気象庁が命名した自然現象の一覧

気象庁が命名した自然現象の一覧（きしょうちょうがめいめいしたしぜんげんしょうのいちらん）は、日本に自然災害をもたらした自然現象のうち、気象庁が命名したものの一覧である。

気象庁は「名称を定めることにより、防災関係機関等による災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、当該災害における経験や貴重な教訓を後世に伝承することを期待する」として、顕著な災害を起こした自然現象に名称をつけている。また「紀伊半島大水害」のように、気象庁とは別に地方自治体などが使用している名称がある場合は、気象庁もこれに協力してその名称を使用し、普及を図るとしている。

なお、自然現象とは別に、政府が災害の名称を定めることがある（「阪神・淡路大震災」、「東日本大震災」）。

命名基準、名称の付け方 
気象庁は2004年に命名の基準、名称の付け方について公表した。その後改定され、現在の基準は2018年7月9日に公表されたものである。2018年までは基準に人的被害についての記載はなかったが、2013年に伊豆大島で発生した土砂災害など人的被害が大きいのに命名されないケースがあったため、14年ぶりに基準が改訂されて「相当の人的被害」という基準が加えられた。

台風以外の気象現象については、損壊家屋1,000棟程度以上または浸水家屋10,000棟程度以上、相当の人的被害、特異な気象現象による被害などの顕著な被害が起きた場合に命名される。台風については、上記の基準に加え「かつ後世への伝承の観点から特に名称を定める必要があると認められる場合」に命名される。気象現象の名称の付け方については、「和暦年月+地域名・河川名+現象名」と命名される。現象名とは、「豪雨」「台風」など。豪雪については冬の期間を通した名称となっている。

地震については、
 地震の規模が大きい場合
 陸域：マグニチュード7.0以上で、震源の深さが100kmより浅く、かつ最大震度5強以上
 海域：マグニチュード7.5以上で、震源の深さが100kmより浅く、かつ最大震度5強以上または高さ2m以上の津波
 全壊家屋100棟程度以上、相当の人的被害などの顕著な被害が起きた場合
 群発地震で被害が大きかった場合
などに命名される。1968年のえびの地震までは「地名など+地震」、1968年の日向灘地震から1978年の宮城県沖地震までは「西暦年（+月日）+地名など+地震」、1982年の浦河沖地震からは「和暦年（西暦年）+地名など+地震」と命名されている。2018年以降の基準では「和暦年+地震情報に用いる地域名+地震」となっている。

火山（噴火）については、相当の人的被害などの顕著な被害が発生した場合、または長期間にわたる避難生活等の影響があった場合に「和暦年+火山名+噴火」と命名される。

一覧

気象現象

地震・火山現象

参考文献

脚注

注釈

出典

関連項目 
 竜巻災害の一覧

外部リンク 
 顕著な災害を起こした自然現象の名称について（気象庁）
 気象庁が名称を定めた気象・地震・火山現象一覧（気象庁）

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