砕氷船理論

砕氷船理論（さいひょうせんりろん）とは、ヨシフ・スターリンが実行したとされる戦略。第二次世界大戦におけるドイツと日本の侵略を「砕氷船」として利用し、その対象となって疲弊した地域を共産主義陣営に取り込む戦略のこと。転じて、他者の行動をてこにして自分の利益を図る戦略を「砕氷船理論」と呼ぶこともある。

概要 
近年では、在野の歴史研究家杉本幹夫が「興亜院政務部・コミンテルン関係一括資料」（国会図書館所蔵）中の怪文書をもとに第七回コミンテルン大会でスターリンが次のような演説を行ったと主張している。

ただし、これまでのところ、実際にこのような演説があったという、確実な史料に基づいた確認はされていない。

経過 
砕氷船理論が実在したと主張する論者によれば、以下のような具体的な歴史的事実にその直接間接の影響があったという。

 1929年、世界恐慌によって資本主義の限界と共産主義の台頭を見た当時の人々は、しだいに国家社会主義やファシズム・ナチズムに魅せられていく。これらの下地をもとに砕氷船理論は実行されていった。
 中国では、西安事件以後は国共合作の方向が形成され、「中国共産党の劉少奇により起された盧溝橋事件」による日中の緊張した時期において、ソビエトのスパイであった張治中は第二次上海事変によって上海の日本軍に対して正当な理由のない攻撃を行うことで日中戦争の開始を企てた。
 日本では、尾崎秀実が砕氷船理論の実行者であるとされている。尾崎は同僚や関係者はおろか妻子にも話さず、秘密裏に行動を進めていった。具体的には国内の動きを逐一スターリンに報告し、ソ連と動きをあわせるためにひそかに活動を行っていた。また、近衛文麿のブレーンとして、日中戦争早期講和および、国民党との講和に反対する論陣を張った。1937年（昭和12年）『中央公論』9月号で「南京政府論」を発表し、蔣介石の国民政府にこだわるべきでないと主張し、翌1938年（昭和13年）1月16日の「爾後國民政府ヲ對手トセズ」とする第一次近衛声明に影響を与えた。同年『改造』5月号で「長期抗戦の行方」を発表し、『中央公論』6月号で「長期戦下の諸問題」を発表した。近衛内閣は尾崎の主張にそう形で、中国国民党政府との和平交渉を打切り、日中戦争の拡大と泥沼化、そして日米戦争へつながる政策をとることとなった。
 アメリカ合衆国では、ソビエトのスパイであったハリー・ホワイトが、ルーズベルト政権下で財務次官補としてハル・ノートの草案作成に携わり、それは日本に日米開戦を決意させた。

脚注

参考文献 
 加藤喜之 『浮上する大和心』 徳間書店、1991年、ISBN 419554713X。
 竹山道雄 『昭和の精神史』 新潮社、1956年。新版刊
 チャールズ・ウィロビー 『赤色スパイ団の全貌 : ゾルゲ事件』　福田太郎訳、東西南北社刊、1953年。
 三田村武夫 『大東亜戦争とスターリンの謀略』 自由社、1987年、ISBN 4915237028。
 『新編日本史・指導資料』 原書房。

関連項目 
 近衛上奏文
 革命的祖国敗北主義
 1939年8月19日のスターリン演説
 社会民主主義主要打撃論（社会ファシズム論）
 コミンテルン
 尾崎秀実
 ゾルゲ事件
 陰謀論
 砕氷船 (スヴォーロフ)

太平洋戦争
第二次世界大戦の政治
理論
ソビエト連邦の国際関係
共産主義