東京ディズニーランド

東京ディズニーランド（Tokyo Disneyland、略称: TDL）は、千葉県浦安市にある東京ディズニーリゾート内のテーマパーク。 アメリカ以外で建設された最初のディズニー・パークで、1983年4月15日にオープンした。オリエンタルランドが所有し、ウォルト・ディズニー・カンパニーからテーマのライセンスを受けている。東京ディズニーランドとその関連パークである東京ディズニーシーは、ウォルト・ディズニー・カンパニーが完全または部分的に所有していない唯一のディズニー・パークである。 年間来場者数は日本のテーマパーク・遊園地の中で第二位の1510万人で、世界の中でも、フロリダ州のウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートのマジック・キングダム、カリフォルニア州のディズニーランド・リゾートのディズニーランド・パーク日本の大阪にあるユニバーサルスタジオジャパンの次の世界第4位の多さを誇る。 長年にわたり、日本企業のオリエンタルランド社は日本版ディズニーパークの誘致を米国ディズニー社に打診していた。しかし、当時のウォルト・ディズニー・プロダクションズ（現・ウォルト・ディズニー・カンパニー）が、エプコット・センター（現・エプコット、フロリダ州オーランド）を建設中であったことや、多額の投資を必要とする海外テーマパークの経営リスク、奈良ドリームランドの著作権侵害問題などから、米国ディズニー社は、日本版ディズニーランドの直接経営には非常に消極的であった。 そこで日本版ディズニーパークの計画を熱望するオリエンタルランド社は、米国ディズニーとライセンス契約を結び日本版ディズニーランドの建設を行うこととなった。この契約では、米国ディズニー側がパークの設計、運営の指導、クオリティーおよび版権の管理を行うとともにライセンス契約料を受け取り、オリエンタルランド社側が、パークの建設費や運営費などすべての費用を負担するという方式を採用した。この契約は、細かな見直しを除けば現在までほぼ一貫して同じである。また東京ディズニーランド開業後、ディズニーランド・パリ、香港ディズニーランド・リゾートが開業しているが、2020年現在、一番新しい上海ディズニーランドを含め世界で6つあるディズニーのテーマリゾートのうち、パーク運営会社にディズニーが出資しないライセンス形式の運営を行っているのは東京ディズニーリゾートのみである。 日本版ディズニーパークの建設にあたり、オリエンタルランドおよび米国ディズニー社は、米国版ディズニーパークの完全再現にこだわっていたが、ディズニーパークの設計を行う専門組織であるWEDエンタープライズ（現・ウォルト・ディズニー・イマジニアリング）は当時その多くのリソースをフロリダ州のエプコット・センター （現・エプコット）に投入していたため、東京ディズニーランドのパーク施設のデザインは、その大半がフロリダ州オーランドのウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートのマジック・キングダムと同じとなっている。特にシンボルキャッスルにおいては、マジック・キングダムと同じ「シンデレラ城」を採用するに至っている。 当時の日本版パークの建設現場では、日本版と米国版パークとの不一致が多数発生した。これは米国ディズニー社側にあった図面に米国版パーク建設中の急な変更が完全に反映されていなかったことが原因とされている。オリジナルである米国ディズニーパークをより忠実に日本版に再現するため、日本側のスタッフは、何度も米国に赴き米国版パークを実測し、それをもとに新たな設計図面が起こされた。 それらの図面類は日本の建築基準法やディズニーの機密保持などの関係もあり、東京ディズニーランド内にある「ドキュメントコントロールセンター」と呼ばれる部署で集中管理され、施設改修時には随時最新版に差し替えられ、すべての図面類をここで保管している。なお、世界のディズニーパークでこのような形で図面を集中管理するようになったのは、東京ディズニーランドが初めてである。 パークの名称については、決定時点ではディズニーとオリエンタルランドの名称を合わせた「オリエンタルディズニーランド（Oriental Disneyland）」や日本を意識した「ディズニーランド・ジャパン（Disneyland Japan）」なども候補に挙がったが、最終的には世界的に有名な都市「東京」圏内にあり、名称で所在地が明確になるなどの理由からで「東京ディズニーランド（Tokyo Disneyland）」に決定したとされている。 略称の「TDL」は開園してから10年間は余り浸透せず、新聞報道でも「デ・ランド」[注釈 1]や「東京・D・ランド」[注釈 2]などの略称を使用していた新聞社も存在した[注釈 3]。 建設候補地は京成電鉄・三井不動産連合（オリエンタルランド）が推していた千葉県東葛飾郡浦安町（現・浦安市）のほか、長野県下伊那郡大鹿村、三菱地所が推していた静岡県清水市（現・静岡市清水区）・御殿場市、神奈川県横浜市・川崎市、千葉県我孫子市[注釈 4]、茨城県那珂湊市（現・ひたちなか市）[注釈 5]、岩手県盛岡市などがあった。しかし、東京都心に近い立地のよさに加え、かつて行徳塩田と呼ばれ、塩田独特の少雨・乾燥の気候であったため、ディズニー側はかなり早い段階から浦安町に決めていた。しかし、誘致合戦でオリエンタルランドからよりよい条件を引き出すために最後まで大鹿村・清水市の2か所を候補地として残し、最終的にディズニー首脳陣は日本の象徴である富士山が常に見える清水市では人工物が引き立たなくなってしまうと言う表向きの理由をつけて、現在の地である舞浜に決定した。 肩書き等は全て当時のもの。 それぞれのテーマに分かれたエリアが7つあり、それらを「テーマランド」と呼ぶ。各テーマランドに配置されるアトラクションや物販店・飲食店および装飾類は、そのテーマに合わせてイメージの統一が図られている。園内の施設は、アトラクション以外の施設もすべてオリエンタルランド直営である。 パーク内にはショップ、レストラン、サービス施設が多数点在する。 アトラクションは、カリフォルニア州アナハイムのディズニーランドと基本は同じものが多いが、同じアトラクションでも日本のアトラクションでは若干ダイジェストされているものがある。 パークをスムーズに楽しめるよう、さまざまなサービスが提供されている[広報 17]。 利用規定に満たないゲストがいる場合に、アトラクションを交代で利用できる[広報 18]。 来店に事前予約が必要となる場合がある[広報 19]。 パーク内各所やキャラクターグリーティング施設でフォトグラファーによる写真撮影ができる。また、一部アトラクションでは乗車中の写真撮影を行っている[広報 20]。 スタンバイパスやエントリー受付、各施設の待ち時間の確認、オンラインショップなど様々な機能を提供している。 エンターテイメントスケジュールやグッズ、メニューの情報が記載された「トゥデイ」と、パーク全体のマップである「ガイドマップ」の2種類[広報 21]。 新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年7月1日以降は配布を取りやめている[広報 22]。 （出典2024年11月現在[広報 23]） なお、ワールドバザールに「三井住友銀行（三井銀行⇒太陽神戸三井銀行⇒さくら銀行）浦安支店・東京ディズニーランド出張所」が存在し、建物に会社ロゴも掲示しているが、三井住友フィナンシャルグループと三井住友銀行はともにオフィシャルスポンサーではなく、また、オリエンタルランドのメインバンクでもない[注釈 10]。オリエンタルランドの主要取引銀行は日本興業銀行・富士銀行の流れを持つみずほコーポレート銀行（現・みずほ銀行）・三井信託銀行の流れを持つ中央三井信託銀行（現・三井住友信託銀行）である。これは、大株主で三井財閥系の三井不動産がメインバンクとして指定していた、同じく三井グループ系の三井銀行（当時）であったことが影響している。なお、1997年までは銀行の店舗出店が大蔵省によって規制されており銀行の独断で自由に出店できなかった点（インストアブランチ参照）、三井信託銀行は法人と個人富裕層向け取引が中心で、店舗数が信託銀行の中では少ない方であったという背後環境もあった。 ※スペースマウンテンの事故は両方ともアトラクションの不具合によるものではない。