社会技術

社会技術は、多様で幅広い関係者の対話や協働を通して社会と技術の関係を俯瞰し、社会問題の解決に資する技術のことである。ここでの技術は通常の意味での技術と異なり、より幅広い概念を表すことが多い。通俗的に言えば、《社会による》、《社会の中の》、《社会のための》技術が社会技術であり、周囲の環境や自らの立場、将来の予見に従って不断に構築されるものである。

1. 概念の歴史
--------

1.1. 労働手段体系説
------------

技術はギリシア語のテクネーを語源とし、英語や仏語でtechnicやtechniqueと呼ばれるものとなった。だが、日本語で「技術」という言葉が初めて使われたのは比較的最近で、西周の『百学連環』からである。そして日本で最初に技術とは何かを学問的に取り上げたのは、1932年創立の唯物論研究会に属する戸坂潤、岡邦雄、永田広志、相川春喜らである。彼らは「技術とは労働手段の体系である」という労働手段体系説を主唱した。岡はこの規定が直接的にはブハーリンの著作に見出されることを指摘する。ブハーリンによれば、

技術とは外的自然の単なる断片ではない。それは、社会の延長された器官であり、社会的技術である。それゆえ、われわれは、社会をいままで述べてきたよりももっと広い意味で論ずることができる。このばあい、社会には、その「社会的存在」における物も、つまりまず何よりも社会の技術的体系もはいるのである。…社会的技術は、個々の労働用具の堆積ではなくして、その連関した体系である。それは、この体系の各部分に残りのすべての部分が依存していることを意味する。それはまた、所与の各時期において、こういう技術のさまざまな部分が、一定の比例をたもって、一定の関係によって連関していることを意味する。

三枝博音や倉橋重史は、ブハーリンは技術について手段体系説を唱えたのではなく、社会的技術について言及していたとして、単なる「技術」と明確に区別する。

彼のいう社会的技術とは、たんなる労働手段の体系でない。そこに強調されているのは労働を通して生産過程に入ると、そこに生産社会という全体的な連関が成立つことにある。

1.2. 意識的適用説
-----------

唯物論研究会による労働手段体系説と並んで技術論の論者を二分したのは、武谷三男による「技術とは人間実践における客観的法則性の意識的適用である」とする意識的適用説であった。武谷は客観的法則性の意識的適用という技術の規定を生産的実践に限らず広く理解しなければならないと主張しており、技術論は生産的実践から社会的実践へと拡大・適用され、その両者の同一性が強調されることとなっている。

ここに社会的実践と、技術論すなわち人間の自然に対する実践とがその見方において無縁ではなく、その「拡大」であり、その同じ見方を「適用」したものであるべきことが示されてあるのである。技術論はこのような基本的な観点からつかまねばならないものである。このような技術論の論理の拡大適用はその後の論稿でも強固に武谷が主張するところとなった。嶋はこういう意識的適用説の拡大に基づいて社会的諸技術の規定を行うことも、その規定自体としては可能であるとしたが、その議論には立ち入っていない。武谷や、武谷を熱心に支持した星野芳郎も、その後、具体的に社会的実践への拡大について言及することはなかった。

1.3. 第三の立場
----------

技術論論争は上記の労働手段体系説と意識的適用説との対立を軸に展開されていったが、労働手段体系説から転向した相川春喜、意識的適用説にその論理が継承されたとされる三木清、両方の説を修正した技術規定を行った三枝博音によって、それぞれ独自の視点が提示された。

三枝は唯研における労働手段体系説の元となったブハーリンの議論は「技術」ではなく「社会的技術」を語っていたとし、労働手段体系説における技術は社会的技術のことであると明確にすべきだと主張した。また、これまでの技術論における学説はすべて技術の本質を捉えるための試みではなくてはならないとしたが、「本質」という概念に安んじすぎてはならないという警告も発している。そこで三枝は、技術を現実的に認識するため、現実にある技術に向き合うため、技術の歴史を把握しようとした。そこで明らかにしたのは、われわれが現実において見る技術の現象は、労働のもろもろの手段が社会的連繋を具えている状態を通じて現れてくるということであった。三枝は技術の意識的適用説について一定の理解を示しつつも、技術は過程としての手段であるという独自の解釈を通し、社会技術については労働手段体系説を採用した。

三木は技術を物質的生産だけに限定せず、「技術は社会的諸関係の中に入り組んで存在する」とする。一方の社会は、諸個人が一つの身体に組織されている「社会的身体」である。その上で社会技術を次のように捉えている。

元来技術は主体の、特に知識を基礎として環境に対する働きかけであるが、環境に種々のものが考えられるように技術にも種々のものが考えられるであろう。我々の環境であるのは自然のみでなく、社会も環境である。自然に対する技術があるように、社会に対する技術がある。自然技術に対して社会技術Sozialtechnik即ち政治の如きものが存在している。前者が自然科学を基礎とするのに対し、後者は社会科学を基礎としなければならぬ。そしてあの産業革命の結果として生じた最も困難な問題が社会問題であり、その解決が現代の根本問題であることを考えると、むしろ社会的政治的技術が現代の技術として特に重要であると考えることもできるだろう。相川は『技術論入門』において「生活が根柢的に社会的生活である以上技術も社会的であり、この社会的技術はあます処なく社会生活的目的に規定されねばならぬ」とした上で、その生活とは具体的には国民生活であり、「われわれが国家のための技術というとき、生活共同体のもつ社会的技術のすべてが、国家目的に動員され、国家的な合目的的実践のなかで生きることを意味するのである」。技術の概念は労働手段体系説と意識的適用説の二つが代表的であるとした上で、これら自然科学的ないし経済学的立場とは異なる哲学の立場から、技術を「ひろく行為的な概念とし、とくにその制作の形form of poesisに技術を認める思考を主要な傾向とする」第三の概念を提唱する。この第三の概念は三木清の「行為の形」としての技術概念にほぼ対応するものである。

1.4. ゴットル的解釈
------------

生活経済学者のゴットルは、1923年の著書で技術の4種の分類を行い、社会的技術について、以下のように定義している。

行為が「他者」に向けられ、かくて行為者間の関係に向けられる場合馬場敬治は社会技術に類する表現として「社会的技術」と「社会の技術」という用語を使い分けて議論している。馬場いわく「社会的技術」とは、因果関係が社会的事象に関する場合の技術であり、社会科学的技術とでも言うべきものである。ゴットルのSozialtechnikは馬場の言う社会的技術に属するものであるが、さらにこれ以外のもの、たとえばゴットルが「個人的技術」に分類した「克己の技術」をも含めるとした。これに対して、「社会の技術」とは、一定の時点において、一定の社会に用いられる諸種の技術的手段の総称である。これについては、ブハーリンの社会技術と同義であることを認めている。相川はこの分類について懐疑的立場を示したが、倉橋重史は馬場を支持し、社会技術についてブハーリン的な解釈とゴットル的な解釈の二つがあるとする。

倉橋はゴットル的な社会技術と同様の概念を示した学者を複数挙げている。フィヒターは社会工学を社会統制の一つとして捉え、計画より広義に解し、計画を遂行する社会行為として用いている。この場合、工学というのは部分の詳細な分析であり、部分を活動させるための特殊な技術的計画、あるいは予定した目標に向かって部分を操作する計画的プログラムとする。社会の規範や基準に従う「社会化」にとどまらず、社会工学は合理的に計画された行動に特別に従うよう要求する。ヘッツラーは人間と機械の関係についての全ての範囲の研究を指してsociotechnicsという用語を用いている。いわく、人間と機械の「両者の相互作用の外見上の様式が何であれ、それが物理的あるいは社会的なものであるように見えようとも、それは実質的に社会的であり、その結果においてそれはまぎれもなく社会的である」。またスターレイは、今までの技術の規定は狭義の概念であるとし、社会技術を含む、より新しい広義の概念を用いることを提言している。社会技術として法律、政治、教育、経営の技術を挙げ、低開発国の発展にとって必要な技術は物理的・生物的な技術だけでなく、経済、政治などの社会技術であると考えている。さらに、社会技術の下位概念として「開発の社会技術」というものを提唱している。これには開発の全体計画・プログラム、開発に対する政府機関および公的行政、人材開発、農業、産業、保健のような特定のセクターにおける開発の特別な技法などが含まれる。

社会技術という言葉は用いないが、エリュールは現代技術という用語によって同様の概念を示している。彼は機械的技術や知的技術と区別した上で現代技術には以下があるとする。

「経済技術」はほとんど全面的に生産に従属しており、労働の組織から経済計画にわたる。この技術はその対象と目標において、他の技術と異なる。しかしその諸問題は、すべての他の技術活動のそれと同じである。「組織技術」は大衆にかかわるもので、大規模の通商および産業的実務