MIM-14 (ミサイル)

ナイキ・ハーキュリーズは、アメリカ陸軍が運用していた地対空ミサイル。当初の制式名はSAM-A-25で後にMIM-14に改称、計画名も当初はナイキBだったものが後にナイキ・ハーキュリーズと改称された。

ナイキ・ハーキュリーズは先行するナイキ・アジャックスの改良型で、誘導方式は踏襲しつつ、推進方式を固体燃料ロケットに統一することで取り扱いが容易となり、また射程、到達高度、速度も向上している航空幕僚監部。アメリカ軍及びNATO軍により運用された他、ライセンス生産型が日本にも導入されたCullen。

ナイキはギリシャ神話の勝利の女神「ニケ」の英語読みで、ハーキュリーズはギリシャ神話に登場する英雄「ヘラクレス」の英語読み。

1. 来歴
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第二次世界大戦末期の1944年、アメリカ陸軍は高射砲に代わる地対空ミサイルについての構想をまとめ、1945年、ウェスタン・エレクトリック、ベル研究所およびダグラス・エアクラフトなどが協力して開発に着手した航空幕僚監部。これによって開発されたのがナイキ・アジャックスで、1951年11月27日に標的機の初撃墜を記録、1953年12月より部隊配備を開始した航空幕僚監部。

しかしナイキ・アジャックスの開発が開始された当初には亜音速・高高度の爆撃機を主たる脅威として想定していたのに対し、まもなく、超音速でしかも核兵器も運搬可能な空中目標に対処する必要が生じた原田。このことから、早くも1952年からナイキ・アジャックスの改良型の開発が着手された。これによって開発されたのが本ミサイルであり、1953年6月には正式に計画が発足し、制式番号はSAM-A-25、通称はナイキBとされ、ナイキ・アジャックスと同じくウェスタン・エレクトリック社が主契約者となり、ダグラス・エアクラフト社がミサイル機体を担当した"designation-systems.net"}}。

1955年より飛行試験が開始され、1956年にはターゲット・ドローンの撃墜に成功した"designation-systems.net"}}。1956年12月15日よりナイキ・ハーキュリーズと改称され、1958年より納入が開始された"designation-systems.net"}}。

2. 設計
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2.1. ミサイル本体
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ナイキ・ハーキュリーズ弾の弾体は機首部で鋭くテーパーしており、最大直径800 mmに達したのち、弾体後端部では直径538 mmと細くなるCullen。ミサイルは4枚のデルタ型主翼を持ち、エレボンでローリングとステアリングを制御するCullen。主翼の前方には4つの小さなリニアライズフィンが取り付けられているCullen。

このように外見はやや異なるものの、多くの点でナイキ・アジャックス弾の部品を流用しており、例えばブースタは、アジャックス弾の固体燃料ロケットを4本束ねた設計となっている"designation-systems.net"}}。当初は、サステナにもアジャックス弾の液体燃料ロケットを4本束ねて使用していたが、飛行試験でトラブルが多発したことから、こちらは新しく設計した固体燃料ロケットが用いられることになり、1957年にはこれを用いたミサイルが初飛行した"designation-systems.net"}}。これによって推進剤は固体燃料に統一され、取り扱いが容易になった航空幕僚監部。また射程・到達高度および速度も改善している航空幕僚監部。

ミサイルの誘導方式もアジャックス弾と同じく指令誘導である航空幕僚監部。一方、もともとアジャックス弾が核弾頭を搭載できなかったことがハーキュリーズ弾の開発理由の一つとなったこともあって、弾頭としては、M17破片効果弾頭のほかにW31核弾頭も搭載可能となっていた"designation-systems.net"}}。核弾頭と着発信管を組み合わせることで、地対地ミサイルとしても使用可能となっているCullen。ただし日本向けのミサイルは、通常弾頭のみとする改修を行ったナイキJ弾となった航空幕僚監部Cullen。

2.2. システム構成
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ナイキ・ハーキュリーズは、既存のナイキ・アジャックスの設備を利用するように設計された。ナイキ・アジャックスを運用していたシステムでも、「ナイキ・ユニバーサル」としてハーキュリーズにも対応可能なシステムであれば、基本的にはハーキュリーズ弾を搬入して組み立てるだけで切り替えが可能となる航空幕僚監部。従って、システムが捕捉レーダーと目標およびミサイル追尾レーダー、計算機、発射機およびミサイルの6つの機能から構成されるという点も同様であるCullen。

ただしハーキュリーズ弾はアジャックス弾よりも性能に優れていることから、その性能を十分に発揮するため、後にはレーダーの更新が図られることになった"designation-systems.net"}}。これに伴い、従来よりも高出力の捕捉レーダーがシステムに追加された"designation-systems.net"}}。車載式のHIPARも開発されて、固定式のミサイル基地と同様の長距離捜索能力を発揮できるようになったCullen。また代替用レーダーや、電子防護能力向上のための目標測距レーダーも追加された"redstone.army.mil"}}。

3. 運用史
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3.1. アメリカ陸軍
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145個のミサイル中隊が冷戦期に配備されたが、アメリカ本土防衛にとって最大の脅威が爆撃機でなく弾道ミサイルであることが明らかになったとき、大部分のナイキ・ハーキュリーズ部隊は解散した。すべてのアメリカ合衆国本土のナイキ・ハーキュリーズ中隊は、フロリダ州とアラスカ州のものを除いて、1974年4月までに解散した。残りの部隊は、1979年の春のうちに解散した。フロリダのサイトであるエバーグレーズ国立公園のアルファ中隊、キーラーゴのブラボー中隊、キャロル市のチャーリー中隊とマイアミ郊外のクローメ通りにあったデルタ中隊の解体は、1979年6月に始まり、その年の初秋までに完了した。

アメリカ陸軍は、パトリオット部隊が配備される1983年までヨーロッパの最前線の防空兵器としてナイキ・ハーキュリーズを運用し続けた。西ドイツ、オランダ、ベルギー、ギリシャ及びトルコからのNATO部隊は、1980年代後期まで高々度防空のためにナイキ・ハーキュリーズを運用し続けたが、東ヨーロッパの共産主義国の崩壊により部隊は解散した。

ナイキ・サイトはごく少数が保存されたが、アメリカ国内及び国外に多くのナイキ・サイト跡がまだ存在する。サンフランシスコのゴールデンゲート海峡の北にある1つは、作戦用地下ミサイル・シェルターを完備する国立公園サイトとして維持されている。

3.1.1. 沖縄での運用
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アメリカ合衆国による沖縄統治下で、アメリカ陸軍は同地にもナイキ・ハーキュリーズを配備したCullen。1959年6月19日には、米軍那覇サイトに配備されていたハーキュリーズ弾が誤射事故を起こし、沖合に着水。死者1名、負傷者6名。当時はミサイル誤射のみが発表されたが、2017年、NHKスペシャル『沖縄と核』で、誤射ミサイルが核弾頭搭載の核ミサイルであったこと、復帰前の沖縄に1300発の核兵器が配備・貯蔵されていたことなどが明らかにされた。

その後、1972年の沖縄返還を受けて、同地のナイキ・サイトは航空自衛隊に移管されて、防空任務も引き継がれることになり、1973年4月3日には那覇サイトが、また5月14日には知念および恩納サイトが移管された航空幕僚監部。この際、運用するミサイルとしては本土から海上自衛隊の輸送艦を用いてナイキJ弾を搬入し、アメリカ軍から引き渡されたナイキ・ハーキュリーズ弾は本土に送り返して非核化改修が行われた航空幕僚監部。

3.2. 航空自衛隊
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3.2.1. アジャックスからの換装
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日本の航空自衛隊は、1964年に第1高射群、1966年には第2高射群を編成して、ナイキ・アジャックスの配備を進めていた航空幕僚監部。しかしこの時点で、既にアメリカ陸軍はナイキ・アジャックスからハーキュリーズへの更新を進め、アジャックスの製造は終了していたため、空自も近い将来にハーキュリーズに移行することは避けられない情勢であった航空幕僚監部。このため、第2高射群の陣地・施設整備にあたっては、アジャックスの装備を受け入れつつも、可能な限りハーキュリーズにも対応可能なように措置が講じられた航空幕僚監部。

第3次防衛力整備計画でナイキ・ハーキュリーズの採用が示されたが、上記の通り、実際に採用されたのはこれをもとに非核弾頭専用に改修したナイキJ弾となった航空幕僚監部。これは三菱重工業によるライセンス生産でありCullen、生産は1967年から着手された。また、ミサイルを含めてシステムの維持部品はアメリカ陸軍からの対外有償軍事援助により調達していたが、後には、アメリカでの生産中止対策や真空管の固体化の一環として、一部は国産化が図られた航空幕僚監部。

1971年3月には第1高射群、1972年6月には第2高射群のナイキ・アジャックスがナイキJに換装された航空幕僚監部。両部隊が装備するシステムは「ナイキ・ユニバーサル」としてハーキュリーズにも対応可能なものであり、基本的にはナイキJミサイルを搬入して組み立てるだけで換装が完了したが、第1高射群においては、ハーキュリーズ用の安全基準等を満たすように施設の改修等を行った航空幕僚監部。

3.2.2. 新規高射群の建設
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既存部隊における換装に続いて、最初からナイキJを装備した初の部隊として第3高射群が編成されることになったが、その駐屯基地のうち長沼分屯基地の建設を巡って長沼ナイキ基地訴訟が起きたことで、群の新編は予定より3か月遅れの1970年6月30日、また同基地の施設工事完了は3年遅れの昭和47年度末となった航空幕僚監部。なお、第1・2高射群の編成の際には、基幹となるナイキ特技員をアメリカに派遣して訓練を行うパッケージ訓練方式がとられていたが、これらのPTG修了者が第2術科学校の教官等に配置され、1969年1月末には長官直轄で教導高射隊が新編されるなど、国内での教育能力が向上したことから、第3高射群以降の部隊建設にあたっては、編成要員の大部分が国内教育によって養成された航空幕僚監部。

1972年3月末には同様に臨時第4高射群が新編されて、3次防で盛り込まれた2個高射群の編成が達成された航空幕僚監部。1973年10月には同群が正式な編成に移行すると同時に、上記のようにアメリカ陸軍が沖縄に有していたナイキ・サイトの移管を受けて、第5高射群も新編された航空幕僚監部。また第4次防衛力整備計画では第6高射群の新編も盛り込まれていたが、これは種々の制約によって遅延し、新編は1979年3月末となった航空幕僚監部。

3.2.3. パトリオットへの換装
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これら6個高射群のナイキシステムは、数次に渡る改修で能力向上を図りつつ日本本土防空を担い続けたが、新たな航空脅威への対処にあたり、同時多目標・低高度対処、電子防護あるいは陣地転換等の能力不足が指摘されるようになっていった航空幕僚監部。またアメリカ合衆国でのナイキシステムの生産中止に伴って、1973年、アメリカ軍は日本を含めてナイキを保有する各国に対して「1985年12月をもってナイキ維持部品の対外有償軍事援助調達支援を打ち切る」と通告した航空幕僚監部。

これを契機として空自はナイキシステムの後継について検討を開始し、昭和50・1年度に技術研究本部が国内開発案について委託研究を実施する一方、1977年9月には航空自衛官3名による調査団が欧米に派遣されて海外の候補機種について調査を行った航空幕僚監部。1978年2月には、三菱重工業より、ナイキ改良案に一部外国の技術を採用したナイキフェニックス構想案が提案された航空幕僚監部具体的な開発作業は行われず、細目も決定されなかったが、従来のナイキJ弾をベースとしてAIM-54 フェニックスの誘導装置を導入し、火器管制レーダーもAN/AWG-9をベースとする計画であり、パトリオットと比してシステムが大掛かりになり、移動能力や自動化率に課題を残していたとされるSfn。また同時期には陸上自衛隊もホークの後継を検討していたことから、陸幕・空幕・統幕・内局合同の「SAM-X統合研究会議」が組織され、1978年12月に初会合を実施したのち、1983年まで統合研究を実施した航空幕僚監部。1979年9月に陸・空自合同の調査団が海外調査を実施した結果、アメリカ陸軍が既に装備化していたパトリオットと、開発案のナイキフェニックス以外は、日本の運用要求に満たないものであることが判明した航空幕僚監部。

検討を経て、1983年6月、空自はパトリオットを最適機種と選定した航空幕僚監部なお陸自のホークは[[ホーク #改良ホーク。NATO諸国の動向等の確認のため、当時作成されていた昭和59年度予算の概算要求には計上されなかったものの、1984年8月の庁議で決定された昭和60年度予算の概算要求に教導高射隊用のパトリオットシステムが盛り込まれ、1984年12月28・29日の国防会議で承認された航空幕僚監部。昭和63年度に教導高射隊が改編されたのち、平成元年度に第3高射群が改編されたのを皮切りに、高射群のナイキシステムもおおむね1年1個群のペースで順次に換装されていき、平成5年度の第5高射群での運用終了をもって、空自での運用を終了した航空幕僚監部。

3.3. 運用国一覧
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- 地対地ミサイル版を派生させたCullen。

4. 脚注
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4.1. 注釈
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4.2. 出典
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5. 参考文献
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6. 関連項目
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ナイキミサイル
LIM-49 スパルタン/ナイキ・ゼウス
レッドストーン兵器廠
オルガー・N・トフトイ
アメリカ合衆国のミサイル一覧