岸和田東映劇場

岸和田東映劇場は、かつて存在した日本の映画館である。1935年1月、山村劇場として大阪府岸和田市北町に開館した。第二次世界大戦後はいち早く復興し、多くの日本映画・輸入映画を上映した。1957年には「岸和田東映劇場」と改称、東映の契約封切館となる。1978年には東映の準直営館になったが、山村劇場に返還されて1982年に閉館した。同府貝塚市の山村座の姉妹館である。

1. 沿革
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1935年1月 - 山村劇場として開館
1957年 - 岸和田東映劇場と改称
1978年 - 東映が準直営化
1982年 - 閉館

2. データ
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所在地 : 大阪府岸和田市北町12番地12号
かつての同府同市北町74番地123号、現在跡地にKKビルひまわりサンハウス
経営 :
山村儀三郎
大岸静
山村英二
薩準次郎
トーエー商事
山村劇場・辻円暁
構造 : 木造二階建
観客定員数 : 472名 ⇒ 470名 ⇒ 480名 ⇒ 342名

3. 概要
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1935年1月、山村劇場として大阪府岸和田市北町74番地123号に開館した。この開館時期は、戦後の資料である『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』によるものであり、同時代の資料には、常設映画館としての同館についての記述は見当たらない。同館は、大正末期から昭和初期にかけての1920年代に同府泉南郡貝塚町大字近木町1028番地で常設映画館として開館した山村座の山村儀三郎が経営した。同館は、紀州街道が古城川をまたぐ欄干橋周辺の繁華街に位置した。開館当時の同市内の映画館は、欄干橋南側の魚屋町にあった朝日座、堺町の岸和田館、北町の電気館、下野町の吉野倶楽部、のちに同市に合併する泉南郡春木町の春陽館の5館が存在した。1939年2月には、本町に岸和田東宝映画劇場が開館している。

同館の創業者である山村儀三郎は、南郡三田村の和田家に生まれ、大阪府第六尋常中学校を卒業して旧制小学校の教諭を務めていたが、貝塚町の山村家の女婿となり家督を相続、多角的に事業を推進し「篤行の士」として知られ、のちに貝塚市の市議会議員も務めた人物である。1942年には第二次世界大戦による戦時統制が敷かれ、日本におけるすべての映画が同年2月1日に設立された社団法人映画配給社の配給になり、すべての映画館が紅系・白系の2系統に組み入れられるが、同年発行の『映画年鑑 昭和十七年版』には、同館についての情報が記載されていない。

戦後はいち早く復興しており、1950年に発行された『映画年鑑 1950』には、同市内の欄に、大映の三番館である岸和田館、松竹の二番館である第二電気館、東宝・大映の二番館である春陽館、洋画系の岸和田セントラル、東宝の三番館でありヨーロッパ映画も上映した岸和田東宝劇場、そして同館の6館が記載されている。同書によれば、当時の同館の経営者として河合栄の名が記されており、観客定員数は472名、興行系統は東宝の三番館と洋画である。翌1951年に発行された『映画年鑑 1951』では、同館の経営は山村儀三郎の個人経営、支配人は薩準次郎、観客定員数は変わらないが、興行系統が戦後新興の映画配給会社である東京映画配給の二番館である旨、記されている。東京映画配給は、同年4月1日付で東横映画・太泉映画との合併により東映となった。同書には貝塚の山村座も同様に記載されており、こちらの経営者・支配人も同様に山村・薩が兼任している。薩準次郎は、のちに同館の後身である岸和田東映劇場を、のちに山村家から引き継いで経営することになる人物である。1954年には、同館の経営を山村儀三郎から大岸静が引き継いだが、支配人は引き続き薩準次郎が務めている。

1957年には岸和田東映劇場と改称、東映の契約封切館となる。同年4月24日には、鍛治屋町の繁華街に岸和田大映が開館し、大映二番館として興行を開始している。これによって、同市内の映画館は合計9館の時代を迎える。しかしピークは短く、1961年には山直劇場が、1962年には岸和田東宝映画劇場、春陽館、吉野倶楽部の4館が閉館し、同市内の映画館は同館を含めてわずか5館に減ってしまった。1964年には、岸和田大映が同館至近の大北町に移転し、鍛治屋町の元の劇場は日活直営の岸和田日活になり、市内の映画館は合計6館に微増した。

同館同様、山村家が貝塚市内に経営していた山村座は、1963年には「貝塚東映」と改称、経営者も山村儀三郎から山村英一へと代変わりした。これにより、山村家が経営する映画館は両館とも「東映」を名乗ることになった。しかしながら、その3年後の1966年には、同館の経営が大岸静から山村英一へと変わり、同年、貝塚東映は閉館している。翌1967年には、長らく同館の支配人を務めた薩準次郎が、同館の経営を行うことになり、支配人は宗像良演が務めた。

1978年には、東映の関西支社管轄の興行子会社であるトーエー商事と契約を更改、東映は同館を準直営化した。1981年には契約期間満了のため、同館はトーエー商事から山村劇場に返還され、辻円暁が代表および支配人となったが、翌1982年に閉館した。同市内の映画館は、浅原隆三が代表を務める同和商事が経営する3館、岸和田日劇および岸和田スカラ座、岸和田大劇だけになった。

同館の跡地には、Google ストリートビューによれば、2009年7月現在、KKビルひまわりサンハウスが建っている。

4. 脚注
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5. 参考文献
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『日本映画事業総覧 昭和三・四年版』、国際映画通信社、1929年発行
『日本映画事業総覧 昭和五年版』、国際映画通信社、1930年発行
『非常時日本と人物』、原静村、南海新聞社、1936年発行
『映画年鑑 昭和十七年版』、日本映画協会、1942年発行
『映画年鑑 昭和十八年版』、日本映画協会、1943年発行
『同盟新日本大鑑1948』、同盟通信社、1947年発行
『映画年鑑 1950』、時事映画通信社、1950年発行
『映画年鑑 1951』、時事映画通信社、1951年発行
『映画年鑑 1955 別冊 全国映画館総覧』、時事映画通信社、1955年発行
『映画年鑑 1956 別冊 全国映画館総覧』、時事映画通信社、1956年発行
『キネマ旬報』(5月上旬号、キネマ旬報社、1957年5月1日発行
『映画年鑑 1958 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1958年発行
『映画年鑑 1961 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1961年発行
『映画年鑑 1962 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1962年発行
『映画年鑑 1963 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1963年発行
『映画年鑑 1964 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1964年発行
『映画年鑑 1967 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1967年発行
『映画年鑑 1968 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1968年発行
『映画年鑑 1974 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1974年発行
『映画年鑑 1975 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1975年発行
『映画年鑑 1976 別冊 映画便覧』、時事映画通信社、1976年発行
『映画年鑑 1978 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1978年発行
『映画年鑑 1979 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1979年発行
『映画年鑑 1981 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1981年発行
『映画年鑑 1982 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1982年発行
『映画年鑑 1983 別冊 映画館名簿』、時事映画通信社、1983年発行

6. 関連項目
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岸和田市
山村座 
東宝
東京映画配給
新東宝
東映

7. 外部リンク
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[1] - 2009年7月時点の同館跡地