日本生物環境工学会

日本生物環境工学会は、日本学術会議協力学術研究団体として、福岡市東区箱崎6-10-1 九州大学生物環境調節センターに事務局を置く日本の農学及び工学系の学会であり、1962年に設立された。

農業生産のイノーヴェーションを目途に、基礎である環境調節、高度の応用である植物工場に重点を置き、関連する植物生体計測、バイオロボティクス等に関わる科学・技術の学術振興、関連する社会貢献を目指している。

1. 沿革
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日本生物環境工学会は、1962年に、生物環境調節システムの合理的設計・運営・普及等を目的に創設された研究会を基に学会に発展した。創立当初は、日本生物環境調節研究会といい、杉二郎等の尽力によって学会へ発展した。初代学会長には神立誠が就任した。1960年代には、この分野の国際化も進み、オクスフォード大学で開催の国際会議で、生物環境調節の研究を実施するファイトトロンにちなみ、ファイトトロニクスと称する学問分野が提唱された。このファイトトロンの活用に基づくファイトトロニクスは、米国、フランス、オランダ等を中心に展開し、日本でも東大、京大、九大等の旧帝大にも小型のファイトトロンが建設されたが、巨額の国家予算を有効に活用するため、日本学術会議の勧告により、九州大学に拠点として九大生物環境調節研究センターを設け、本学会の基盤で、全国共同利用施設として、活発な活動を開始し、本学会の拠点となった。このような世界的な学術動向を踏まえ、杉二郎東大名誉教授のコーディネートにより、本学会は1970年代に農学系で史上初の大型研究組織「文部省特定研究生物環境制御」を委託された。充実した成果に続いて「文科省特定研究生物生産のシステム化」が新たな課題として延長され、生物と環境に関わる総合的な学術に対応する学会として発展の基礎を築いた。 他方、世界でも、環境調節型に関わる植物生体計測等で画期的な進歩がなされ、米国のデユーク大学ファイトトロンを中心に、第2世代のファイトトロニクスが新たな進展を示し、学会を代表する形で、橋本康がこのプロジェクトに参加した。この第2世代のファイトトロニクスの成果は、橋本が帰国後、日本学術振興会とNSFの採択により、日米セミナ「植物生体計測」を日本で開催し、オランダのワーゲニンゲン大学との連携も進め、Speaking Plant Approach  の展開にも新たな道を開いた。

農業生産面に視点を当てると、オランダ等の大型志向で、農業生産の概念が変り始めた。日本では、日立製作所中央研究所が、人工光植物工場を開発し、工業界から農業生産への参入は、注目された。この流れを着実に発展させることを目途に、高辻正基、橋本康を中心に1988年、日本植物工場学会が発足し、事務局を東海大学に置いた。初代会長には山口彦之が就任した。施設園芸以外に環境調節型農業へ大きな可能性を期待できる植物工場は、人工光に主力を置くため、人工光植物工場として、日本独自の発展を遂げた。

2005年、日本学術会議が明治時代の旧帝大時代からの学術の枠組みを超えた大改革を行った。この改革に整合し、基礎学重視の日本生物環境調節学会は、新時代の革新的な農業生産を目途とする日本植物工場学会と合併連携協議会の学術的審議に基づき、2006年に新学会と学会名を変更、日本学術会議協力学術研究団体の指定を受けた。初代会長には、村瀬冶比古が就任し、合併学会の新規性・継続性を軌道に乗せるため、橋本康名誉会長、高辻正基理事長の3頭制でスタートし、学術会議が大改革の中心に据えた「若手、地方、女性」重視のヴィションにコントラクト出来る学会像を目指している。

新学術会議会員の推薦では、地方・若手のヴィジョンに沿って、複数の若手を推薦し、史上最年少の学術会議会員の実現をみた。現在の本学会長の野口伸である。

日本学術会議と歩調を合わせた「コントラクト」できる学会像をめざし、学術会議食料科学委員長を兼務する野口会長を中心に、オランダ型の太陽光植物工場を日本の国益に資するよう、そのシステムをSPA、そしてコンピュータ制御を網羅するインテリジェント・システムに基づく、次世代型食料生産を一つの学術目標として掲げ、成果の一部は日本学術会議対外報告書として、他方、本邦初の啓蒙書を刊行している。

学会は、基礎学である学術研究部会生物環境調節のイノーヴェーション)、生物生体計測、全自動植物工場、施設生産システム、さらに植物工場等の社会のニーズに整合する社会対応部会として、植物工場推進・普及部会を中心に、関連するWGを設け、成果を和文誌「植物環境工学」、英文国際誌「Environmental Control in Biology」を、それぞれ季刊誌として刊行し、学術面の国際貢献、応用面の社会貢献を目指している。

1.1. 事務局
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〒812-8581 福岡市東区は小崎6-10-1 九州大学生物環境調節センター内

1.2. 主な役員
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理事長-野口　伸
会長-野並　浩
名誉会長-橋本　康
名誉副会長-田中道男
名誉理事長-高辻正基社会開発研究センター理事)，古在豊樹
最高顧問-今井 勝，仁科弘重、大下誠一
他

1.3. 略年表
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1962年、日本生物環境調節学会設立
1988年、日本植物工場学会設立
2006年、上記2学会が合併し、日本生物環境工学会
2012年、日本生物環境工学会50年記念

1.4. 活動
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会員数は、約1000名。国内の大学を会場として年次大会を開いており、約300人の参加者が集まる。会員の所属は大学、公的試験機関および民間企業など幅広い。

組織： 日本生物環境工学会には、総会・評議員会・理事会・部会・WG・支部からなる組織が在る。

総会・評議員会： 毎年1回、学会の年次大会の期間中に開催。会則の修正、諸賞の授与等。

理事・監事： 毎年3回開催し、学会の運営に関わる。内規の修正。

部会・WG： 理事会の承認に基づき、日常的に活動。

支部： 北海道支部、東北支部、関東支部、中部支部、西日本支部、四国支部、九州支部

フェロー： 橋本　康、高辻正基、村瀬冶比古、野口　伸、古在豊樹、長野敏英、松岡孝尚、真木太一、原　道宏、高山眞策、大政謙次、野並　浩、石川勝美、平間淳司、今井　勝、橋口公一、大下誠一、筑紫二郎、永田雅輝、田中道男、松山正彦、上野久儀、仁科弘重、吉田　敏、位田晴久、鳥居　徹、清水　浩、後藤英司、北野雅治、森本哲夫、川村周三 ジュニア・フェロー 高山弘太郎、安永円理子、羽藤堅治

役員一覧、学会賞等の歴代授与者等の詳細は→本学会WEB

2. 関係項目
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2.1. 第2世代のファイトトロニクス
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ファイトトロニクスは、第2次世界大戦後に、環境条件と植物生育との関連を実験科学的に実証することを目途に出発した。当初は、温度、光、湿度等の主要な環境要因の制御環境下における生育を実験的に求め、多くの成果を挙げたが、環境要因を拡大し、人工気象室のイメージをファイトトロンに求め、気象現象が複雑過ぎるため、環境とその条件下において植物が受ける環境ストレスとの生理・生態的関係を科学的に明らかにする本来の目的から逸脱し、行き詰まってしまった。 この点の反省から、人工気象室は、一先ず脇に置き、主要環境要因の厳密な制御に基づく環境条件下に於ける植物の生理・生態を、高度な計測により定量化することに目標を変更した植物環境調節科学を第2世代のファイトトロニクスと称す。全米屈指の植物生理学者のクレーマ教授に導かれ、1970年代に米国ノースカロライナ州のデユーク大学、及び隣接のノースカロライナ州立大学を中心に、多くの成果を挙げ、世界から注目された。 特に、デユーク大学理学部ファイトトロン研究所では、小型サイクロトロンによるリアルタイムの植物葉面への放射線物質供与と光合成産物として取り込まれた放射線の植物体内追跡に関わるコンピュータ生体計測システムを開発し、植物生体計測の概念を革新した。 画像計測に関してはリアルタイムの葉面温度分布の研究がクレーマ教授の指導で第2世代のファイトトロニクスにコミットし、デユーク大と共同で米国植物生理学会で発表し、画期的成果と評価され、続いて日本で開催の日米セミナ「植物生体計測」は第2世代のファイトトロニクスに大きく貢献し、その流れは拡大している。 日立が開発した人工光植物工場は、開発の段階では、自作の質量分析計を用いて、栽培植物の最適環境条件を求めるシステムであり、第2世代のファイトトロニクスそのものであり、科学的貢献は大きい。ただし、現実の人工光植物工場は、複雑・高価な生体計測を省略し、普及しているため、そもそもの理工学的価値は、今ひとつ評価されず、実学重視の施設園芸工学サイドとの綱引きに巻き込まれた。
九州大学バイオトロンは、ファイトトロンの名称を用いず、小動物も含める環境調節学を目途としたため、第2世代のファイトトロニクスに貢献した科学面は、世界的業績を挙げるも、ある意味で、グローバルな知名度に欠け、国内外から正当な評価を得ていない。ネーミングで知名度にブレーキを掛けたようである。論文のI-Pを含め、此の面を改善していくことは、本学会としても今後の課題である。 九大バイオトロン出身で、イリノイ大学で水分生理の第一人者のボイヤー教授のもとで大学院を納めた野並浩は、独・米で開発した細胞計測の実際的な開発者として、細胞計測への道を開き、質量分析計の応用を含め、植物細胞生体計測の嚆矢と云えよう。

2.2. SPA
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広い干拓地に展開するオランダの栽培システムは、haを越えるグリーンハウスが林立する農業団地であり、Greenhouse Horticulture と呼ばれる。この巨大な栽培システムの環境調節には、栽培植物の生体情報を取得し、それらのデータに基づきコンピュータが各種環境要因の設定値を修正し、そのプロセス制御を行うべきだ、と1970年代末頃、ワーゲニンゲン大学の生理学の巨匠が概念的な提案を行っていた。1979にワーゲニンゲンで開催の第一回「グリーンハウスへのコンピューター利用」の国際会議で、葉の温度を画像計測し、プロセス制御の設定値を変動させる研究が、SPAのコンセプトを具体化する実例として、注目された。 プロセス制御の国際専門学会IFACにグリーンハウスの環境制御を研究する国際技術委員会を立ち上げ、北欧の先進的研究者の後押しで、SPAはIFAC経由でベルリンで開催のISHS主催のシンポジウムの招待講演に指名され、そのコンセプトは、国際園芸の分野に認められた）