東邦電力の発電所一覧

東邦電力の発電所一覧

本項目は、1921年から1942年にかけて存在した大手電力会社東邦電力株式会社が運転した発電所について一覧表にまとめたものである。

1. 凡例
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発電所ごとに発電所出力、所在地、運転開始年月を一覧表にまとめた。
発電所名に「」を付したものは、東邦電力の手で廃止された発電所を意味する。
表中の発電所出力の単位はすべてキロワット  である。
表中、発電所出力の変遷は東邦電力時代のもの以外は省略している。一方で運転開始時期・廃止時期については東邦電力時代の事柄でなくても参考として付記している。
表は県別に整理している。
最後に#発電所に関する年表をまとめた。備考欄に発電所の「前所有者」が記載されている場合、東邦電力の手に渡った時期はここと対照されたい。

2. 中部地方
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中部地方では、愛知県・静岡県・岐阜県・三重県にて発電所を運転した。

2.1. 愛知県所在
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 上記のうち布里・横川・長篠・豊根の4発電所は、1930年8月に東邦電力から中部電力へ譲渡されている。

2.2. 静岡県所在
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2.3. 岐阜県所在
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 上記発電所以外にも、中部電力より5か所の水力発電所を継承しているが、1年で中部合同電気へと譲渡している。詳細は中部電力#庄内川水系の発電所を参照。

2.4. 三重県所在
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 上記のうち千草・竹原・八知・北条・大井の5発電所は、1930年3月に東邦電力から合同電気へ譲渡されている。

3. 関西地方
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関西地方では、奈良県・京都府・和歌山県・兵庫県にて発電所を運転した。

3.1. 奈良県所在
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 上記発電所は、1930年3月に東邦電力から合同電気へ譲渡されている。

3.2. 京都府所在
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 上記発電所は、1930年3月に東邦電力から合同電気へ譲渡されている。

3.3. 和歌山県所在
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3.4. 兵庫県所在
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4. 中国・四国地方
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中国地方では山口県、四国地方では徳島県にて発電所を運転した。

4.1. 徳島県所在
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4.2. 山口県所在
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5. 九州地方
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九州地方では、福岡県・佐賀県・長崎県にて発電所を運転した。

5.1. 福岡県所在
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5.2. 佐賀県所在
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5.3. 長崎県所在
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6. 備考
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6.1. 電力国家管理に伴う処置
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1938年4月、政府による発送電事業の管理を規定した「電力管理法」と、発送電事業を実際に担う国策会社日本発送電について規定した「日本発送電株式会社法」ほか2法が公布された。民間の電気事業者が日本発送電へ出資すべき設備の範囲は主要な発電・送電・変電設備と決定され、同年11月に全国33の事業者に対して設備出資命令が下った。東邦電力も出資命令受命者の1つであり、発電所では2か所の火力発電所の出資を求められ、翌1939年4月1日の日本発送電設立と同時に設備出資を実施した。

1941年4月に日本発送電への設備出資範囲が拡大されたのに伴い、同年5月と8月の2度に分けて全国の事業者に日本発送電への設備追加出資命令が下った。東邦電力は第1次・第2次の両方でその受命者となっており、発電所については第1次では水力10か所と火力1か所、第2次では水力19か所と火力2か所が出資対象となった。第1次出資分は1941年10月1日付、第2次出資分は1942年4月1日付でそれぞれ日本発送電へ出資された。

1941年8月、残る配電事業にも国家統制を及ぼす「配電統制令」が公布され、地域別の国策配電会社の新設が決定した。この配電統制実施により東邦電力の配電事業は中部・関西・四国・九州の4地域に分割されることとなり、1942年4月1日付で中部配電・関西配電・四国配電・九州配電の4社へと設備を出資、事業が消滅したとして同時に解散した。この際、発電所は中部配電へ水力45か所・火力6か所、関西配電へ水力13か所・火力1か所、四国配電へ水力5か所、九州配電へ水力5か所・火力1か所がそれぞれ引き継がれている。

6.2. 発電所に関する年表
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会社に関する基本的な事項は東邦電力#年表を参照。

6.2.1. 1920年代
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1921年
10月 - 関西水力電気と名古屋電灯が合併し、関西電気株式会社成立。
この合併に先立ち、名古屋電灯は豊橋電気・岐阜電気・板取川電気・尾北電気・美濃電化肥料を合併。
1922年
2月 - 横川発電所運転開始。天竜川水力電気を合併し、豊根発電所を継承。
3月 - 山城水力電気を合併し、和束川発電所を継承。
5月 - 九州電灯鉄道を合併。
5月 - 北勢電気を合併し、千草・八知・北条・大井発電所を継承。愛岐電気興業を合併し、玉野発電所を継承。時水力電気を合併し、時発電所を継承。八幡水力電気を合併し、八幡発電所を継承。
6月 - 関西電気は東邦電力株式会社へ社名変更。
6月 - 飛騨川に水利権を持つ岐阜電力を傘下に収める。
8月 - 川上川第三発電所運転開始。
1923年
1月 - 竹原発電所運転開始。
5月 - 川上川第四発電所運転開始。
1925年
5月 - 引佐電力より鎮玉・都田両発電所を譲り受ける。
11月 - 名古屋火力発電所運転開始。岐阜電力により七宗発電所運転開始。
1926年
9月 - 岐阜電力を合併。
11月 - 旧岐阜電力が着工した上麻生発電所運転開始。新たに岐阜電力を設立。
11月 - 旧引佐電力より買収した鎮玉・都田両発電所を都田水電へ譲渡。
1928年
10月 - 木津川発電所運転開始。川上川第五発電所運転開始。
1929年
10月 - 第二岐阜電力により金山発電所運転開始。これを東邦電力が譲り受ける。
12月 - 日本毛織岐阜工場発電所廃止。

6.2.2. 1930年代
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1930年
5月 - 四日市・奈良両支店区域を合同電気へ譲渡し、水力発電所9か所および火力発電所4か所を同社へ移管。
8月 - 豊橋営業所区域を中部電力へ譲渡し、水力発電所4か所を同社へ移管。
11月 - 玉島発電所運転開始。
12月 - 厳木発電所運転開始。
1931年
11月 - 玉島水電より事業を譲り受け、平原発電所を継承。
11月 - 広滝第二発電所運転開始。
1932年
8月 - 合同電気により八知発電所廃止。
11月 - 合同電気により初瀬発電所廃止。
1933年
5月 - 下関支店区域を山口県電気局へ譲渡し、下関・前田両火力発電所を県へ移管。
1935年
5月 - 八幡発電所廃止。
6月 - 抜戸発電所廃止。
7月 - 美佐野発電所廃止。
1936年
6月 - 時発電所廃止。
11月 - 名倉発電所運転開始。
1937年
3月 - 合同電気を合併し、水力発電所31か所および火力発電所11か所を継承。ただし北条発電所は廃止。
8月 - 中部電力を合併し、水力発電所19か所および火力発電所1か所を継承。
10月 - 周参見水力電気より事業を譲り受け、川中口・上戸川両発電所を継承。肥前電気より事業を譲り受け、岩屋川発電所を継承。
12月 - 川辺発電所運転開始。
12月 - 富野水力電気より事業を譲り受け、富野発電所を継承。
1938年
2月 - 豊岡発電所運転開始。
3月 - 土場発電所運転開始。
3月 - 三濃電気より事業を譲り受け、三濃発電所を継承。
4月 - 小原電灯より事業を譲り受け、北篠平発電所を継承。
5月 - 氷坂電気より事業を譲り受け、氷坂・津保川両発電所を継承。
6月 - 東洋紡績知多工場発電所廃止。
8月 - 多治見営業所区域を中部合同電気へ譲渡し、水力発電所5か所を同社へ移管。
8月 - 十社電気より事業を譲り受け、十社第一・十社第二両発電所を継承。
12月 - 下原発電所運転開始。相浦発電所運転開始。
12月 - 白鳥電気より事業を譲り受け、牛道川・上山両発電所を継承。馬野川水電より事業を譲り受け、馬野川発電所を継承。
12月 - 火力発電所6か所を廃止。
1939年
2月 - 濃飛電力より事業を譲り受け、佐見川第一・佐見川第二両発電所を継承。
4月 - 日本発送電へ火力発電所2か所を出資。
4月 - 和良水力電気より事業を譲り受け、和良川発電所を継承。
5月 - 旭電気より事業を譲り受け、小渡発電所を継承。
6月 - 乙川電力より事業を譲り受け、乙川発電所を継承。市場水力電気より事業を譲り受け、市場発電所を継承。
7月 - 介木電灯より事業を譲り受け、万根発電所を継承。
11月 - 上之保電気より事業を譲り受け、棚井・松本両発電所を継承。

6.2.3. 1940年代
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1940年
年内 - 小松島発電所廃止。
7月 - 洞戸発電所運転開始。
8月 - 有浦電気より事業を譲り受け、有浦川発電所を継承。
1941年
1月 - 三濃・佐見川第一両発電所廃止。
4月 - 篠島電気・知多湾電気より事業を譲り受け、火力発電所3か所を継承。
10月 - 日本発送電へ水力発電所10か所と火力発電所1か所を追加出資。
1942年
4月 - 日本発送電へ水力発電所19か所と火力発電所2か所を追加出資。
4月 - 残る水力発電所68か所・火力発電所8か所を配電会社4社へ出資。内訳は中部配電に水力45か所・火力6か所、関西配電に水力13か所・火力1か所、四国配電に水力5か所、九州配電に水力5か所・火力1か所。
4月 - 上記5社への設備出資をもって会社解散。

7. 脚注
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8. 参考文献
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企業史
その他書籍
逓信省電気局
電気之友社
記事