株式会社　森組
有価証券報告書－第87期(平成31年4月1日－令和2年3月31日)

３【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】(1）経営成績等の状況の概要当事業年度における当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下「経営成績等」という。」の状況の概要は次のとおりであります。①財政状態及び経営成績の状況当事業年度におけるわが国経済は、第３四半期末まで、企業収益が一進一退の動きをみせつつも高水準を維持し、設備投資は増加基調が持続、さらには雇用・所得環境の改善が続くなか、個人消費は堅調に推移しておりました。しかしながら、年度末にかけて発生した新型コロナウイルス感染症の拡大により、経済活動の停滞が世界的なものとなり、わが国経済も大きく減速しました。そのような状況下、建設業界におきましては、公共建設投資が底堅く推移しているものの、民間の住宅建設投資はやや伸び悩みがみられました。当社におきましては、一部の大型工事で発注者の設計見直しを起因とした工期のずれ込みや工事休止等が発生した影響により、継続中の工事、予定していた工事が進捗しない状況が一部でみられ、期中に業績予想数値の下方修正を余儀なくされました。その結果、当事業年度における工事受注高は30,689百万円（前年同期比19.3％減）となりました。この工種別内訳は、土木工事49.6％、建築工事50.4％の割合であり、また、発注者別内訳は、官公庁工事50.5％、民間工事49.5％の割合であります。また、完成工事高は25,789百万円（前年同期比21.9％減）となり、これに兼業事業売上高905百万円を加えた売上高は26,695百万円（前年同期比21.9％減）となりました。利益面につきましては、営業利益は1,368百万円（前年同期比56.6％減）に、経常利益は1,376百万円（前年同期比56.3％減）となり、税金費用控除後の当期純利益は931百万円（前年同期比57.3％減）となりました。セグメントの経営成績は、次のとおりであります。イ．建設事業建設事業においては、受注高30,689百万円（前年同期比19.3％減）、売上高25,789百万円（前年同期比21.9％減）、セグメント利益2,188百万円（前年同期比45.0％減）となりました。ロ．不動産事業不動産事業においては、売上高33百万円（前年同期比11.3％増）、セグメント利益10百万円（前年同期比77.0％増）となりました。ハ．砕石事業砕石事業においては、売上高871百万円（前年同期比23.2％減）、セグメント利益44百万円（前年同期比36.5％減）となりました。②キャッシュ・フローの状況当事業年度末における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前事業年度末比1,230百万円減少の8,504百万円（前年同期比12.6％減）となりました。当事業年度末における各キャッシュ・フローの概況とそれらの要因は次のとおりであります。（営業活動によるキャッシュ・フロー）営業活動による資金の減少は550百万円（前年同期は資金の増加897百万円）となりました。これは主に税引前当期純利益の計上、売上債権の減少による資金の増加に対し、仕入債務の減少、法人税等の支払額等による資金の減少が上回ったことによるものであります。（投資活動によるキャッシュ・フロー）投資活動による資金の減少は142百万円（前年同期は資金の減少66百万円）となりました。これは主に有形固定資産の売却による収入に対し、有形固定資産の取得による支出、無形固定資産の取得による支出が上回ったことによるものであります。（財務活動によるキャッシュ・フロー）財務活動による資金の減少は537百万円（前年同期は資金の減少449百万円）となりました。これは主に配当金の支払額によるものであります。③生産、受注及び販売の実績ａ．受注実績当事業年度の受注実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称当事業年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）前年同期比（％）建設事業（百万円）30,689△19.3不動産事業（百万円）－－砕石事業（百万円）－－合計（百万円）30,689△19.3ｂ．売上実績当事業年度の売上実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称当事業年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）前年同期比（％）建設事業（百万円）25,789△21.9不動産事業（百万円）3311.3砕石事業（百万円）871△23.2合計（百万円）26,695△21.9（注）１．建設事業以外は受注生産を行っておりません。２．生産実績を定義することが困難であるため、記載しておりません。３．セグメント間取引については、相殺・消去しております。４．売上高総額に対する割合が100分の10以上の相手先別の売上高及びその割合は、次のとおりであります。前事業年度国土交通省5,717百万円16.7％当事業年度国土交通省3,551百万円13.3％大和地所レジデンス㈱3,008百万円11.3％なお、建設事業における受注工事高及び完成工事高の実績は次のとおりであります。イ．受注工事高、完成工事高及び次期繰越工事高期別区分前期繰越工事高（百万円）当期受注工事高（百万円）計（百万円）当期完成工事高（百万円）次期繰越工事高（百万円）前事業年度（自2018年４月１日至2019年３月31日）土木工事22,07819,98142,06018,40723,652建築工事12,97518,06631,04114,62816,413計35,05338,04873,10133,03540,065当事業年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）土木工事23,65215,22938,88111,89426,986建築工事16,41315,46031,87313,89517,978計40,06530,68970,75525,78944,965（注）１．前事業年度以前に受注した工事で、契約の変更により請負金額の増減がある場合は、当期受注工事高にその増減額を含めております。したがって、当期完成工事高にも係る増減額が含まれております。２．次期繰越工事高は（前期繰越工事高＋当期受注工事高－当期完成工事高）であります。ロ．受注工事高の受注方法別比率工事受注方法は、特命と競争に大別されます。期別区分特命（％）競争（％）計（％）前事業年度（自2018年４月１日至2019年３月31日）土木工事23.676.4100.0建築工事35.264.8100.0当事業年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）土木工事17.682.4100.0建築工事59.640.4100.0（注）百分比は請負金額比であります。ハ．完成工事高期別区分官公庁（百万円）民間（百万円）計（百万円）前事業年度（自2018年４月１日至2019年３月31日）土木工事17,1671,24018,407建築工事24714,38014,628計17,41415,62133,035当事業年度（自2019年４月１日至2020年３月31日）土木工事10,3011,59311,894建築工事59713,29813,895計10,89814,89125,789（注）１．完成工事のうち主なものは、次のとおりであります。前事業年度請負金額14億円以上の主なもの西日本高速道路㈱新名神高速道路原東工事中日本高速道路㈱新名神高速道路水沢南工事(独)水資源機構利根導水路大規模地震対策宗岡副水路堤内部工事東急不動産㈱(仮称）大阪市西区北堀江三丁目計画（南敷地）新築工事旭化成ホームズ㈱千葉工場増築工事における塗装工場棟ダクト工事当事業年度請負金額13億円以上の主なもの大和地所レジデンス㈱ヴェレーナシティ上大岡計画新築工事旭化成不動産レジデンス㈱(仮称）杉並区荻窪三丁目計画新築工事東京都第二桃園川幹線立坑設置工事近鉄不動産㈱(仮称）東成区東中本二丁目ＰＪ建設工事東急不動産㈱(仮称）兵庫県芦屋市親王塚町計画新築工事２．完成工事高総額に対する割合が100分の10以上の相手先別の完成工事高及びその割合は、次のとおりであります。前事業年度国土交通省5,717百万円17.3％当事業年度国土交通省3,551百万円13.8％大和地所レジデンス㈱3,008百万円11.7％ニ．次期繰越工事高（2020年３月31日現在）区分官公庁（百万円）民間（百万円）計（百万円）土木工事23,7053,28126,986建築工事－17,97817,978計23,70521,26044,965（注）次期繰越工事のうち請負金額19億円以上の主なものは、次のとおりであります。国土交通省横浜湘南道路関谷換気所工事2021年３月完成予定(独)水資源機構三好池堤体耐震補強工事2021年12月完成予定大和地所レジデンス㈱(仮称）北区赤羽北２丁目West計画新築工事2022年２月完成予定西日本高速道路㈱新名神高速道路大石小田原工事2023年７月完成予定阪急電鉄㈱京都線・千里線淡路駅周辺連続立体交差工事のうち土木関係工事2026年３月完成予定(2）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容経営者の視点による当社の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において判断したものであります。①財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容ａ．財政状態の分析当事業年度末における資産合計は、前事業年度末比2,776百万円減少の23,711百万円となりました。この主な要因は、未収消費税等732百万円の増加と、現金預金1,230百万円、完成工事未収入金1,984百万円の減少等によるものであります。当事業年度末における負債合計は、前事業年度末比3,089百万円減少の11,484百万円となりました。この主な要因は、工事・砕石未払金646百万円の増加と、支払手形2,007百万円、未払法人税等824百万円の減少等によるものであります。当事業年度末における純資産合計は、前事業年度末比313百万円増加の12,226百万円となりました。この主な要因は、当期純利益931百万円の計上による増加と、配当金の支払いによる523百万円の減少等によるものであります。これにより、自己資本比率は51.6％（前事業年度末は45.0％）となりました。ｂ．経営成績の分析当社の経営成績は、「第２事業の状況」における「３経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」の「(1）経営成績等の状況の概要①財政状態及び経営成績の状況」に記載の内容をご覧ください。以下、損益計算書に重要な影響を与えた要因について分析しております。なお、各セグメントの経営成績は、セグメント間取引については、相殺・消去しております。イ．受注工事高当事業年度における工事受注高は、前年同期より19.3％減少の30,689百万円となりました。この工種別内訳は、土木事業におきましては前年同期より23.8％減少の15,229百万円、建築事業におきましては前年同期より14.4％減少の15,460百万円となりました。また発注者別内訳は、官公庁工事におきましては前年同期より22.2％減少の15,505百万円、民間工事におきましては前年同期より16.2％減少の15,183百万円となりました。ロ．売上高当事業年度における売上高は前年同期より21.9％減少の26,695百万円となりました。以下、セグメント別の売上は次のとおりであります。（建設事業）当事業年度における完成工事高は、一部の大型工事において発注者の設計見直しを起因とした工期のずれ込みや工事休止等が発生した影響により、想定していた工事進捗に遅れが生じ、前年同期より21.9％減少の25,789百万円となりました。この工種別内訳は、土木事業におきましては前年同期より35.4％減少の11,894百万円、建築事業におきましては前年同期より5.0％減少の13,895百万円となりました。また発注者別内訳は、官公庁工事におきましては前年同期より37.4％減少の10,898百万円、民間工事におきましては前年同期より4.7％減少の14,891百万円となりました。なお、この工事休止等につきましては、工事再開の目途が立った工事より順次工事が再開されており、再開できていない一部工事についても現在発注者との調整を続けており、概ね再開される予定であります。（砕石事業）生瀬砕石所での生産・販売の微減、東日本地域における砕石等の取引仲介等の外注売上の減少により、当事業年度における砕石事業売上高は前年同期より23.2％減少の871百万円となりました。（不動産事業）賃貸収入は堅調に推移し、当事業年度における不動産事業売上高は前年同期より11.3％増加の33百万円となりました。ハ．営業損益販売費及び一般管理費は、人件費、出張旅費等で経費削減はできたものの、創業120周年記念による式典等の費用もあり、前年同期より1.4％増加の1,444百万円となりました。また、建設事業における工事採算性の向上による完成工事粗利益の改善があったものの、一部の大型工事において工事休止等が発生した影響により完成工事高が大幅に減少した結果、当事業年度における営業利益は前年同期より56.6％減少の1,368百万円となりました。ニ．経常損益有利子負債の返済による支払利息の減少等により営業外費用は減少となりましたが、保険配当金の減少等により営業外収益も減少し、また、営業利益も減少したため、当事業年度における経常利益は前年同期より56.3％減少の1,376百万円となりました。ホ．当期純損益税引前当期純利益が減少したため、当事業年度における当期純利益は前年同期より57.3％減少の931百万円となりました。②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報ａ．キャッシュ・フローの分析キャッシュ・フローの分析については、「第２事業の状況」における「３経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」の「(1）経営成績等の状況の概要②キャッシュ・フローの状況」に記載の内容をご覧ください。なお、キャッシュ・フロー関連指標の推移は次のとおりであります。決算年月2016年３月2017年３月2018年３月2019年３月2020年３月自己資本比率（％）31.034.943.645.051.6時価ベースの自己資本比率（％）30.924.978.749.632.9キャッシュ・フロー対有利子負債比率（年）1.64.20.21.0－インタレスト・カバレッジ・レシオ（倍）30.19.4163.035.4－（注）１．各指標の算出方法は以下のとおりであります。自己資本比率：自己資本／総資産時価ベースの自己資本比率：株式時価総額／総資産キャッシュ・フロー対有利子負債比率：有利子負債／キャッシュ・フローインタレスト・カバレッジ・レシオ：キャッシュ・フロー／利払い２．いずれの指標も財務数値により算出しております。３．株式時価総額は、期末株価終値×期末発行済株式数（自己株式控除後）により算出しております。４．有利子負債は、貸借対照表に計上されている負債のうち利子を支払っている全ての負債を対象としております。５．キャッシュ・フローは、営業活動によるキャッシュ・フローを使用しております。また利払いにつきましては、キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用しております。６．2020年３月期のキャッシュ・フロー対有利子負債比率及びインタレスト・カバレッジ・レシオにつきましては、キャッシュ・フローがマイナスのため表示しておりません。７．「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号2018年２月16日）等を2019年３月期の期首から適用しており、キャッシュ・フローの分析については遡及処理後の2018年３月期の事業年度末の数値で比較・分析を行っております。ｂ．資本の財源及び資金の流動性資本の財源及び資金の流動性、財務戦略については、次のとおりであります。イ．財務戦略について当社は、中長期的な企業価値の向上を図り、安定した株主還元を行えるよう、強固な財務基盤の確立と資本効率の向上を念頭に、戦略的に経営資源を配分することを財務戦略の基本方針としております。強固な財務基盤の確立につきましては、十分な手許流動性を確保した上で自己資本比率を適正な水準に保つことを目標とし、資金需要については自己資金の充当を原則として、リスク対応力を強化してまいります。資本効率の向上につきましては、資本コストを上回る投下資本収益を実現するため、「第２事業の状況」における「１経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」の「(3)の経営戦略等」に記載しております諸施策に経営資源を優先的に配分し、これらの取組みを強化してまいります。これらにより、今後の市場環境の変化を始めとする種々のリスクに対応できる健全な事業基盤を確立し、安定した株主還元を行えるよう、中長期的な企業価値の向上を目指してまいります。ロ．資金の流動性について当社は、協力会社への安定的な支払いを担保し、健全な事業活動を行うため、十分な手許流動性を確保した財務運営を原則としております。また、今後の市場環境の変化や、今回のコロナウイルス感染症による経済的な影響が長期化した場合でも、健全な事業活動が安定して行えるよう、適正な水準の手許流動性の維持及び確保に努めております。その上で、上記の経営戦略を遂行するための諸施策に経営資源を優先的に配分し、当社のあるべき姿を実現するための取組みを強化してまいります。ハ．資金需要の主な内容当社の資金需要は、主に運転資金需要と設備資金需要であります。運転資金需要のうち主なものは、工事施工に必要な材料、外注費等の施工原価、共通するものとして販売費及び一般管理費等の営業費用であります。また、設備資金需要としましては、工事施工に必要な建設設備、砕石・砕砂等の製造に必要な砕石設備などによる機械装置等固定資産購入、上記の経営戦略を遂行する上で必要となるＩＣＴ投資等によるものであります。ニ．資本の財源について当社は、健全な事業活動を行うため、十分な手許流動性を確保した財務運営を原則としております。運転資金及び設備資金につきましては、自己資金より充当することを原則とし、不足等が生じた場合には、取引金融機関からの短期借入金にて調達することとしております。今後も、営業活動により得られるキャッシュ・フローを基本に、将来必要な運転資金及び設備資金を調達していく考えであります。③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定当社の財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。この財務諸表の作成にあたって、会計上の見積りが必要となる事項については、一定の合理的な基準に基づいた見積りを行っており、資産、負債並びに収益、費用の数値に反映しております。これらの見積りについては、継続して評価し、必要に応じて見直しを行っておりますが、見積りには不確実性が伴うため、実際の結果は、これらと異なることがあります。また、この財務諸表の作成にあたり採用している重要な会計方針及び見積りについては、「第５経理の状況１財務諸表等(1)財務諸表注記事項重要な会計方針」に記載しておりますが、特に以下の会計方針は、経営者による会計上の見積りが財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼすと考えております。なお、会計上の見積りに対する新型コロナウイルス感染症の影響については、当社は現在、重要な繰延税金資産がなく、固定資産についても収益が想定を下回る場合でも当面は減損損失等が発生することは考えにくく、翌期においては限定的であると認識しております。また、新型コロナウイルス感染症による影響を現時点で合理的に算出することは困難でありますが、当社では、新型コロナウイルス感染症による影響は一定期間経過後に収束し、翌事業年度の業績について受注や工事進捗等に一定程度の影響を受けるものの、重要な影響はないと仮定した上で、これを元に見積りを行っております。(収益の認識基準）当社は、当事業年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められる工事については、工事進行基準（工事の進捗率の見積りは原価比例法）によって収益の認識を行い、その他の工事については工事完成基準によって収益の認識を行っております。工事進行基準を適用するにあたっては、工事収益総額、工事原価総額及び決算日における工事進捗度について、合理的な見積りを行うため、工事契約ごとに実行予算を策定しております。工事契約は個別性が強く、工事の進行途上において当初は想定していなかった状況等の変化や、工事契約の変更が行われる場合があります。そのため、工事進行基準による収益認識の基礎となる工事原価総額の見直しを行うにあたり、工事完成に必要となる作業内容及び工数に関する情報を速やかに収集し、適宜適切に実行予算に反映させておりますが、これらの見積りには不確実性を伴うため、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。