ヘクシャー＝オリーンの定理

ヘクシャー＝オリーンの定理 (へくしゃー＝おりーんのていり、英: The Heckscher-Ohlin theorem) は、国はその国に豊富にある生産要素を集約的に用いて生産される財を輸出し、その国に希少な生産要素を集約的に用いて生産される財を輸入するという理論的結果のこと。スウェーデンの経済学者エリ・ヘクシャーとベルティル・オリーンが示した。

概要 
2国・2財・2要素のヘクシャー＝オリーン・モデルを考える。生産要素として資本と労働、財として自動車（資本集約財）と靴（労働集約財）を想定する。自国が労働豊富国で外国が資本豊富国である場合、閉鎖経済において、自国では靴の生産量が相対的に多く、外国では自動車の生産量が相対的に多い。したがって、自国では「靴の価格/自動車の価格」の相対価格が外国よりも低くなる。貿易が開始され2国が完全統合されると2国間で財の相対価格が等しくなる。つまり、自国では靴の相対価格が上昇し、靴が輸出され自動車が輸入される。外国では自動車の相対価格が上昇し、自動車が輸出され靴が輸入される。

批判 
ヘクシャー＝オリーンの定理への批判として、ヘクシャー＝オリーン・モデルへの批判がそのまま適用できると考えられる。

現実との整合性に乏しく、理論上・実証上の問題点がいくつかある。
実証的には多くの反例がある。は、これらを「ミステリー」と呼んだ。コンウェイは、「ミステリー」というのは、理論が棄却されたという暗号名(code name)であると指摘している。
1947年のアメリカのデータを観察したところ、この定理が予測する貿易パターンが観察できなかったことを「レオンチェフの逆説」と呼ぶ。

ヘクシャー＝オリーン・モデルは、国の要素賦存量が貿易パターンを決めるという考えに基づいている。その考えには批判もあり、アラン・ブリンダーは「自然の気まぐれは過去におけるよりもずっと重要でない。今日では、比較優位は、自然条件よりも人間の努力に由来する。たとえば、コンピュータ会社がシリコンバレーに集中しているのはシリコンが豊富に埋蔵されていることとはまったく関係ない。」と指摘している。

ヘクシャー＝オリーン・モデルの要素価格均等化定理は、貿易によって国家間で要素価格が均等化すると予測する。このような状況は、特に先進国と途上国の間ではありえない。このような理論は、途上国の貿易問題を考察する基礎として用いることはできない。

ヘクシャー＝オリーン・モデルは（１）生産要素は資本・労働・土地など、（２）世界各国は同じ生産関数をもつ、（３）すべての生産要素は完全雇用される―などの仮定の下成立する。これらの過程には、以下のような問題がある。
（１）資本は、企業活動の必要によって形成されるものであり、また貿易の対象である。国際貿易論では、「要素移転」とテーマで資本の国際間移動が分析されているが、賦存要素という設定と貿易不能という仮定に問題があるとされる。
（２）現実的ではない。貿易を担うのが企業であるという新々貿易理論の観点と対立する。また、生産要素の投入比率が自由に変えられる生産関数という概念は、農業などには適用できても、複雑な設計図に基づく工業製品には適用できない。さらに、資本と労働の代替により利潤と賃金率が決まるという生産関数の考え方は、1960年代の資本測定論争により破綻している。
（３）これはケインズ以前の考え方であり、自由貿易を正当化する論点先取となっている。

ヘクシャー＝オリーン・モデルは、生産要素と完成財の2分法に基づいている。そのため、中間財貿易・投入財貿易が基本的に扱えない。理論分析も、中間財という第三の分類を導入して行なわれている。しかし、中間財の生産は、用途が指定されているとは限らない。加工貿易の理論が発展しなかったのは、部分的にはヘクシャー＝オリーン・モデルのこの性格による。

脚注

注釈

出典

参照文献 
 （原書 ）

外部リンク 
 

経済学の法則
経済学の定理
国際経済学
貿易
ベルティル・オリーン
経済学のエポニム