名古屋電気鉄道

名古屋電気鉄道株式会社（名古屋電氣銕道株式會社、なごやでんきてつどう、英文社名：Nagoya Electric Railway Co., Ltd.）は、かつて愛知県の名古屋市を中心に鉄道事業を展開していた企業。愛知県を基盤とする大手私鉄の名古屋鉄道株式会社や、名古屋市営地下鉄などを運営する名古屋市交通局の前身企業である。通称は「名電」や「名古屋電鉄」。 名古屋電気鉄道は1894年（明治27年）に設立され、1898年（明治31年）に日本国内2番目の電気鉄道（路面電車）を名古屋市内に開通させた。以降、名古屋市内のみならず市の郊外へも路線を拡大し、愛知県西部に路線網を築き上げた。大正時代になって市内線（路面電車線）市営化の機運が高まり、市内線の市営化が実行されることになったため、名古屋電気鉄道は1921年（大正10年）に郊外路線を名古屋鉄道（初代・後の名岐鉄道、名古屋鉄道の前身）へ譲渡、翌1922年（大正11年）に市内線を名古屋市電気局（名古屋市交通局の前身）へ譲渡し、解散した。 名古屋電気鉄道が敷設した郊外路線は一部区間が名古屋鉄道の路線として現在も運行が継続されているが、名古屋市電となった市内線は1974年（昭和49年）に全線が廃止されている。 なお、名古屋鉄道の創業記念日は、この会社の設立年月日としている。 愛知県内初の鉄道として、現在のJR東海道本線・武豊線の一部区間にあたる武豊 - 熱田間が開業したのは1886年（明治19年）3月のことである。尾張藩の城下町として栄えた名古屋に駅が開設されたのはそれから2か月遅れた1886年5月であった。開業当時の名古屋駅は市域の西端に位置し、周囲は葦が生い茂る湿地帯であった。この名古屋駅と名古屋市内の連絡を行う交通機関を建設すべく、1894年（明治27年）6月25日に名古屋電気鉄道は設立された。当初の会社名は愛知馬車鉄道株式会社（愛知馬車銕道株式會社、あいちばしゃてつどう） であり、当初取得していた軌道敷設の特許 は、会社名の通り馬車鉄道のものだった。 会社設立の前年の1893年（明治26年）6月、岡本清三・小塚逸夫らによって馬車鉄道敷設の特許出願が行われた。だが彼らは馬車鉄道ではなく電気鉄道の敷設を目論んでいた。発起人の一人である岡本清三が後年寄稿した回想録によれば、電気鉄道の敷設を出願したが政府の取扱方針が不明のため受理されなかったため、前例のある馬車鉄道に計画を変更した、とのことである。しかしこれには別の説もあり、電気鉄道に対する政府の取扱方針は1893年（明治25年）には確立していることから、最初から電気鉄道敷設を計画していたが競合する「名古屋馬車鉄道」の計画を統合するのが有利と考えたために、あえて馬車鉄道に計画を変更したとも言われる。 この出願は認められ、1894年3月に馬車鉄道敷設の特許が下りた。その区間は、笹島（名古屋駅前） - 久屋町（県庁前）間 (2.13km)、本町 - 本町御門（第三師団前）間 (0.98km)、笹島 - 枇杷島間 (4.54km) の3区間である。その後会社設立の手続がなされ、1894年6月に愛知馬車鉄道が設立された。しかし、株式の引受人（出資者）が少なく資本金を十分に集めることができず、会社の登記は遅延した。日清戦争勃発（1894年7月）に伴う警戒感や、馬車鉄道が名古屋の有力者になじまなかったことが、出資者が少なかった理由であった。そこで、小塚・岡本らは京都の財界に出資者を求め、馬車鉄道の計画を電気鉄道に変更するという条件付きで京都電気鉄道（京都市電の前身）の関係者である大澤善助の支援を取り付けた。こうして、馬車鉄道の計画は電気鉄道へと転換され、1895年（明治28年）5月に特許の動力変更を申請、1896年（明治29年）6月に電気鉄道敷設の特許が下りたため、同年6月19日に愛知馬車鉄道は名古屋電気鉄道株式会社 に社名を変更した。 名古屋電気鉄道は、名古屋市笹島町 - 愛知県庁門前間、栄町 - 第三師団門前間、栄町 - 愛知郡熱田町（現・名古屋市熱田区）間、笹島町 - 西春日井郡西枇杷島町(現・清須市)間の4区間で電気鉄道の敷設特許を取得していたが、まず最初に笹島町 - 愛知県庁門前間の建設に着手した。建設工事は1898年（明治31年）3月に終了、その後の諸検査も無事合格し、同年5月6日の午前9時から営業を開始した。区間は名古屋駅前の笹島停留場から、当時久屋町にあった愛知県庁舎[注釈 1]の前の県庁前停留場までであった。開業時の電車は合計7両で、26人乗りの小さなものであった。成績は良好で、5月末までの26日間に16万6283人[注釈 2]が乗車している。 笹島 - 県庁前間の栄町線に次ぐ2番目の路線として、特許区間の笹島町 - 枇杷島間を変更した柳橋 - 押切町間（押切線）が1901年（明治34年）2月に開業した。1903年（明治36年）1月には、千種駅開設に伴って東に延伸された広小路通を使用し、栄町線が千種まで延伸された。 栄町から熱田町へ向かう熱田線は、馬車鉄道時代から本町通を通るように計画されていたが、本町通沿いの住民の賛同が得られず着工が遅れ、1908年（明治41年）5月に大津通経由でようやく開業した。これによって、名古屋市内の国有鉄道の3駅（名古屋駅・千種駅・熱田駅）を結ぶ路線網が形成された。また、この年の6月に名古屋市との間で報償契約が結ばれている。名古屋電気鉄道は純利益の3/100を名古屋市に支払うことになったが、その代わりに市内電気軌道の独占を約束された。この契約によって、その後登場する瀬戸電気鉄道の市内線計画などが阻止されている。 1910年（明治43年）3月から6月までの90日間に鶴舞公園で第10回関西府県連合共進会が開催された。これにあわせ、観覧者輸送を行うための軌道整備・拡張が行われ、公園線や築港線、枇杷島線が新たに開業した。このうち枇杷島線は他線とは異なり、全線が専用軌道であった。 1911年（明治44年）6月には江川線が開業し、同年8月には覚王山電気軌道から事業を引き継いだ覚王山線が開業した。その後は市の北東部に路線を伸ばし、1913年（大正2年）11月に御幸線、1914年（大正3年）11月に大曽根線が開業している。1919年（大正8年）4月には市南部で電気鉄道を運営する熱田電気軌道を合併。そして1921年（大正10年）12月に堀内線が開業して営業キロの合計が42.5kmとなったが、堀内線の開業後の新規開業は存在しない。 1906年（明治39年）、名古屋電気鉄道では本格的な郊外路線の建設計画が持ち上がっていた。全国的な電気鉄道敷設ブームを背景に名古屋市近郊に相次いで電気鉄道敷設の計画が持ち上がっており、知多電気鉄道（愛知電気鉄道の前身）が熱田 - 常滑間、尾張電車鉄道が名古屋 - 岩倉 - 犬山間、一宮電気鉄道が名古屋 - 岩倉 - 一宮間の軌道敷設を申請していた。これらに対抗して、名古屋電気鉄道では1906年の11月から12月にかけて、市電に接続する押切町を起点とし津島や一宮間へ向かう路線や熱田 - 半田間の軌道敷設を申請した。 尾張電車鉄道と一宮電気鉄道の計画は輸送需要などから有望とされていた。だが名古屋 - 岩倉間が競合しており、競合を回避するため愛知県知事に調停により両社の合同が図られたが、不調に終わった。そこで県知事は発起人の繋がりがあった尾張電車鉄道と名古屋電気鉄道の合同を画策し、その結果尾張電車鉄道は1907年（明治40年）2月に事業を名古屋電気鉄道に譲渡した。一宮電気鉄道も同年6月に名古屋電気鉄道に事業を譲渡したため、名古屋電気鉄道は両社の計画を継承することになった。 こうして、押切町から名古屋市の郊外へ向かう電気鉄道の建設が始まった。計画区間の一部である押切町 - 枇杷島（庄内川東岸で、名古屋市側）間は枇杷島線として1910年5月に先行開業したが、残る区間は庄内川橋梁の完成を待ち、1912年（大正元年）8月6日に押切町 - 岩倉 - 西印田間の一宮線と岩倉 - 犬山間の犬山線が全通した。これらの区間は軌道条例ではなく軽便鉄道法の適用区間とされて軽便鉄道部（軽鉄部）と呼称され、「郡部線」と通称された。一方、従来の軌道条例（後軌道法）適用区間である路面電車は、正式名称は軌道部とされ、「市内線」と通称された。 郊外路線の建設はこの後も続き、1913年1月に一宮線西印田 - 東一宮間が延伸、1914年1月には枇杷島橋 - 新津島間の津島線が開業し、鉄道敷設免許を持つ3路線が全通した。また、郊外路線の都心部のターミナル駅として1913年11月に柳橋駅を開設し、郊外路線の電車が市内線に乗り入れるようになっている。 1914年9月には須ヶ口 - 清洲間の清洲線が開業、1920年（大正9年）9月には岩倉 - 小牧間の小牧線が開業した。小牧線の開業によって郊外路線の営業キロは合計で54.9kmとなったが、これ以降名古屋電気鉄道は郊外路線の建設を行っていない。 名古屋電気鉄道が順調に発展していくにつれて、会社に対する批判や改善要求、そして市内線の市営論が湧き上がっていった。その結果、前述の通り1908年6月に名古屋市と名古屋電気鉄道の間で報償契約が結ばれたのだが、この契約の中には市内線の事業を25年後に名古屋市に譲渡する、という内容が含まれていた。 名古屋電気鉄道に対する市民の要求には、運賃の値下げ、始発・終発時間の延長、線路・車両などの施設の改善、接続するほかの電気鉄道との連絡の改善などがあった。また、名古屋電気鉄道は1908年から当時としては著しく高い10%前後の高配当を行えるような高収益を上げており、これも市民の批判の的となった。大阪市電を嚆矢として東京市電や京都市電のような市営電車が出現していることに刺激され、名古屋でも市内電車の市営化を実行するべきとの世論も高まったが、名古屋市は先の報償契約を締結したばかりであることや資金調達の目処が立たないことから、市内線の買収には消極的であった。そのため、市民の関心は運賃問題に向けられていった。 市内線の運賃は、距離によって変動する区間制を開業時から採用していた。区間制では路線網が拡大して遠距離になればなるほど運賃が高くなっていくので、遠距離の利用者は高負担を強いられた。大正デモクラシーの風潮や新聞上の論争、第一次世界大戦勃発直後の不況などが手伝って、1914年ごろからこの運賃制度に対する非難は一層激しくなった。こうした情勢の中、名古屋電気鉄道は8月に運賃改定案を名古屋市に提出し承認を求めた。その案は、区間運賃制を維持し、運賃を最低1銭・最高10銭とするなど、基本的に従来の制度と変わらなかった。 1914年9月6日5時、鶴舞公園で「電車運賃値下問題市民大会」が開催された。市民大会には会社の方針に憤慨した3万人とも5万人とも言われる市民が集結し、運賃を最低1銭・最高6銭とすることなど5項目の決議が行われた。大会解散後の午後7時ごろから興奮した群集はデモ行進を始め市内に繰り出し、通りかかった電車を破壊したのを手始めに、数グループに分かれて各所で電車を襲撃・放火していった。あるグループは那古野町の本社を荒らしてその倉庫を全焼させ、またあるグループは警備を突破して柳橋駅構内に乱入し、ガソリンをまいて駅舎を全焼させた。翌7日になっても緊張状態が続いたため軍隊の出動が要請され、第3師団の歩兵6個中隊と騎兵1個中隊が市内の警備にあたった。8日にも騒動が起きたが、9日に軍隊が厳重な警備体制を敷いたためようやく騒動は沈静化した。 一連の事件は電車焼き討ち事件と呼ばれ、この事件により市内線用車両4両と郡部線用車両1両が全焼し使用不能になるなど、23両の電車が被災した。事件の責任をとって常務取締役の岡本は取締役に、社長の神野は相談役に退いた（当初は役員総辞職を決意したものの、株主協議会で反対され留任となった）。常務取締役の後任は取締役の上遠野富之助が選ばれ、社長には取締役の富田重助が再任された。運賃は11月から最低2銭・最高6銭に値下げされ、市民の要求がほぼ反映された。 焼き討ち事件後も、運賃に関する議論は続いた。当時、東京・大阪・京都・横浜・神戸などほかの大都市の市内電車は均一運賃制を導入しており、名古屋でもこれに倣って均一運賃制を導入すべき、と要求された。そこで、名古屋電気鉄道は1920年3月に運賃を全線4銭均一に改正する申請書を市に提出した。均一運賃制の導入は市内線市営化に先行する課題であったため、このことは市営化への第一歩と社内外に受け取られた。 この時期に、重大な事件が発生した。1920年（大正9年）6月7日、主力の車両基地である那古野車庫が漏電により出火、重油に引火して全焼した。市内線車両91両、約半数にあたる車両を焼失してしまったのである。この事件によって市営化実現の動きが急激に加速し、7月13日に名古屋市会は市営促進の意見書を可決、7月17日には名古屋市長が市内線買収の要望書を名古屋電気鉄道に提出した。市営化実現の動きが活発化した理由には、前年に公布された道路法（旧道路法）により市に道路管理の権限がなくなり報償契約が無効となる恐れがあったこと、第一次世界大戦終了後の不況による株価の低落や会社の危機のため買収価格が安価になること、不況の影響で買収のための公債を発行するには好都合であったことなどが挙げられる。 名古屋電気鉄道としては収入のおよそ70%を占める市内線を手放すことに難色を示したが、最終的に郡部線に活路を見出すという結論を出し、買収に応じることになった。そして1921年10月に市との買収契約が成立し、市会で可決された。買収契約成立に先立つ1921年6月に名古屋電気鉄道は名古屋鉄道株式会社を設立、7月1日に同社に郡部線を譲渡した。この名古屋鉄道は名岐鉄道に名を変えた後、現在ある名古屋鉄道株式会社となった。 1922年（大正11年）8月1日、名古屋電気鉄道市内線の市営化が実行され、丸八の名古屋市章を付けた電車が市内を走り始めた。名古屋市に市内線を譲渡し、鉄道事業から手を引いた名古屋電気鉄道は臨時株主総会を開いて会社の解散を決議、28年の歴史に幕を下ろした。