全日本剣道連盟

公益財団法人全日本剣道連盟（ぜんにほんけんどうれんめい）は、日本において剣道を中心として、居合道、杖道などの武道（三道）を統轄する団体。当初は薙刀（なぎなた）も傘下に収めていた。略称は全剣連。

全国47の都道府県剣道連盟を加盟団体として構成している。日本武道協議会、公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、国際剣道連盟にも加盟している。

事業 
剣道、居合道、杖道の講習会の開催、指導者の養成
段級位、称号の審査及び授与
剣道功労者の表彰
古武道の伝承及び資料収集
広報誌『月刊剣窓』及び関係図書の発行
などを行なっている。

沿革 
 1946年（昭和21年）10月31日、大日本武徳会が解散。
 1950年（昭和25年）3月5日、全日本剣道競技連盟が設立されるが、全日本撓競技連盟と改称。
 1952年（昭和27年）10月14日、全日本剣道連盟結成。
 1954年（昭和29年）3月14日、全日本剣道連盟と全日本撓競技連盟が合併し、全日本剣道連盟に統一。
 1955年（昭和30年）、薙刀（なぎなた）が全日本薙刀連盟を結成し独立。
 1956年（昭和31年）、全日本剣道連盟居合道部、杖道部を創設。
 1958年（昭和33年）7月28日、宮内庁から天皇盃を下賜される。
 1972年（昭和47年）2月、財団法人となる。
 1997年（平成9年）、宮内庁から皇后盃を下賜される。
2012年（平成24年）4月1日、一般財団法人に移行。
2020年（令和2年) 9月16日、公益財団法人に移行。

組織

役員 
会長
定員は1名。

副会長
3名以内。

専務理事
1名。

常任理事
12名以内。

理事
16名以内。

監事
3名以上5名以内。財産及び理事の業務執行状況を監査する。

専門委員会 
 総務委員会

 普及委員会

 指導委員会

 称号・段位委員会

 試合・審判委員会

 強化委員会

 社会体育指導員委員会

 国際委員会

 居合道委員会

 杖道委員会

 医・科学委員会

 広報委員会

 アンチ・ドーピング委員会

歴代会長

大日本武徳会総裁

全日本剣道連盟会長

顕彰 
剣道功労章
1964年（昭和39年）に設けられた。後述する剣道功労賞とは異なる。範士十段を受有する者の中から、全日本剣道連盟会長が理事会に諮ってこれを授与した。年額5万円（昭和42年度から10万円）の終身年金が支給された。1975年（昭和50年）末までの受章者は3名。持田盛二、斎村五郎、大麻勇次。

剣道特別功労賞
1992年（平成4年）、全日本剣道連盟創立40年の折に設けられた。長年にわたり特別の貢献をした長老に贈られる。2013年（平成25年）現在、受賞者は6名。大野操一郎（1992年）、矢野一郎（1992年）、井上正孝（2001年）、植田一（2001年）、石原忠美（2003年）、森島健男（2009年）。

剣道功労賞
1995年（平成7年）に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年（平成17年）度末までの受賞者は48名。

剣道有功賞
1995年（平成7年）に設けられた。毎年秋に贈呈式が行われている。2005年（平成17年）度末までの受賞者は666名。

少年剣道教育奨励賞
2004年（平成16年）に設けられた。各都道府県剣道連盟などの推薦に基づき、少年剣道を育成する団体（一部個人）に贈られる。

剣道殿堂顕彰

関連団体 
 全日本実業団剣道連盟
 全日本学校剣道連盟
 全日本官公庁剣道連盟
 全日本学生剣道連盟
 全国高等学校体育連盟剣道部
 全国高等学校体育連盟定時制通信制剣道部
 日本中学校体育連盟剣道部
 全日本剣道道場連盟

主催大会 
 全日本剣道選手権大会
 全日本女子剣道選手権大会
 全日本居合道大会
 全日本杖道大会
 全日本選抜剣道八段優勝大会
 全日本東西対抗剣道大会
 全国家庭婦人剣道大会
 全日本都道府県対抗剣道優勝大会
 全日本剣道演武大会
 全日本少年少女武道（剣道）錬成大会

制定形 
 日本剣道形（大日本帝国剣道形を改称）
 木刀による剣道基本技稽古法
 全日本剣道連盟居合
 全日本剣道連盟杖道

脚注

参考文献 

 全日本剣道連盟『財団法人全日本剣道連盟五十年史』
 日本武道館編『日本武道協議会設立30周年記念日本の武道』

外部リンク 
 一般財団法人全日本剣道連盟
 
 
 
 
 

剣道
けんとうれんめい
公益財団法人 (スポーツ関係)
公益財団法人 (内閣総理大臣認定)
九段
千代田区の公益法人