プロリーグ構想 (バレーボール)

プロリーグ構想 とは、実業団などのアマチュアスポーツリーグ をプロ化する構想。このページでは、日本のバレーボールのプロリーグ構想について記述する。

1. 概要
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日本のバレーボールで初めてプロリーグ化が検討されたのは1994年。前年にサッカーのJリーグが開幕し、爆発的な人気を得ていた時期である。当時の日本のバレーボールは、1984年のロサンゼルス五輪で女子が銅メダルを獲得したのを最後に国際大会のメダルから遠ざかり、人気も低下していった。こうした流れの中、バレーボールもまたプロ化を視野に入れた新リーグ構想が検討された。

これまで数度のプロリーグ構想が浮かんでいるが、最終的にプロアマ混合もしくはアマチュア主体のリーグへの再編に留まっている。

2. Vリーグ
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2.1. Vリーグ発足
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1994年6月6日に「21世紀に向けたバレー改革案」と題したプロ化構想が発表され、『プロ契約選手の承認』、『外国人選手の復活』、『プロチームチーム参加の承認』が掲げられた。12月にスタートする新シーズンから日本リーグをVリーグと改称し、世界選手権が開催される4年後の1998年には完全プロ化を目指すとの構想だった。

1994年12月17日にVリーグは開幕した。しかし結局、日本人プロ選手は誕生せず、プロチームも結成されなかった。興行権も依然として協会が持ち、プロ化に向けての大前提となるはずだったホームアンドアウェー制は採用されなかった。

リーグのマーチャンダイジング関連会社と肖像権関連会社も設立される予定だったが、見送られた。参加企業もプロ化には消極的で、また協会自体のビジョンも決してJリーグのような明確なものがあったわけではなく、ずさんな「プロ化」宣言でしかなかった。

結局参加企業の賛同を得られないまま、松平康隆会長が退任した後の1996年9月27日、プロ化の凍結が決定、事実上の断念宣言となった。

2.2. プロチーム誕生
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1998年4月、廃部が決まっていた女子チームのダイエーオレンジアタッカーズが、プロ化して存続させることを発表。しかし株式会社化は結局実現できず、ダイエー系列の広告会社の運営という形で存続。翌5月にプロチームとして、Vリーグへの残留が認められた。選手も全員がプロ契約し、肖像権も協会でなくチームまたは選手が持ち、複数のダイエー関連会社の支援というコンセプトだったが、地元神戸への地域密着活動も充分ではなく、結局2年で活動を断念、久光製薬へ事業譲渡する形となった。

1999年6月、廃部となった女子チームの東芝シーガルズを母体に、大阪のアイ電気通信社を中心とする関西・北陸の十六社がチーム運営会社「株式会社ウォーク」を設立し、日本バレーボール界初のクラブチーム・シーガルズが誕生した。 本拠地は富山県黒部市に置いた。しかし、地域密着のコンセプトがはっきりしないまま、2001年10月には国体対策として岡山県に移転し、2006年4月には「岡山シーガルズ」と改称。県、市、地元企業の支援を受けながら、バレーボール教室の開催や地域イベント・メディアへの露出を活発にする等、より地域に密着した活動を目指す。

2000年12月、男子チームの新日鉄ブレイザーズが法人化。株式会社ブレイザーズスポーツクラブが設立され、男子初のプロチーム・堺ブレイザーズが誕生した。こちらも積極的に地域密着活動を行い、Jリーグ的運営を目指す。

2001年1月には東京教員クラブを引き継ぎ東京ヴェルディバレーボールチーム、2003年4月、東京ガスバレー部を引き継ぎFC東京バレーボールチームが誕生。この2チームはいずれも東京都をホームタウンとするJリーグチームの運営会社が既存のクラブチーム・実業団チームを引き継いだ形となっている。

2011年8月、四国Eighty 8 Queenが本拠地移転に伴い、運営会社として[1]を設立している。

現在、つくばユナイテッドSun GAIAも株式会社化を検討している。

2.3. リーグ法人化
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2003年、将来のプロ化を前提としたVリーグの法人化が検討され、日本協会内部組織としてVリーグ機構が発足した。また同年から一部の試合でホームゲーム方式が導入された。従来、集客は開催地を所管する都道府県協会に任され、チームへの還元はなかったが、ホームゲームをチームが主催すれば、集客に努力をすればするほど収益が上がる仕組みが出来上がった。 ※2008年現在ホームゲームはまだ一部で完全ホームアンドアウェー制は実現していない。

2005年9月、協会内部組織であったVリーグ機構が独立し、有限責任中間法人日本バレーボールリーグ機構が発足した。上位チームは韓国VリーグとのVリーグ日韓交流戦や、全日本チームとの兼ね合いなどからこれまで出場を見合わせてきたAVCアジアクラブ選手権にも出場するようになる。

2006年、Vリーグの下部組織であるV1リーグに参加するチームが、Vリーグ機構に加入した事に伴い、リーグ名がプレミアリーグとなった。また同時にV1リーグもチャレンジリーグに改称されている。

3. V.LEAGUE
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3.1. 未来構想の公表
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2016年9月20日、Vリーグ機構は「Vリーグの未来構想」と題し、2018年度を目途に新リーグを創設しプロ化を目指すと発表した。2016年11月30日を参入手続き期限と定め、参入希望を募った。

しかし、特に実業団チームにおいて検討する時間が短すぎるとの意見を踏まえ、予定された期限の直前となる11月29日にその期限を年末まで延期し、条件も緩和した。

2016年11月29日時点での構想としては以下の通り。

リーグ名は「スーパーリーグ」。
参入条件
独立した法人、または法人内にて事業部を設置。
ただし、事業部長はバレーボール事業を社業のひとつとして統括できる人物に限る。
チーム名にはホームタウンの地域名を義務付ける。なお、母体企業名は任意で可。
若年層チーム及び常設スクールの設置。
チーム数は6 - 12。
チーム数によっては東西ブロックを検討する。
参加チームが必要最小数に満たない場合は開催を見送る。
選手
契約形態は不問。
日本国籍保持者18名、外国籍1名。ただしAVC加盟国国籍保持者は別途1名可。
監督はプロフェッショナル指導者でなくてはならない。
完全ホームアンドアウェー方式。
ホーム16試合のうち14試合を本拠地か準ずる会場で開催。残る2試合は第3地域も可。
発足5年間は8試合を第3地域も可。
ホームゲームの80％以上は3,000人以上収容の会場で行う
当初発表は3,500人以上収容だった。
プレミアリーグ・チャレンジリーグI・IIは参入に至らなかったチームで継続。プレミアリーグとの入れ替え戦は行わない。11月18日時点では女子については7チーム、男子も5チームが参入に前向きに検討していることが報道されている。

しかし、参加表明に踏み切れないプレミアリーグ全チームから条件緩和を求める要望書が提出されたため、機構は締切を2017年4月末まで延期することを明らかにした

3.2. スーパーリーグの公式発表
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2017年5月31日、Vリーグ機構は2018-19シーズンをめどに「スーパーリーグ」を正式発足させることを発表した。体としては完全なプロ化ではなく、企業主体の現行のVプレミア・チャレンジリーグを発展させる「S1」「S2」「S3」の3部リーグ構成を計画しており、試合の運営・主管権利を現在のVリーグ機構から各参加クラブが保有し、将来的に完全ホームアンドアウェーを採用すること、企業チームだけでなく、地域のクラブチームなど将来のプロ化を念頭に置くチームにも門戸を開放し、事実上相乗りできる形式をとった。

現在のVリーグはホームタウンマッチと呼ばれる、各クラブそれぞれの本拠地の自治体で開催する試合が少なく、多くは都道府県のバレーボール協会を通した売り興行である。スーパーリーグは試合の運営権を各クラブが保有することによって、ホームゲームの開催日や各種演出などを各クラブが行えるようにするなどしている。現在のプレミアリーグの参加クラブは男女とも8ずつであるが、これを、男子は10クラブ、女子は12クラブに広げるとともに、女子は2ブロックのカンファレンス制に分けて、グループステージを交流戦を含めて開催する予定となっている。外国人枠については、アジアバレーボール連盟枠の導入も含めて検討する。

またJリーグのJリーグクラブライセンス制度やBリーグのBリーグクラブライセンスを参考としたスーパーリーグライセンス制度を導入し、S1の場合は3000人以上、S2は1500人以上、S3は750人以上それぞれ収容のホームコートを保有すること、S1の場合は男子は3回戦総当たり27試合、女子は同一グループ間で3回戦総当たり15試合+交流戦1回戦総当たり6試合の21試合をレギュラーシーズンとして行い、その後レギュラーシーズン上位チームによる2次リーグ「ファイナル6or8」→2次リーグ成績上位3チームによる3次リーグ「ファイナル3」→上位2チームによる優勝決定戦「ファイナル」という流れで優勝を決定する。

S1とS2の間での入れ替えは現行方式と同じく自動昇降格とはせず、S1の下位チームとS2の上位チームを対象とした入れ替え戦を行う。

また男子のみで実施する予定のS2とS3の間では当面原則的には入れ替え戦を行わず、現行の地域リーグと、その全国大会に相当する全国6人制バレーボールリーグ総合男女優勝大会と同じように、地域密着型の運営でバレーボールの底辺拡大に努め、一定の条件を満たした場合にS2以上へ昇格できる権利を与えるとする方式が検討されている。

また将来的にはS1の試合体裁を

2020年東京五輪開催以後、男子もチーム数を12に増やし、収容人員を3500人以上に拡大する。
ホームゲームの試合数も10-12試合程度に増やし、チーム数の拡大に伴い、2ブロックによるカンファレンス制を採用する。
長期的な目標として、参加チームを可能な限り各地区から1チームを保有、年間ホームゲームを30試合以上に増やし、完全なホームアンドアウェーに移行するといったビジョンを掲げている 。

3.3. 2018/19シーズンからの新リーグ名称の公式発表
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2017年12月25日、日本バレーボールリーグ機構は新リーグの名称を「V.LEAGUE」とし、仮称であったS1リーグをV1リーグ、S2リーグをV2リーグ、S3リーグをV3リーグと正式名称にすると発表した。またV.LEAGUE移行に伴うライセンス制導入について各チームの取得状況を発表した。

4. 新プロリーグの検討
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2022年10月11日、日本バレーボールリーグ機構会長の國分裕之は、オンライン記者会見の席上、2024年度を目標として完全プロ化を視野に入れた新たなリーグを設立する意向を明らかにした。同時期に、BリーグチェアマンやJリーグ専務理事を務め、バスケットボールやサッカーのプロ化に尽力したびわこ成蹊スポーツ大学学長の大河正明がVリーグ機構の副会長に就任している。

具体的には男女とも6-8チーム程度による「αリーグ」を想定し、参加費は人件費を含め年間4億円程度から始め、2027－28シーズンに6億円程度に引き上げる。プロ化を当面目指さずにアマチュアの形で運営を希望するクラブを対象として、下部リーグの「βリーグ」などを検討している。αリーグは独立したトップリーグと位置付けており、βリーグとの入れ替え制度は計画していないが、将来的にαリーグに参加を希望するクラブが増えた場合には、αリーグの2部リーグを創設し、入れ替え制度も計画していくとしている。Vリーグの完全プロ化については、企業組織のチームから拒絶反応を示すクラブも多いため國分は「最終的に完全プロ化をするかどうかは別で、選択肢の一つ」としているが、多くの関係者は「事実上完全プロ化」と受け止めてみているとされる。

しかし、これには現在の年会費の3倍以上程度になるとしており、Vリーグ機構からの参加分配金などがないことや、テレビ中継などメディアでの露出が少ないことなどから、「費用対効果を考えると、会社を納得させることが難しい」と、あるチームの関係者が語っている。

2023年2月、新リーグを2024ｰ25年シーズンに発足させる構想案がまとまった。当初予定していた上記の3部制ではなく「世界最高峰のリーグを目指す」ことをコンセプトとして、現在の男子3部・女子2部制のすべてのチームを一度フラットの形にしたうえで、新たにライセンス制度の骨格をまとめて、男女とも1部リーグを最大16チーム、さらにその下に2部リーグを編成する構造にする。「トップリーグはこれまでのリーグに事業規模・ガバナンスを含め、1階層上の世界最高峰のリーグを作って上に載せるイメージ。2030年までには男女14チーム以上にしたい」としており、また完全プロ化とはせず、従来通り企業チームなど、アマチュアの体裁を維持するクラブにも参入できるようにするが、「地域や社会とつながることを意識し、チーム名にはホームタウンの自治体名を入れることに合意している。どの試合もチケットを購入してもらう時点でプロだと思うので、それにふさわしいファンサービスなどはしっかりしてほしい」としており、年間収益目標・4億円以上を求めていく。

また試合方式についても、ホーム・アンド・アウェー、年40ｰ50試合程度開催などの方向性を示しており、2023年3月にリーグ戦の試合方式や外国人枠のオン・ザ・コート、移籍ルール、ホームタウンの定義・会場の要件などについて分科会を行って詳細をまとめるとしている。

2023年4月、この新1部リーグを「SVリーグ」とすると発表した。この「S」は、「Strong、Spread、Society」の3つの理念を意味する。チーム数は男女とも最大16を予定し、ホームゲーム開催体育館の確保、育成ユースチームの設置、地域名をチーム名に入れることなどを求めるが、完全プロ化は求めず、社員選手や従来の企業実業団登録も容認する。リーグ戦はホーム・アンド・アウェーの1チームあたり44試合、その後上位チームによるプレーオフトーナメントを想定している。また、SVへの参加を当初は希望しないクラブを対象にした下部リーグとしてのVリーグも存続させるとし、「世界最高峰レベルのバレーボール国内リーグになるチャンスもある」とした。

4.1. SVリーグライセンス制度
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2023年6月23日、この新リーグの出場に必要なライセンス制度の骨格を公表した。大きく1部に当たる「SVライセンス」と2部に当たる「Vライセンス」の2階級としている。SV参戦を目指す「SV準加盟クラブ」については、SVライセンスを申請後、一部のライセンス基準を満たすクラブに対して、Vライセンスを交付させる。

主な共通項目として、母体会社の法人化・クラブ経営責任者設置・ユースチームの保有と育成の新設、相違点はホームアリーナの基準と要件、クラブハウス、売上高、専任人材などである。

ライセンスの申請は同年8月1日-11月30日に募集し、審査・理事会を経て2024年4月に第1回のライセンス交付結果を発表するとしている。

4.2. ライセンスの相違点
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表中用語
[2]に基づく
コーチ1:旧指導員。地域スポーツクラブ・少年団・学校運動部などのコーチスタッフとして、基礎的な知識や技能に基づき、安全で効果的な活動を提供する指導者
コーチ2:旧上級指導員。地域スポーツクラブ・少年団・学校運動部などの監督やヘッドコーチ格の責任者として、安全で効果的な活動の提供とともに、指導計画の構築・実行・評価し、監督することを併せ持ち、コーチ間とのかかわりと成長を支援するための指導者
コーチ3:トップチームのコーチングスタッフとして、ブロック大会・ないしは全国大会のプレーヤーやチームへの競技力向上を目的としたコーチを行う方のための資格
コーチ4:トップチームやナショナルチームなどのコーチングスタッフとして、国際大会出場レベルの選手・チームに対して、競技力向上を目的としたコーチを行う方のための資格

5. 脚注
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6. 関連項目
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プロリーグ構想 

7. 外部リンク
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