ジオパーク

ジオパークとは、地球科学的な価値を持つ遺産を保全し、教育やツーリズムに活用しながら、持続可能な開発を進める地域認定プログラムである。ジオパークは、地球・大地を意味するジオと公園を意味するパークとを組み合わせた言葉である。「ジオ」の意味を地質に限定した「地質公園」という表現を用いる国や地域もあるが、これは誤訳である。日本ではそのままジオパークの語を用いるとともに、意味を説明する際には「大地の公園」と表現している。

1. 概要
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1.1. 活動
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ジオパークの活動は以下の3つに要約される。

保全 - 大地の遺産を保全する。
教育 - 大地の遺産を教育に役立てる。
ジオツーリズム - 大地の遺産を楽しむジオツーリズムを推進し、地域の経済を持続的な形で活性化する。

1.2. 認定
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地域が「ジオパーク」と名乗るには、ジオパークネットワークに加盟するための審査および認定を受ける必要がある。また、4年に1回、現地審査を含む再認定審査があり、加盟認定が取り消される場合もある。

世界ジオパークネットワークの審査を受けて同ネットワークへの加盟を認定されているジオパークを、世界ジオパークと称する。これは国際連合教育科学文化機関の正式事業である。なお、日本にある世界ジオパークは、すべて日本ジオパークでもある。日本ジオパークは、日本ジオパーク委員会の推薦を受けると、世界ジオパークネットワークへの加盟申請を行うことができる。日本にある世界ジオパークは、世界・日本それぞれの再審査・再認定を4年に1回受ける。

国や地域のレベルで認定されたジオパークも存在する。日本の場合、日本ジオパークネットワークに加盟している地域を日本ジオパークと称する。詳細は後述する。

1.3. 沿革
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2000年 - ヨーロッパの有志によりヨーロッパジオパークネットワーク設立。
2004年
国際連合教育科学文化機関の支援により、ヨーロッパと中国を中心に世界ジオパークネットワーク設立。
アジア太平洋地域のジオパークとそれを目指す地域により、アジア太平洋ジオパークネットワーク設立。
2007年
10月4日 - 「日本ジオパーク連絡協議会」発起人会が東京で開かれる。
12月26日 - 日本ジオパーク連絡協議会を13地域で設立。
2008年
5月28日 - 日本における国内の審査団体として、産業技術総合研究所地質調査総合センターが中心となって日本ジオパーク委員会が発足。
12月8日 - 7地域が日本ジオパークに決定。同時に、en加盟申請への3地域の推薦が決定。
2009年
5月26日 - 日本ジオパークネットワーク設立。日本ジオパーク連絡協議会は発展的解散。
8月22日 - 洞爺湖有珠山ジオパーク、糸魚川ジオパーク、島原半島ジオパークがenに加盟を認められ、日本初の「世界ジオパーク」となる。
2015年11月17日 - 世界ジオパークが国際連合教育科学文化機関の正式事業として認定される。

1.4. ジオパーク教育・学習
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ジオパーク教育は、持続可能な社会や地球のあり方を考え、行動するための教育であり、ユネスコや文部科学省・環境省が重視する持続可能な開発のための教育の考え方と一致する。

2. 世界ジオパーク
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2.1. アジア
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2.1.1. 日本
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日本にある世界ジオパークは、以下の通りである。

洞爺湖有珠山ジオパーク - 2009年8月加盟
糸魚川ジオパーク - 2009年8月加盟
島原半島ジオパーク - 2009年8月加盟
山陰海岸ジオパーク - 2010年10月加盟
室戸ジオパーク - 2011年9月加盟
隠岐ジオパーク - 2013年9月加盟
阿蘇ジオパーク - 2014年9月加盟
アポイ岳ジオパーク - 2015年9月加盟
伊豆半島ジオパーク- 2018年4月加盟
白山手取川ジオパーク- 2023年5月加盟

2.1.2. 大韓民国
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済州島ジオパーク

2.1.3. 中華人民共和国
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丹霞山ジオパーク
廬山ジオパーク
泰山ジオパーク
嵩山ジオパーク
神農架ジオパーク

2.1.4. マレーシア
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ランカウイジオパーク

2.1.5. 台湾
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ユネスコの世界ジオパークには正式に登録されないが、文化資産保存法により「台湾地質公園」として下記の地質公園が制定されている。

野柳地質公園
龍崎牛埔悪地地質公園
東部海岸富岡地質公園
利吉悪地地質公園
澎湖海洋地質公園
草漯沙丘地質公園
草嶺地質公園
馬祖地質公園

2.2. 欧州
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2.2.1. ギリシャ
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レスボスジオパーク

2.2.2. ハンガリー／スロバキア
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ノヴォフラド・ノーグラード・ジオパーク

3. 世界各国のジオパーク
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3.1. 日本ジオパーク
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日本ジオパークは、日本ジオパーク委員会により日本ジオパークネットワークへの加盟を認定されたジオパークである。2022年1月現在、46地域が加盟。なお、日本の世界ジオパークはすべて日本ジオパークとしても認定されている。以下、世界ジオパークは太字で記す。

2008年12月加盟
洞爺湖有珠山ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
糸魚川ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
島原半島ジオパーク - 2009年8月に世界ジオパークネットワークに加盟
アポイ岳ジオパーク - 2015年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
南アルプスジオパーク
山陰海岸ジオパーク - 2010年10月に世界ジオパークネットワークに加盟
室戸ジオパーク - 2011年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
2009年10月加盟
恐竜渓谷ふくい勝山ジオパーク
隠岐ジオパーク - 2013年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
阿蘇ジオパーク - 2014年9月に世界ジオパークネットワークに加盟
天草御所浦ジオパーク - 2014年10月に天草ジオパークに合併
2010年9月加盟
白滝ジオパーク
伊豆大島ジオパーク
霧島ジオパーク
2011年9月加盟
男鹿半島・大潟ジオパーク
磐梯山ジオパーク
茨城県北ジオパーク - 2017年12月22日に認定取消し
下仁田ジオパーク
ジオパーク秩父
白山手取川ジオパーク - 2023年5月に世界ジオパークネットワークに加盟
2012年9月加盟
八峰白神ジオパーク
ゆざわジオパーク
銚子ジオパーク
箱根ジオパーク
伊豆半島ジオパーク - 2018年4月に世界ジオパークネットワークに加盟
2013年9月加盟
三笠ジオパーク
三陸ジオパーク
佐渡ジオパーク
四国西予ジオパーク
おおいた姫島ジオパーク
おおいた豊後大野ジオパーク
桜島・錦江湾ジオパーク
2013年12月加盟
とかち鹿追ジオパーク
2014年8月28日加盟
立山黒部ジオパーク
南紀熊野ジオパーク
天草ジオパーク - 2014年10月に天草御所浦ジオパークが合併、2020年3月に日本ジオパークネットワーク退会
2014年12月加盟
苗場山麓ジオパーク
2015年8月加盟
Mine秋吉台ジオパーク
三島村・鬼界カルデラジオパーク
栗駒山麓ジオパーク
2016年9月加盟
下北ジオパーク
筑波山地域ジオパーク
浅間山北麓ジオパーク
鳥海山・飛島ジオパーク
2017年12月加盟
島根半島・宍道湖中海ジオパーク
2018年9月加盟 
萩ジオパーク
2021年9月加盟 
土佐清水ジオパーク
2022年1月加盟 
十勝岳ジオパーク
五島列島ジオパーク

3.1.1. 日本ジオパーク功労者表彰
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日本ジオパークネットワークは、日本におけるジオパーク活動に対して大きな貢献をした個人または団体に対して表彰を行っている。

2013年　岩松　暉氏
2014年　まちこん伊東
2014年　 静岡県立伊豆総合高等学校
2015年　ジオガシ旅行団

3.1.2. 糸魚川のジオパーク運動
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国際的なジオパークの活動とは別に、1991年より新潟県糸魚川市ではジオパークという語を用いた活動が行われていた。糸魚川市は、糸魚川静岡構造線とフォッサマグナという日本列島の形成に関わる重要な地質構造、ヒスイなど貴重な鉱物や多様な岩石・地層が産出する地域であることから、1987年に市がまとめた「フォッサマグナと地域開発構想」に基づいて、1990年には人工的に糸魚川静岡構造線を露出させたフォッサマグナパークを設置した。さらに博物館の建設準備と市内の地質見学地のガイドマップや解説板の整備が進められる中、1994年に新設されるフォッサマグナミュージアムと調和のとれる名称として、それまでの地質見学地に代わってジオパークという名称が1991年に範囲=博物館の学芸員によって造語され、使い始められた。ジオパークという言葉を世界で最初に使い始めたのは糸魚川市である。中央博物館としてのフォッサマグナミュージアムと、野外博物館としてのジオパークの保全や利用の促進と、それらを通じた地域の振興が進められてきたが、これは2004年に始まる国際的なジオパーク活動とは独立に発想され進められてきたものであり、地質学に特化した博物館施設とフィールドミュージアムの総称として使われていた。 2008年に世界ジオパークネットワークに加盟し、独自のジオパークという名称の使用を止め、国際的なジオパークへと転換した。

3.2. 中華人民共和国のジオパーク
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中華人民共和国では、国家レベルのジオパークを「中国国家地質公園」として国土資源部が制定している。1989年に制定プログラムが開始、2000年8月に正式に申請と評価のしくみを導入し、2001年3月に第一次国家地質公園を11ヶ所制定した。現時点で、ユネスコ世界ジオパーク31ヶ所とは別に、中国本土に138の中国国家地質公園を承認している。

4. 参考文献
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5. 脚注
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5.1. 広報資料・プレスリリースなど一次資料
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6. 関連項目
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日本の地質百選
ジオツーリズム

7. 外部リンク
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[1]
[2] - UNESCO
[3]
[4]
[5] - 日本地質学会
[6] - 日本地理学会