オールニッポン・ニュースネットワーク

オールニッポン・ニュースネットワーク（英: All-Nippon News Network）は、テレビ朝日（EX）をキー局とする、日本の民放テレビ局のニュースネットワークである。略称としてANN（エーエヌエヌ）が使用される[PR 1]。 本項では、ANNがニュースとは別関係の付帯事業として行っている番組供給組織のテレビ朝日ネットワーク (TV Asahi Network) についても解説する。なお、一般に本項で解説するANNとテレビ朝日ネットワークとを合わせてテレビ朝日系列という[注釈 1]。 「ANN」は正式名称の「オールニッポン ニュース ネットワーク」（All-Nippon News Network）を略したものであるが、キー局のテレビ朝日が朝日新聞社の系列企業であるのみならず加盟局の大半も「朝日」を社名に冠していることもあり「“朝日”ニュースネットワーク」（“Asahi” News Network）の略と誤認されることも珍しくない。ただしこれに関して、当初は「朝日ニュースネットワーク」とするつもりだったが、当時、毎日新聞社と関係の深い在阪局の毎日放送（MBSテレビ）がANN加盟局であったことや[注釈 2]、メインネットとしていないクロスネット局には朝日新聞との関連性が薄い局もあったことから朝日を名乗ることができず、Aの部分を「オールニッポン」に置き換えたとする説もある。ただし、1970年のANN発足当時の社名は日本教育テレビ（NET）で、当時は新聞社の資本が混在しており（日本経済新聞社も出資）、朝日新聞に資本が統一されたのは1973年のことである。 ANNは付帯事業として一般番組供給系列も兼ねているが、ニュースとは別扱いとしているため、現在はテレビ朝日ネットワーク（通称：「テレ朝ネットワーク」・「テレビ朝日系列」等）[注釈 3] の名称を使用し、包括的番組供給については、現在はフルネット局のみをこの対象とし、クロスネット局に対しては最低限のネット保障としている。また、この番組供給系列には、TBS系列でJNNが付帯事業として運営しているTBSネットワーク（用途によってはニュース系列同様JNNの名称を使用することがある）と同様に、日本テレビ系列のNNSやフジテレビ系列のFNSのような独自の略称が定められていない。ただし、九州朝日放送は『九州朝日放送30年史』で、『ANN』のタイトルがニュースネットのタイトル名にとどまらず、系列全体の名称として使われるようになり、実際に系列社長会が1975年9月5日に『ANN社長会』と、営業責任者会議が1976年4月20日に『ANN局長会』と改称されたことにも言及している。 現在の加盟局は、24のフルネット局と、2つのクロスネット局（福井放送〔FBC〕、テレビ宮崎〔UMK〕[注釈 4]）の26局で構成されている。基幹局[注釈 5] のうち、九州朝日放送（KBC）のみラテ兼営[注釈 6][注釈 7] で、それ以外は全てテレビ単営である[注釈 8]。 ANN加盟局のうち、青森朝日放送、岩手朝日テレビ、東日本放送、秋田朝日放送、山形テレビ、福島放送、新潟テレビ21、長野朝日放送、静岡朝日テレビの9局は、テレビ朝日の放送持株会社「テレビ朝日ホールディングス」の持分法適用関連会社（関連局）である[注釈 9]。 ANNニュースサイトの「ANNネットワーク」のリンク[PR 2] にはクロスネット局も含まれているが、テレビ朝日公式サイトの「系列局」のリンク[PR 3] はフルネット局のみとなっている。 ANNニュース協定と、ネットワーク業務協定には26局全てが参加しているが、スポーツニュース制作協定はクロスネット2局以外の24局の参加となっている。 なお、教育・教養分野の番組については、旧：NETテレビの時代に学校放送の全国ネットを受けていた局が存在する関係で、ANNとは別に民間放送教育協会（民教協）が設けられていて、民教協番組は基本的にテレ朝ネットワークに流れない。民教協の加盟局にはその地域の第1局が多いこともあり、TBS系列が全33局[注釈 10] 中16局を占める。ANN系列かつ民教協にも加盟している局は、フルネット局はテレビ朝日、朝日放送テレビ（ABCテレビ）、名古屋テレビ放送（メ〜テレ）の3局だけであり、クロスネット局も福井放送だけである。 「ANN」のロゴは、2003年のテレ朝本社の六本木ヒルズ移転に伴い、当記事冒頭に掲載されているロゴデザインに変更している[注釈 11]。また、ロゴマークの色は、原則濃い青の背景と白抜き文字で表示するが、2021年5月31日以降、『ANNニュース』のロゴマークは白い背景色に変更となったため、従来から使用していた青い背景色のロゴマークはYouTubeの『ANNnewsCH』のバナー画像など一部での利用に限られている[注釈 12]。 地上デジタル放送のリモコンキーIDは、テレビ朝日を始めとして「5」が多いが、北海道テレビ（HTB）・メ〜テレ・朝日放送テレビが「6」、福井放送（FBC）が「7」、九州朝日放送（KBC）が「1」、テレビ宮崎（UMK）が「3」である。なお、リモコンキーIDに「5」を使用しない局のうちでは、ABCとKBCのみ、アナログ親局のチャンネル番号を引き継いだ。 ANNは1970年1月1日に日本教育テレビ（NETテレビ〔NET〕 → 全国朝日放送〔ANB〕→ テレビ朝日〔EX〕）をキー局に発足し、1974年4月1日に各地の系列局とニュース協定を結んだことにより、正式なニュースネットワークとして組織した。 NETテレビのニュースは、当初自ら出資する共同テレビジョンニュース社が制作及び配給を行う『共同テレニュース』を放送する予定であったが、同じ東京地区にあるフジテレビも『共同テレニュース』を放送することになっていたため、重複を避けるべく開局直前にNETテレビの親会社筋である東映が朝日新聞社と提携して朝日テレビニュース社を設立し、同社からニュース提供を受けることに変更。1959年の開局と同時に『NETニュース』が放送されたが、この番組は朝日新聞社の関係で当初から九州朝日放送（KBC）[注釈 13] に同時ネットされた。このとき、ANNの骨子が形成されたといえる[注釈 14]。 ただし翌1960年3月までは、この番組は関西地区では未放送で、関西地区の取材は東映が契約した地元カメラマン（映画館主等）によって行われていた。同年4月以降関西地区では（毎日新聞社系の）毎日放送[注釈 15] で放送されるが、これは朝日放送が大阪テレビ放送時代よりラジオ東京（現在のTBSテレビ）とニュース協定を結んでいたため、『NETニュース』が放送されなかったからである。なお、MBSテレビはこのネット受けまではニュース番組を自社制作で賄っていた。 その後、（アナログの）UHF局の大量免許・開局に伴い、ネット局が増加したため、1970年1月1日に『NETニュース』を『ANNニュース』に改題したが、相変わらず朝日テレビニュース社が制作した外注ニュース番組[注釈 16] をネット各局が購入する形を採っていた[注釈 17]。 ちなみに、ANNが発足した1970年当時の加盟局数は19局であったが、このうち、ANN単独加盟（フルネット）局となったのは、キー局のテレビ朝日（当時はNETテレビ）を除けば、北海道テレビ、中京テレビ[注釈 18]、毎日放送（MBSテレビ）、瀬戸内海放送、九州朝日放送の5局だけであった。また、中京広域圏については、中京テレビに加えて名古屋テレビも重複加盟していたほか、ANN発足直後は岡山・高松両地域が広域圏化する前であったため、岡山放送と瀬戸内海放送がそろって加盟していた（この当時は重複加盟ではなかった）。 さらに、青森テレビは開局当初ANN単独加盟局だったが、当初からTBS系列の番組を主体とした実質クロスネットで編成していたため、JNN協定であるクロスネットの禁止に該当することからJNNの正式加盟を見送った経歴があった。ただし、報道取材に関してはネットチェンジまでANNの報道とは別に、特例としてJNNの取材と番組販売が別枠で認められていた。この関係で全国ニュースのほとんどがJNNニュース枠（『ニュースコープ』『JNNニュースデスク』を含む）となり、ANNニュースは昼枠と一部ゴールデンタイムのスポットニュース枠だけで、ニュース以外の番組供給もJNN 7：ANN 3の割合に留まった。その後JNN協定の更なる見直し（「加盟局は他系列局のニュースを流さない」の項目が追加される）に伴い大阪の毎日放送とともに1975年3月31日にANNを脱退、 番組供給も含めJNNに正式加盟（ネットチェンジ）したと同時に青森県のANN加盟局が青森放送に移行し（NNNとのクロスネットとなる）1991年9月30日まで加盟、翌10月1日には加盟局が青森朝日放送に移行した。 1970年3月27日（金曜日）の日本経済新聞（東京版）にNETテレビが出稿した広告では、『ダイナミックにのびるNETネットワーク』の表題で、「北から南まで主要都市を網羅するNETネットワークは更に今年、仙台地区、広島地区の新局[注釈 19] 誕生を迎え、ネットワークのパワーアップをめざしています」との説明と、4月改編の新番組紹介とともに、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・福島中央テレビ・新潟総合テレビ・NETテレビ・中京テレビ・名古屋テレビ・毎日放送・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・鹿児島テレビに加え、後年には独立局として扱われているサンテレビ・近畿放送と、当時正式にキー局との系列関係がなかったテレビ宮崎を記していた。 1972年版『日本民間放送年鑑』に出稿したNETテレビの広告には、『NETラインネットワーク』の名称で、北海道テレビ・青森テレビ・テレビ岩手・ミヤギテレビ・福島中央テレビ・名古屋テレビ・中京テレビ・毎日放送・岡山放送・広島ホームテレビ・テレビ山口・瀬戸内海放送・九州朝日放送・テレビ熊本・テレビ大分・テレビ宮崎・鹿児島テレビの17局が当時の略称で記されていた。 1975年には、朝日新聞社の意向で、新聞社との資本関係を明確にするため（いわゆるネットチェンジ（腸捻転解消政策））、同年3月31日より、準キー局が毎日放送から朝日放送に変更されている。 テレビ放送を主体に行う放送ネットワークとしては、他系列メインのクロスネット局が多い時代が長く続き（特に1970年代以後に開局した新局の多くはUHFであるため、以前から先発VHFで放送していた『モーニングショー』『アフタヌーンショー』や一部のドラマ・バラエティなどの多くのスポンサードネット番組は、ANN系列開局後もサービスエリアがVHFより狭くなることや、中継局が整備されていないことから、視聴者保護の観点であえてUHF新局に移行せず、既存VHFでのネットを維持した例が多数存在した[注釈 20]）、1981年開局の福島放送、1982年開局の鹿児島放送のように民放3局目をANNのフルネット局で開局するケースが出てくるものの、1988年末時点でフルネット局はわずか12局[注釈 21] のみであった。 その後バブル経済当時に郵政省（現在の総務省）が推進した「全国4局化」[注釈 22] や、1987年にテレビ朝日が「10年間に系列局を10局増やす」を目標とするネットワーク強化政策「完全系列22局体制確立」を策定した ことにより、他系列と比較して大きく出遅れた系列局の整備に取り組み、1989年の熊本朝日放送開局を皮切りに、1996年10月の岩手朝日テレビ開局までフルネット新局が増え、現在のフルネット局24局ネットワークを完成[注釈 23] させて、7年間で文字通り「倍増」した[注釈 24]。 岩手朝日テレビの開局に合わせ、系列シンボルマーク（ネットワークシンボル）を制定した（アメリカのグラフィックデザイナー・ティム・ガービンによるもの）。テレビ朝日は制作著作テロップなどでロゴとして使用した（以前より使用されていた赤と緑を用いた「10」マークも併用）。また、各局でも広報等で使用されていたが、2003年10月にテレビ朝日及びANNの新ロゴを制定した後には、使用されなくなった。 なお多局化が進んで以降、一部基幹局はブロックのまとめ役としての役割を担っており、テレビ朝日社長の働きかけにより、東北及び九州地区での経営統合を前提とした放送法の特例が設けられた。 ANNをメインとしないクロスネット局にも、同時または遅れ・先行ネットの番組にもフルネット局と同様のネット保障が受けられ、その保証金が高額だったため、クロスネット局はANNを離れ辛かったという[注釈 25]。なお俗に「排他協定」とも言われるJNNのニュース協定との関係上、クロスネット時代のテレビ山口のようにニュース番組をネットせず、一般番組のみのネット保障契約を結んでいた例もあった。ちなみに、現在のJNNでは排他協定の解釈上、他系列とのクロスネットを組むことは一般番組においても不可能である（ただし、宮崎放送や山陰放送などのように、テレビ朝日・ANN制作番組を番組販売や個別スポンサードネット扱いでの購入によりネットしている局はあり、その場合はこの限りではない）。 この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社放送局」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）[PR 4]。 ●印は加盟当時メインネットであった局。★印は民間放送教育協会加盟局。☆印は過去に民間放送教育協会に加盟していた局。 ここでは報道取材拠点としてのもののみを取り上げる。支局所在地に別途加盟局が存在するもの[注釈 69] は除く。 取材網充実のため、加盟局のない地域を中心に支局を置いている。これらの支局は地元のケーブルテレビ会社及び技術会社への委託、もしくは駐在カメラマンの派遣により運営されている。ただし、支局管内で大事件、大規模な自然災害が起きたときは本社やキー局、近くの加盟局から取材の応援が来る。 他のニュースネットワークと違い、ANNは全ての加盟局が無い地域に支局を置いており、民放テレビが1局しかない佐賀県（九州朝日放送）は唯一の域外支局となっている。また、大半の域外支局は朝日新聞リアルエステートが管理する物件を利用している。これは、全国紙の朝日新聞の影響とみられる。 ANNニュースにおける関東ローカル枠や土日午後のスポット枠では、関東のニュース・季節の話題に加えて以下のテレビ朝日の5支局からニュース・季節の話題も伝えられる。 以下は各局のWebサイトや会社案内などには書かれていないが、インターネットタウンページや現地での存在が確認出来たもの。 2022年9月現在。海外支局はANN加盟各局がANNの承認を得た上で開設し、運営にはANN基金より費用が補助されている[注釈 75]。海外支局はテレビ朝日および朝日放送テレビが分担して運営している。かつては静岡朝日テレビも運営していた時期があり[注釈 76]、その他の基幹局も一部支局をかつて運営していた時期がある。2023年10月時点では、朝日放送テレビ以外の基幹局および基幹局に準ずる規模の一部系列局が、既存支局への人員派遣という形で協力を行っている。 朝日放送テレビの社員は、同社が開設した支局のみに派遣。（重大ニュースの発生に伴う他支局への応援を含めた）海外取材でも、社員としての肩書が記された名刺を、同社から支給されたうえで使用している。一方、テレビ朝日・朝日放送テレビ以外の系列局から派遣された特派員は形式上テレビ朝日に出向したものとして取り扱われることがあり、テレビ朝日のプロパー社員に準じながらも出身局名を括弧書きした特注の名刺をテレビ朝日が用意する。 なお、テレビ朝日はアメリカのニュース専門放送局CNNと提携しており、重大事件などの際にはCNNの映像を使用することもある。 選挙、台風、地震、北朝鮮によるミサイル発射（全国瞬時警報システムによる速報）、他に大型の事件・事故の際に報道特別番組が放送される。ただし、通常のニュース・情報番組の放送枠拡大などで対応する場合もあり、その場合は「ANN報道特別番組」である旨を示すためにオープニングで画面右上に数秒間、ANNのロゴマークが表示される。 『ANN報道特別番組』としてではなく、各番組の「緊急拡大」で番組をつなぎ、実質の報道特別番組を組むこともある。2022年7月8日の安倍晋三銃撃事件を例にとると、事件発生の11時31分は『大下容子ワイド!スクランブル』放送中であったが、『ANNニュース』終了後の第2部から「緊急拡大」を適用し15時48分まで放送。その後『スーパーJチャンネル』も放送開始を1時間前倒しする形で拡大、18時50分からは『報道ステーション』を緊急拡大した。特に日中帯で有事がある場合に組まれることがある。 2024年8月8日の日向灘地震 (2024年)が発生した際、「パリオリンピックスポーツクライミング 女子ボルダー&リード準決勝ほか」放送中に報道特別番組として放送した。なお同中継は独立放送局である東京メトロポリタンテレビジョン（東京都、TOKYO MX、ただし第2チャンネルのみの放送）とサンテレビ（兵庫県、SUN）にもネットされたが、この2局でも報道特番がそのまま放送された例がある。 出口調査などを利用し、開票状況を伝える特別番組を放送。朝日新聞社と関係が深い局が多い点を生かし、21世紀に入って以降、特に大規模な選挙では朝日新聞社と共同で選挙報道にあたっている。インターネット上の選挙特設サイトも朝日新聞デジタルとANNが共同で開設している。 震度3以上を観測した揺れをはじめとする速報についてはニュース速報の形式で伝え、場合によっては市町村別震度も伝える[注釈 77]。なお、その際に表示される画面の地名には唯一振り仮名がふってある。[要出典] 規模が大きな地震については、長時間にわたって伝える。地震に伴う津波に関しても同様の処置をとる。報道特番を組むか否かの判断は、編成局長に一任されている。これは、台風や突発的な事件・事故の場合も同様。[要出典] 速報チャイムは、2003年9月の六本木ヒルズ移転前までは「ピロリロリーン」だったが、同年10月の移転後からは「ピロリロン ピロリロン」の2音のチャイムに変更された（ただし、新潟テレビ21・山口朝日放送・九州朝日放送・熊本朝日放送・大分朝日放送・鹿児島放送・琉球朝日放送等では現在でも1世代前のチャイムを使用[注釈 78]、北海道テレビ・青森朝日放送・東日本放送・静岡朝日テレビ・北陸朝日放送・メ〜テレ・朝日放送テレビ・愛媛朝日テレビ等では独自のチャイムを使用[注釈 79]、長野朝日放送では日本テレビ系列が現在使用しているチャイムを使用、福島放送・瀬戸内海放送ではチャイムを使用しない）。[要出典] 台風時は各局で編成されるため、すべての加盟局に向けた特別番組の放送は滅多にしない。また、通常のニュース・情報番組のなかで、番組の多くを台風情報に充てるなどして対応する。[要出典] 1970年代に、ANN系列のフルネット各局が共同制作を担当する連続ドラマが制作されたことがある。 その他、1981年から放送されている、全国高等学校野球選手権大会のダイジェスト番組『熱闘甲子園』も、幹事製作は朝日放送テレビ・EXの2社だが、それ以外のANNフルネット各局が「製作協力」という形でクレジットされていた時期があった。 かつてのANNニュース系の番組の多くは共通のテーマ曲を用いていた。 以下は加盟系列局がない県を中心に主にEX系列との番組販売によるネットの多い放送局を列記している。 1ANNでは報道部門のみの参加。NNNフルネット局（NNNのニュース番組は全て同時ネットしているため）。2NNN、FNN/FNSとのクロスネット局。ANNでは報道部門のみの参加。3加盟局が運営・出資する衛星放送（CSチャンネル）4旧EXは2014年に現EXに放送免許を譲渡。5旧ABCは2018年に現ABCに放送免許を譲渡。6一般番組供給部門のみの参加。7旧KBCは2023年に現KBCに放送免許を譲渡。8母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。 NNN / ANN / JNN / TXN / FNN NNS / FNS / 民教協 / 独立協 JRN1 / NRN1 / 火曜会1 JFN1 / JFL2 / MegaNet2 / 全国FM連合1 3 NHK / 民放連 / 独立放送局 / JFNC 1加盟局への番組供給が中心。2加盟局間の番組の企画・立案の相互交換が中心。3FM放送局（コミュニティFM放送局を除く）の親睦団体。 ※基幹局のみ記載