孫元一 (軍人)

孫 元一は、大韓民国の軍人、外交官、政治家。韓国海軍の父と呼ばれる。初代海軍参謀総長を務めた。後に潜水艦・孫元一の艦名となった。別名は孫元逸。

1. 人物
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1909年5月、平安南道で牧師の孫貞道の長男として生まれる。三・一運動後、両親と共に吉林省に移住した노기욱,정현창。

1925年4月30日、吉林省幼少年会吉林幼者会に加入노기욱,정현창。独立のための宣伝運動に注力し、朝鮮人青少年を対象にした集会活動を展開した노기욱,정현창。

1927年、上海国立中央大学航海科に入学노기욱,정현창。1930年6月30日、上海国立中央大学航海科第3期卒業노기욱,정현창。航海士の免許を取得して上海招商局に勤務した노기욱,정현창。当時、中国政府は海軍部海軍補官を募集しており、孫元一は試験を受けて7月16日に合格した노기욱,정현창。続けて7月21日に中国海軍部派遣留学生試験に合格してドイツの練習船に乗船노기욱,정현창。1931年から1932年まで二等航海士としてラムセス号に勤務노기욱,정현창。ハンブルクのアメリカ汽船会社に勤務した。1933年から上海海岸警備船及び商船に勤務。地中海・大西洋・インド洋・太平洋を回り、英語・ドイツ語・日本語・中国語の五か国語を習得した。

1934年11月25日、平安南道日本警察と平壌部日本警察に逮捕される노기욱,정현창。2か月の服役後、出監して中国に渡った노기욱,정현창。金九を助けることにし、東和洋行の天津支店長及び上海支社長として活動しながら臨時政府に資金援助した노기욱,정현창。

1945年8月16日、奉天から列車に乗り、ソウル駅に到着。8月21日にはソウル街で海軍創設のための人員を募集する張り紙を貼っていたが、そこで同じような内容の張り紙を貼っていた鄭兢謨と出会った。同じ日に合流した韓甲洙の3人で意気投合して海事隊を結成した。海事隊を朝鮮海事報国団と統合して朝鮮海事協会に改称。同年11月11日にソウル寬勳洞で海防兵団を創設した。創立をこの日にした理由については、孫元一は「海軍は紳士であるべき」を信条にしており、「十一」を縦に書くと「士」になることに着目して、士が2つ続くことから、11月11日となった。

1946年1月には海軍兵学校を設立して校長となる。同年6月、海防兵団が朝鮮沿岸警備隊に改編されると総司令官に就任した。

1948年に韓国海軍が発足すると初代参謀総長となった。麗水・順天事件鎮圧の教訓から海兵隊の必要性を感じ、1949年4月に韓国海兵隊を創設。1949年に募金活動で12万ドルを集め、アメリカから哨戒艇4隻を購入。同年10月、艦艇購入のためアメリカに渡ったが、朝鮮戦争の勃発により、1950年7月16日に帰国。7月初め、申性模国防部長官の命令を受けて、浦項警備部司令官に慶州、浦項、盈徳一帯で予備検束した住民200人を処刑するよう命じた강성현。朝鮮戦争では多くの海上作戦の成功に寄与した。仁川上陸作戦では韓国海兵連隊の作戦を監督するため海兵と一緒に上陸Simmons。のちにマッカーサーからシルバースターを授与されたSimmons。9月18日、第1海兵師団の布告により、仁川の臨時市長となったSimmons。

李承晩は海軍を重要視しており、本来なら「陸海空」と呼ぶところを「海陸空」と呼び、最初に孫元一を大将に昇進させようとしたが、「船が一隻も無いのに大将となったら、全世界の海軍が笑うでしょう。将来、海軍が軍艦を持つことになれば大将階級を受けます」と断った。

1953年6月、申翼煕国会議長や白斗鎮財務部長官と共にエリザベス女王戴冠式に出席するため出国。プリマスで急遽帰国命令を受けて戻ると李承晩から国防部長官を引き受けるように言われた。当時は李承晩の捕虜釈放で世界が騒然としていたため、それを鎮める目的で国防部長官となったが、結果的に3年も在籍し、戦争の後始末を引き受けた。

国防部長官になって最初の課題は休戦協定であった。李承晩は反対していたが、孫元一は、休戦反対は韓国の意志だけでは達成できない状況にあると説明し、代表ではなくオブザーバーのみ送ることを提案した。

1954年5月、ジュネーヴ会談が開かれることになったが、李承晩は「共産党とは言葉が通じないのに、何のために時間と金を無駄にするのか」と反対であった。これに対してアメリカは、北朝鮮でも代表を送るのに韓国が参加しないのであれば、韓国の国際的な立場が悪くなると圧力をかけた。孫元一は李承晩を説得しようとしたが、中々動かなかった。そこで、代表団を派遣する代わりに、アメリカに韓国軍の装備強化を要求するという選択肢を提案した。

1955年初め、李承晩にアーリントン国立墓地のような無名勇士のための国軍墓地を建てることを提案した。それまでは年に1度ソウル運動場のようなところで戦没将兵の慰霊祭を行っていた。李承晩は良い案として受け入れたが、遺族代表達に金を与えると各道に墓地や記念碑を建てるとして遺族の説得が問題となった。孫元一は遺族代表らに数年前に見たアーリントン墓地を説明し、「毎年行事で大統領以下政府代表が献花するのだから、道ごとに墓地を作れば行事はどうするのか」と説得した。やがて李承晩は6月6日を顕忠日して祝日にすることを決めた。

1955年、韓米首脳会談で合意した軍事援助の内容を協議するため渡米。議会で援助法案を審議している最中であり、削減されるという噂があったため、ウィルソン国防長官に合意された援助金額を必ず実現させることを何度も要請し、ウィルソンも最善を尽くすと約束した。アメリカが約束した7億ドルの援助に関して釘を刺す必要を感じた孫元一は帰国してすぐ飛行場で「軍事援助削減は無い」と記者達に宣言した。しかし帰国後しばらくして6千万ドルが議会で削減されたとの通告が来た。

アメリカに行った甲斐がなく、記者に対する公約も破ったので、国務会の席上で李承晩に辞表を出したが、これに李承晩は驚き「援助の削減は米議会がやることなのに、孫長官は何の責任を負うのか」と引き留めた。「いくら弱小国とはいえ、約束を破られて与えるままに受け取るわけにはいかないでしょう。外国に対して私達の決心を示す意味でも辞表を受け取ってください」と理由を説明したところ、「それなら辞表は保管しますが、各長官もこの精神を見習うように」と答えた。

その翌日、レムニッツァー司令官が辞表の話は本当かと尋ね、これに対して事実だと答え「合意してわずか1年も経たずに約束を破るとはどういうことだ」と抗議した。孫元一の頑強な態度を見たレムニッツァーは「1週間だけ待ってほしい」と言い、5日後に本国政府が削減部分を復活させることにしたと伝えた。

1965年7月14日、金弘壹、金在春、朴炳権、朴圓彬、白善鎮、宋堯讃、張徳昌、李澔、曹興万、崔慶禄ら予備役将軍と共に日韓基本条約の反対声明を発表。デモによって学生と軍が衝突する中、翌8月27日には「国軍将兵に送る呼訴文」を発表。国軍将兵が神聖な国土防衛の使命よりも執権者によって国民や国家の利益に反する目的で動員される悲しき事態に至ったとし、執権者たちを反民族行為者であり、民主主義に逆らう反国家行為者だと糾弾した。また国軍将兵には、どんな状況でも愛国国民に銃を向けてはならないと訴えた。

2012年9月、大韓民国国家報勲処が「9月の6・25戦争英雄」に選定。

2013年11月、戦争記念館が「11月の護国人物」に選定。

2017年4月19日、妻の洪恩恵が死去。21日に告別式が行われ、遺体は孫元一の墓の傍に埋葬された。

2. 親族
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独立運動家で牧師の孫貞道は父。尹致昊の弟の尹致昌は姉妹の夫。息子の孫明源は双龍自動車の元社長で、元外務部長官の金東祚の次女と結婚した。元ヘラルドメディア会長の洪政旭は孫娘婿。

3. 経歴
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1930年 中国国立中央大学航海学科卒業
1935年 船長免許取得
1945年 帰国
1945年8月 海事隊創設
1945年11月 海防兵団長
1946年1月 海軍兵学校初代校長
1946年6月 南朝鮮海岸警備隊総司令官
1947年1月 海軍大領
1948年9月5日 初代海軍参謀総長
1948年12月 海軍准将
1951年 アメリカ海軍参謀総長の要請でアメリカの海軍省と海軍基地を視察
1952年1月12日 海軍中将
1952年3月1日 第1艦隊司令官
1953年6月 予備役編入、国防部長官就任、エリザベス女王戴冠式参列
1954年 ワシントン韓米軍事経済会談代表
1955年 韓米軍事援助会談代表
1957年6月 駐西ドイツ公使
1957年8月 駐西ドイツ大使
1963年7月 在野政党統合推進委員会委員新党発揮準備委員
1963年8月 国民の党企画委員会委員
1963年11月 第6代国会議員落選
1964年11月 民主党脱党
1966年8月 戦線視察とベトナム派遣軍の慰問のためベトナム訪問
1966年10月 アジア民族反共連盟第12次総会代表
1967年 民主共和党入党、反共連盟理事、韓国在郷軍人会顧問
1968年2月 郷土防衛諮問委員会委員
1970年12月 大韓潤滑油会社社長
1971年1月 反共連盟理事
1971年8月 世界反共連盟総会出席、星友会顧問、国土統一顧問
1972年2月24日 韓国弘報協会会長
1972年2月29日 反共連盟理事長
1972年4月 世界勝共大会出席
1972年8月 第6回世界反共連盟総会代表
1974年2月 韓国弘報協会会長再任、反共連盟顧問
1976年、国際文化協会常任顧問

4. 栄典
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太極武功勲章 1951年10月31日
金星太極武功勲章 1953年4月5日
乙支武功勲章
共匪討伐記章
シルバースター 1950年11月25日
レジオン・オブ・メリット - 1951年8月16日
デンマーク赤十字勲章

5. 出典
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6. 参考
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