電波型式の表記法

電波型式の表記法（でんぱかたしきのひょうきほう）とは、総務省令電波法施行規則（以下、「施行規則」と略す。）第4条の2に規定する、電波の変調方式（ラジオ放送で言えば振幅変調（AM）、周波数変調（FM）等の違い）や占有帯域幅を表す表記法である。
電波法令およびこれに基づく行為にはこの規定により表記される。

表記法
1979年（昭和54年）の世界無線通信主管庁会議（WARC79）で採択されたもので、日本では1983年（昭和58年）7月1日に施行された。但し、アマチュア局については、2004年（平成16年）1月13日に施行された。なお、無線局免許状の表記については、同規則附則にある経過措置により、免許の有効期限内は書換えを必要としなかった。

表記例
ラジオ放送
中波放送（AM放送、モノラル）、短波放送 →A3E
中波放送（AM放送、ステレオ）→D8E （AMステレオ放送）
超短波放送（FM放送、モノラル）→F3E （NHK第1,第2の補完放送及び補完放送制度前の混信対策放送等）
超短波放送（FM放送、ステレオ）→F8E
アナログテレビジョン放送
映像部分→C3F
音声部分（モノラル）→F3E
音声部分（ステレオ・音声多重放送）→F8E
デジタルテレビジョン放送 →X7W
FAX→J3C,F3C
標準電波（電波時計）→A1B
オービス（速度違反取締機）→N0N
RTTY（ラジオテレタイプ）→F1B
モールス通信→A1A,A2A,F2A

占有帯域幅の表記
無線局の免許申請にあたり、無線設備規則（以下、「設備規則」と略す。）別表第2号の各号が適用され、占有帯域幅の表記を要する場合は、無線局免許手続規則別表第2号「無線局事項書の様式」各号の注による。

無線局免許状の電波の型式にも記載される。

旧表記
1950年（昭和25年）6月30日　設備規則制定の際に定められる。
1961年（昭和36年）6月1日　設備規則から施行規則へ移行した。

アマチュア無線に関して

一括記載コード
アマチュア局に対してのみ、複数の電波型式を一括して表示する一括記載コードが適用される。無線局免許状や無線局事項書（工事設計書を除く。）には指定周波数毎にコードに含まれる電波型式について一括して表記される。

無線業務日誌、交信証の表記
無線業務日誌（交信ログ）や交信証明書（QSLカード）は、私文書でありこの表記法によることを必要としない。一般的にAM、FM、SSB、CWなどの英字表記を用いる。

脚注

注釈

出典 

電波法
アマチュア無線