Disney+

Disney+は、ディズニー・メディア&エンターテイメント・ディストリビューションが運営する、アメリカ合衆国の定額制動画配信サービス・OTTサービス。

主にウォルト・ディズニー・スタジオとウォルト・ディズニー・テレビジョンが製作した映画やテレビシリーズを中心に配信している。ディズニー、ピクサー、マーベル、スター・ウォーズ、ナショナル ジオグラフィック、一部の国ではSTARなどのブランド専用のコンテンツハブがある。また、Disney+オリジナルの映画やテレビシリーズも配信されている。

ディズニー系列企業専門のプライベートな動画配信サービスであり、競合のNetflixやAmazon Prime Video、ディズニー傘下のHuluアメリカでは2019年5月14日にウォルト・ディズニーグループが買収したが、日本では2014年から[[日本テレビ放送網などが複数のサードパーティーとライセンス契約を結んでいるのとは一線を画す。

Disney+は、もともと2015年にMLB Advanced MediaからスピンオフしてBAMTechとして設立されたディズニー・ストリーミング・サービスが開発した技術を使用している。ディズニーは、ディズニーによる21世紀フォックスの買収を見据えた企業再編の一環として、2017年にBAMTechの所有権を支配権に引き上げ、その後、DTCIに所有権を移管した。

BAMTechが2018年初めにESPN+の立ち上げに貢献し、ディズニーがNetflixとのストリーミング配信契約を2019年に終了することを機に、ESPN+で開発中の技術を活用して、ディズニーのコンテンツをフィーチャーしたディズニーブランドのストリーミングサービスを立ち上げることにした。同プラットフォームで独占配信する映画やテレビシリーズの制作は2017年末に開始された。

Disney+は、2019年11月12日にアメリカ合衆国、カナダ、オランダで開始され、1週間後にオーストラリア、ニュージーランド、プエルトリコに拡大された。2020年3月にはヨーロッパの一部の国で、翌月の4月にはインドで、STARインディアのストリーミングサービスHotstarを通じて利用可能となり、「Disney+ Hotstar」と改称され、同年9月にはヨーロッパで利用可能となった他、中南米では2020年11月にも提供地域を拡大した。2021年から東南アジア諸国で利用可能となり、2022年5月から東ヨーロッパ、中東、アフリカの一部の国と地域で展開を開始した。

また、映画やテレビ番組に加えられた修正もメディアの注目を集め、Disney+のサービス開始日までに1,000万人が事前登録するなど大きな注目を集めた。2022年12月末現在、全世界の加入者数は1億6180万人となっている。

1. 歴史
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1.1. 2015年 - 2019年
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2015年末、ディズニーはストリーミング市場をテストするために、イギリスでDisneyLifeというストリーミングサービスを開始した。 最終的には2020年3月24日にDisney+に置き換えられた。

2016年8月、ディズニーはBAMTechの少数株式を10億ドルで取得し、将来的には過半数の株式を取得するオプションを付けた。買収後、ESPNは従来のケーブルテレビサービスに取って代わるべく、同社の技術をベースにした「オーバー・ザ・トッププロジェクト」の計画を発表した。2017年8月8日、ディズニーはBAMTechの支配権を15億8000万ドルで取得する権利を行使し、出資比率を75%に引き上げた。この買収と並行して、同社は、2019年にNetflixとの既存の配信契約を終了した後に開始する、ディズニーブランドのエンターテインメントコンテンツを活用した第2の消費者向けの直営配信サービスの計画も発表している。それから間もなく、ウォルト・ディズニー・イマジニアリングでストーリー開発およびフランチャイズ部門を担当していたアグネス・チューが、コンテンツ担当上級副社長として、この部署の初代エグゼクティブに任命されたのである。チューは、新しい部署の立ち上げのために2つのプロジェクトを主導した。まず、ディズニーは、どのコンテンツが法律上、ストリーミングサービスですぐに提供できるコンテンツを正確に確認する必要があった。そのためには、ディズニーの保管庫にある、最近修復されていないすべてのコンテンツを実際に確認し、「法律上の取引に関する書類の束」を見て、問題となる可能性を特定することであった。次にチューは、ディズニーのさまざまなコンテンツ製作部門のリーダーたちと会い、どのプロジェクトが映画館ではなくストリーミングサービスで配信するのに適しているか、検討を開始した。その後、チューは2020年8月に退社した。

2017年12月、ディズニーは21世紀フォックスから主要なエンターテインメント資産を買収する意向を発表した。ストリーミング製品のためにディズニーのコンテンツ・ポートフォリオを強化することを意図したもので、2019年3月20日に買収が完了した。

2018年1月、BAMTechのCEOであるマイケル・ポールの直属の上席副社長兼ゼネラルマネージャーに、Appleやサムスンの元幹部ケビン・スウィンが就任し、開発をリードしていると報じられた。2018年3月、ディズニーは最重要となる部門を再編し、ウォルト・ディズニー・ダイレクト・トゥ・コンシューマー＆インターナショナルを設立し、そこにBAMTechを「消費者向けの技術や製品 」として含むことになった。同年6月、これまでウォルト・ディズニー・スタジオのマーケティングを担当してきたリッキー・ストラウスがコンテンツ＆マーケティング部門の社長に就任し、ウォルト・ディズニー・ダイレクト・トゥ・コンシューマー&インターナショナルの会長ケヴィン・メイヤーの直属の部下となった。 2019年1月、FOXテレビジョングループCOOのジョー・アーリーがマーケティングおよび運営部門のエグゼクティブ・バイス・プレジデントに就任した。2019年6月、マット・ブロドリーがインターナショナル・コンテント・デベロップメント部門のシニア・ヴァイス・プレジデントに就任した。2019年8月、ルーク・ブラッドリー＝ジョーンズがダイレクト・トゥ・コンシューマー部門のシニア・バイスプレジデント兼ヨーロッパとアフリカのDisney+のジェネラル・マネージャーとして就任した。

2018年11月8日、ディズニー最高経営責任者のボブ・アイガーは、このサービスを「Disney+」と名付け、2019年後半のサービス開始を目指すことを発表した。9月のサービス開始が予定されていると報じられてたが、2019年4月11日、ディズニーは同サービスを同年11月12日にアメリカでサービス開始することを発表した。ディズニーは、2019年後半から2020年前半までに西ヨーロッパとアジア太平洋諸国、同年中に東ヨーロッパとラテンアメリカをターゲットに、今後2年間で世界的にサービスを展開していく計画であるとした。2019年8月6日、アイガーは、Disney+、スポーツのライブ中継や関連番組が専門のESPN+、広告サポート版Huluのストリーミング・バンドルを、サービス開始時に月額12.99ドルで提供することを発表した。2019年8月に開催されたD23 Expoで、ディズニーは、Disney+のサブスクリプションを3年間割引価格で開放した。

2019年9月12日、オランダで「Disney+」のトライアル版が利用可能になり、利用できるコンテンツが限定された。Disney+はアメリカで9月に事前登録が開始され、サービス開始と同時に7日間の無料トライアルが提供された。

2019年11月12日、アメリカ、カナダ、オランダの3か国でサービスが開始された。

1.2. 2020年以降
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2020年3月12日、これまでフォックス・ファミリーおよび20世紀アニメーションの社長を務めてきたヴァネッサ・モリソンが、ウォルト・ディズニー・スタジオ・モーション・ピクチャー・プロダクションのストリーミング担当社長に就任し、ディズニー・ライブアクションと20世紀スタジオの両方でウォルト・ディズニー・スタジオのDisney+向けの映画コンテンツの開発・制作を統括することになった。モリソンはウォルト・ディズニー・ピクチャーズのプレジデントであるショーン・ベイリーの直属の部下になる。

Disney+を巡っては、2020年10月7日にウォルト・ディズニー・カンパニーの大株主である投資ファンド運営者が配当を見送った上で動画配信サービスのコンテンツ拡充に資金を回すべきだと主張していた。

2020年10月12日、ディズニーはDisney+を始めとする動画配信サービスが好調であることなどを受けて、メディア部門とエンターテインメント部門を再編し、グローバル配信チーム「ディズニー・メディア&エンターテイメント・ディストリビューション」を新設。ストリーミング配信やレンタル販売といった、配信サービス向けの作品を劇場向け作品よりも最優先で製作し、動画配信サービスを強化させることを発表した。

2020年12月10日に行われた投資家向け説明会において、ディズニーは「Disney+」開始後1年で、加入者が8680万人を超えたと発表し、マーベルシリーズの10作品とスター・ウォーズシリーズの10作品、ディズニー・ピクサーシリーズの15作品、ディズニー・ピクサー制作の長編映画の15作品をDisney+にて独占配信することを発表した。また、2021年3月9日に開催されたディズニーの株主総会において、同社CEOのボブ・チャペックはDisney+に年間100本以上の新作を供給することを明らかにした。

2021年3月、ディズニーは2021年3月26日に実施されるストリーミングサービスの料金の値上げを発表し、2021年第2四半期に、Disney+は870万人の加入者を増やした。

2021年8月、ディズニーCEOのボブ・チャペックは、将来的にHuluとDisney+の合併が起こり、Disney+でオールインワンのストリーミングサービスが実現する可能性があることをほのめかした。同氏は、ディズニーがいずれDisney+、Hulu、ESPN+のストリーミングバンドルサービスを捨てるかもしれないと言及した。これは、米国以外の海外市場で利用できるDisney+のStarブランドと同様である。

2021年12月、アメリカ証券取引委員会に提出された年次報告書において、ディズニーは2022年の会計年度において、前年度より80億ドル増の330億ドルをDisney+向け作品を中心とするコンテンツ拡充に投資することが判明した。これは同業の定額制動画配信サービスであるNetflixの2021年コンテンツ予算の倍以上である。

2022年3月4日、ディズニーは、2022年後半までに広告付きの低価格版Disney+をアメリカで開始し、2023年にはそのバージョンを世界の各地域に拡大する予定であることを発表した。その後、ディズニーは2022年8月10日、ディズニーは同年12月に広告付きの新プラン「Disney+ Basic」を導入することを発表した。料金は月額7.99ドル。広告なしで利用できる従来のプランは「Disney+ Premium」に改称すると同時に料金を月額7.99ドルから月額10.99ドルに値上げすることも明らかにした。

2022年9月、ディズニー最高経営責任者のボブ・チャペックはアメリカにて展開している姉妹サービスのHuluを本サービスに統合する方向で検討していることを明らかにした。2022年現在、Huluの株式の一部をコムキャストが保有しており、早くて2024年頃にディズニーが買い取ることで合意しているが、株式買取の前倒しも予定している。

2022年12月8日、アメリカにおいて、広告付きプラン「Disney+ Basic」の提供を開始した。これに合わせて、ディズニーはGoogle、P&G、任天堂、シャネルなどの100社以上の広告主と電通、IPG、Omnicom Group、Publicis、RPA、Stagwell、WPPなどの広告代理店と契約した。

2023年2月8日、インドにおいて配信していたクリケット中継の放映権を失ったことなどが影響し、2022年12月末時点での本サービス会員数が3か月前と比べて240万人減の1億6180万人だったことを同日に開催したディズニーの決算会見にて発表した。また、前述のHuluとの統合についても、中止した上でディズニーが保有しているHuluの株式を外部に売却することを含めて検討していることをディズニーCEOのボブ・アイガーが同月10日にCNBCとのインタビューで明らかにしている。

2023年5月10日、料金プランの改定の影響で北米地域の会員数減少が発生したため、本サービス会員数は前期比400万人減の1億5780万人だったことを同日に開催したディズニーの決算会見で明らかにした。また、同年中にDisney+とHuluのアプリを一本化することや広告付きプランを欧州でも展開する予定であることも併せて発表された。

2023年8月9日、ディズニーは同年第二四半期の決算を発表した。その中で、Disney+から一部のコンテンツを削除したのに伴い、24億4000万ドルの減損を計上したことを明らかにした。また、インドで一部コンテンツのネット配信権を失ったことで同国の加入者が減少した。Disney＋の会員数は同年6月末時点で1億4610万人。3月末と比べて1170万人減り、3四半期連続の縮小となった。一方で、HuluやESPN＋を含めた動画配信部門全体の収益状況は改善傾向にあり、ディズニーCEOのボブ・アイガーは会見の中で「3四半期で10億ドル以上改善している」と述べた。

同日、ディズニーは同年10月12日からアメリカでの広告なしプランの料金を27%値上げすると共に同年9月6日からHuluとの新バンドルプラン「Duo Premium」の提供を開始することを発表した。また、広告付きプランをヨーロッパの一部地域とカナダでも同年11月から展開することや2024年から既にNetflixが先行して実施しているパスワード・シェアリングの禁止をDisney+でも開始する方針であることも併せて明らかにされた。

Disney+の開始に伴い、ディズニー・チャンネルやFOXチャンネルなどといったテレビ放送サービスも一部の国と地域で順次終了させており、2020年10月にイギリス、2021年10月に東南アジアと香港、2023年9月に大韓民国で一部のディズニー系チャンネルの放送を終了している。アメリカも例外ではなく、ESPNを除くリニアテレビ事業の売却も示唆していることが2023年7月に報じられている。また、DVDやブルーレイディスクなどといったビデオソフト販売についても2023年8月時点で既にラテンアメリカとアジアの一部で終了しているほか、オーストラリアとニュージーランドでも今後販売を取りやめる方針であることが報じられている。

2. コンテンツ
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このサービスは、ディズニーが保有する主要なエンターテイメントスタジオや映画・テレビ番組ライブラリーによるコンテンツを中心に展開されており、ウォルト・ディズニー・ピクチャーズ、ウォルト・ディズニー・アニメーション・スタジオ、ディズニーネイチャー、ディズニートゥーン・スタジオ、ピクサー・アニメーション・スタジオ、マーベル・スタジオ、ルーカスフィルム、ナショナル・ジオグラフィック、20世紀スタジオ、サーチライト・ピクチャーズ、タッチストーン・ピクチャーズ 、20世紀アニメーション、旧ブルースカイ・スタジオ、ハリウッド・ピクチャーズなどの作品も含まれている。このサービスは、21世紀フォックス買収後にディズニーが主導権を握ったHuluとともに運営されている。

ボブ・アイガーは本サービス立ち上げの際に、ファミリー向けのエンタテインメントに特化すると述べた。そのため、全年齢層の視聴にふさわしくないと判断された作品はラインナップから外され、Huluでの配信となる。また、HuluはDisney+の拡張機能として提供する。その後、大人向けのコンテンツがサービスに追加され、コンテンツ警告を含むDisney+オリジナル作品「ザ・ビートルズ: Get Back」や、Netflix向けに制作されたマーベルシリーズは、すべてTV-MAに指定されている。2022年3月のマーベルNetflixシリーズの追加に伴い、Starのコンテンツを持つ他の地域向けに存在するコントロールと同様に、大人向けのコンテンツが追加できるように、アメリカでのサービスに改定版のペアレンタル・コントロールが導入された。 アメリカ以外の国と地域では、Huluに代わるそれらの作品の受け皿として、6番目のブランドであるスターが存在し、ペアレンタルコントロールも導入されている。Huluと本サービスに、スポーツのライブ中継や関連番組が専門のESPN+を加えた、「Disney Bundle」というセット販売もアメリカでは提供されている。

2.1. コンテンツ ライブラリー
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Disney+には、約7000話のテレビシリーズのエピソードや500作の映画が提供され、ディズニー・チャンネル、ナショナル・ジオグラフィックやフリーフォームのオリジナルテレビシリーズや映画、20th テレビジョン、20th テレビジョン・アニメーションとABCシグネチャーの一部の作品を含んでいる。20世紀スタジオの新作 (ブルースカイ・スタジオの『スパイ in デンジャー』や実写映画のロードショーなど）（「スパイダーマン」「ジュマンジ」などのフランチャイズ作品や、「進撃の巨人」「Fate/stay night Unlimited Blade
Works」などのファニメーション／クランチロールから配信権を受けているアニメ）