大日精化工業株式会社
有価証券報告書－第120期(2022/04/01－2023/03/31)

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。（１）企業理念、行動指針、必達当社グループでは、創業者である高橋義博が1968年に制定した＜必達＞を経営方針の中心に据えて経営に取り組んで参りました。職場の目に付くところに掲示し、＜必達＞に込められた精神、考え方を常に確認すると同時に、従業員への浸透を図ることを行ってきました。＜必達＞の精神は、現在においても何らその価値を失っていないものと考えますが、既存の仕事、製品を軸に、役職員個々人の心構えや行動に重点を置いた内容としているため、近年の社会環境、経済環境が変化していく中で、社内外の人との関連性、新しい技術革新、製品開発への一層の目配り、社会の中における当社との連環という視点で、不十分さを感じるような状況になってきました。そのため、2015年12月開催の当社取締役会において、＜必達＞の考え方に加える形で、新たに＜企業理念＞、＜行動指針＞を規定し、経営方針を一層充実したものといたしました。これは、すべての経済原則や経営理論は「人」の行動原理に基づくものであるとの理解に立ち、まずは社内外を問わず全ての「人」に興味を持つべきであるとし、技術革新や商品開発など新しいことへの取り組みが、人や企業の活性化につながるという点を改めて確認し、一方、未来に目を向けると、人も企業も他者との連環（関連）の中で生き抜いていかざるをえないことを再認識した上で、社会に必要とされ、社会の発展に資する姿勢を打ち出していくべきとしたものであります。比較的平易な表現とすることで、若手従業員から経営トップに至るまで、＜必達＞と合わせて、浸透を図ることを企図したものであります。これらを踏まえ、当社グループは以下の＜企業理念＞、＜行動指針＞、＜必達＞の社是の下、事業活動を行うに当たって人財の付加価値を一層高めることに努め、全てのステークホルダーを尊重し連携を図りながら、地球環境保全などサステナブル社会に対する企業責任を積極的に果たしてまいります。＜企業理念＞・人に興味を持とう・新しいことに興味を持とう・未来に興味を持とう＜行動指針＞人間は面白い。その面白い人間が作っているのが企業であり、また顧客である。全ての経済原則、経営理論は、人の行動原理に基本がある。人に興味を持とう。新しいことはワクワクする。技術革新や商品開発は顧客や市場を開拓すると同時に、人間も活性化する。新しいことに興味を持とう。未来を考えることは楽しい。未来は子供たちのものだ。未来を考えれば、人も企業も自分だけでは生きて行けないことが分かる。顧客の発展が無ければ、当社は富んでも長続きしない。更に、社会に生かされなければ、人も企業も存続し得ない。未来に興味を持とう。一方、当社には1968年に制定した、社是「必達」が存在します。上記の企業理念と共に、歴史ある社是「必達」を、誇りを持って順守しています。＜必達＞私たちはカラーエイジを担う大日精化の社員として＜必達＞の社是のもとに誇りを持って仕事をすすめよう１．仕事は必ず目標を立てこれを必達しよう１．正しい製品知識を身につけ製品普及のチャンスを積極的に求めよう１．仕事を通じ製品を通じて会社の信用を更に高めよう１．社会人として常に教養を高め反省を深める機会を持とう１．仕事を通じて社会に貢献し大日精化を最高の企業体としよう（２）経営理念創業者高橋義博の「自分の生活が好きな色彩によって包まれたいと思うのが私たちの念願」との言葉にもありますように、世界中の「もっと自由に彩りたい」という願いをかなえるために、当社グループでは、企業理念や社是＜必達＞のもと、企業としての持続的成長と価値向上を目指した「CSR・ESG基本方針」を制定するとともに、環境、社会、ガバナンス、人権尊重、情報管理、品質管理などの視点から各種方針を制定し、役職員に徹底することで、人財を磨き、全てのステークホルダーに寄り添った彩りと機能性を持った素材をさまざまな分野での企業活動を通じて提供し、社会やお客様の願いに貢献することとしております。お客様の声に十分に耳を傾け、これまで培ってまいりました３つのコア技術、すなわち、①有機無機合成・顔料処理技術、②分散加工技術、③樹脂合成技術と、これらを組み合わせ、素材が持つ特性や機能を生かした製品開発、すなわち、ファンクションテクノロジーを一体となって機能させることにより、お客様の課題解決を提案してまいりました。その結果、生み出してまいりました製品は、色材、機能材、合成樹脂、天然物由来高分子など多岐にわたっており、自動車・電気機器・建材などの部品から日常生活に関連する繊維・パッケージ・情報関連素材まで広範囲な製品に利用・活用されております。今後も、地道で着実な研究開発と、ものづくりを通してお客様や社会の課題解決に貢献することにより、持続的な成長と中長期的な企業価値の創出を目指してまいります。（３）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、2021年８月に公表の2021年を初年度とする中期経営計画において、ROA（総資産経常利益率）５％、ROE（自己資本利益率）９％とすることを経営目標として掲げましたが、初年度が経過した2022年３月末時点ではROA4.2％、ROE5.9％、２年目が経過した2023年３月末時点では、ROA1.7％、ROE1.8％の結果となりました。（４）経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題等当社グループの置かれている経営環境については、以下のとおりと認識しております。①お客様の国内外の事業展開に寄り添い、収益性、効率性をご提案するために、当社では国内外の拠点の強みを活かした積極的な業務展開、国内、海外の一方に偏することなくバランスのよい業務展開をするべきであることは重要な課題であると認識しております。②持続的な成長のためには、ESGへの取組みがあらゆる事業活動の基本理念であり、環境配慮（E）、社会貢献（S）の実現のための研究・開発が果たす役割が、特に重要であると認識しております。このため社会全体の持続性、安全性、収益性、効率性、採算性などの側面から十分に検証の上で、前述の「(２)経営理念」に記載の「３つのコア技術」を更に深化させること、新たな技術を取り入れることに、人財と設備、資金を投入していく必要があるものと認識しております。③ステークホルダーの皆様から信頼される企業として常に選ばれる企業であり続けるためには、上記②で述べたように、長期的・持続的な成長とともに、製品や事業活動を通して地球規模の環境や社会問題へ取り組む企業姿勢と、意思決定の透明性、公正性を確保できるガバナンス体制の下で従業員一人ひとりの思いが企業風土として醸成されることが企業価値の向上においても大きな影響を与えるものと再認識した上で、全社を挙げてE（環境配慮）、S（社会貢献）、G（企業統治）の側面から能動的に活動を促進することが必要と理解しております。④今後更に、デジタル技術及びデータ分析の活用が、当社グループの競争力の源泉のひとつとして重要性を増し、経営目標を達成するための重要な手段であると認識しております。当社は2018年10月に基幹システムを刷新し、さらなる活用のための周辺システムの整備も着々と進めてきておりますが、より高度化していく外部環境からの要請事項に対し、これまで以上に、適時かつ的確に対応していく仕組みが必要であると認識しております。⑤当社グループの掲げる中期経営計画の目標達成には、人的資本及び知的財産への投資と活用によるイノベーションの創出が不可欠であると認識し、企業にとって財産である「人財」の育成は重要な経営課題のひとつと考えております。別途定める「人財育成方針」「社内環境整備方針」に沿って、企業と人財が互いに高め合っていくビジョンを共有し、持続可能な成長に向けて、地道にかつ着実に、相互に磨き上げていくことにより、当社グループの成長と人財の成長との間に好循環を生み出すことができるものと確信しております。本件については、「２サステナビリティに関する考え方及び取組（３）人的資本投資・人材育成及び人財の多様性の活用」にて詳細を記載しております。これらを踏まえ、当社グループの持続的成長と中長期的な企業価値の創出のため、2021年８月に公表しております中期経営計画の施策を重点的に進めております。ア、技術主導による競争優位性確保当社グループでは、技術マネジメント手法を用いて保有する技術を再評価し、社会的なニーズ（ESG）への貢献を最優先課題として、オープンイノベーション、セグメント間のシナジー、知財戦略などを組み合わせ、市場規模・収益性・成長性を評価して、保有している３つのコア技術（１有機無機合成・顔料処理技術、２分散加工技術、３樹脂合成技術）を深化させた技術開発に取り組んでおります。これらを重要な基盤として、2021年、中期経営計画の施策を策定するにあたり、従来の注力４分野（環境、エネルギー、パーソナルケア、IT・エレクトロニクス）を改めて、①IT・エレクトロニクス機能性材料、②ライフサイエンス・パーソナルケアの二つを新規発展分野、③モビリティ、④パッケージングの二つを継続発展分野として開発対象の中心に据え、資金と人財を積極的に投入することを行い、技術主導による競争優位の確保を目的とした「技術オリエンテッド」体制の構築を目指すことといたしました。これにより、製品の差別化、品質向上により社会貢献度を高め、同時に収益性の確保を図ることといたしました。２年目が終了した2023年３月末時点における状況は、以下のとおりと認識しております。①IT・エレクトロニクス機能性材料中期経営計画の初年度においては、二次電池用部材、導電性部材、熱伝導性材料、機能性ポリマーなどにおいて、基礎技術に目途を付けると同時に、サンプルワークによる性能評価を進め、また産学連携による新技術を付加することにより、着実な一歩を踏み出すことができました。２年目においては、二次電池用部材、導電性部材、熱伝導性材料、機能性ポリマー、高付加価値顔料・分散体などにおいて、オープンイノベーション・産学連携を強化し、新技術導入を着実に進め、基礎技術力アップを図ると同時に、応用開発においてもお客様にご採用いただいたアイテムも多数獲得できました。今後、獲得アイテムの生産技術確立とともに、更なる実績化に向けて研究開発を進めてまいります。②ライフサイエンス・パーソナルケア中期経営計画の初年度においては、生分解性微粒子、化粧品材料において、量産化設備に目途を付け、また、植物由来キトサンの開発に着手するなど一定の進捗を得ることができました。２年目においては、生分解性微粒子の高性能化やコストダウン製法の構築を進めております。キノコ由来キトサンや天然物由来生分解性樹脂のサンプルワークによる性能評価を開始しました。今後はパイロットスケールでの生産体制構築を進めるとともに、市場ニーズに合うアイテムを継続的に投入するべく研究開発を進めてまいります。③モビリティ中期経営計画の初年度においては、ウレタン、アクリル、シリコーンポリマー、軽量・高強度樹脂コンパウンドなどにおいて、水性化、バイオマス化などの環境配慮強化、リサイクル素材を利用した高強度コンパウンドの生産プロセスに目途をつけることができました。２年目においては、ウレタン、アクリル、シリコーンポリマーにおいて、環境配慮強化した製品設計が完了したアイテムの量産体制を構築し、リサイクル素材を利用した高強度樹脂コンパウンドにおいてはサンプルワークを開始しました。今後も実績化、増産、拡販を目指し、応用開発、新規生産設備導入を進めていきます。④パッケージング中期経営計画の初年度においては、ガスバリア性を付与したインキ、パッケージおよびラベルのリサイクルが可能なインキ、バイオマス由来のインキなどを上市し、サンプルワークを開始しました。現時点でグラビアインキの50％以上をESG製品で占めることとなりました。２年目においては、バイオマスインキ、水性インキといった環境配慮型製品の採用が進み、グラビアインキのESG製品の占める割合は60％となりました。今後も環境配慮型製品を中心にインキ開発スピードを上げてまいります。イ、ESGを重視した経営による企業価値向上に向けた改革の推進中期経営計画を実行するにあたり、ESGの取組みは、当社グループを取り巻くサプライチェーン全体の重要な課題として認識し、原材料調達段階から当社製品を使用した製品が廃棄されるまでを含めたライフサイクル全体において、(ア)ESG貢献製品開発・拡販、(イ)気候変動への取り組み、(ウ)資源循環促進、(エ)生物多様性への取り組み、(オ)社会貢献の一層の促進、(カ)コーポレート・ガバナンスへの一層の取り組みを実施することとし、生物多様性に対する取り組みに対しても、注力項目として追加することといたしました。２年目が終了した2023年３月末時点における状況は以下のとおりと認識しております。（ア）ESG貢献製品開発・拡販上記アで一部述べたとおり、地球温暖化防止、資源循環促進、水資源保護、フードロス削減などの観点から、二次電池用部材、導電性部材、熱伝導性材料の開発やバイオマス由来製品の開発などを積極的に進めております。今後も、この分野の製品開発・拡販に注力してまいります。（イ）気候変動への取り組み中期経営計画の初年度においては、省エネ対策として、太陽光発電設備の設置、ボイラーの運用改善、生産機械の高効率化、照明器具のLED化を実施すると同時に、買電を再生可能エネルギー由来の電力に切り換えることを進めました。併せて、インターナルカーボンプライシングに関する社内整備を進めました。２年目においては、東海製造事業所で稼働していたガスコージェネレーションによる発電をやめ、再生可能エネルギー由来の電力への切替えを実施し、より一層の脱炭素化を進めました。また、国内グループにおけるScope３カテゴリー１～８の算定と開示を開始、サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量における当社グループの影響度を把握し、削減に貢献できるように努めてまいります。（ウ）資源循環促進プラスチック製品の原材料のバイオマス化への対応を加速化させると同時に、廃プラスチックの排出量抑制とリサイクル促進を進めてまいりました。今後も、これらの対策を鋭意継続するとともに、生産工程から生じるロスを削減するため工程管理を強化することなども行ってまいります。（エ）生物多様性への取り組み化学物質を扱う当社グループは、事業活動のみならず製品のライフサイクル全般において生態系に与える様々な影響をリスクと機会の両面から把握し、生態系への負荷を最小限に抑えると共に、当社技術を活かして生物多様性の保全と持続可能な利用に貢献する価値の創出に努める事が重要であると認識しています。それに向けて、揮発性有機溶剤や特定化学物質の使用により生じる大気汚染や水質汚染等の環境負荷軽減に向けた自らの管理活動と当社グループの製品使用段階で生じる環境負荷軽減に貢献する製品開発の両輪でTNFDの枠組みに沿って推進してまいります。また、当社グループが現在加盟しているCLOMAをはじめとするイニシアティブへの参加や事業所の近隣地域コミュニティーとの協働作業にも積極的に参加し、生物多様性の保全に努めてまいります。（オ）社会貢献の一層の促進お客様とのかかわりにおいては、適切な化学物質管理（新管理システムの導入、リスクアセスメントなど）、品質管理（ISO9001による全社的なQMS活動実施、内部監査実施）、責任ある原材料調達（CSR調達基準によるサプライヤー調査）、サステナブルな物流業務の展開（輸送ロットアップ、在庫拠点集約など）に取り組んでまいりました。従業員とのかかわりにおいては、ワークライフバランスの充実、女性、外国人、中途採用者の一層の活躍などの点から、人事制度の充実を図っております。併せて地域社会とのかかわりにおいては、生産拠点の近隣に対する安全・安心を最優先に防災活動に加え、生物多様性の保全の一環として近隣の生態系に一層の配慮を行い、環境負荷の低減と自然環境の保全に努めてまいります。これらの諸施策は着実に、継続的に実施することにより効果を得られるものであるため、今後も注力して対応してまいります。（カ）コーポレート・ガバナンスへの一層の取り組み単に法令順守、ルール順守に留まるだけでは実質的なガバナンスの向上につながらないとの認識から、コンプライアンスの徹底のために経営層からのメッセージの発信・従業員からのフィードバックを継続的に実施し、経営層からのトップダウンと実行部門からのボトムアップを活性化させた双方向コミュニケーションを充実させ、経営戦略を社員ひとりひとりが「自分ゴト」として捉えて行動できるように社内環境を整備しています。また、社内イントラシステムなどを利用した継続的な研修の実施、ガバナンス体制上の委員会活動にESGの視点を大幅に追加するなど、より一層「風通し」のよい組織体制づくりに向けて、今後も地道な活動をひとつずつ積み上げてまいります。ウ、海外事業拡大に向けた事業基盤の強化～海外売上高比率の向上～当社グループの収益、成長の源泉は、国内・海外双方に存在し、GDP高伸長国での事業展開もバランスよく事業育成をしていく必要があるとの認識の基に、2021年に中期経営計画を策定以来、（ア）「地産地消」の推進と海外拠点の拡充、（イ）新規ビジネスの創出に注力しております。中期経営計画の２年目が終了した2023年３月末時点における状況は以下のとおりと認識しております。（ア）「地産地消」の推進と海外拠点の拡充中期経営計画の初年度においては、自動車内装材用をはじめとした、環境配慮型ウレタン樹脂製品に対する海外からの強い供給要請に応えるため、積極的な事業展開を実施してきました。併せて２年目においては、コロナ禍で強まった環境配慮型製品の現地生産要請に応え拡販活動を推進し、その他においても需要が見込める製品の現地生産を視野に活動を進めてきました。今後も、現地生産の要請や顧客要求に応えながら、「地産地消」を推進してまいります。（イ）新規ビジネスの創出中期経営計画の初年度においては、東南アジア、中国、欧州におけるエンジニアリングプラスチック事業の展開と生産技術の増強、欧州の商業印刷分野におけるデジタル印刷需要取り込みなどの事業を展開いたしました。併せて２年目においては、エンジニアリングプラスチック事業における新規ビジネスの安定供給体制の確立、欧州等での商業印刷分野におけるデジタル印刷需要増加に対応すべく安定供給体制の構築、などを進めてきました。海外における新規ビジネスの創出は一朝一夕に成就しがたいものであるとの認識に立ち、これらの事業を中心におき、今後とも鋭意、注力していくことといたします。中期経営計画の公表に合わせ掲げましたROA（総資産経常利益率）５％、ROE（自己資本利益率）９％の経営目標を達成するためにも、以上のような施策を引き続き強力に推し進めていくことといたします。併せて、当社グループの置かれている経営環境と要請される事項に的確に対応するため、DXの推進により、デジタル技術を更に活用し、社内データの整備や業務改善に直結する事象の把握と改善への取組みなど、生産性の向上や経営基盤の強化に引き続き積極的に取り組んでまいります。また、デジタルリテラシー向上のための研修や、具体的なプロジェクトなどを活用したOJTなども効率的に行うことなどにより、一層のデジタル人財の基盤強化を図ることといたします。なお、最近の当社グループを取り巻く経営環境及び過去数年の経営指標における低収益状況を鑑み、当社グループの強みを活かす分野への取組強化など、上に記載した諸施策について、不退転の決意をもって、これまで以上に、積極的、かつ前倒しで推進することといたします。