江戸時代の日本の人口統計

江戸時代の日本の人口統計は、江戸時代の人口統計、人口調査および推定人口をまとめたものである。その結果は、初期には戦国時代後期から続く顕著な増加が見られ、それに比べ、中期・後期には増加はわずかだった。

1. 概要
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豊臣秀吉は天正19年または文禄元年に人掃令を出し、朝鮮出兵のための動員数把握の目的で全国規模の人口調査を命じた。この時の戸口調査がどの程度まで実施されたかは不明であるが、徳島藩で実施された「棟付改」、細川家領で実施された「人畜改」などは、秀吉の命を受けて実施された戸口調査が続いたものと考えられている。

江戸時代に入ると宗門人別改帳制度が成立し、各地域毎の人口がより正確に把握されるようになった。しかしキリシタン取り締まりの為に寺社毎に戸口をまとめた物で、全国人口調査と呼べるものではなかった。

全国人口調査は徳川吉宗によって享保6年に開始され、享保11年以降、6年毎に改籍された。この調査によりある程度、日本の人口の概要が分かるようになった。しかし問題点も多い。まず第一に除外された者が多い。この調査は基本的に人別改によって把握された登録人口を反映しており、調査対象は御領、私領、寺社領、諸都市の有籍者のみであり、無籍者は対象外であるほか、武士、武家奉公人・従者や公家・皇族の人口は初めより集計の対象外であった。第二に調査方法が不統一だった。幕府直轄領以外の私領の調査方法は各藩に任されたため、乳幼児人口や被差別階級、神社仏閣関連人口の扱いが各藩で異なっていた。例えば和歌山藩 では数え8歳未満、金沢藩 では数え15歳未満は含めていなかった。その結果、除外人口の問題が複雑化した。第三に意図的な過少申告・過大申告をする藩が多かった。これは藩の人口調査結果にみられる人為的操作、明治時代の戸籍人口との比較から判明している。これにより、調査結果は実際より約400万から500万人ほど少なくなっていたと推定されている。

速水融によると、少なくとも金沢藩 、和歌山藩 、徳島藩 、広島藩 、福岡藩 、対馬府中藩/厳原藩 、鹿児島藩 の領地は明らかに人口調査、もしくはその結果の幕府への報告が、実際の人口より過小であり、こういった過小評価が、奥羽、北陸、山陽、四国、九州に多く見られる。

現代の学者の推定では、江戸時代中期・後期を通じて、日本の人口は約3000万人前後であった。

なお以降本項では、断りの無い限り年齢は満年齢ではなく数え年である。元号と西暦の対応に関しても、月日を記さない限り旧暦と新暦の違いを考慮しないこととする。「藩」という呼称が大名の知行地、領知、領国を指すものとして使われるようになったのは明治維新前後からであるが、便宜上江戸時代を通じて「藩」という呼称を用いる。また、本項では武家方奉公人並又者などの人口を除外した、幕府に報告するべき域内人口を「領民人口」と呼ぶこととするが、域内総人口を「領民人口」とする場合もあり、定義の定まった学術用語ではない。

2. 江戸時代前期の推定人口変遷
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大田南畝著『竹橋余筆別集』巻八「拾領ヘ相尋候 年久数人別書」によると、徳川吉宗は80年間所替のなかった10万石以上の外様大名に対して過去の領民人口を報告するように求め、江戸時代前期に関して以下の調査結果を得た。9藩中8藩で人口増加がみられ、全国人口調査の実施された江戸中期以降に比べ、江戸時代前期はかなりの人口増加があった。

なお岡山藩の貞享3年の領民人口は、備中国分・備前国之内二郡・城下町分の人別帳が焼失または腐損したため、備前国六郡分のみの人口が報告されている。また岡山藩の宝永3年の領民人口は、城下町の人別帳が焼失したため、備中・備前の在方のみの人口が報告されている。よって比較のために他の年度に関しても備前国六郡分のみの人口、城下町分を除く在方分の人口が併せて記述されており、本表ではそれぞれ斜体、括弧内の数字で示す。同様に津藩の寛文5年と元禄7年分の領民人口は、人別帳の紛失により伊勢国内寺領二ヶ村分の人口が計上されておらず、比較のために他の年度に関しても伊勢国内寺領二ヶ村分を除いた領民人口が併せて記述されており、本表では括弧内の数字で示す。同様に二本松藩の貞享2年の領民人口は、人別帳の虫食腐損により七ヶ村の人口が計上されておらず、比較のために他の年度に関しても七ヶ村を除いた領民人口が併せて記述されており、本表では括弧内の数字で示す。

ただし統計に限りがあり、江戸時代前期の推定人口の変遷について諸説ある。

吉田東伍は1人1石という仮定に基づいて1598年の慶長石高から1600年の推定人口を1850万人と見積もり、長らくこの説が受け入れられていた。

これに対し速水融は元和2年の小倉藩の人畜改帳を元に1石0.28～0.44人と石/人比を訂正し、1600年の推定人口を622万～980万人と推定した。後に速水融は太閤検地石高による推定人口を破棄し、江戸時代中期以降の幕府掌握人口から逆算して1600年の推定人口を求めた。即ち諏訪郡の人別改帳の研究などから150年で人口が3倍になる成長パターンを導き、1600年の推定人口を1230万人へ改訂した。

鬼頭宏の1600年から1750年までの推定人口は、速水融の学説をまとめたもので、江戸時代前半の人口成長パターンが150年間で3倍になるロジスティック関数によると仮定し、寛延3年の推定人口から遡って計算している。その際全国を先進国、中進国、後進国に分類し、人口成長の開始期をそれぞれ1500年、1550年、1600年と仮定する。詳しくは#地域別推定人口の変遷を参照。ジャン=ノエル・ビラベン の推定人口は、速水融とフランシーヌ・エライユ に依拠し、澤田吾一、社会工学研究所、速水融らの研究を踏襲している。

但し最近になって鬼頭宏は速水融推計を過小とし、17世紀の人口増加率を0.58～0.65%/年に下方修正して1600年の推定人口を1432万～1547万人と上方修正している。

一方斎藤修は1600～1721年の人口増加率をせいぜい0.51%と仮定して、1600年の推定人口を1700万人と算出している。ウィリアム・ウェイン・ファリス の1600年の推定人口は、鬼頭宏と斎藤修の研究の折衷である。

また、藤野正三郎は17世紀前半の大藩の人口増加率 から1600年の推定人口を1940万人、1650年の人口を2365万人、1700年の人口を2888万人と算出した。

以下に主な研究者による江戸時代前期の日本の推定人口変遷をまとめる。なおコリン・マッケヴェディ とリチャード・ジョーンズ の推定人口はアイリーン・トイバー に依拠するが、実質的には横山由清による推定人口を補間して人口を推定しており、鎌倉時代の推定人口からの持続的な人口増加を仮定している。



3. 幕府人口調査と推定人口
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3.1. 全国人口調査と推定人口
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全国の人口調査は享保の改革の一環として、享保6年に始まった。享保6年旧暦6月21日付の布達には、「諸国領知之村々、田畑之町歩、郡切に書記、並百姓町人社人男女僧尼等其外之者に至る迄、人数都合領分限に書付、可被差出候。奉公人又者は不及書出候。惣而拝領高之外新田高は不及記、町歩計可被書出候。但無高に而反別計之新田も可為同前候云々。」とあり、田畑の面積調査と人口調査が同時に行われた。しかしながらこの布達により再検地への疑念などの混乱が生じため、続く旧暦6月29日の布達で、田畑の面積調査に関しては結局公認町歩を書きあげれば良いとし、人口調査に関しては過去の詳しい調査で代用して良いこと、武家方である「奉公人並又者」は人口調査の対象外とし、何歳以上の調査であるかを記載することなどが定められた。調査結果の報告猶予は8月までと短期間であったが、地方への交通手段や伝達方法も限られていたため、度重なる遅延があったようである。

2回目の人口調査が実施された享保11年では田畑面積調査は行われず、人口調査のみが6年毎に実施されるようになった。以降人口調査は6年毎の子午年に実施されたが、最初の享保6年の人口調査は子午年に相当しない臨時のものであるため、これを正式な第1回の諸国人数調査とみなさない識者もいる。

調査の結果は「諸国人数帳」としてまとめられた。例えば国立公文書館所蔵『雑載』巻二十五「諸国人数帳 諸国郡名」に収録の「寛政十午年 諸国人数帳」では以下のように寛政10年の人口が旧国別、男女別に集計されている。 このような形式の諸国人数帳の写本は幾つか残っているが、前文として箇条書きでかかれている内容はほぼ毎回同じである。すなわち6年毎の人口調査に関し、実際の調査月日は春から11月までとしか定められておらず、各代官・領主に任されている。未成年人口に関しては、15歳以下についてはそれぞれの調査地域での慣例に従って集計することになっており、「武家方奉公人並又者」が除外人口とされている。また、元禄郷帳の石高が併せて記載された。幕府での実際の集計作業は調査年の翌年にずれ込むことも多かったらしく、諸国人数帳に記載の年月が翌年となっている場合もある。

諸国人数帳は総ての年度で残っているわけではないが、諸国人数帳から抽出された人口データが転載されることで、必ずしも完全ではないにせよ一部の数字が残るケースがある。以下幕府の史料や雑記に記録として残っている幕府調査による総人口と男女別人口をまとめる。実際の人口はこれらの幕府調査人口よりも多いはずだが、除外人口と脱漏人口を補正するために、幕府調査人口に対して17%または20%上乗して推計された総人口を参考までに列挙する。また『三暇謾録』には享保6年から天保5年まで、6年毎に調査された武蔵国の人口の記載があり、弘化3年までの武蔵国の領民人口の変遷を完全に再現できるため、参考までに本表に掲載する。第4回の元文3年、第16回の文化7年、第17回の文化13年の人口調査に関しては、総人口の記録は残っていない。

なおこれらの人口は何れも琉球国の人口を含まない。また、『吹塵録』を編纂した勝海舟によると、第23回の諸国人数調査に当たる嘉永5年の調査結果については、翌年の黒船来航や徳川家慶崩御の混乱により最終的な集計が行われなかったという。但し藩によっては嘉永5年、安政5年、元治元年の領民人口調査結果も残っている。

3.2. 旧国別調査人口の変遷
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以下記録として残っている旧国別人口を、明治5年、明治6年の本籍人口とともにまとめる。旧国名は明治時代の五畿八道の順に従い並べてあるが、各年次をクリックすることにより、人口順に並べ替えることができる。明治5年、明治6年の戸籍人口に関しては、明治元年12月7日と明治2年8月15日に陸奥国・出羽国と蝦夷地・松前藩より分割・成立した旧国別人口を載せるほか、旧陸奥国、出羽国、蝦夷地の総人口を参考として斜体で示す。表の作成に当たっては『国勢調査以前日本人口統計集成』収録の速水融監修「江戸時代全国国別人口表－幕府調査－」をベースとしたが、享保6年に関しては須田昭義の論文により上総の人口と総人口を修正し、寛延3年に関しては『官中秘策』の諸写本により駿河・甲斐・美濃・但馬・備中・紀伊・阿波の人口を改訂し、宝暦6年に関しては井上瑞枝の論文や『国史』の諸写本により下野・隠岐・美作・豊後・対馬・蝦夷の人口を改訂し、天明6年に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで下野の人口を改訂し、寛政10年に関しては国立公文書館所蔵『雑載』収録の「寛政十午年 諸国人数帳」により近江・陸奥・越中の人口を修正し、文化元年に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで山城の人口を改訂し、文政6年に関しては男女別人口の合計を旧国別人口として用いることで摂津の人口を改訂し、文政11年に関しては高橋梵仙が『日本人口史之研究』でまとめたものを用い、天保5年に関しては国立国会図書館所蔵『諸国人数』により備後の人口を修正し、弘化3年に関しては男女人口の合計を旧国別人口として用いることで摂津、陸奥、出雲、石見の人口を改訂した。このほか参考として明治14年の旧国別面積と天保5年の『天保郷帳』記載の旧国別の郡数、村数と石高を掲載する。明治6年の旧国別身分人口に関しては壬申戸籍を参照。



3.3. 地域別推定人口の変遷
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鬼頭宏による江戸時代の国別推定人口を地域別にまとめると以下の通りである。1700年以前の推定人口は1750年の幕府調査人口から逆算したもので、1721年以降の推定人口は幕府の調査人口を一律2割増ししたものである。

日本全体で見ると、江戸時代前期の急速な人口増加に比べ、幕府による調査人口が残っている1721年から1846年までは人口はほぼ横ばいといっていい状況だが、 享保、天明、天保の三大飢饉の時期には人口が減少し、平常年には多くの地域で人口が増大している。一方地域別で見ると、東奥羽と北関東は減少、北陸・東山・東海は増大、近畿は減少、中国・四国・九州は増大という傾向が見られる。

4. 幕末の推定人口変遷
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幕府の調査人口は、個々の地域においては大きな人口変動が認められるが、日本全土の総領民人口に関しては、125年間にわたって余り大きな変化が認められない。これに対し明治時代に入ると急激な人口増加が起こっている。しかしながら弘化3年の幕末最後の全国人口調査から壬申戸籍が成立する明治5年までは、全国人口に関する統計が存在しない空白の四半世紀であるため、人口増加の転換点は不明である。

森田優三は、明治時代の年齢別人口統計に生命表の生存率を適用し、弘化3年以前の人口を3000万人と仮定することで、過去の出生率を推定し、明治期の人口成長は文政期頃に始動した可能性があると指摘した。

一方弘化3年の幕府調査人口と明治以降の戸籍人口を比較すると、江戸時代はむしろ人口減少地域であった両毛地域が明治初期には最大の人口増加地域へと変貌している。浜野潔らは、安政6年の横浜港の開港が養蚕業の盛んな東北南部～北関東～東山地域に急速な経済の発展と人口増加をもたらし、日本全体の人口増加への転換となったと推定している。

5. 辺境地域の人口変遷
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5.1. 蝦夷地・松前藩・アイヌの人口変遷
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松前藩はアイヌとの交易収入を独占するため、和人地と蝦夷地を設置して往来を取締しまったが、19世初頭まで蝦夷地は人口調査の対象外であった。宝暦10年の幕府巡検使への報告において和人地の人口は和人2万1647人を数えたほか、東在47人、西在50人、合計97人のアイヌが和人地に暮らしていた。また、福山城下の人口は安永6年において、諸士1526人、寺社方170人、町方4308人であった。

通商を求め来航する外国船が後を絶たずロシアの南下を警戒した幕府は、寛政11年に東蝦夷地を、文化4年に西蝦夷地を天領とし、アイヌに対しても人別帳の作成を行った。文献ごとに数字が異なり、千島アイヌが北海道アイヌとまとめられているなど大まかな集計ではあるが、千島・樺太交換条約により北海道へ移住する前の樺太アイヌの人口を記録しているなど貴重な資料となっている。

蝦夷地が天領になってからは和人の人口は増加し始めるが、一方でアイヌの人口は減少の傾向を見せる。これは和人との接触により天然痘、梅毒などの感染症が広がったことによる。文化4年には蝦夷地の大藩が松前藩へ返却されたが、ペリー来航後の安政2年には再び蝦夷地は天領となり、松前藩には陸奥国伊達郡と出羽国村山郡内の飛び地が与えられた。松前藩は慶応4年に居城を福山城から館城に移した。明治3年旧暦5月調の館藩の族籍別人口は以下の通りである。



5.2. 琉球、奄美群島、鹿児島藩の人口変遷
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琉球は清の冊封国の建前上、江戸時代の全国人口調査の統計から除外されたが、その一方で鹿児島藩 によって琉球の宗門手札改が実施されていた。また、道之島も明治に入って薩摩国に編入されるまで全国人口調査から除外されていたが、慶長18年の琉球からの割譲以降鹿児島藩の直轄支配下にあった。これらの地域の人口は本土の人口と共に鹿児島藩の藩政史料として伝わっている。

以下鹿児島藩の総人口とともに奄美群島、「本琉球」の人口をまとめる。幕府がまとめた旧国別人口と幕府へ報告された領民人口などは、鹿児島藩が幕府に報告した領民人口そのものであるが、本表では日向国諸県郡分の人口が判明している享保5年分の領民人口のみを採用する。この一例を除き、他の統計はすべて武士、武家奉公人、従者などの除外人口を含む。なお鹿児島藩の人口調査は遺漏が多く、天保年間～幕末の遺漏人口は20万人以上とも推測されている。特に琉球は人頭税逃れのため遺漏が多く、沖縄県発足直後に調査人口がほぼ倍増している。

諸士、郷士、私領士、及び下人・足軽等を含めた鹿児島藩の武家人口は、明治維新の頃には34万人に達している。



6. 主な藩の人口調査
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江戸時代中期以降の諸藩の領民人口調査は様々な形で残っているが、調査様式が各藩に任されたため内容・質に差がある。以下武家人口を含めた詳しい人員調査が残っている例として、金沢藩、仙台藩、熊本藩、萩藩/山口藩、佐賀藩、岡山藩、若松藩、高知藩 、久保田藩/秋田藩、盛岡藩、米沢藩、宇和島藩、弘前藩、津和野藩を取り上げる。なお廃藩置県直前の明治初期の藩の人口に関しては、府藩県三治制下の日本の人口統計を参照。また、鹿児島藩に関しては、上述の#琉球、奄美群島、鹿児島藩の人口変遷を参照。

6.1. 金沢藩
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享保6年に金沢藩領内の15歳以上の人口を調べた「今津甚四郎書出候人数一巻」によると、金沢藩の15歳以上人口は左下のような身分構成となっている。これに対し幕府へ提出した15歳以上領民人口の構成は右下の通りで、多数の15歳未満人口のほか、御家中6万7302人、寺社方1万9785人のみならず、百姓・町人人口の内、寺社門前地の百姓・町人、藤内など合計6万6234人も除外人口となっていた実態がうかがえる。

15歳以上の百姓・町民人口の変遷は以下の通りである。金沢城下町の町方人口については金沢市参照。

15歳未満の人口も含む明治3年旧暦閏10月10日の金沢藩の族籍別人口は以下の通りで、金沢藩は明治維新の頃に人口が100万人を超えていた唯一の藩である。



6.2. 仙台藩
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以下に支藩の一関藩を含む仙台藩の身分別人口の変遷を示す。仙台藩は中世の地方知行制が幕末まで存続し、万石以上の家臣も5家存在した。その結果「一門・諸士・諸組・諸職人」と称される武家には相当数の陪臣が含まれる。なお享保2年の陸奥領と一関藩領の郡方人口は、武家等除外人口を含めたものを掲載している。

城下町仙台以外の地方の町方、寺社方や穢多の人口は郡方人口に含まれる。なお仙台藩陸奥領内郡方人口に関しては、『伊達家勘定方』、『御分領惣人高調』などに寛保2年より天保3年までほぼ毎年分記載されている。以下一関藩を含め、記録に残っている郡方人口の変遷をまとめる。天明の大飢饉により大幅な人口減少が起こっている。

以下に一関藩を含めた仙台藩の構成別人口の変遷を示すが、宗門改帳の研究により天保の大飢饉の際の大幅な人口減も示されている。

戊辰戦争による処分により仙台藩は内高28万石に減封となる。幕末の仙台藩士分は直参家中9854家、陪隷2万4296家、合計3万4150家という構成になっていたが、明治2年5月の段階で士分3万3128家17万2239人の内、家中1993家9965人と陪隷全員が帰農となった。明治3年の族籍別人口は以下の通りである。



6.3. 熊本藩
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文政11年と明治2年の熊本藩の身分別・族籍別人口は以下のとおりである。

また、領民人口の変遷は以下の通りである。文政11年の身分別人口と比較すると、総人口64万8277人中百姓55万8257人と五ヶ町|川尻]]、高瀬、高橋）（内、郷村
154,766）（内、郷村
159,849）（内、郷村
150,066）（手廻・
召使）（小林和正,
1967年）