戦闘機無用論

戦闘機無用論、戦闘機不要論、戦闘機廃止論とは、技術の発達などを原因として従来の戦闘機を無用視、軽視する理論。必ずしも戦闘機を必要としないという理論ではない。

1. 第二次世界大戦期
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第二次世界大戦前後に起こった戦闘機無用論は、急速に発達した爆撃機を戦略上重視し、従来の防御的な戦闘機を無用視、軽視する主張。様々な考えがあり、戦闘機無用論同士でも対立がある。ジュリオ・ドゥーエやヒュー・トレンチャードの航空理論が影響している零戦搭乗員会。

1.1. 日本海軍
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日本海軍での戦闘機無用論は、1933年ごろから芽生え1935年、1936年にピークを迎えた碇。大本営、航空本部、横空、戦闘機搭乗員、攻撃機搭乗員、陸軍などから広く支持された碇森。戦闘機無用論は、支那事変の戦訓、航続力や攻撃力の大きい零戦の登場で立ち消えた戦史叢書95。立ち消えた後の1939年に、第二次戦闘機無用論と呼ばれる移動があった。艦上爆撃機拡充のために多くの戦闘機搭乗員が他部門へ外された処置である零戦搭乗員会。

根拠は以下が挙げられた。

攻撃機の性能が向上したため、高速な攻撃機に対する戦闘機の攻撃運動が難しくなり、射撃する機会が少ないこと。
高速機への射撃はほぼ追尾の形になり、金属製機体に対して7.7ミリ機銃では命中しても跳弾となること。
当時の戦闘機は航続距離が短く、空母の攻撃機に随伴できず、掩護できないこと。
1933年から1935年における爆撃機の性能・火力の向上、特に編隊による防御火網の構成が相対的に戦闘機の威力を低下させたこと碇。以下の演習結果も根拠となっている。1936年に九六式陸上攻撃機の実用実験の最終段階で、96式陸攻による木更津海軍航空隊と旧型の90式艦戦による館山海軍航空隊との模擬攻撃演習が行われ、劣速の戦闘機が攻撃機に追いつけず完敗した森。航本教育部長大西瀧治郎は大村空飛行隊長池上二男少佐を呼び、「今度はじめて九六式艦上戦闘機が大村空に配属される。戦闘機出身でない君がその飛行隊長にえらばれたが、この全金属単葉の性能のすぐれた九六艦戦をもってしても、戦闘機は無用と言えるのかどうか専門外の人の方が、客観的に正当な意見を出しやすいからそのつもりで意見をまとめてもらいたい」と依頼した森。そのため、1937年4月に佐世保鎮守府で鹿屋の96式陸攻が攻撃側、大村空の96式艦戦が防御側で防空演習を行い、当時は防空体制が整っていなかったこともあり、攻撃機側が奇襲の形で完勝した碇。

戦闘機無用論の影響で、養成削減があり1936年卒の戦闘機搭乗員は2名となる。1936年 - 1938年卒は計15名。比率としては19.7%から12.5%へ縮小である森。後への影響が大きかったという意見もあれば、一般にはたいした問題にはならなかったという意見もある戦史叢書95。中野忠二郎によれば「戦闘機搭乗員の養成が減らされたのは一年だけだったが、元来日本海軍の戦闘機の他機種にたいする比率は、米国などに比べるとはるかに少なかった。これは攻撃第一主義によるもので戦闘機が軽蔑されていたためである。また、その頃出現した新機種九六式艦爆の操縦員を充足するため、戦闘機隊から下士官操縦員が、艦爆搭乗員として引きぬかれた」という森。1937年には日中戦争で第二連合航空隊参謀源田実少佐が戦闘機の攻撃的な作戦を考案して、それまで主として防御用と見られていた戦闘機を積極的に遠距離に進攻させたことで、戦闘機の価値が認識されることになった。

1.1.1. 攻撃力強化
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軍令部第一課長だった福留繁によれば、航空機は砲戦に先んじて攻撃することが任務だから航続距離が必要であり、戦闘機のような防御本位で航続距離の短い飛行機は必要なく、母艦には一機でも多く攻撃機を搭載するべきという主張であったと述べている。海軍の小福田晧文によれば、戦闘機無用論は限られた軍事予算で航空兵力の増強をはかるために直接攻撃力を増やしたものであるという。1922年のワシントン海軍軍縮条約や1930年のロンドン海軍軍縮条約に伴い、山本五十六は、飛行機によって攻撃力を補おうと考え、攻撃機の増強に努めた碇。

福留によれば、1934年に連合艦隊航空戦技研究会の席上で柴田大尉から戦闘機無用論の意見が述べられ、2、3人が同調したが、当時連合艦隊の先任参謀だった福留はこれに反対し、後日、当時の軍令部第一課長だった稲垣大佐も反対意見を述べたという。 戦闘機無用論で最も影響を与えたのは三和義勇とする意見もある碇。三和が横須賀航空隊戦術教官の際、横空高等科学生に対し「戦闘機が攻撃機をその攻撃実施前に有効に阻止できないことは演習などでしばしば実証されているから、搭載機数に限りがある母艦には戦闘機の代わりに艦爆や艦攻を多く積んで攻撃力を増すべし」と力説した碇。柴田武雄分隊長は、攻撃機、爆撃機を進出させるために援護機など戦闘機による防御は必要と反対したが、三和は「海軍は伝統的に攻撃精神であり一機でも攻撃機、爆撃機を増やすべきである。君は戦闘機を過大評価している。それでも日本人か」と反論した碇。三和は軍令部作戦課に転出すると戦闘機搭乗員縮小計画を推進した。この要求に対して軍令部からも航空本部からも異議は出なかった森。

1.1.2. 大型機論
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1930年、松永寿雄中佐による大型攻撃機重視論などの論文が、海軍部内の機関誌に発表されて注目を浴びた森。

1935年、横須賀航空隊副長兼教頭大西瀧治郎大佐は、当時の海軍が持っていた戦闘機よりも優速の双発陸上攻撃機が完成される見込みがついていたこと、戦闘機の航続力が短いこと、海上での航法能力が小さいことなどのために、航空母艦での使用が制限されていたことから戦闘機無用論を唱えて横空の戦闘機関係者を論破した。また、1937年7月に海軍航空本部教育部長にあった大西は「航空軍備に関する研究」と題するパンフレットを配布しており、その中で大遠距離、大攻撃力、大速力を持つ大型機による革新を説き、小型航空機に将来性はなく、戦闘機は爆撃機の速度、高度増大でさらに必要なくなると主張してる戦史叢書95。

横空攻撃機隊分隊長新田慎一大尉ら攻撃機搭乗員は、大型攻撃機は多数の旋回銃集中により戦闘機を排除できると主張していた。特に新田大尉は大西大佐との関係も良く、自らが開発にかかわった九六式陸上攻撃機に自信を持っていた。横空戦闘機分隊長小園安名少佐も「おい、中攻どころか、いまにアメリカ本土を直接爆撃できる大型機ができるぞ。そうなれば、あんな高い費用がかかる空母なんていらなくなるよ」と若い搭乗員に声をかけ、空母全廃論を唱えた森。

日中戦争における1937年8月14日、新田慎一少佐率いる鹿屋海軍航空隊の九六式陸上攻撃機 9機、浅野楠太郎少佐率いる8機は台湾松山飛行場を発し、それぞれ杭州、広徳への渡洋爆撃に出撃したが、高志航中校率いる中華民国空軍第4大隊の迎撃を受け、新田隊が2機未帰還・1機大破、浅野隊が1機不時着放棄の損害を負った中山。

翌8月15日も、戦闘機の掩護なしに木更津海軍航空隊の陸攻を南京に、空母加賀の艦攻・艦爆を杭州空襲に出撃させた。陸攻は20機出撃し4機未帰還、89式艦攻は16機出撃し、うち7機未帰還、1機不時着、96式艦攻は13機出撃するも攻撃せず全機帰還、94式艦爆は16機出撃し1機未帰還、1機不時着した。この日、木更津部隊は戦闘概報の中で、九六式陸攻の防弾・防火対策の脆弱性を指摘した。柴田武雄少佐によれば、前日、艦攻隊長岩井庸男少佐に対して旧式の89式艦攻だけでも戦闘機の掩護をつけるべきと説得したが、分隊長安仙三大尉の「万一の場合でも旋回銃で大丈夫、戦闘機は足手まとい」という一言で不採用になり、この損害が出たことで戦闘機無用論は立ち消えたという零戦搭乗員会碇。

8月16日、新田少佐は再度鹿屋の九六式陸攻隊8機を率いて句容市空襲に向かったが、乗機は被弾して不時着。新田少佐を含め、搭乗員は全員自決した。戦闘機搭乗員だった源田実は新田の戦闘機無用論と対立しており、戦後、「図上演習や兵棋演習の上では精神的効果が加味されて一応理論として成り立ったが、実戦が始まると単なる幻想として消え去ってしまった。」「戦闘機の持つ有形無形の戦力は予想より遙かに大だった。」と述べている。

8月20日深夜、大西瀧治郎は戦況視察のため中国大陸の最前線に赴くこととなり、済州島アルトゥル飛行場を発した九六式陸上攻撃機6機による中国軍飛行場夜間爆撃に指揮官機に同乗する中山。これまで中国空軍に多数が迎撃された事から、爆撃機ばかりによる白昼の攻撃は危険と判断したためである中山。だが、揚州にて中国空軍第5大隊の戦闘機に迎撃され、陸攻4機が撃墜された中山。3日間の行動で陸攻隊は未帰還9機、不時着破壊2機、損傷機多数を出して実働稼働機は半減。第一連合航空隊司令官戸塚道太郎少将は戦闘詳報の中で「陸攻隊の強襲は、往年の二〇三高地の強襲に等しい心境で敢行した」と述べている。

同年8月30日、軍令部は中国空軍戦闘機隊との戦訓から「支那のｆb〔爆撃機〕は快速なり。」として、日本軍の戦闘機と爆撃機に対する考え方を改める必要を認めた。

艦上戦闘機は速力オソシ。猶戦闘機ニ対スル考へ方ハ更ムル要アリ。即チ、
戦闘機ハ艦隊ノ被攻撃ニ直衛効果少シトシテ軽視セラルヽ傾向ニアリタリ、
性能上戦闘機ハ対戦闘機空中戦ヲ考ヘ操縦性ヲ可良ナラシムルタメ、水平速力ヲ犠牲トセル点ニアリ、
着艦速力ニヨル制限ヲ(ﾛ）