株式会社ヤマダホールディングス
有価証券報告書－第45期(令和3年4月1日－令和4年3月31日)

3【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】（1）経営成績等の状況の概要当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。なお、当連結会計年度より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号2020年３月31日）等を適用しております。これに伴い、当連結会計年度における売上高は、前連結会計年度と比較して大きく減少しております。詳細は、「第５経理の状況１連結財務諸表等(1)連結財務諸表注記事項（会計方針の変更）」に記載のとおりであります。①財政状態及び経営成績の状況[国内外経済等の背景について]当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下「本感染症」）はワクチン接種が進み感染者数減少を受け持ち直しの兆しも見られましたが、新たな変異株による感染が拡大し、また、ウクライナ情勢の深刻化により、エネルギー・原材料価格の上昇や為替相場変動など景気をさらに下押しするリスクにより、引き続き厳しい環境が続いております。家電小売業界では、前期における特別定額給付金支給や「新生活様式」に対応したテレワーク、巣ごもり商品等による一過性の需要に対する反動減並びに天候不順により季節商品が不振であった一方、冷蔵庫・洗濯機等の耐久消費財の買い替え需要は堅調に推移しました。[当社の取り組みについて]このような市況を背景に、当社は、生活必需商品の安定供給による社会的なインフラを担う役割と責任を果たすため、お客様及び従業員の安全と安心、健康面の配慮を第一優先に考え、店舗や事務所における本感染症防止対策を行っております。また、お客様がご自宅からでもご注文頂けるインターネット通販や、テレビショッピング販売を大幅に拡大しました。さらに、ライフスタイルの変化や消費者の嗜好の変化に合わせ、当社の持つ多様な店舗業態において最適な品揃えとサービスへの見直しや売場面積の拡充を図り、新たな店舗ネットワークの構築を行っております。当社グループの成長戦略の一つである総売場面積拡大に関しては、新規出店及び店舗増築や業態変更を積極的に進める中、「暮らしまるごと」戦略の強化として、「たのしい。くらしをシアワセにする、ぜんぶ。」をストアコンセプトにした新業態店舗「ＬＩＦＥＳＥＬＥＣＴ（家電、家具・インテリア、生活雑貨、リフォーム、おもちゃ等、くらしのあらゆるモノがそろう、地域最大級品揃えのお店）」を2021年６月18日の熊本春日店を皮切りに合計18店舗オープン致しました。（既存店増築増床改装：熊本春日店・姫路本店・札幌本店・神戸本店・木更津請西本店・長野ＳＢＣ通り店・加古川本店・徳島本店・春日部本店・港北センター店・盛岡本店・旭川店、全面改装：ＬＡＢＩ１高崎・ＬＡＢＩ１池袋・ＬＡＢＩ品川大井町、新規出店：ムサシ久喜菖蒲店・ＬＡＢＩ茅ヶ崎店・Ｎｅｗ一宮店）また、インターネット販売と店舗が融合したＹＡＭＡＤＡＷｅｂ．ｃｏｍ店やアウトレット・リユース商品を豊富に揃えたアウトレット店舗等、さまざまな業態店舗の開発を行い既存の家電専門店と合わせ、家電製品を中心とした住まいに関連する製品の販売拡大により、売場面積の拡充とシェアの向上は堅調に推移しています。当連結会計年度の売上高につきましては、①当期より適用しております「収益認識に関する会計基準」の影響②東京五輪・パラリンピック無観客開催及び本感染症による営業時短と販促自粛による来店客減少③天候不順や大雨等の自然災害の影響④物価上昇に伴う消費者マインドの低下⑤前年の特別定額給付金や郊外型店舗を中心とした一過性の巣ごもり需要反動減によって対前年同期比7.6％減の１兆6,193億79百万円となりました。なお、「収益認識に関する会計基準」適用前比較での売上高は、様々な減収要因がある中で対前年同期比1.7％減にとどまりました。これはかねてより進めている「暮らしまるごと」コンセプトのもと「生活基盤産業としての新しい業態」への取り組みによるものです。利益につきましては、従来から進めている「企業体質強化経営改革」による売上総利益（率）向上・販売管理費削減の効果により改善が続いておりますが、売上減並びに将来を見据えた在庫処分等の要因による粗利高の減少により営業利益は対前年同期比28.6％減の657億３百万円、経常利益は対前年同期比25.0％減の741億36百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は対前年同期比2.4％減の505億55百万円とほぼ前期水準を確保しました。なお、全事業セグメントにおいて黒字を達成しております。[セグメント別の業績状況]当連結会計年度より、従来、「その他」に含めていた「金融」事業及び「環境」事業を、報告セグメントとして記載する方法に変更しており、以下の前年同期比較については、前年同期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較分析しております。①デンキ事業デンキ事業における売上高は１兆3,108億１百万円（前年同期比14.5％減）、営業利益は561億85百万円（前年同期比34.4％減）となりました。デンキ事業の売上高は、前述の一過性要因及び新宿東口店や秋葉原店、新橋店等の閉鎖による影響がありました。なお、「収益認識に関する会計基準」の適用前比較での売上高は、対前年同期比7.8％減となります。営業利益につきましては、前述の在庫処分及びデンキ事業再編に伴う決算月統一等による一過性の減益影響があり、その影響を除く対前年同期比は21.5％減となります。②住建事業住建事業における売上高は2,682億31百万円（前年同期比48.5％増）、営業利益73億62百万円（前年同期比59.5％増）となりました。2021年２月１日に株式会社ヤマダホームズ（以下「ヤマダホームズ」）が吸収合併した株式会社レオハウス（以下「レオハウス」）と株式会社ヒノキヤグループ（以下「ヒノキヤグループ」）の連結子会社化に伴い、受注棟数及び受注金額は前年の約２倍に大きく成長しました。なお、ヒノキヤグループは、当連結会計年度として受注棟数及び受注金額は過去最高を更新しています。売上高は、レオハウス、ヒノキヤグループ連結化に加えヤマダホームズの2020年度下期受注増加が当連結会計年度に引渡しを迎えた事により大幅に増加いたしました。営業利益につきましてもヒノキヤグループの連結子会社化効果もあり増益となりました。住建事業の会社別実績は、①ヤマダホームズ（レオハウス含む）は売上高895億31百万円（前年同期比26.0％増）、営業利益７億76百万円（前年同期比29.6％減）の増収・減益②ヒノキヤグループは売上高1,225億３百万円（前年同期比7.1％増）、営業利益62億58百万円（前年同期比5.6％減）の増収・減益③バスやキッチン等の開発、製造を担う株式会社ハウステックは、本感染症の影響はあるものの、お取引先様とのオンライン商談、当社グループのシナジー効果、リフォーム案件の増加等により、売上高579億38百万円（前年同期比6.3％増）営業利益20億37百万円（前年同期比40.4％増）の増収・増益となりました。なお、昨今のウッドショックに伴う住宅資材高騰影響は、付加価値提案による販売単価向上及びコスト削減等の経営改革、ナイス株式会社（2021年7月18日資本業務提携）との包括的取り組みによるシナジー効果により吸収しました。③金融事業金融事業における売上高は24億46百万円（前年同期比39.7％増）、営業利益は４億28百万円（前年同期比43.8％増）となり、住建事業と関連の深い住宅ローンが好調に推移したことにより増収・増益となりました。当連結会計年度より「ヤマダＮＥＯＢＡＮＫ」サービスやリフォーム業界初の独自金融サービスを開始しており、新たな金融サービスを提供することによる「暮らしまるごと」戦略の深化を図って参ります。④環境事業環境事業における売上高は284億93百万円（前年同期比5.7％増）、営業利益は12億29百万円（前年同期比50.7％増）となり、当社グループ完結型で進める「環境資源開発」への取り組みの成果により増収・増益となりました。⑤その他事業その他事業における売上高は651億９百万円（前年同期比8.0％減）、営業利益は２億74百万円（前年同期営業利益△18億80百万円）と、前年から21億54百万円改善し黒字転換となりました。主な理由は株式会社大塚家具の収益改善で、ヤマダデンキＬＩＦＥＳＥＬＥＣＴ店での大塚家具商品販売拡大、来店客数の回復や家電販売による家具と家電のシナジー効果並びに継続して取り組んでいる事業構造改革の成果によるものです。なお、大塚家具は2022年５月１日でヤマダデンキと合併し、更なる大塚家具事業損益改善に加え、長年の知見と専門知識をもった人財を当社グループ全体で活用して参ります。[店舗数について]当連結会計年度末の店舗数（海外含む）は、50店舗の新規出店、38店舗の退店により、直営店舗数1,015店舗（ヤマダデンキ978店舗、その他連結子会社37店舗）となり、ＦＣ含むグループ店舗数総計は12,537店舗となっております。[業績のまとめ]以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高1,619,379百万円（前年同期比7.6％減）、営業利益65,703百万円（前年同期比28.6％減）、経常利益74,136百万円（前年同期比25.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益50,555百万円（前年同期比2.4％減）となり、前年同期比につきましては、減収減益となりました。[財政状態]当連結会計年度末の総資産額は、前連結会計年度末に比べ19,068百万円増加（前期比1.5％増）して1,271,668百万円となりました。主な要因は、在庫の削減により商品及び製品が減少したものの、収益認識に関する会計基準適用等により流動資産のその他が増加したことによるものであります。負債は、15,335百万円増加（前期比2.6％増）し595,390百万円となりました。主な要因は収益認識に関する会計基準適用に伴う契約負債の増加及び運転資金の借入によるものであります。純資産は、3,732百万円増加（前期比0.6％増）して676,277百万円となりました。主な要因は、株式会社大塚家具の株式交換による完全子会社化に伴い自己株式が減少したことによるものであります。この結果、自己資本比率は51.6％（前期比0.2ポイント減）となりました。②キャッシュ・フローの状況当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ17,289百万円減少して56,470百万円（前期比23.4％減）となりました。当連結会計年度における各キャッシュ・フローは以下のとおりであります。（営業活動によるキャッシュ・フロー）営業活動によるキャッシュ・フローは、21,084百万円の収入（前年同期は122,281百万円の収入）となりました。これは主に、法人税等の支払額の増加、仕入債務の減少及び契約負債の減少によるものであります。（投資活動によるキャッシュ・フロー）投資活動によるキャッシュ・フローは、22,265百万円の支出（前年同期は14,777百万円の支出）となりました。これは主に、店舗改装等に伴う有形固定資産の取得による支出によるものであります。（財務活動によるキャッシュ・フロー）財務活動によるキャッシュ・フローは、16,647百万円の支出（前年同期は82,837百万円の支出）となりました。これは主に、長期借入金の返済によるものであります。（参考）キャッシュ・フロー関連指標の推移2018年３月期2019年３月期2020年３月期2021年３月期2022年３月期自己資本比率（％）49.849.754.651.851.6時価ベースの自己資本比率（％）43.437.532.639.125.0キャッシュ・フロー対有利子負債比率（年）3.76.04.01.911.3インタレスト・カバレッジ・レシオ（倍）46.328.844.289.514.8自己資本比率：自己資本／総資産時価ベースの自己資本比率：株式時価総額／総資産キャッシュ・フロー対有利子負債比率：有利子負債／キャッシュ・フローインタレスト・カバレッジ・レシオ：キャッシュ・フロー／利払い（注１）いずれも連結ベースの財務数値により計算しております。（注２）株式時価総額は自己株式を除く発行済株式数をベースに計算しております。（注３）キャッシュ・フローは、営業キャッシュ・フローを利用しております。（注４）有利子負債は、連結貸借対照表に計上されている負債のうち利子を支払っている全ての負債を対象としております。③販売の実績a．販売実績当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称当連結会計年度(自2021年４月１日至2022年３月31日)前期増減比（％）デンキセグメント（百万円）1,284,941△14.5住建セグメント（百万円）263,08449.8金融セグメント（百万円）2,15446.2環境セグメント（百万円）14,6154.8報告セグメント計（百万円）1,564,795△7.6その他（百万円）54,584△6.1合計1,619,379△7.6(注）セグメント間の取引については相殺消去しております。b．単位当たり売上高項目当連結会計年度(自2021年４月１日至2022年３月31日)前期増減比（％）売上高（百万円）1,619,379△7.6売場面積（期中平均）（㎡）2,774,0893.7１㎡当たり売上高（千円）583△10.9従業員数（期中平均）（人）32,4703.4１人当たり売上高（百万円）49△10.6(注）1．売場面積は、大規模小売店舗立地法（届出時期により大規模小売店舗法）に基づく店舗面積を記載しております。2．従業員数は臨時雇用者数を含めております。（2）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。①財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容a．経営成績（売上高・売上総利益）当連結会計年度の売上高は、当期より適用している「収益認識に関する会計基準」等の影響や本感染症による緊急事態宣言およびまん延防止等重点措置に伴う来店客数の減少、夏の日照時間不足・自然災害の影響、前期における特別定額給付金支給やテレワーク需要・巣ごもり需要等の影響、観光や飲食、趣味・嗜好品等への消費需要のシフト、資源物価の上昇による消費者マインドの低下等により厳しい状況で推移いたしました。商品別には、省エネ・高機能・高単価・商品の大型化等による単価上昇効果はあったものの、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコン等の大型家電や調理家電、理美容器具、空気清浄機や加湿器等の生活家電等、ほとんどの商品が前年を下回りました。その結果、当連結会計年度の売上高は、1,619,379百万円（前年同期比7.6％減）となりました。売上総利益は、売上高の減少と将来を見据えた在庫処分、販売戦略の変更（現金値引きとポイントを絡めた最適な価格対応による利益率向上）等により、464,960百万円（前年同期比10.8％減）となりました。（販売費及び一般管理費・営業利益・営業外損益・経常利益）当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、株式会社ヒノキヤグループ及び株式会社レオハウス（2021年２月１日に株式会社ヤマダホームズに吸収合併）の新規連結に伴う費用の増加等がありましたが、徹底した経費の削減及びコントロールを行った事により399,257百万円（前年同期比6.9％減）となり、営業利益は、65,703百万円（前年同期比28.6％減）となりました。営業外収益及び費用は、前期において為替変動に伴う為替差損が発生していたことにより、営業外収益は11,646百万円（前年同期比13.7％減）、営業外費用は3,213百万円（前年同期比52.1％減）となり、その結果、経常利益は、74,136百万円（前年同期比25.0％減）となりました。（特別利益・特別損失・税金等調整前当期純利益）特別利益は、確定給付企業年金制度から確定拠出年金制度へ移行したこと等により、3,587百万円となりました。特別損失は、前期において新宿東口店や秋葉原店の閉店損失等、将来を見据えた資産効率向上への改革費用等を計上していたことにより、8,192百万円となりました。以上の結果、税金等調整前四半期純利益は、69,531百万円（前年同期比10.3％減）となりました。（法人税等合計・当期純利益・非支配株主に帰属する当期純利益・親会社株主に帰属する当期純利益）当連結会計年度の法人税等合計は17,249百万円、当期純利益は52,281百万円、非支配株主に帰属する当期純利益は、1,726百万円となりました。以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ1,243百万円減少し、50,555百万円（前年同期比2.4％減）となりました。b.財政状態当社グループの当連結会計年度の財政状態の分析については「（1）経営成績等の状況の概要①財政状態及び経営成績の状況[財政状態]」に記載のとおりであります。②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報（キャッシュ・フロー）当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況につきましては、「（1）経営成績等の状況の概要②キャッシュ・フローの状況」に記載のとおりであります。（資金需要）当社グループの資金需要の主なものは、運転資金と設備投資資金です。運転資金は、販売商品の仕入の他、販売費及び一般管理費等、設備投資資金は、新規出店及び店舗改装等によるものであります。（財政政策）当社グループは、運転資金と設備投資を、営業活動によるキャッシュ・フローで充当することを基本とし、必要に応じて金融機関からの借入及び社債発行等を実施しております。なお、安定的かつ効率的な調達を行うため、金融機関からは十分な融資枠を設定していただいているとともに、500億円のコミットメントライン契約を結び、資金需要に備えております。当社グループは、営業活動によるキャッシュ・フローを生み出すとともに、一層の資金効率化を進め、財務体質の改善を図っていく方針であります。③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成に当たって、重要となる会計方針については、第５「経理の状況」１連結財務諸表等（１）連結財務諸表注記事項（連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項）に記載のとおりであります。当社グループは、引当金、資産の評価等に関して、過去の実績や当該取引の状況に照らして、合理的と考えられる様々な要因に基づき見積り及び判断を行い、その結果を反映して連結財務諸表を作成しております。連結財務諸表の作成に当たって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、記載すべき事項の全部を第５「経理の状況」１連結財務諸表等（１）連結財務諸表注記事項（重要な会計上の見積り）に記載しております。④経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等（経営上の目標の達成状況）当社は、目標とする経営指標として、売上高経常利益率５％以上としておりましたが、上述の各要因により、当連結会計年度につきましては4.6％となりました。2023年３月期につきましては、上述の各事業重点施策の実行により、継続した増収増益体制の構築を図り、増収・増益を目指してまいりますが、本感染症の収束時期が不透明かつエネルギー価格の高騰や円安等による物価上昇に伴うコスト増加、消費マインドの低下、サプライチェーンの混乱による製品供給不安等の影響もあることから、売上増加率4.6％以上、経常利益率4.7％以上、ＲＯＥ7.9％以上を目標としております。