日本の島の一覧

日本の島の一覧は、日本にある島の一覧である。日本の行政機関の一つである国土地理院の2023年2月28日の発表によれば、日本全国の島の数は14,125島である。これは、法令等に基づく島に加えて、2022年1月時点の電子国土基本図電子国土基本図の作成には、基本的には高解像度の航空写真、ロシア連邦が実効支配している[[北方地域に描画された12,729の陸地から、コンピュータを用いて以下の条件を満たすものを島として数えたものであるname="horei"。

周囲長0.1   km以上の海岸線で囲われている。
自然に形成されたと判断できる。
内水面にある陸地は除外する。この島数の発表以前には、海上保安庁が1987年に公表した6,852島が広く用いられていた。また、国土地理院は、面積が1   km2以上の島のリストを毎年公表している。本項では、この国土地理院のリストに掲載された島の名称及び面積を網羅するとともに、海上保安庁による島数を都道府県別に付す。また、それ以外の島名も列挙する。

1. 日本の島の数
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島の計数方法に国際的な取り決めはないが、国際的にはオーストラリア大陸より小さな陸地を「島」とするのが一般的であり、日本の領土はすべて「島」から構成されていることになる。しかし、「水域に囲まれた陸地」という観点では「大陸」と「島」とのあいだには相対的な大小の関係しかない。日本国内ではこれと同様に、北海道、本州、四国、九州、場合によってこれに沖縄本島を加えた4島ないし5島を「本土」と扱い、一般的には「島」をつけては呼ばない。このため日本の島の数を数える際に、この「本土」を数に入れない場合もある国土交通省ではこの5島を「本土」、それ以外を「離島」としている。一方、離島振興法では2015年7月13日時点、離島260島が指定を受けている。このなかには琵琶湖に浮かぶ[[沖島 『SHIMADAS』。

日本語では「水域に囲まれた小さな陸地」を意味する表現として「島」のほか、「岩」「瀬」「嶼」「山」「鼻」「礁」「丸」「根」「碆」「石」などの語がある。海洋法に関する国際連合条約では、「自然に形成された陸地」で「高潮時も水面上にある」ものを「島」と定義しており、面積の大小は問われない。このため日本では「島」の総数の把握は困難である『SHIMADAS』。

1.1. 日本の島の数の変遷
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1946年に初めて「日本の島の総数」が公的機関から発表された。これはGHQの指揮のもとで海上保安庁が調査したもので、外海で1,025、内海と港湾内の島を含めると「2,394余り」とされた。その後、トカラ列島、奄美群島、小笠原諸島や沖縄の返還に伴って数は増え、1969年までに「3,922」となり、この数値は1989年まで政府の公式見解として用いられてきた。ただし、具体的にどのような基準で数えられ、どの島が含まれているののかは不詳であった『SHIMADAS』たとえば、1973年に西之島の600[[メートル。

1987年に、海上保安庁が発表した昭和62年版『海上保安の現況』では、新たに日本の島嶼の総数が「6,852」とされた『SHIMADAS』。これは、最大縮尺海図や、2.5万分1の地形図を使用し、以下の条件を満たすものを島として数えたものである。

周囲が0.1   km以上である。
何らかの形で本土と繋がっているものについては、橋や防波堤のような細い構造物で繋がっている場合は島として扱い、それより幅が広く繋がって本土と一体化しているものは除外する。
埋立地は除外する『SHIMADAS』。この島嶼数は、1989年に『第三十九回日本統計年鑑』に「国土構成島数」として記載され、日本政府の公式な「日本の島嶼の総数」として用いられるようになった。『日本統計年鑑』では、「都道府県別の総数」及び「瀬戸内海の島嶼数」だけが発表され、個々の島の位置、名称、大きさなどは非公表である『SHIMADAS』『離島振興ハンドブック』『SHIMADAS』『日本の島事典』。

国土地理院が毎年発表する『全国都道府県市区町村別面積調』には、面積が1   km2以上の島が掲載されており、その数は332である。これには湖沼中の島も含まれている。その面積は埋め立てや掘削などで毎年変動しているが、特に2013年度と2014年度の間ではその差が大きい。これは、2013年度までは1988年に地形図上で測定されたものに毎年の埋め立て分を加算して算出していたが、2014年度からは面積の算出方法が変更され、電子国土基本図による測定値になったためであるたとえば本州は2013年度から2014年度で33.05   km2「小さく」なっている。これは杉並区全体の面積にほぼ等しい。2014年度と2015年度の間では、0.64   km2小さくなっただけである。}}『日本の島事典』。

これらとは別に、1982年に財団法人日本離島センターが独自に島を数え直し、「4,917」島と発表した。この際の基準は、国土地理院が発行する5万分1地形図及び20万分1地勢図において、「島」「岩」「瀬」「根」「礁」などの固有名詞が示されているものを、島の規模に関わりなく数えたものである。これは実際の島と島数を対照させて把握できる日本で初めての総合資料である。さらにこの資料では面積1   km2に満たない島も、面積などの諸元が掲載されている。ただし、この調査方法では、名称が記載されていれば小さな島でも島に数えられる一方、大きな島でも名称が記載されていなければ数に加えられないため、実際に存在する島の数とは一致しない『SHIMADAS』。

2023年には、国土地理院より日本の島の数は「14,125」島であると発表された。従来の島の数を大きく上回ったのは、測量・調査技術が進歩したためである。

このように、「日本の島の総数」としては「3,922」「4,917」「6,852」「14,125」が用いられてきたが、場合によってはこれらから「本土」の4ないし5を差し引いた数字が用いられる場合もある『離島振興ハンドブック』。

1.2. 有人島と無人島
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島が有人島であるか無人島であるかについては複数の異なる判断基準がある。瀬戸内海では耕作のために毎日のように人が渡ってくる島があり、日本海や北日本の漁場では漁期に漁師が一時的に立ち寄る島もある。このように通年の定住がないとしても、農耕や漁業のために一時的に定住がある季節有人島や、公務員が職務で交代しながら逗留する島などは有人島とするか無人島とするかは難しい『SHIMADAS』。

日本離島センターでは、国勢調査と住民基本台帳をもとに有人無人の判定をしている。ただし、国勢調査は5年ごとに実施される一方、住民基本台帳は住民票の登録・抹消により更新されるため、両者には時期的なズレがある。また、国勢調査は小さな離島等では調査区域が本土と島にまたがって区別が困難なこともあり、住民票は登録・抹消が実際の居住の時期と異なることもある。さらに、離島振興法の指定を受けていない島も多くあるため、有人・無人を正確に確認することは困難である『SHIMADAS』。

国土交通省が2023年に公表した資料では、14,125島のうち有人島は421島としている14,125島には内水面離島を含まないが、有人島の総数には琵琶湖の湖中島である沖島を含む。}}。

2. 面積順
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下表は国土地理院が発表する「島面積20傑」による値。「海岸線長」は総務省統計局の『第六十三回 日本統計年鑑 平成26年』より - 1986年調査、ただし、択捉島と国後島は1969年に計測。）