国際標準書誌記述

国際標準書誌記述  とは、国際図書館連盟の目録分科会が策定し、維持・管理する書誌記述の国際的な作成基準である日本図書館情報学会用語辞典編集委員会渡邊田窪田窪上田根本、古賀、研谷根本、古賀、研谷根本、古賀、研谷松井志保田、高鷲。書誌情報の国際的な標準化と互換性の確保を目標としており、複数の国の目録規則がこのISBDに準拠して作成されている日本図書館情報学会用語辞典編集委員会上田上田、蟹瀬。ISBDは資料別に作成されてきたが、2011年にはFRBRに準拠した統合版が発表された上田上田上田、蟹瀬。

1. 内容
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ISBDは、書誌記述に記述するべき情報について「エリア」と、その下に存在する具体的な記録項目である「エレメント」という概念で整理している田窪根本、古賀、研谷。

なお、2011年発表の統合版からはエリア0「内容形式と資料種別エリア」が登場した上田a上田、蟹瀬。エリア0は記述対象を「内容形式」「内容説明」「再現に用いる機器タイプ」という３つの面で表現することを意図している上田、蟹瀬。

エリア内のエレメントは記号からなる「区切り記号  」で分けられている上田。エレメントにおける区切り記号は「各種情報源からの記録を交換できるようにして、ある国で作られた書誌レコードがその他の国の図書館の目録などにたやすく受け入れられるようにする」「言語障壁を超えて、ある言語の使用者のために作られた書誌レコードが他の言語使用者にも解釈できるようにする」「書誌レコードのデジタル形式への変換を助ける」「他の基準との相互運用性を高める」という4つを目的としている上田上田、蟹瀬。

また、書誌記述は資料ごとの差異を記述することを目的としているため、例えば「夏目金之助」というあまり一般的でない表記であっても、資料に書かれているとおり記録するという「転記の原則」を掲げているが、これは書誌記述の作成基準であるISBDにおいても採用されている田窪田窪上田、蟹瀬。

なお、ISBDはRDAと互換性がある上田、蟹瀬。

2. 沿革
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2.1. ISBDの誕生
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1961年のパリ会議にて、標目に関する国際原則であるパリ原則が合意されたことを受けて、1969年にコペンハーゲンで国際目録専門家会議が開催された日本図書館情報学会用語辞典編集委員会日本図書館情報学会用語辞典編集委員会上田、蟹瀬。これによりISBD作成ワーキンググループが組織され、1971年に単行書用のISBD  勧告案を発表したのち、翌年の予備版を経て、1974年にISBD  の標準第1版を発表した日本図書館情報学会用語辞典編集委員会田窪上田、蟹瀬松井。

その後、逐次刊行物用のISBD  が検討される中で、資料種別のISBD間の不統一の恐れが指摘され、その結果1977年に、資料の種別によらず全体の枠組みを示したISBD  が公表された日本図書館情報学会用語辞典編集委員会田窪田窪志保田、高鷲。一方で資料種別の規定を行うISBDの作成も進み、楽譜用のISBD 、古書用のISBD 、地図資料用のISBD 、継続資料用のISBD 、電子資料用のISBD 、非図書資料用のISBD  などが作成された日本図書館情報学会用語辞典編集委員会田窪上田、蟹瀬。

2.2. 1度目の全体改訂 
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1977年には、国際図書館連盟の目録分科会常任委員会が、すべてのISBDを5年間固定しその後改訂すると決定し、ISBD検討委員会を設置した松井上田、蟹瀬。1981年には「ISBDsの一貫性の向上と諸条項の調和」「実例の改善」「非ローマ字資料の目録担当者が適用しやすい規則の策定」を目的として改訂計画が発表され、その結果1987年にISBD ，， の改訂版が、1988年にISBD  の改訂版が、1991年にはISBD  と  それぞれの改訂第2版が、そして1992年には ISBD  改訂版が刊行された松井。

また、1988年には構成部分の記述にISBDを適用するためのガイドラインが出され、1990年には ISBD  勧告案が策定された松井。

2.3. FRBRの誕生と2度目の全体改訂 
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20世紀末には、利用環境の変化に合わせて目録規則を変更する動きが生じた上田。1990年に開催された国際図書館連盟  のストックホルム・セミナーでは

図書館が直面している経済状況
目録作成経費削減の必要性の認識
利用者ニーズを満たす必要
多様性や、書誌レコードが使われるさまざまな状況がもたらす広範なニーズにもっと効果的に取り組む必要の4点が認識され、その結果1992年に「IFLA 書誌レコード機能要件  研究グループ」が設置されるとともに、ISBD改訂作業の延期が決定された松井上田。その一方で、1992年には新たにISBD  が、1997年にはISBD  を改訂してISBD  が刊行された上田松井。

1998年、IFLA目録分科会がFRBRを刊行すると、同分科会はISBD検討グループに対し、FRBRとの整合性を目指したISBDの改訂を指示した松井。これにより2回目の全体改訂プロジェクトが始動し、2002年にはISBD  2002改訂版、およびISBD  を改訂したISBD  が、2004年にはISBD  2004改訂版が刊行された松井。

2.4. 統合版へ向けて 
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2002年から2003年にかけて、エリア6の検討を行う「ISBDシリーズ研究グループ」、ISBD間の不統一の解消と統一版の作成の実現可能性を検討する「ISBDの将来方向検討グループ」、資料一般表示  の位置などを検討する「資料表示研究グループ」が結成された松井。その後2006年には、予備統合版の草案である「ISBD2006統合版」がワールドワイドレビューに付され、同時にISBD  の改訂が行われた松井。

2007年には予備統合版が発表され、それに伴い既存のISBDsが廃止された松井。

2.5. 統合版の発表
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2007年に予備統合版が発表されたのち、GMDの位置と内容に関する改訂案の発表、および統合版の全体草案のWeb公開を経て、2011年にはFRBRに準拠した統合版  が登場した上田上田、蟹瀬田窪松井松井。

3. ISBDの活用
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3.1. 国際的な活用
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ISBDが改訂されると、各国の目録規則もそれに合わせて改訂されるなど、全国書誌作成機関や個々の図書館が採用する目録規則に影響を与えてきた松井。また、1961年のパリ原則に代わる目録の国際合意として、国際図書館連盟が2016年に策定した国際目録原則覚書では、ISBDが国際的に合意された書誌記述の基準として記されている松井日本図書館情報学会用語辞典編集委員会。

なお、ISBDは全国書誌作成機関やその他の図書館が必要とする、レベルの異なる記述の作成に配慮している松井。

3.2. 日本
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日本では文字列に記号を挿入する習慣がなかったため、『日本目録規則新版予備版』では、ISBDを適用するも区切り記号を採用しておらず、書誌事項の間に空白を入れる「字空け」で対応していた上田、蟹瀬。しかし、日本目録規則1987年版の書誌記述では区切り記号も導入した上田a。また、日本の大学図書館、高等専門学校図書館、専門図書館が参加するNACSIS-CATでもISBDが採用されている野口上田。

3.3. 英語圏
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イギリス、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどが用いた英米目録規則の第2版は、パリ原則とISBDに準拠した松井日本図書館情報学会用語辞典編集委員会。

4. 脚注
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5. 参考文献
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和書

6. 外部リンク
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