日本の道路標識

日本の道路標識では、日本における道路標識について記述する。日本では道路上の安全と円滑のために道路標識が設置され、その様式や設置方法などは道路標識、区画線及び道路標示に関する命令に基づいて定められている。

日本における道路標識は本標識と、その本標識に付属する役割を持つ補助標識に区別されている。道路標識を設置する主体は都道府県公安委員会と道路管理者に分けられる。

道路標識の源流は江戸時代から設置が始まったとされる「道標」であり、日本で統一されたデザインの標識が設置され始めたのは大正時代のことである。その後、国内における道路交通情勢の変化に応じて様式の変遷・追加が行われ現在にいたる。

1. 概要
-----

日本では道路標識は道路における交通の安全と円滑を図るために設けられる時崎賢二。路面標示や信号機とは有機的あるいは補完的に設けられる全標協。

日本の道路標識を大別すると本標識と補助標識に分けられる。本標識は案内標識、警戒標識、規制標識、指示標識の4つに区分され、補助標識は本標識に付属するものとしている全標協。

案内標識は、道路案内のため主に青地または緑地に白の2色で表された標識で、目的地の方向や距離、現在地の情報、道路の路線番号などを通行者に伝えるために設置される浅井建爾。警戒標識は黄地に黒の2色で表された菱型の標識で、その先の交差点や踏切、車線減少、信号機や学校があることを通行者に注意を促すために設置される浅井建爾。規制標識は赤地に青・白または青地に白で表される。多くは円形あるいは四角形・逆三角形の標識で、通行者に通行規制や禁止事項を伝えるために設置される浅井建爾。指示標識は青地に白の2色で表される主に五角形や正方形の標識で、横断歩道、中央線、駐車可、優先道路などを運転者に伝えるために設置されるものである浅井建爾。補助標識は距離や区域、時間、車両の種類、方向など本標識を補足するための標識で浅井建爾、本標識の下に設けられる。

なお、これ以外に案内、注意喚起、指導用の看板類が設置されることがあるが、これらは一般に道路標識には含まれない全標協。しかし、法令上で正式には定められていない標識として法定外標識と呼ぶことがある増田聡。

道路標識を設置・管理する主体で区別すると、都道府県公安委員会が所轄するものと、道路管理者が所轄するものに分けられる全標協。規制標識および指示標識は都道府県公安委員会・道路管理者の両者が所轄する対象となるもの、もしくはどちらか片方が所轄するものが混在する全標協。その一方で、案内標識と警戒標識は全て道路管理者の下で設置・管理が行われている全標協。

法令上では定められていないが、交通に対する案内、警戒、規制、指示の内容を表現するために用いられる板を「標識板」、その標識板を固定するために用いられる支柱を「標識柱」と呼ぶ高速道路調査会・交通工学研究会法令上ではそれぞれ「標示板」「柱」と表現されている。}}。

2. 世界各国との比較
-----------

陸上で国境を接する国同士では自動車による越境が日常的に行われているがSADC、島国であり他国と接続する道路を持たない日本ではこのようなことがないため、日本とそれ以外の国では道路標識の内容やデザインに大きな差がある。

国家間で道路標識や交通制度を統一することは陸路貿易の活性化や交通安全保持のために必要でありSADC、実際に多くの国が「道路標識及び信号に関するウィーン条約」に則って道路標識を制定しているSADC。この条約で提示された国際連合道路標識は、古くから国境を越えて道路網が発展してきたヨーロッパの様式を基に、母語に関係なく意味が理解できるように設計されているため、結果的にこの目的に適うものとなっているSADC。

日本はウィーン条約を批准しておらず、更に独自の基準で道路標識を制定しているため、諸外国との統一性はあまり見られない浅井建爾。実際は、一部ウィーン条約を尊重した法整備や浅井建爾松嶋憲昭訪日外国人のレンタカー利用増加に向けた対応を行っているものの、依然として国際標準とは大きく異なっている。

例えば「一時停止」の標識は国際的に八角形または円形が一般的だが、日本は逆三角形のものを使用している。漢字のみでデザインされた標識もあり村越愛策、このように外国人旅行者がその意味を解するのが困難な標識は、運転時に混乱を引き起こしストレスや事故の原因となり得るため、国連標識に近づけるなどの対策や再整備が必要であるという指摘がある浅井建爾。2019年に行われた中部国際空港からレンタカーを利用する外国人への調査によると、「一時停止」の標識の意味を理解できる外国人の割合は3割以下であった。一方、日本の禁止を表す標識は原則として赤い丸に赤い斜線を加えるという原則が保たれているため、これと赤い丸のみで禁止を表す標識が混在する国連標識などと比べて統一感があると言える村越愛策。

なお、日本は他国と比べて道路標識が数多く至るところに設置されている浅井建爾。公安委員会が設置する道路標識が他国と比べ多い理由は、道路網が密であり、主要幹線道路も都市内を貫通することで通過交通と地域交通が混在しており、これらの道路環境の中で安全と円滑を確保するにはきめ細やかな交通規制を実施せざるを得ないからである警察庁交通局。

3. 法律上の位置づけ
-----------

3.1. 道路標識の設置に関する法律
------------------

道路管理者は、道路の構造を保全し、又は交通の安全と円滑を図るため、必要な場所に道路標識又は区画線を設けなければならない。

道路法、道路交通法に基づき道路管理者と都道府県公安委員会は道路標識を設置しなければならない。 前項の道路標識及び区画線の種類、様式及び設置場所その他道路標識及び区画線に関し必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。

ここで言う「内閣府令・国土交通省令」が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令である。標識令によって様式や設置基準、設置主体が規定されている時崎賢二。なお、都道府県や市町村が設置する案内標識や警戒標識の寸法や文字の大きさは条例によって独自に定めることができる。

法律には定められていない事項に関してはマニュアルや基準が整備され、これに則って計画・設計・施工・維持管理が行われている赤瀬達三。

3.2. 道路交通法と道路標識
---------------

道路交通法に基づく交通規制は道路標識または道路標示による明示によってはじめて強制力を持つものであり、明示が無い場合は法定の規制が働く道路交通法実務研究会。この原則を「標識標示主義」と呼ぶ道路交通法実務研究会。すなわち、交通規制を行う規制標識・指示標識は分かりやすさ・見やすさがなければ効力が発生せず、適法な設置の標識でも認識できない状況のものはその効力が失われる道路交通法実務研究会。そのため、樹木に隠れるなどして見づらい規制標識・指示標識は無効となる。公安委員会から正規の手続きを受けないで設置された規制標識・指示標識も無効とされ、たとえ取締を行ったとしても違反者に対して反則金の返還や違反歴の削除を行うこととなる。

4. 設置方法
-------

標識を設置する際は建築限界を侵さず、視認性を損なわないようにしなければならない「土木施工の実際と解説」編集委員会。道路標識の設置方法に関しては、道路管理者と公安委員会との設置主体の違いによって道路利用者に不便な道路標識が設置されているという指摘が存在する大場登。同じ情報が複数表示されることのないよう、標識板の集約化などを行うことが望ましいとされている道路のデザインに関する検討委員会。

4.1. 標識が受ける力
------------

道路標識が受ける力には自重、風荷重、地震の影響や雪荷重、衝突荷重などがあり、構造上の安全性や耐久性の観点からこれらを考慮して設置方法を設計する必要がある日本道路協会。

風荷重は1975年7月15日に通知された「道路付属物の基礎について」の規定に従い計算を行うこととなっている日本道路協会。路側式の標識では風速40 m/s、片持式・門型式・歩道橋添架式などは風速50 m/sの風が短期荷重として載荷されるものとして計算する日本道路協会が、地域や設置環境に応じて風速60 m/sと設定する事例もある日本道路協会。また、風を受ける方向によって正面から風を受ける場合と斜め45度の方向から風を受ける場合の2種類の計算を行うことが考えられ、斜風時は直風時と比べ標示板には1/2倍、円形の1/√2倍の風荷重が掛かるものとする日本道路協会。

地震の影響については、一般に標示板の自重が比較的軽くて面積が大きいことから風荷重が地震により作用する慣性力を優越するため、地震の影響に対する安全性もある程度は確保されているものとして考えられてきた日本道路協会。ただし、道路情報板などが併設された道路標識の場合は地震の影響が風荷重よりも支配的になることも考えられる日本道路協会。また、共振により標識柱が座屈した事例が報告されている日本道路協会。

こうした標識が受ける力を設計するにあたっては、「常時」「暴風時」「地震時」の3つの条件を仮定して行われることが一般的である日本道路協会。

4.2. 設置方法の分類
------------

道路標識の設置方式は標識柱の形態によって以下のように分類される全標協。

路側式：標識板を単一又は複数の柱に取り付け、道路の路端や歩道などに設置する方式。柱が1本のみの場合を単柱式、柱が複数ある場合は複柱式と呼ぶ。
片持式：道路の路端や歩道などに設けられた柱から、梁を用いて車道部の上方に張り出させる方式。柱の形状によって逆L型・F型・テーパーポール型・T型などに分けられる。
門型式：柱を道路を跨ぐように設置し、車道部の上方に標識板を設置させる方式。
添架式：信号機、道路照明灯、横断歩道橋などに取付金具を用いて標識板を設置させる方式。

4.3. 着雪対策
---------

多雪地域において標識板に着雪することは視認性の悪化を招くため、標識板を傾斜して設置して風の流れを強くすることで着雪を防止してきた全標協。一方で、大型の案内標識板は裏面に雪が積もって落雪が起こることがあるため、それを防ぐためにフラット型・屋根型・カバー型などの方法で標識板裏面の積雪を防いでいる全標協。

4.4. 基礎
-------

道路標識の基礎は標識板や標識柱の自重および風荷重を安全に地盤に伝え、標識を堅固にする全標協。基礎は支持、転倒および滑動に対して安定する設計されなければならない日本道路協会。なお、地震発生後の液状化現象により基礎の傾斜が見られることはあっても、倒壊に至ったケースは報告されていない日本道路協会。

道路標識の基礎は以下のものが一般的である全標協。

直接基礎：一般道等の大型標識で多く見られ、長方形断面を道路進行方向に長くすることで風荷重に抵抗できる構造となっている。
ケーソン基礎：小型標識で見られる縦長の基礎で、支柱をコンクリートに埋め込むことが多い。
杭基礎：高速道路等の法面に設置される標識で多く用いられる。コンクリート本体にH形鋼2本を使用したタイプが多いが、一方で市街地の片持式標識で設置スペースが制約される場合はH形鋼とアンカーボルトを直結した1本杭も用いられる。
根かせ基礎：公安委員会が設置する小型標識に使用されることが多い。根かせのついた標識柱を土中に埋め込み、地際部をコンクリートで固める。
置き基礎：一時的な仮設の標識で見られる形態で、コンクリートブロックに支柱を埋め込んだ構造が多い。基礎と支柱の接合部は大別して「支柱埋め込み式」と「ベースプレート式」の2種類に分けられる日本道路協会。支柱埋め込み式は支柱を基礎の中に直接埋め込み、支柱が設置後に傾斜しないように空隙部にモルタルを充填する日本道路協会。ベースプレート式は支柱端部に溶接されたベースプレートと基礎をアンカーボルトにより接合する日本道路協会。このときベースプレートを含め支柱下端部をコンクリートで覆うことがある日本道路協会。

5. 標識板
------

5.1. 寸法
-------

標識令において、道路標識の寸法が規定されている安孫子幸雄・澤孝平。

警戒標識 : 一辺45 cm
円形の本標識 : 直径60 cm
三角形の標識 : 一辺80 cm
正方形の標識 : 一辺60 cm
補助標識 : 横40 - 60 cm、縦10 cm以上一部の案内標識「方面、方向及び距離」や「方面及び方向」、「著名地点」など。}}は寸法の制限が設けられてなく、代わりに文字の大きさの基準値が設けられている。

道路の設計速度や交通の条件によって、道路標識の拡大や縮小が可能である。警戒標識の場合、設計速度が60 km/h 以上の道路においては規定の2倍の大きさまで標識を大きくでき、設計速度が100 km/h 以上の場合は同様に2.5倍の大きさまで大きくできる。一方、規制標識や指示標識は規定の2倍の大きさまで拡大、又は1/2倍の大きさまで縮小できる。拡大する場合は通常は1.5倍に拡大したものを採用される時崎賢二。

道路標識の基準は、従来はすべての道路について、標識令によって規定されていたが、地方分権の流れのなかで、2012年4月1日からは、都道府県道や市町村道で設置する標識の寸法については、道路管理者である自治体の条例で定めることになった。具体的には、道路法第45条の規定が改正され、以下のようになった。

このように改正されたきっかけは、金沢市が2006年3月31日に内閣府の構造改革特別区域に認められ、この特区の全国展開として地域の特性に応じて柔軟に対応できるよう基準を緩和すべきと判断されたためである。

5.2. 反射材料等による分類
---------------

標識板は夜間における視認性を確保するための方式によって以下のように分類される。

反射材料による方式：夜間における道路標識の視認性の向上のため標識板表面に反射シートが用いられたもので、反射式標識板とも呼ばれる時崎賢二警察庁。反射材にはガラスビーズを用いたものとプリズムを用いたものがある全標協。反射材を使用しつつも、太陽電池などによって輪郭などを発光させる「自発光式道路標識」の設置もできる警察庁。
照明装置を持つ方式全標協：
外部照明方式：反射式標識板の判読性、視認性を高める目的で補助的に蛍光灯を用いて照明する方法。反射材の性能向上によって新設が無くなっている。外部照明方式の中には反射式標識板を照らす光源にサーチライトを用いた遠方照明方式もある。この遠方照明方式を応用して標識板の反射材料に紫外線によって発光するものを使用して、照射した紫外線による発光で視認性を向上させるものが存在する。 遠方照明方式は光源が比較的低く設置され、高所となる標識柱に上ることがなく、付属されることが多い梯子や作業台を使えば良いために光源の点検・交換が容易な事から、後述する内部照明方式に代えて高速道路のインターチェンジ・ジャンクションの案内標識に使われることもある。
内部照明方式：標識板の内部に光源を設け、自発光することにより判読性、視認性を確保する方式。高速道路のインターチェンジ・ジャンクションにおける行動点など重要度の大きな標識に用いられる。

5.3. 可変標識
---------

表示内容を日時や道路状況によって変えられる構造を持ったものを可変式道路標識と呼び、このような形態は規制・指示標識のみならず道路情報の提供にも用いられる時崎賢二。交通規制がきめ細かく行われる場合には道路利用者が補助標識の判読に時間がかかることが多いため、その負担を軽減させるために必要な標識図柄を必要な時間帯だけ表示するようにした道路標識である全標協。

5.4. 逆光対策標識
-----------

東西に走る道路にある道路標識は朝夕の太陽の位置によって逆光になり著しく視認性が落ちることがある全標協。そのため、時間帯を問わず標識の視認性を維持する目的で文字部分にスリットを入れたり、白色部分にパンチングメタルを使用するなどした道路標識を設置することがある。

6. 色彩
-----

6.1. 表示面の色彩
-----------

道路標識に用いられる色彩は、標識令では「緑色」、「青色」、「黄色」などとされているのみであり、具体的な色度の指定はされていない。一方で、日本産業規格 Japanese Road Sign 118-3 and 118-4 .jpg|総重量限度緩和指定道路  と高さ限度緩和指定道路  Road sign of Chiba-Kaido.jpg|道路の通称名と国道番号と都道府県道番号<WtXmlEndTag />

6.1.1. 警戒標識
-----------

警戒標識は道路利用者に対して沿道における運転上の危険または注意すべき事象を予告する標識である全標協。警戒標識の過度な設置は警告効果を弱める原因であるため、適正な設置計画が重要である全標協。全ての警戒標識が道路管理者によって設置される全標協。デザインはアメリカに倣ったもので時崎賢二、黄色地に黒ふち・黒模様の菱形。通常の大きさは一辺 45   cm。

交差点の予告 Japan road sign 201-A.svg|＋形道路交差点あり  Japan road sign 201-B-R.svg|├形道路交差点あり  Japan road sign 201-B-L.svg|┤形道路交差点あり  Japan road sign 201-C.svg|T形道路交差点あり  Japan road sign 201-D.svg|Y形道路交差点あり  Japan road sign 201-2.svg|ロータリーあり  視認が困難で注意喚起が必要な交差点がある場合に設置する。原則として交差点手前30-120 m の間に設置する日本道路協会。

道路の平面形状の予告 Japan road sign 202-R.svg|右方屈曲あり  Japan road sign 202-L.svg|左方屈曲あり  Japan road sign 203-R.svg|右方屈折あり  Japan road sign 203-L.svg|左方屈折あり  Japan road sign 204-R.svg|右方背向屈曲あり  Japan road sign 204-L.svg|左方背向屈曲あり  Japan road sign 205-R.svg|右方背向屈折あり  Japan road sign 205-L.svg|左方背向屈折あり  Japan road sign 206-L.svg|右つづら折りあり  Japan road sign 206-R.svg|左つづら折りあり  曲線が開始する30 - 200 m の間に設置され、道路の状況から設置の必要性を十分に検討しなければならないとしている日本道路協会。

道路の縦断形状の予告 Japan road sign 212-3.svg|上り急勾配あり  Japan road sign 212-4.svg|下り急勾配あり  設計速度と縦断勾配の大きさからみて、急勾配の手前30 - 200 m の間に設置される日本道路協会。 標識にある「○ % 」は、水平方向に100 m 進むと○m上がるということを示している。例えば5 % は水平方向に100 m 進むと5 m 上がる勾配である。

交通流の変化の予告 Japan road sign 210.svg|合流交通あり  Japan road sign 211.svg|車線数減少  Japan road sign 212.svg|幅員減少  Japan road sign 212-2.svg|二方向交通  Japan road sign 213.svg|道路工事中  該当の部分から50 - 200 m 手前の設置を原則としている日本道路協会が、「道路工事中」のみ補助標識「距離・区域」の併設で1 km 手前から設置することができる日本道路協会。

路面又は沿道状況の予告 Japan road sign 207-A.svg|踏切あり  旧形式 Japan road sign 207-B.svg|踏切あり  新形式 Japan road sign 208.svg|学校、幼稚園、保育所等あり  Japan road sign 208-2.svg|信号機あり  Japan road sign 209.svg|すべりやすい  Japan road sign 209-2.svg|落石のおそれあり  Japan road sign 209-3.svg|路面凹凸あり 

それぞれの施設や状態が生じるの手前に設置する。
「踏切あり」は原則として全ての踏切を対象に設置され、踏切を通過する車両が確実に停止できるよう設置されなければならない日本道路協会。1986年に電車が描かれた新形式のものが追加されたが、蒸気機関車が描かれた旧型式のものも現役として残っている。
「学校・幼稚園・保育所等あり」は通学路を示したい場合も設置できる。この時は補助標識「通学路」を取り付ける日本道路協会。
「すべりやすい」は特定の季節のみ対象とする場合は補助標識を併用する日本道路協会。気象状況、動物の飛び出し、その他の注意の予告 Japan road sign 214.svg|横風注意  Japan road sign 214-2.svg|動物が飛び出すおそれあり  シカ Japan road sign 214-2 Raccoon-dog.svg|動物が飛び出すおそれあり  タヌキ Japan road sign 214-2 Hare.svg|動物が飛び出すおそれあり  ウサギ Japan road sign 214-2 Monkey.svg|動物が飛び出すおそれあり  サル Japan road sign 215.svg|その他の危険 

「動物が飛び出すおそれあり」は、標識令の例示であるシカ以外の動物が飛び出すおそれがある場合は適宜その動物の図柄を表示することになっているが、タヌキ、ウサギ、サルについては標準がある。動物のイラストは自治体によって様々な種類のものが登場しており、例えば北海道では、キツネやシカのほか、帯広市内ではエゾリスがあるほか、牧場がある農村地帯ではウシと「横断注意」の文字の組み合わせ、徳島県美波町では海岸から少し離れた山に棲息するアカテガニを描いたものもあるロム・インターナショナル。
「その他の危険」は設置の目的が一目でわかる場合以外は補助標識「注意事項」を用いる日本道路協会。ギャラリー

6.1.2. 規制標識
-----------

規制標識は道路の構造を保全し、または交通の危険を防止するため、もしくは道路利用者の道路への出入を制限するために設置される標識全標協。都道府県公安委員会が設置するものと、道路管理者が設置するものがある全標協。多くが円形で、絶対的な禁止を示すものは赤の縁取りで青字、肯定的な命令や指定を示すものは青地で白字が使われる。通常の円型の場合の大きさは直径50 cm 、赤の縁取りを入れる場合その縁の幅8 cm 、赤の斜線を入れる場合角度 45°・幅 4 cm 。補助標識を伴い、一部の車種や時間などを指定した規制を表す場合もある。歩行者に向けた規制標識は一辺90 cmの正方形が用いられ、一方通行の標識の形状は例外で長方形が用いられている。

一時停止又は徐行に関するもの 対象は車両と路面電車。 Japan road sign 329-A.svg|徐行  新形式 Japan road sign 329-B.svg|徐行  旧形式 Japan road sign 329-2.svg|前方優先道路  旧形式 Japan road sign 330-A.svg|一時停止  新形式 Japan road sign 330-B.svg|一時停止  旧形式 Japan road sign 330-2.svg|前方優先道路・一時停止 

「一時停止」が逆三角形なのは当時のドイツを参考にしたものであり、国際標準の八角形は円形と見誤る可能性があり交通規制上で重要な標識には不適と考えられた本田茂。英字併記に際して新しいデザインを決定するための実験が行われた時も八角形より逆三角形の方が視認性に優れていると判断された本田茂。
かつては前方優先道路・一時停止  があったが、2008年に一時停止  に統合された。
「徐行」「前方優先道路」「一時停止」の図柄は「英語併記あり」と「英語併記なし」に分けられる。通行の禁止・制限に関わるもの

 Japan road sign 301.svg|通行止め  Japan road sign 302.svg|車両通行止め  Japan road sign 303.svg|車両進入禁止  Japan road sign 304.svg|二輪の自動車以外の自動車通行止め  Japan road sign 305.svg|大型貨物自動車等通行止め  Japan road sign 305 and 503-C.svg|特定の最大積載量以上の貨物自動車等通行止め  Japan road sign 306.svg|大型乗用自動車等通行止め  Japan road sign 307.svg|二輪の自動車・一般原動機付自転車通行止め  Japan road sign 308.svg|自転車以外の軽車両通行止め  Japan road sign 309.svg|特定小型原動機付自転車・自転車通行止め  Japan road sign 310.svg|車両通行止め  Japan road sign 310-2.svg|自動二輪車二人乗り禁止  Japan road sign 310-3.svg|タイヤチェーンを取り付けていない車両通行止め  Japan road sign 319.svg|危険物積載車両通行止め  Japan road sign 320.svg|重量制限  Japan road sign 321.svg|高さ制限  Japan road sign 322.svg|最大幅  Japan road sign 325.svg|自動車専用  Japan road sign 325-2.svg|特定小型原動機付自転車・自転車専用  Japan road sign 325-3.svg|普通自転車等及び歩行者等専用  Japan road sign 325-4.svg|歩行者等専用  Japanese Road sign 325-5-A.svg|許可車両専用  Japanese Road sign
325-5-B.svg|許可車両専用  許可車両専用.png|許可車両専用  許可車両専用.png|許可車両専用  広域災害応急対策車両専用.png|広域災害応急対策車両専用  Japan road sign 331.svg|歩行者等通行止め 

これらの標識は規制されている区間又は区域、場所の出入口に設置することとしている。その際の設置場所として全ての標識で左側の路側が認められているが、一部の標識は道路の中央や右側での設置も認められている全標協。
「車両進入禁止」は一方通行の出口に設置し、この道路が車両の進入が禁止されていることを表す全標協。なお、多方向からの広い角度での視認性を確保するため、横方向に引き伸ばして筒状に成形することができる警察庁。
「自動二輪車二人乗り禁止」は1978年に一旦廃止となったが、2005年4月の高速自動車国道・自動車専用道路での、大型自動二輪車及び普通自動二輪車の二人乗り解禁に伴い復活している。
「普通自転車等及び歩行者等専用」は「特定小型原動機付自転車・普通自転車歩道通行可」を示すことができる。その際、車道から向って右側通行となる向きには鏡像を用いることとしている警察庁。交差点等における右左折の制限に関するもの 対象は車両。 Japan road sign 311-A-L.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 311-B-L.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 311-C.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 311-D.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 311-E.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 311-F-L.svg|指定方向外進行禁止  Japan road sign 327-8.svg|一般原動機付自転車の右折方法  Japan road sign 327-9.svg|一般原動機付自転車の右折方法  Japan road sign 327-10.svg|環状の交差点における右回り通行 

「指定方向外進行禁止」は、交差点の手前の左側の路端、対面する車両用信号機、または通行止め指定場所の前面に設置する。矢印の方向以外の進行が禁止されていることを表す警察庁。交差点の形状が複雑な場合は道路の形状に合わせた図示にすることが可能で、進行できない方向も矢印を抜いた形で表示できる河合潔。通行の方法等に関するもの 歩行者等横断禁止を除き、対象は車両。 Japan road sign 312.svg|車両横断禁止  Japan road sign 313.svg|転回禁止  Japan road sign 314.svg|追越しのための右側部分はみ出し通行禁止  Japan road sign 314 and 508-2.svg|追越し禁止  Japan road sign 323 .svg|最高速度  Japan road sign 323 and 503-A.svg|特定の種類の車両の最高速度  Japan road sign 324 .svg|最低速度  Japan road sign 326-A-L.svg|一方通行  Japan road sign 326-B.svg|一方通行  Japan road sign 326-2-A-L.svg|特定小型原動機付自転車・自転車一方通行  Japan road sign 326-2-B.svg|特定小型原動機付自転車・自転車一方通行  Japanese Road sign .svg|車両通行区分  Japanese road sign 327-2.svg|特定の種類の車両の通行区分  Japanese road sign 327-3.svg|牽引自動車の高速自動車国道通行区分  Japanese Road sign .svg|専用通行帯  Japanese road sign 327-4-2.svg|普通自転車専用通行帯 Japanese road sign
327-5.svg|路線バス等優先通行帯  Japanese road sign 327-6.svg|牽引自動車の自動車専用道路第一通行帯通行指定区間  Japanese road sign 327-7-A.svg|進行方向別通行区分  Japanese road sign 327-7-B.svg|進行方向別通行区分  Japanese road sign 327-7-C.svg|進行方向別通行区分  Japanese road sign 327-7-D.svg|進行方向別通行区分  Japan road sign 328.svg|警笛鳴らせ  Japan road sign 328 and 506.svg|警笛区間  Japan road sign 332.svg|歩行者等横断禁止 旧形式

「最高速度」「特定の種類の車両の最高速度」「最低速度」を灯火によって設置する場合は文字を白色又は黄色、地を黒色にすることができる警察庁。このような色彩のものが高速道路や自動車専用道路で「可変式速度規制標識」として設置されている高速道路交通管制技術ハンドブック編集委員会。
「追い越しのための右側部分はみ出し通行禁止」の規制は原則として同名の道路標示によって実施され、標識は必要によって設置される警察庁。そのため、標識は区間の始点・終点を除き、特に必要性がない場合は設置しないこととしている警察庁。「転回禁止」を区間で規制するとき、区間の始点では標識の設置が困難ならば代替として標示によって規制の開始を示すことができる警察庁。
「歩行者等横断禁止」は歩行者及び遠隔操作型小型車の道路の横断を禁止することを示し、交通量の多い区間や、立体横断施設や信号機がある交差点の近くで乱横断を防ぎたい場合に設置される警察庁。漢字の読めない児童の理解を助けるため、「わたるな」の補助標識を設置することがある。
「歩行者等横断禁止」の図柄は標識に描かれている文字が「横断禁止」と「わたるな」に分けられる。
730以前の沖縄県では「車両横断禁止」「転回禁止」「追い越しのための左側部分はみ出し通行禁止」「追越し禁止」の標識の図柄は右側通行に基づき、矢印が反転していた。駐車・停車に関するもの Japan road sign 315.svg|駐停車禁止  Japan road sign 316.svg|駐車禁止  Japan road sign 316 and 504.svg|駐車余地 Japan road sign 318.svg|時間制限駐車区間  Japanese Road sign 327-10.svg|平行駐車  Japanese Road sign 327-11.svg|直角駐車  Japanese Road sign 327-12.svg|斜め駐車 

ギャラリー

6.1.3. 指示標識
-----------

指示標識は交通上必要な地点などを指示するために設置される標識全標協。大部分は公安委員会が設置に係るが、「規制予告」のみ道路管理者も設置ができる全標協。四角形、青地で白い絵がほとんど。通常の四角形の場合の大きさは一辺60 cm 。ただし、横断歩道は歩行者保護を目的に特別な五角形が採用され、辺の長さは底辺と斜辺が60 cm、その他の辺が20 cmである。

停止に該当するもの Japanese road sign 406-2.svg|停止線 

通行の方法等に関するもの Japan road sign 401.svg|並進可  Japan road sign 402.svg|軌道敷内通行可  Japan road sign 405.svg|優先道路  Japan road sign 406.svg|中央線  Japan road sign 408.svg|安全地帯 

「中央線」の標識はセンターラインの位置を示したものであり、多雪地域や中央線変移を行う場合に設置しなければならない警察庁。
「並進可」の標識は自転車が2列まで並んで走行できることを示す。設置例は少なく元田良孝、2018年には最後まで残存していた2都市の標識が撤去された。駐車・停車に関するもの Japan road sign 402 and 503-D.svg|高齢運転者等標章自動車駐車可  Japanese Road sign .svg|駐車可  Japan road sign 403 and 503-D.svg|高齢運転者等標章自動車停車可  Japan road sign 404.svg|停車可 

横断に関するもの Japan road sign 407-A.svg|横断歩道  Japan road sign 407-B.svg|横断歩道  Japan road sign 407-2.svg|自転車横断帯  Japan road sign 407-3.svg|横断歩道・自転車横断帯 

これらの標識は、信号機により交通整理を行う交差点または横断歩道においては不要である警察庁警察庁。
「横断歩道」の図柄は「一般用」と「学童用」に分けられる。この中で学童用は保育園、幼稚園、小学校等付近に設けられる横断歩道で設置する警察庁。規制予告に関するもの Japanese road sign 409-A.svg|規制予告  Japanese road sign 409-B.svg|規制予告 

ギャラリー

6.2. 補助標識
---------

本標識に付属して本標識の意味を補足する標識全標協。一部を除き、横長で白地に黒字または赤である。 Japan road sign 501 100m.svg|距離・区域 
「この先100m」 Japan road sign 501 50m.svg|距離・区域 
「ここから50m」 Japan road sign 501 Whole City.svg|距離・区域 
「市内全域」 Japan road sign 502 exc Sunday and Holiday.svg|日・時間 
「日曜・休日を除く」 Japan road sign 502 8-20.svg|日・時間 
「8時 - 20時」 Japan road sign 503-A Large Tracks 2.svg|車両の種類 
「大貨等」 Japan road sign 503-A exc Mopeds.svg|車両の種類 
「原付を除く」 Japan road sign 503-B Tracks.svg|車両の種類 
「大型貨物自動車と特定中型貨物自動車、大型特殊自動車」 Japan road sign 503-C.svg|車両の種類 
「最大積載量が3t以上の貨物自動車と大型特殊自動車大貨等+最大積載量3t以上の貨物自動車}}」 Japan road sign 503-D.svg|車両の種類 
「標章車専用」 Japan road sign 504.svg|駐車余地 
「駐車余地6m」 Japan road sign 504-2 Parking Meter.svg|駐車時間制限 
「パーキング・メーター表示時刻まで」 Japan road sign 504-2 Parking Ticket.svg|駐車時間制限 
「パーキング・チケット表示時刻まで」 Japan road sign 505-A.svg|始まり  Japan road sign 505-B.svg|始まり  Japan road sign 505-C.svg|始まり  Japan road sign 506.svg|区間内  Japan road sign 506-2.svg|区域内  Japan road sign 507-A.svg|終わり  Japan road sign 507-B.svg|終わり  Japan road sign 507-C.svg|終わり  Japan road sign 507-D.svg|終わり  Japan road sign 508.svg|通学路  Japan road sign 508-2.svg|追越し禁止  Japan road sign 509.svg|前方優先道路  Japan road sign 509-2.svg|踏切注意  Japan road sign 509-3.svg|横風注意  Japan road sign 509-4.svg|動物注意  Japan road sign 509-5.svg|注意  Japan road sign 510 Safety Speed.svg|注意事項 
「安全速度 30km/h」 Japan road sign 510 Weekly Shoulder.svg|注意事項 
「路肩弱し」 Japan road sign 510-2 Noise Control Zone.svg|規制理由 
「騒音防止区間」 Japan road sign 511.svg|方向  Japan road sign 512.svg|地名 
「小諸市本町」 Japan road sign 513.svg|始点  Japan road sign 514.svg|終点 

一部の規制標識・指示標識からは「区間内」を省略する警察庁。この省略は1992年から行われているものであり、省略が可能な標識に旧来通り付置されていても意味に相違がない。
公安委員会が設置する補助標識の寸法は横60 cm を基準とし、文字数は1行7文字まで、行数は3行までに収めなければならない警察庁。この規定に収まらない場合は可変標識を用いることとしている警察庁。
1つの補助標識に2以上の表示を行う場合、上から「車両の種類」「日・時間」「距離区域又は区間」の順にしなければならない警察庁。ただし「追越し禁止」「駐車余地」「前方優先道路」を併記する場合は最も上に表記する警察庁。補助標識の用語等 補助標識においては、車両の種類の略称、その他の用語が用いられるが、その用語の定義を示す。

ギャラリー

6.3. 法定外標識
----------

法定外標識とは、道路管理者によって設置された標識のうち、標識令で定められた様式ではないものを指す増田聡。法定標識と同じく交通の安全と円滑のために設置されているが齋藤未希、法定標識では伝えられない事項を伝えることを目的としている齋藤未希。法定標識と区別するために「看板」と称することも増田聡。形状や色彩に規定はないが設置方法は道路標識に準じている増田聡。その特徴から内容は様々なパターンに分かれており、適切な計画および基準を設けなければ、道路利用者に誤解や混乱をもたらす恐れがある齋藤未希。

道路利用者に案内する目的で設置される法定外標識の一例として、アジアハイウェイ標識や距離標などが挙げられる全標協。

7. 材料と製造
--------

道路標識に用いられる材料で、日本国の材料規格であるJISに規定がある材料ならばその中から採用することが一般的に行われてきた日本道路協会。一方で、性能が満足できるのであればJISなどの公的機関に定めのない材料を用いることも可能であり、道路標識に用いられてきた材料の中ではJISにないものもある日本道路協会。

支柱標識柱は用いられる材料によって鋼柱、アルミニウム合金柱、鉄筋コンクリート柱、ステンレス柱、木柱などに分類される日本道路協会。一般に標識柱の柱に用いる材料は鋼管・形鋼・鋼板などの鋼材を用いられる日本道路協会。鋼材を加工した鋼柱を作る場合、鋼材を加工、溶接、塗装の順に工程をたどり標識柱として出荷される全標協。標示板反射式標識板の板面の材質はアルミニウム合金板、鋼板、合成樹脂板などが用いられる全標協。その中でも軽量かつ耐食性に優れたアルミニウム合金板が用いられることが多い日本道路協会。アルミニウム合金板を用いる場合は厚さ1.0–2.0ミリメートル  のものが用いられる全標協。規制標識や指示標識では比較的薄い板厚となることが多いが、このような板厚の標識板が歩行者などと接触する可能性がある高さに設置する場合は傷害のリスクを小さくするため縁曲げを施す必要がある日本道路協会。標識板の裏面には補強のための加工として補強材がスポット溶接される全標協。この補強材には「高リブ」や「平リブ」などの種類がある日本道路協会。面積の大きな標識板を設置する場合はアルミT型金具も補強のために用いられる全標協。一般的に耐用年数は10 - 20年と言われるが、障害がなければ20年以上も使用することができる。そのため、2000年代前半で標識板の交換が盛んとなり、それ以後は交換が少なくなっている。反射式標識板を製造は、基板の切断や補強材の溶接を行い、その後表示面に反射シートを貼り付け真空加熱圧着して完成となる全標協。規制標識や警戒標識などは規格通りに切断された基板や反射シートを用いて製造するが蓮池里菜・池谷風馬、一品製作的要素が強い案内標識は素地となる反射シートを貼ってから罫書きを行った上で文字や記号の反射シートを貼り付けるという工程を経る全標協。特に大きな標識板は運搬に適したサイズに分解して製造する蓮池里菜・池谷風馬。取付金具小型の路側式や添架式での標識柱で、設置位置や向きの調整を容易に行えるように取付金具で標示板を設置することが多い日本道路協会。取付金具で代表的なものとして補強材の溝を用いてボルトを締め付けるUバンドと両側に支柱を取り付けるバンドと張出部材で成り立つ腕金具があり、アルミニウム合金を用いることが多い日本道路協会。

8. 施工
-----

道路標識の工事施工は一般の土木工事と共通している部分が多いが、供用中の道路で作業することがあるため交通安全や施工管理には十分な注意が必要である全標協。

標識の設置は基礎設置、標識柱建込み、標識板取付け、検査の順で行われる全標協「土木施工の実際と解説」編集委員会。なお、一連の作業の準備工として、設置位置を選定し、埋設台帳や試掘により埋設物の調査を行う必要がある全標協。標識の撤去は標識板取外し、標識柱撤去、基礎撤去の順番に行われる「土木施工の実際と解説」編集委員会。

標識の工事を施工するにあたっての資格として全国道路標識・標示業協会による登録標識基幹技能者や道路標識設置･診断士が存在する。

9. 維持管理
-------

標識の変状は事故や腐食による損傷、劣化や植生・汚れに伴う視認性の低下があげられる窪田陽一ら。全ての道路付属物は安全かつ円滑な交通を保ち、第三者被害を及ぼしかねない変状を的確に把握して計画的に補修するための基礎的な情報を得るために点検が欠かせない窪田陽一ら。特に門型柱で設置されている道路標識はそれ以外の設置方法の道路標識よりも綿密に点検されるよう取り決められている国土交通省道路局国道・防災課。そして、道路標識の管理者は標識が常に良好な状態であるように配慮しなければならない警察庁日本道路協会。このとき、管理を円滑に行うため道路標識台帳を用いて道路標識の管理を行うことが望ましい日本道路協会。道路標識自体に概要を示す程度ではあるが設置記録を記載することもあり、標識柱と標示板では交換周期が異なるため双方にステッカーを貼るなどして記録することがある日本道路協会。

道路標識の点検を行う際に人員不足が課題となり、各々の標識の状況を十分に把握できない問題も発生していた。点検の簡易化を狙うため、ICチップなどから現地で情報を読み取れるシステムの導入が開発されている日本道路協会。また、ドライブレコーダーで得られた映像から位置を特定して自動で道路標識台帳を作成し、ARを用いて維持管理する技術も開発されている。

腐食に伴う耐久性の低下に伴い標識板の落下や支柱の倒壊の事案が発生している。このような事案を防ぐために点検時には支柱基礎部の腐食やボルトの緩み、標識板と支柱・梁の接合部の腐食及びボルトの緩み、曲柱の支柱曲部の亀裂の存在などが重要な確認事項となる窪田陽一ら。標識板の落下を防ぐためにボルト・ナットに加えワイヤーで標識板を接合する事例も増えている窪田陽一ら。さらには、標識柱の倒壊を防ぐため、地際部分にアラミド繊維山崎晃由や二重構造高崎宏幸を採用したケースや柱の内部に鉄筋棒鋼を入れる坂野雅浩などの対策もとられている。維持管理費の削減とした根本的な対策として、必要性のない道路標識の新設抑制や撤去、維持費が節約できるタイプの標識へ切り替えることもある柏谷直也。

標識板が汚れた場合の清掃作業は、きれいな水を吹き付け、洗浄剤を使用して表面を洗浄し、最後に乾拭きの順番で実施される全標協。このとき、標識板表面を研磨しないよう注意しなければならない全標協。

10. 歴史
------

日本では明治時代以前から街道の交差点に「道標」が設置され、旅人に利便を与えてきた。この「道標」の発生は庶民の経済力が増し、行商・参詣・巡礼などが広く浸透した江戸時代と言われている木村至宏。記録されている中で最も古いとされる道標は1672年に設置された兵庫県川西市にある道標である木村至宏。行き先は寺社道や湯治道を指すことも多く、供養塔としての役割も兼ねて建立したものも存在したため、「道標」は単なる道路標識にとどまらずに宗教性を帯びていたものがあったとされる。

明治に入り馬車、荷車、人力車などが街中を盛んに往来し、各地方ごとに様式が異なる立て札「制札」が設置されていたが、1899年6月に警視庁の通達で、道路標識の前例となる制札の様式が例示された村西正実・秋山尚夫・時崎賢二村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。1908年9月には警察犯処罰令で制札などの標識類を汚損・破損してはならないと規定された村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。

日本で最初に統一されたデザインによる道路標識が設置されたのは1922年のことであるdark-RX 。これに先立ち1919年には初めて道路標識が道路の付属物として規定されている時崎賢二。大正時代、道路交通の乗物として日本で普及していった馬車や自動車による事故も起こるようになり、交通の円滑を図るため、案内・警戒標識の2種類の日本全国統一の道路標識が制定され、行先案内や注意を記した看板が設置され始めたdark-RX 。

1934年に東京府での交通事故の増加に際し、警視庁が「交通標識統一に関する件」として8種類の道路標識を定めた時崎賢二。警視庁が定めたものは全国で普及し、内務省では統一化を図ろうとした時崎賢二。1942年に、内務省令により道路標識令が施行されると、様式はヨーロッパに倣ったものとなり時崎賢二、新たに禁止・制限・指導標識の3種が追加されて、道路標識は全5種類となるdark-RX 。その後、太平洋戦争中は金属類回収令に伴って金属製の道路標識は回収の対象となった。

太平洋戦争の敗戦によって日本はアメリカの統治下に置かれたが、進駐軍からの命令は道路標識にも及んだ時崎賢二。1947年には進駐軍が市街地の地図を作成し、それに伴いアベニューやストリートの標識も設置された村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。一方で終戦前から定められていた道路標識は既存の様式に「禁」などの文字を補って道路利用者が分かるようにし、進駐軍の車両にも意味を明確にさせるため英文の補助板を併設するなどの暫定的な措置が取られた村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。この結果、日本国の法律に基づいた標識と進駐軍が設置した標識とが道路上で濫用することになった村西正実・秋山尚夫・時崎賢二が、進駐軍が設置した標識は1952年に姿を消すこととなる。

1950年、戦前に制定されていた道路標識令が改正され、各種類の道路標識は大幅に見直しされて、現在の道路標識に通じる基本的な構成が確立されるdark-RX 。この改正に伴って、全国でまちまちだった標識の統一が進むこととなる。従来の制限標識は指導標識に統合されて、指示標識が新たに制定された。さらに、この当時の日本はアメリカ占領下の状況にあったため、道路標識の多くにローマ字や英語による併記がなされた。この時の禁止標識・制限標識・指示標識は長方形型で、上に日本語、下に英語で標識の意味が示された。この様式は道路標識の意味が理解されやすいという意見と、複雑なため視認性が悪いという意見で賛否両論であった時崎賢二。この様式は世界でも類を見ないものであり、国連標識に準拠した改正が行われるまで全国にこの様式が普及することになった村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。規制の時間、対象、区間など明確に伝達するため、「補助板」が新設されている村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。警戒標識は米国の影響で様式が赤枠の正三角形から黄色の菱形に変更された村西正実・秋山尚夫・時崎賢二。「その他の危険」の前身となる警戒標識の「危険」「注意」には英語の「DANGER」「CAUTION」が併記された「危険」標識の初期のものは、旧字体で「危險」と表記されたものもあったsfn。案内標識も同様にローマ字・英語併記もすべて大文字で表記され、市町村や駅は「C.」「T.」「V.」や「STN.」と特徴的な略記がなされたdark-RX 。

1960年になると道路標識令が廃止されて道路標識、区画線及び道路標示に関する命令が施行される。案内・警戒標識は一部廃止されたものがあるものの、そのほとんどは変更なく従来標識が継続使用され、禁止・指導標識は統合されて規制標識となり禁止標識については、規制標識に統合されて以後もデザインはほとんど変わららず、指導標識も一部で枠の色が青から赤へ変化したが、デザインに大きな違いはなかった。統合以前の標識のなかに特徴的なものとして「靜 QUIET」という指導標識があったが、1960年12月の統合の際に廃止されたsfn、現行の案内・警戒・規制・指示標識の4種類の形となったdark-RX 。

その3年後の1963年3月に標識令が改正され、道路標識自体が一新された。交通規制の増加や高速道路の建設によって遠くからでも見やすくわかりやすい道路標識が必要となったためである。新道路標識はできる限り記号化し、国連標識を尊重しつつも、従来の標識の記号も生かす方向で改正された時崎賢二。標識の分類と形状を一致させ、規制標識は円形または四角形、指示標識は四角形、一時停止・徐行は逆三角形「一時 止まれ STOP」の八角形のデザインの標識は、1960年の制定から廃止されるまで、わずか3年間だけ使用されたsfn、横断歩道は五角形を原則とした時崎賢二。これにより、従来の英語併記も廃止する大幅なデザインの変更が行われ、現行標識のような様式となるdark-RX 。

1961年5月に高速道路調査会で標識分科会が発足され、高速道路の標識について研究・開発が進められた日本道路公団30年史編集委員会。その結果、1963年7月には、日本初の高速道路である名神高速道路の栗東 - 尼崎間の開通に伴って、案内標識に高速道路用標識が新たに追加された日本道路公団30年史編集委員会dark-RX 。その後、東名高速道路や中央高速道路の開通時にも標識の再検討が行われ、1967年11月に標識令が改正されたことで高速道路の標識体系が一応完成したと言える日本道路公団30年史編集委員会。

1971年の標識令の改正では、案内標識の大幅なデザイン変更がなされ、1950年から制定されてきた通称「白看」とよばれる白地に黒字または青字の案内標識は、地色が白から青のものへと替わられ、ローマ字・英語併記が一旦廃止された。これにより、日本のすべての道路標識は原則日本語表記のみに変わったdark-RX 。

その後、社会の変化により国際化が叫ばれるようになると、それに対応するため、1986年の標識令改正で、15年間制定されてきたローマ字併記のなかった案内標識についてローマ字・英語併記が復活し、現行のデザインへと大幅な変更がなされたdark-RX 。2020年東京オリンピック・パラリンピックに伴い大量に増加すると予想されていたインバウンドに備え、一時停止や徐行の標識に英語併記された仕様が追加され、更には会場に近い首都圏から案内標識の英語表記の統一が行われた。

今後、全国にある道路標識をデーターベース化して、カーナビゲーションシステムとして現地に即した標識を車内で表示し、路上にある道路標識を撤去することも検討されている。自動運転が実用化された場合、標識の情報は車載カメラから受け取る方法と道路インフラが発する情報を受信することが考えられている保坂明夫・青木啓二・津川定之。

10.1. 年表
--------

1899年6月
警視庁が制札制文令を通達。
1922年11月9日
「道路警戒標及ビ道路方向標ニ関スル件」が施行され、道路標識が初めて体系的に整備される。
1942年5月13日
「道路標識令」が施行され、「道路警戒標及ビ道路方向標ニ関スル件」廃止。
1948年7月6日
国家地方警察本部警備部から「道路標識の暫定的措置について」の通達が出され、1942年に定められた道路標識の様式を変更する。
1950年3月31日
道路標識令改正。案内標識は地が白色、矢印が赤色、文字が青色のいわゆる「白看」平沼義之と呼ばれる様式となった。禁止標識・制限標識・指導標識現在の規制標識・指示標識にあたる。}}は長方形で、上に日本語での標識の名称、下にその英訳が書かれた様式であった。この当時、現在の補助標識にあたる標示板は「補助板」と称された。
1956年7月31日
琉球における道路標識が制定される。ただし、多くの標識で日本政府が定めたデザインとは異なりほとんどが文字のみのものが用いられている。
1957年5月7日
琉球において、案内標識に「路線名及び所在地を標示するもの」が追加される。
1958年10月1日
指導標識「車馬通行区分」「軌道敷内通行可」「軌道敷内通行可終わり」が追加される。
1960年2月3日
琉球において、指導標識「注意して出よ」が追加される。
1960年5月10日
案内標識「国道番号」、警戒標識「すべりやすい」、規制標識「危険物車輛通行止め」、補助板「方向」が追加。
1960年12月20日
「道路標識・区間線及び道路標示に関する命令」が施行、「道路標識令」廃止。標識や標示を損壊した場合の罰則が強化される。
1961年9月8日
琉球における道路標識で、指導標識「止まれの時は完全停止してから右折せよ」を追加し、「駐車禁止」に標柱に彫刻で表示した様式を追加
1962年1月30日浅井新一朗
案内標識「方面及び方向」「街路の名称」、規制標識「最大幅」が追加。「方面及び方向」の追加により、初めて背景が藍色、矢印・文字が白色のものが登場した。ただし、矢印の形が現在と異なっており、ローマ字も白看板のフォントである。「最高速度」の標識に限り「低速車」「中速車」「高速車」の車両の種類の略称が使えるようになる。
1963年3月29日
規制・指示標識が大改正される。「後退禁止」「右側通行」「駐車線」など使用頻度が低かった標識を廃止、「車両進入禁止」「車両通行止め」「指定方向外進行禁止」を追加。この時、「補助板」が「補助標識」と名称を変える。
1963年7月13日
高速道路などに設置する標識、規制標識「前方優先道路」「前方優先道路・一時停止」、指示標識「並進可」「優先道路」「中央線」、案内標識「待避所」、補助標識「安全速度」が追加。
1965年8月27日
案内標識「非常電話」「まわり道」、警戒標識「信号機あり」「二方向交通」「上り急勾配あり」「下り急勾配あり」、規制標識「自動二輪車2人乗り禁止」が追加。規制標識の「最高速度」で文字を白色又は黄色、地を黒色にした電光式でも設置できるようになった。補助標識に用いられる車両の種類の略称として「自三輪」「一種三輪」「二種三輪」「一種原付」「二種原付」の表記が削除される。
1967年10月27日
琉球における道路標識で日本政府が定めた現行のデザインと同一のものが採用される。ただし、右側通行のため一部の標識は右側通行用になっている。
1967年11月9日
高速道路などに設置する標識を一部変更、案内標識の「非常駐車帯」、警戒標識の「落石のおそれあり」「路面凹凸あり」を追加。
1969年
日本初の可変標識が新宿区神楽坂に設置される。
1969年11月18日
案内標識に「主要地点」が追加される。
1970年8月20日
規制標識「自転車専用」「自転車及び歩行者専用」「進行方向別通行区分」が追加される
1971年12月1日
サムネイル|ローマ字併記が無い旧式の案内標識案内標識が大幅にデザイン変更、「都道府県道番号」を追加。「方面及び距離」「方面及び方向」などの従来白色を地色としていた一部の案内標識が、藍色の地色に白抜き文字のものに統一。琉球を除き案内標識のローマ字併記を原則として廃止。
1978年7月30日
沖縄県で車両の通行方法が右側通行から左側通行に戻ったことで、返還以降特例的に設置されていた右側通行用の標識を廃止し、他都道府県と同じく左側通行の標識に切り換えた 。
1978年12月1日
規制標識「自動二輪車2人乗り禁止」が廃止。指示標識「自転車横断帯」、補助標識「規制理由」が追加。
1982年4月井上純一
高速道路出口分岐点標識並びに料金所上部、入口案内標識にインターチェンジ番号および名称が表示されるようになる。
1985年10月28日河合潔
「指定方向外進行禁止」で進行禁止されている方向を明示することが可能となり、規制標識「原動機付自転車の右折方法」「原動機付自転車の右折方法」、指示標識「停止線」の標識を追加。「高速車」「中速車」「低速車」の補助標識が省略可能となり、補助標識における「休日」を「国民の祝日に関する法律」による定義とした。
1986年10月25日
案内標識にローマ字が再び追加され、「著名地点」にシンボルマークを表示することができるようになり、「街路の名称」が「道路の通称名」になり様式が変更される。警戒標識「踏切あり」は電車をデザインした様式が追加され、補助標識「地名」が追加された。
1986年11月15日
道路交通法の改正に伴い、「駐車時間制限」が廃止され「時間制限駐車区間」に置き換えられた。
1992年11月1日北村博文
指示標識「横断歩道・自転車横断帯」が追加され、横断歩道等の標識では鏡像を用いることが可能となった。補助標識「車両の種類」に記号表示、「始まり」「終わり」に文字表示を導入し、補助標識「歩行者専用」を廃止とした。補助標識の視認性を考慮して、一部の標識から「区間内」が省略され、車両の種類の略称が一部変更された。
1996年4月1日
サムネイル|「最高速度」の背面板付き規制標識補助標識「区域内」が追加。既存の補助標識「始まり」「終わり」に「区域ここから」「区域ここまで」の様式が追加される。さらに、区域規制の出入口部に背面板付きの規制標識を設置できるようになる。
1997年10月30日
規制標識「特定の種類の車両の通行区分」「牽引自動車の高速自動車国道通行区分」「牽引自動車の自動車専用道路第1通行帯通行指定区間」が追加。
1998年4月1日
案内標識「総重量限度緩和指定道路」、補助標識「始点」「終点」が追加。
2000年11月15日
案内標識「エレベーター」「エスカレーター」「傾斜路」「乗合自動車停留場」「路面電車停留場」「便所」が追加。
2004年3月22日案内標識「高さ限度緩和指定道路」が追加
2005年4月1日
高速道路上での二輪車二人乗りが解禁となって、規制標識「自動二輪車二人乗り禁止」が復活。
2007年6月2日
中型自動車の新設に伴い、規制標識の「大型乗用自動車通行止め」を「大型乗用自動車等通行止め」に変更し、補助標識の用語等における車両の種類の記号・略称やそれら意味を一部変更。
2008年8月1日
規制標識「前方優先道路・一時停止」が廃止。規制標識「平行駐車」「直角駐車」「斜め駐車」 、補助標識「駐車時間制限」が追加。高速道路等以外でのキロメートルの標示を、Kmからkmに、交差点の予告を「○m」から「この先○m」に改正。
2010年4月19日
指示標識「高齢運転者等標章自動車駐車可」「高齢運転者等標章自動車停車可」、補助標識「車両の種類」が追加。
2010年7月
高速道路の標識使用文字を大幅変更。和字はヒラギノ、英字はVialog、数字はFrutigerとなる。基本的なレイアウトは従前と変更なし。
2010年12月17日
規制標識「普通自転車専用通行帯」が追加。
2011年9月12日
規制標識「自転車一方通行」が追加。
2012年4月1日
都道府県道と市町村道に設置される案内標識と警戒標識の寸法や文字の大きさが条例に基づき独自に定めることが可能となった。
2014年4月1日
案内標識「サービス・エリア、道の駅及び距離」が追加、「サービス・エリアの予告」を「サービス・エリア、道の駅の予告」に変更。案内標識のローマ字を外国人旅行者も含めた道路利用者に分かりやすい英語表記に改正。
2014年9月1日
規制標識「環状の交差点における右回り通行」が追加。
2017年2月14日
サムネイル|高速道路番号が記された「方面及び距離 」案内標識「サービス・エリア又は駐車場から本線への入口」「高速道路番号」が追加。同時に、高速道路等に設置される案内標識を一部変更。
2017年3月12日
準中型自動車の新設に伴い、補助標識「車両の種類」、補助標識の用語等における車両の種類の略称を一部変更。
2017年7月1日
サムネイル|「STOP」が併記された規制標識「一時停止」規制標識「徐行」「前方優先道路」「一時停止」がこの日から順次、英語併記に切り替えられる。「徐行」の下に「SLOW」、「止まれ」の下に「STOP」と追記される但し沖縄県では1967年10月27日から1978年7月30日の左側通行切り替えまで「徐行」の下に「SLOW」、「止まれ」の下に「STOP」と追記されていた。同県では38年11ヵ月ぶりに復活となる。}}。
2018年12月14日
規制標識「タイヤチェーンを取り付けていない車両通行止め」が追加され、画像表示用装置に道路標識を表示する場合の背板の色彩を規定した。
2020年3月27日
既存の規制標識「歩行者横断禁止」に「わたるな」の様式が追加される。東京五輪の開催により7月1日から9月30日の間に使用される規制標識「大会関係車両等専用通行帯」「大会関係車両等優先通行帯」が追加。
2020年11月25日
規制標識「許可車両専用」「許可車両専用」が追加。
2021年9月25日
規制標識「広域災害応急対策車両専用」が追加。
2023年4月1日
車両に該当しない遠隔操作型小型車及び移動用小型車の新設に伴い、規制標識の「自転車及び歩行者専用」「歩行者専用」「歩行者通行止め」「歩行者横断禁止」を「自転車及び歩行者等専用」「歩行者等専用」「歩行者等通行止め」「歩行者等横断禁止」にそれぞれ変更、補助標識「遠隔操作型小型車」が追加され、補助標識の用語等における遠隔操作型小型車の略称「遠隔小型」が追加。
2023年7月1日
特定小型原動機付自転車の交通方法等に関する規定が施行されることに伴い、規制標識の「二輪の自動車・原動機付自転車通行止め」「自転車通行止め」「自転車専用」「自転車及び歩行者等専用」「自転車一方通行」「原動機付自転車の右折方法」「原動機付自転車の右折方法」を「二輪の自動車・一般原動機付自転車通行止め」「特定小型原動機付自転車・自転車通行止め」「特定小型原動機付自転車・自転車専用」「普通自転車等及び歩行者等専用」「特定小型原動機付自転車・自転車一方通行」「一般原動機付自転車の右折方法」「一般原動機付自転車の右折方法」にそれぞれ変更、車両の種類の略称を一部変更し、特定小型原動機付自転車の略称「特定原付」、特例特定小型原動機付自転車の略称「特例特定原付」が追加。

11. 脚注
------

11.1. 注釈
--------

11.2. 出典
--------

12. 参考文献
--------

書籍

記事

通達・ガイドライン

13. 関連項目
--------

交通信号機
日本の交通信号機
路面標示
日本の路面標示
距離標
視線誘導施設
道路情報板
飛び出し坊や
道路標識ヘボン式ローマ字
安全標識

14. 外部リンク
---------

官公庁

[1]
[2]
[3]学術系団体

[4]
[5]一般社団法人

[6]
[7]その他

[8]
[9]