高田保馬

高田 保馬（たかた やすま、1883年（明治16年）12月27日 - 1972年（昭和47年）2月2日）は、日本の経済学者・社会学者・歌人。文化功労者。京都大学名誉教授・大阪大学名誉教授。

経歴 
1883年（明治16年）12月27日、佐賀県小城郡三日月村（現：佐賀県小城市三日月町）遠江に生まれた。1897年（明治30年）3月、三日月村晩成小学校を卒業。佐賀県立佐賀中学校に進み、1902年（明治35年）3月に卒業した。第五高等学校第一部に入学し、1907年（明治40年）7月に卒業した。1907年、京都帝国大学文科大学哲学科に進み、米田庄太郎に師事した。1910年7月、京都帝国大学を卒業し、同大学大学院に進学した。

1914年（大正3年）9月、京都帝国大学法科大学講師となる。1919年6月、 広島高等師範学校教授に就任。1921年（大正10年）6月からは東京商科大学教授。東京商科大学教授時代の生徒には、白南雲（元朝鮮民主主義人民共和国最高人民会議議長、元ソウル大学校教授）などがいた。高田はマルクス経済学を批判し、河上肇と論争を行っている。1921年12月、学位論文を提出して文学博士号を取得。
1925年（大正14年）5月、九州帝国大学法文学部教授に着任。1929年（昭和4年）5月、母校である京都帝国大学経済学部教授となった。1938年2月からは、同大経済学部長をつとめた。京都大学では経済原論の講義を担当した。しかし経済哲学担当教授の石川興二が憂国のあまり陸軍批判をしたことが原因で休職すると、その後を引き継いで経済哲学の講義についても担当した。1943年（昭和19年）3月、京都帝国大学を退職。

戦後の1946年、京都帝国大学名誉教授となったが、同年12月、教職員適格審査委員会(京都帝国大学)より教職不適格者指定を受け、1947年6月に中央教職員適格審査委員会より教職不適格者指定を受けた。1951年6月に教職不適格者指定が取消されると、1951年8月に大阪大学法経学部教授就任。1953年6月より大阪大学法経学部長、同8月より大阪大学経済学部長となった。1954年3月に大阪大学経済学部附属社会経済研究室が開設されると、初代室長を兼任した。1955年7月、大阪大学を定年退職し、名誉教授(1954年11月より)となった。その後は同年8月より大阪府立大学経済学部教授として教鞭をとった。1957年10月、大阪府立大学経済学部長。1963年から1965年まで、龍谷大学経済学部教授をつとめた。

受賞・栄典
1965年：文化功労者。

研究内容・業績 
「総合社会学」を否定し、独自の視点からジンメルの掲げた「形式社会学」の彫琢に努め、「勢力論」を提唱したことで知られる。

結合定量の法則 
「結合定量の法則」とは、人間が日常生活において取り持つ相互関係の量には定量があるとする仮説である。熱力学のエネルギー保存則を想起させるこの法則は、都市における人間同士の関係における「希薄さ」を数理モデルで説明しようとしたものであるが、社会学者であると同時に経済学者でもあった高田によってこそ、定式化が可能であった。

誇示的消費 
誇示的消費で需要曲線が右上がり（逓昇的）になる可能性を1930年に明白に指摘しており、これは1950年にハーヴェイ・ライベンシュタインが論文「Bandwagon, Snob and Veblen Effects in the Theory of Consumers' Demand」でバンドワゴン効果、スノッブ効果、ヴェブレン効果を提唱するよりも20年も先んじていた。

労働者の生活水準、失業、ならびに社会について
失業対策について、ケインズ経済学的な有効需要の創出政策を批判しており、労働者の生活水準（賃金）の引き下げを主張していた。また人口減少対策として、都市階層に課税して農村に所得移転させる政策を主張していた。高田は人口そのものを国力と捉え、農村を人口の供給源として重要視していた。
高田は「失業や国の衰退は過度な消費が原因であるとしており、貧乏な生活が経済発展の基礎となる」と主張した。
それに対して天野貞祐は「高田の議論は生活が低ければ低いほど貢献しているということになり、低い生活は即ち道徳という意味に取れる。仮に社会的享受が少ないほど貢献しているとするならば、死ぬことが最大の貢献になることになる。貧乏そのものが道徳を意味するならば、社会は有識者の多さで苦しむことになる」と述べている。
貧しさが生産費を抑え、日本製品の国際競争力につながるという高田の主張について、天野貞祐は「貧者を利益の方便とする一部の人間が儲かるだけである」と批判している。
住谷悦治は「虚栄心を捨てれば貧困問題は解決すると言っているに等しい」と述べている。

評価・影響
アメリカの経済学者M・ブロンフェンブレンナーは高田を「日本のマーシャル」と讃えている。

歌人として
文芸活動にも関心をよせ、佐賀県内の多くの学校の校歌の作詞も手がけている。1963年には宮中歌会始の召人にもなった。
高田が生前に遺した言葉としては、例えば「志は朽ちざるに在り（学問する上で心に決めた目的をいつまでも亡びないようにする）」などが有名である。

著作 
 『分業論』京都法学会 1913 法律学経済学研究叢書
 『大数法論』京都法学会 1915 法律学経済学研究叢書
 『社會學的研究』東京寳文館 1918
 『社會學原理』岩波書店 1919
 『現代社會の諸研究』岩波書店 1920
 『社會學概論』岩波書店 1922
 『社會と國家』岩波書店 1922
 『階級考』聚英閣 1923
 『經濟學研究』岩波書店 1924
 『階級及第三史觀』改造社 1925
 『社會関係の研究』岩波書店 1926
 『人口と貧乏』日本評論社 1927
 『景気變動論』日本評論社 1928 現代経済学全集
 『經濟學』社会科学叢書 日本評論社 1928
 『價格と獨占』千倉書房 1929
 『社會雑記』日本評論社 1929
 『ふるさと 歌集』日本評論社 1931
 『マルクス經濟學新批判』思想問題研究会編 社会教育会 1931
 『勞働價値説の吟味』日本評論社 理論経済学叢書 1931
 『經濟學新講』第1-5巻 岩波書店 1929-1932
 『經濟原論』日本評論社 1933 理論経済学叢書
 『國家と階級』岩波書店 1934
 『貧者必勝』千倉書房 1934
 『マルクス經濟學論評』改造社 1934
 『民族の問題』日本評論社 1935
 『利子論研究』岩波書店 1935
 『經濟と勢力』日本評論社・理論経済学叢書 1936
 『經濟原論 講義説明』久松屋書店 1937
 『利子論』岩波書店 1937
 『回想記』改造社 1938
 『經濟學概論』日本評論社 1938 理論経済学叢書
 『東亞民族論』岩波書店 1939
 『新利子論研究』岩波書店 1940
 『民族と経済』有斐閣 1940
 『思郷記』文芸春秋社 1941
 『勢力説論集』日本評論社・理論経済学叢書 1941
 『民族論』岩波書店 1942
 『民族耐乏』甲鳥書林 1943
 『洛北集』甲鳥書林 1943
 『統制經濟論』日本評論社 1944
 『價格・勞銀・失業』東洋経済新報社 1946 東洋経済講座叢書
 『終戦三論』有恒社 1946
 『インフレエションの解明』関書院 1947
 『経済の勢力理論』実業之日本社 1947
 『社会歌雑記』甲文社 1947
 『社会学の根本問題』関書院 1947
 『世界社会論』中外出版 1947 世界経済学講座
 『洛北雑記』第1集 大丸印刷 1947
 『経済学原理』日本評論社 1948
 『経済学論』有斐閣 1948
 『最近利子論研究』有斐閣 1948
 『社会主義経済学入門』広文社 1948 入門経済学叢書
 『経済学方法論』小石川書房 1949
 『略説経済学』関書院 1949 経済学選書
 『労働価値説の分析』甲文社 1949 社会主義経済学研究
 『社会科学通論』有斐閣 1950
 『社会学大意』日本評論社 1950
 『耐乏夜話』実業之日本社 1950
 『マルクス批判』弘文堂・アテネ新書 1950
 『経済学講義』上中下巻 有斐閣 1951-1955
 『経済学入門』第1-3冊 有斐閣 1951-1959 社会科学叢書
 『社会学』有斐閣 1952 社会科学叢書
 『経済自立論』東洋経済新報社 1953
 『経済学概説』有斐閣 1954
 『ケインズ論難 勢力説の立場から』有斐閣 1955
 『貧しき日本経済』日本評論新社 1955
 『社会主義評論』自由アジア社 1956
 『消費函数の研究』有斐閣 1956
 『学問遍路』東洋経済新報社 1957
 『社会主義経済学』千倉書房 1959
 『勢力論』有斐閣、1959
 『望郷吟』日本評論新社 1961
 『高田保馬・社会学セレクション』全3巻 金子勇監修 ミネルヴァ書房 2003

共編著 
 『日本民族の復興と経済の自立』一万田尚登共著 改造社 1950
 『経済成長の研究』全3卷（編）有斐閣 1954-57 大阪大学経済学部社会経済研究室編

翻訳 
 グロッパリ『社会学綱要』経済学資料 有斐閣書房 1913

記念論集 
 『社会学の諸問題 高田先生古稀祝賀論文集』小松堅太郎等編 有斐閣 1954
 『分配理論の研究 高田保馬先生喜寿祝賀記念』青山秀夫等編 有斐閣 1964

脚注・出典

参考文献 
 。

関連項目 
 新明正道
 中島重 - 高田と同時期に「多元的国家論」を掲げた法学者で、学論を交わし交友と相互影響を持った。
 柴田敬 - 高田の後輩の数理経済学者。

外部リンク 
 高田保馬博士顕彰会

日本の経済学者
日本の社会学者
文化功労者
京都大学の教員
民族研究所の人物
大阪大学の教員
龍谷大学の教員
大阪府立大学の教員
九州大学の教員
広島大学の教員
一橋大学の教員
大阪大学社会経済研究所の人物
京都大学出身の人物
旧制第五高等学校出身の人物
佐賀県立佐賀西高等学校出身の人物
佐賀県出身の人物
マルクス主義への批判者
1883年生
1972年没