第百一号型輸送艦

第百一号型輸送艦は、日本海軍の輸送艦の艦級。 砂浜に接岸して船首の渡し板から部隊を上陸させる、戦車揚陸艦の一種にあたるものである。

1. 艦級名について
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1943年度に計画され、日本海軍では当初特設輸送艦であり海軍艦船要覧、 後に艦艇類別等級別表に移されてからは第百一号型が艦型名として新設され、二等輸送艦に類別された。 どちらも本級のために作られ、本級しか存在しない艦種であったため、単に二等輸送艦と呼ばれることもあった。 日本海軍の定めた艦艇類別等級では第百三号型は存在しない。

本型は当初、本来予定していたタービン機関の製造が間に合わなかったことから、初期生産艦の6隻はディーゼル機関を装備し、要目や煙突周辺の外観がディーゼル装備艦とタービン装備艦とでは異なる。 そのため、太平洋戦争後に刊行された書籍ではディーゼル装備艦を第百一号型、本来のタービン装備艦を第百三号型として区別することが多い。

一部が陸軍にも機動艇として供給され、主に海軍が設計建造をする戦車運搬艦の意味でSB艇のS、Bは海軍の意味)と呼称された。ディーゼル艦はSB艇DやSB艇、タービン艦がSB艇TやSB艇と呼ばれた。

2. 概要
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2.1. 建造経緯
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太平洋戦争勃発後、ガダルカナル島の戦いなどで前線への輸送任務の困難を感じた日本海軍は、敵の制空権下を高速で突破できる専用輸送艦の開発に着手した。その中で、戦車などの車両を急速に揚陸させられる輸送艦として開発されたのが、本型こと二等輸送艦である。機能的には戦車揚陸艦の一種であるが、上陸作戦用の揚陸艦というよりは、味方地上部隊への補給物資や増援部隊の高速輸送が本来の任務であった。

基本設計のみ艦政本部が行い、詳細設計は呉海軍工廠に一任する方式がとられた。設計にあたっては、ドイツから1943年に提供された、イギリス軍の戦車揚陸艇LCT-Mk.5の図面も参考にされた。1943年9月に建造が正式決定された。

なお、戦車揚陸艦の開発については大発動艇や神州丸・あきつ丸に代表される様に、上陸作戦用の支援艦艇の開発に早くから理解のあった陸軍が先行しており、1942年4月には試作第一号艇「蛟竜」を竣工し機動艇として開発・実用化されていた。

2.2. 運用推移
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昭和十八年度戦時建造計画において当初63隻の建造が計画。1944年2月1日には特設軍艦に特設輸送艦の類別が追加され、2月5日に第百一号から第百六十三号特設輸送艦として命名、所管鎮守府が仮定された。特設輸送艦として類別されており海軍艦船要覧。その後順次竣工し、所管する鎮守府が定められ、戦線に送られた海軍艦船要覧。輸送艦長にはほとんどが予備士官を当てられた海軍艦船要覧。なお特設輸送艦は特務艦、特設運送艦、特設運送船と同じく補給部隊編成表に掲載されていたが、実際の配属は連合艦隊もしくは北東方面艦隊であった海軍艦船要覧。6月1日には24隻が仮定の所管を解かれ、陸軍に配分された。特設輸送艦としては最終的に呉鎮守府に12隻、佐世保鎮守府に12隻が所管された海軍艦船要覧。

同年9月5日、艦艇類別等級別表の輸送艦の項にある輸送艦一等第一号型の次に二等第百一号型が加えられ、第百一号から第百六十一号輸送艦と改名、戦没により所管を解かれた3隻を除く39隻が艦艇のうち輸送艦として類別された。内訳としては、各鎮守府に所管された20隻が解所管、未成の9隻も仮定所管を解かれ、特設輸送艦29隻は全て輸送艦となった。また陸軍からは竣工済みで実戦配備されていた陸軍輸送艇第千五百六号から第千五百八号および第千五百四十四号の4隻が海軍へ返還され、第百六号から第百八号および第百五十四号輸送艦と改名海軍艦船要覧、同日に竣工した1隻および未成の5隻も含め計10隻が海軍へ返還された。

一方で未成の特設輸送艦のうち第百四十五号から第百四十八号、第百六十二号、第百六十三号特設輸送艦の6隻は命名を取りやめ、陸軍へ移管された海軍艦船要覧。しかしこの内、1945年1月25日には第百四十五号から第百四十七号輸送艦の3隻が海軍に返還されている。

9月5日以後、特設輸送艦として類別される艦は無くなり、海軍に配分されたものは全て第百一号型輸送艦として類別された。その後海軍には7隻、陸軍には5隻が追加で建造されたが、全75隻のうち最終的に6隻が未成のまま終わった。

3. 計画
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1943年6月に軍令部からSB艇の要求が行われた。 その要求はおよそ以下の通り。

基準排水量:約950英トン
速力:約16ノット
航続距離:16ノットで約3,000カイリ
兵装
8 cm 高角砲 1門
25 mm 3連装機銃 2基
搭載能力
戦車 2中隊程度
人員 約200名
航空基地用機材、設営隊用機材他 若干
接岸擱座揚陸を可能とする
南方海域を作戦地域とし、北方作戦は考慮しない
急速建造を徹底的に行う

4. 艦型
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基本計画番号J39。連合国軍側の揚陸艦艇では中型揚陸艦に近い規模であり、LST-1級戦車揚陸艦の半分程度の排水量である。全般的な設計としては、強行輸送という用途に応じる高速性能と強兵装の一方で、戦時下における量産性への配慮がされている。

4.1. 外観
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外観は、広い前部甲板と艦後部の艦橋や艦尾の錨など、アメリカ海軍の戦車揚陸艦に類似した姿であるが、艦首の構造はLST-1級のような2枚扉の観音開き式ではなく、LCTや大発などの上陸用舟艇と同じような艦首の門扉が1枚であった。揚陸の際には門扉が前方に倒れて渡し板となり、その上を車両が走行できる構造になっている。

航行中の前方視界を確保するため、艦首門扉の上端には開口部が設けられている。 また艦首甲板上左舷側にボックスを設置し、接岸時などは乗員が常駐して艦橋と連絡を取れるようにした。

4.2. 船体
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船体は工作を容易にするため、形状に直線と平面が多用された。 船体の抵抗増加が予想されたが、水槽試験によると速長比1以下では抵抗が増加するが、それ以上の高速では問題無いことがわかった。戦時標準船などに導入されつつあったブロック工法も採用され、船体は船首部、中央部、艦首部の3個のブロックに分けて建造された。 各ブロックは全て溶接、ブロックの接合は鋲接で行った。 このような工夫により日立造船向島工場の第1艦でも船体の工数約30,000、 建造期間112日で完成した。 以降工数は更に短縮され、第5艦では半減した。

艦首底面の形状は種々検討されたが、大発と同様の船体下に2本の肋材を出すものにした。 肋材は溶接で船体に取り付け、また非防水構造として、損傷しても船内に影響が無いようにした。 また船倉部は全て二重底として防水に努めた。 擱座した時の艦首部の水深を1 m程度とし、人員が飛び込んでも支障のない形状にした。

本艦型は、上陸用舟艇と異なって単独航行能力を持つ設計ではあったが、平底かつ平らな艦首の箱型船型のため、あまり航洋性は高くなかった。 波の穏やかな南方の島嶼地帯での運用を想定したためで、日本近海などを航行するときには晴天時を選び、荒天時は島伝いに航行する計画であったが、 実戦では硫黄島への航海など日本近海でも使用され、船体の強度不足が露呈した。 このため修理工事の際などに補強工事も行われた。

船体形状から風圧側面積比が2以上と大きく、復原性能は特に充分留意した。 GMを800 mm程度とし、 公試状態でのレンジが120度以上となった。 これにより後の対空兵装の増備が比較的容易になった。

4.3. 補給物件艤装
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搭載量はディーゼル装備艦で戦車の他に人員320名、貨物26トン、タービン装備艦で人員200名、貨物22トンの計約250トン搭載可能とした。 タービン装備艦はその後の船体補強などにより、人員120名、合計約220トンに減少した。 搭載能力を上げるために上甲板も使用することにし、 戦車の搭載スペースとしては、艦内の船倉と上甲板の2か所が用意された。 各種戦車の搭載可能数は以下の通り。

船倉と艦首通路の間には傾斜した内扉が設置されており、 この内扉は、上甲板の車両を艦首通路に下ろすためのスロープ兼用となっており、上甲板には内扉に対応した開口が設けられている。 航海中は内扉を降ろし門扉と2重の防水壁を構成し、 上甲板の開口は木板等で塞がれた。 船倉内の戦車を揚陸する時には内扉を上げて船倉との通路が開かれる。 門扉、内扉の上げ下ろしは揚錨機のワーピングドラムを使用して艤装の簡易化を図った。 また揚錨機の故障を考慮し予備として人力装置も設置した。 揚錨機等の被害で内扉を上げることが不可能になる場合を想定して、まず船倉内の戦車を揚陸、次に内扉を降ろして上甲板の戦車を揚陸する順序としていた。

陸軍の資料では戦車の登坂角度は30度となっており、内扉の表面は木板なのでその傾斜角度は23度とした。 陸軍の資料は土手での値であり、実物の内扉を陸上に設置して実験してみると、表面の乾湿等の状況により場合によっては登坂出来ないことがあった。 内扉表面にシュロの筵を2枚敷くことでどんな状況でも登坂出来る事が判ったが、解決には約3カ月かかった。 この時には既に第1艦が艤装工事終了に近く、解決策が出なければ艦が完成しても運用が出来ない状況だったという。

門扉の形状で一番望ましいのは艦首が左右に観音開きになり導板を繰り出す形状だったが、急速建造に対応するために門扉は簡単な1枚な平板とし、それを導板と兼ねる形状にした。 この形状は水の抵抗が大きくなりウォーターハンマー現象に対する強度は特に注意した。 門扉のパッキンは通常のゴムでは防水が保てないため、シュロ縄で防水処理を行った。 また接岸揚陸時に門扉を開くと、開口部から巻波で海水が浸入する恐れがあった。 このため門扉はなるべく高い位置に設置され、船倉へ続く通路は内扉の場所で一時的に高くされた。 この場合でも通路の傾斜は23度以内となるように設計された。

船倉内はなるべく平坦になるように設計された。 また船倉はなるべく幅を広げて容積を確保したが、一方で舷側が被害を受けた時に一挙に浸水しないよう、両側面は舷側との間に防水区画を設けた。 防水区画は横隔壁で4つに分けられ、また片舷浸水時の傾斜が大きくならないよう、一つは反対舷の防水区画と二重底で繋げてあった。 防水区画の内部は戦車搭乗員や輸送人員の居住区に使用され、 上甲板には昇降用ハッチが左右2個ずつ設置された。 船倉との隔壁は準ガソリン・タイトとし、船倉の空気を直接外に排出するように通風トランクを設置して、船倉内での戦車のエンジン起動を可能にしていた。

陸上から戦車を揚陸する際は、艦首のバラストタンクに注水して擱座、離岸する時には艦首のそれは空に、艦尾のタンクに注水して離岸を容易にする計画とした。 また後進のみでの離岸は不充分と思われたので、2.3トンの艦尾錨を設置した。 接岸前に投錨しておき、離岸時に揚貨機でワイヤを巻き上げて離岸の補助とした。 この投錨は揚陸中に船体が横を向くのを防止する働きもあった。 なお艦尾錨に錨鎖を使わずにワイヤとしたのは隠密性を考慮して、動作音を抑えるためだった。

搭載物資は全て艦首門扉から搬出する計画だったが、実施部隊の要求により艦橋前の上甲板に小型ハッチ2個を設け、付近に3.5トン・デリックを装備した。

4.4. 兵装
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計画では艦尾に8 cm高角砲1門、艦橋両舷に25 mm3連装機銃が各1基で、マリアナ沖海戦後の1944年9月以降、他の軍艦と同様に機銃増備がなされた。 装備状況は艦によって違いがあるが、後掲図の第141号輸送艦の例のように25 mm連装機銃が艦橋前に新設された機銃台と艦尾甲板上に各1台装備され、また艦上の空いたスペースに単装機銃が11挺前後装備された。爆雷搭載の計画はなかったが、1944年4月以降に爆雷投下台を6基装備、爆雷12個を搭載した。

4.5. 艤装
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直接接岸しての揚陸を目的とした艦であるが、上陸用舟艇である10 m特型運貨船も装載艇として搭載していた。

主錨は1トンを1丁、錨鎖は⌀20×10節を1連、 右舷にのみ装備した。 揚錨機はディーゼル艦が電動式、タービン艦が蒸気式を1基装備した。 前述したように、この揚錨機は門扉や内扉の上げ下ろしにも使用された。

舵の平衡舵1枚、面積はタービン艦で4.678 m2、 水中側面積比はディーゼル艦で1/35.87、 タービン艦で1/36.3だった。 舵取機械はディーゼル艦が電動式、 タービン艦が2気筒ピストンを1基装備した。 タービン艦のそれは舵を大舵角から戻す時の出力が不足していた。 舵の面積を小さくすれば良いが、旋回性能が悪化する。 舵のバランス点を大舵角側に変更することで運用に問題無い程度に収めることができた。

4.6. 防御
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特に直接防御は有していない。ただ艦橋は14 mm DS鋼で構成して防御とした。またディーゼル艦の機械室舷側は外板を12 mmと厚くした。

4.7. 機関
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4.7.1. SB艇
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機関は第二号型海防艦と全く同一の機関を採用し、タービン主機で出力2,500馬力、速力16ノットを計画した。 後述のディーゼル主機装備の第百一号型と区別するため、タービン主機装備のSB艇の意味でSB艇と呼ばれる。

主缶は零号乙15改型ホ号艦本式缶2基、蒸気圧力は20 kg/cm2、温度は214 ℃だった。 当初重油専焼ボイラーを搭載したが、1945年1月以降に起工された艦は石炭専焼ボイラー搭載に変更された。また第147号など数隻が石炭専焼に改造された。これらの艦は煙突を延長、艦橋構造物より高い煙突になっている。

航続距離は高速時での距離が要求された。 後述のディーゼル搭載艦は3,000カイリ/13.4ノットと決定したが、タービン搭載艦で16ノット時に同じ距離とすると燃料搭載量が大きくなり同一の船体に収まらなかった。 急速建造の観点から別船体とすることは出来ず、往路は全力16ノットで1,000カイリ、復路は14ノットで1,700カイリで合計2,700カイリと変則的な決定となった。 これは本型が半消耗品として考えられていた状況を示すものと思われる。

4.7.2. SB艇
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主機を、タービン機関からディーゼル機関に変更した略同型である。二等輸送艦の初期生産分6隻について、本来のタービン機関の生産が間に合わなかったため、第一号型駆潜特務艇用などに生産されたディーゼル機関を装備した。400馬力と低出力の機関であったため主機を3基装備し、スクリュー3基の3軸推進艦となった。 ディーゼル主機装備のSB艇の意味で、SB艇と称した。 機関変更した略同型という意味では、海防艦の丙型と丁型の関係と類似している。

基本設計はタービン装備艦と同じであるが、機関出力低下により速力が2.6ノット低下しているほか、両舷にスクリューがあるために離岸時の操艦が困難であったといわれる。 ただ燃費は大きく向上している。

5. 運用と戦歴
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1943年秋から終戦までの間で、69隻を完成した。計画の途中から陸海軍間での折衝の結果、機動艇との共用化が図られ、陸軍が資材提供を行う代わりに陸軍向けにも供給されることが決定した。これにより、後述のように35隻が陸軍へと移管されているが、うち13隻が海軍へと返還されており、最終的には合計22隻が陸軍で使用された。

海軍では、一等輸送艦とあわせて輸送専門部隊である輸送戦隊を2個編成した。フィリピン方面などでの輸送任務に投入され、その特徴を生かして戦車部隊の輸送も行っている。レイテ島の戦いでは、特二式内火艇を装備した海軍陸戦隊による逆上陸戦にも使用された。当初の計画では運用が想定されなかった波の荒い日本近海でも、補強工事を施された上で使用され、硫黄島への輸送を行うなどしている。危険な任務に多用されたため、後掲の艦歴一覧に示す通り多数が戦没した。

陸軍へは22隻が引き渡され、船舶兵が運用する機動艇)として使用された。各1隻を装備した機動輸送中隊が運用部隊として編成された。SB艇は船舶兵にとっては不慣れなタービン機関を主機としていたため、運用は難航したと言われる。

終戦時に航行可能な艦は特別輸送艦となり復員輸送に従事した後、賠償艦として引き渡されるか、解体された。戦後、特別輸送艦の指定を受けた艦は「輸第何号」と改称のうえ復員輸送に従事した。

6. 同型艦
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仮称艦名も本来は漢数字であるが、ここでは省略してアラビア数字で表記する。
注は * の付いた艦は第101号型、無印は第103号型。またアルファベットはそれぞれ、a. 起工済未成艦、b. 竣工後雑役船へ編入、c. 特設輸送艦籍のまま除籍、d. 命名前または命名後陸軍へ配当、e. 陸軍への配当後海軍へ移管。
建造所は大阪=大阪造船所、川南浦崎=川南工業浦崎造船所、佐世保=佐世保海軍工廠、日立向島=日立造船向島造船所、佐野安=佐野安船渠。
所管、本籍は横須賀=横須賀鎮守府、呉=呉鎮守府、佐世保=佐世保鎮守府。

7. ギャラリー
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8. 脚注
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8.1. 注釈
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8.2. 出典
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9. 参考文献
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//JAPANESE NAVAL VESSELS AT THE END OF WAR// ADMINISTRATIVE DIVISION, SECOND DEMOBILIZATION BUREAU, 1947.
福井静夫『福井静夫著作集第10巻 日本補助艦艇物語』光人社、1993年。 ISBN 4-7698-0658-2
歴史群像 太平洋戦史シリーズ62『帝国の艦船』学習研究社。162-165p。

10. 関連項目
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第一号型輸送艦
機動艇
戦車揚陸艦
LST-1級戦車揚陸艦