東京証券取引所で上場廃止となった企業一覧

東京証券証券取引所で上場廃止となった企業一覧は、過去に東京証券取引所で上場廃止となった企業の一覧である。

主に倒産、上場廃止基準の抵触に伴って上場廃止になった企業について記述する。株式交換、株式移転、株式併合、合併による上場廃止はここでは記述しない。

1. 東証で上場廃止となった日本企業
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1.1. 1949年
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石原産業第二会社設立により
扶桑金属工業第二会社設立により
王子製紙第二会社設立により
大日本麦酒第二会社設立により
日本窒素肥料第二会社設立により
東洋汽船第二会社設立により
三菱化工機第二会社設立により
日本製鋼所第二会社設立により
日本漁業事業縮小により
大建産業第二会社設立により
三菱製鋼第二会社設立により
明和興業第二会社設立により
理研工業第二会社設立により
東京無線電機第二会社設立により

1.2. 1950年代
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池貝自動車製造資本金不足または株式分布不良
関東自動車工業資本金不足または株式分布不良
共立窯業原料資本金不足または株式分布不良
神戸電機資本金不足または株式分布不良
国産電機資本金不足または株式分布不良
桜田機械工業資本金不足または株式分布不良
自動車部品製造資本金不足または株式分布不良
多々良製作所資本金不足または株式分布不良
帝国精工資本金不足または株式分布不良
東海観光事業資本金不足または株式分布不良
東洋食品資本金不足または株式分布不良
東亜港湾工業資本金不足または株式分布不良
東亜道路工業資本金不足または株式分布不良
東都冷蔵資本金不足または株式分布不良
日興紡績資本金不足または株式分布不良
日本バルブ製造資本金不足または株式分布不良
日東石膏資本金不足または株式分布不良
日本油機製造資本金不足または株式分布不良
早川鉄工所資本金不足または株式分布不良
森永薬品資本金不足または株式分布不良
アルマイト工業資本金不足または株式分布不良
寿工業資本金不足または株式分布不良
五洋水産資本金不足または株式分布不良
島根水産資本金不足または株式分布不良
奈良電気鉄道資本金不足または株式分布不良
日本製網資本金不足または株式分布不良
日本食料産業資本金不足または株式分布不良
日本絹織資本金不足または株式分布不良
日本ニッケル資本金不足または株式分布不良
松沢織物資本金不足または株式分布不良
和光堂資本金不足または株式分布不良
利久醗酵工業売買高僅少
東京繊維工業会社整理
野沢石綿セメント売買高僅少・株式分布不良
日本皮革 資本金不足
国際不動産資本金不足
品川製作所資本金不足※1961年10月2日、東証2部に再上場するが、1964年6月10日に再び上場廃止
日本観光資本金不足
復興建築助成資本金不足
日産皮革会社整理
東北毛織会社整理
共和レザー会社整理
太陽毛糸紡績再建整備
日本アルミニウム再建整備
帝国化学工業会社整理
日本建鐵 不渡り・銀行取引停止
太陽商社不渡り・銀行取引停止
北海道バター売買高僅少
新報国製鉄会社整理
日本海運事業縮小
南海電気鉄道売買高僅少・株式分布不良
川南工業不渡り・契約違反
日本飼糧畜産不渡り
不二越鉱業会社再建
尼崎製鋼所会社再建
横浜造船車輛会社整理
昭光商事不渡り・銀行取引停止
佐世保船舶工業会社整理・銀行取引停止
酸水素油脂工業売買高僅少
高砂鐵工ダブル株券発行・更生法適用
八洲化学資本金不足
新日本海運株式分布不良
日本軽合金営業譲渡
第一通商営業譲渡
日新耐火工業銀行取引停止
渡辺製菓銀行取引停止
大同石油不渡り・銀行取引停止
オオタ自動車工業更生計画
岩手窯業鉱山会社整理※1961年10月2日、東証2部に再上場するが、1963年12月28日に再び上場廃止
津上製作所銀行取引停止
京都織物売買高僅少・株式分布不良
日平産業銀行取引停止・更生法
東洋繊維更生法
群馬蚕糸製造売買高僅少
桐生機械更生申立て

1.3. 1960年代
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日東金属工業株式分布不良
日本銀行 ;;;1960年8月10日 証券コード協議会総会にて各銘柄のコードを全国的に統一、同年10月1日実施。
大和毛織事業大幅縮小;;; 1961年10月2日 市場第二部開設
中部工業銀行取引停止
南旺観光株券の不正発行・銀行取引停止
新光製糖売買高不足
岩城硝子売買高不足、1988年10月5日再上場
日本アルミニウム工業売買高不足
玉井商船売買高不足
星製薬売買高不足
山口自転車工場銀行取引停止
帝国硫黄工業資本金不足
太陽火災海上保険資本金不足
大王製紙更生申立て1982年11月再上場
東急くろがね工業更生申立て
新東宝銀行取引停止
高野建設銀行取引停止
日本製紙銀行取引停止
岩手窯業鉱山銀行取引停止
改源銀行取引停止
旭産業 銀行取引停止
日本不動産銀行取引停止
昭和重工銀行取引停止
日東製紙営業活動停止
カワサキメグロ製作所内整理
富士ホーニング工業銀行取引停止
住江織物売買高不足
東京発動機更生申立て
品川製作所更生申立て
日満興業更生申立て
福泉醸造工業更生申立て
関西工機更生申立て
東京電機製造銀行取引停止、更生申立て
ネコス更生申立て
日電工業銀行取引停止
新世乳業銀行取引停止
日本特殊鋼更生申立て
サンウェーブ工業更生申立て
同興紡績売買高不足
大日機械製作所更生申立て
日本繊維工業更生申立て
山陽特殊製鋼更生申立て
中須製作所更生申立て
横浜造船整理の申立て
大阪土木工業銀行取引停止
津島毛糸紡績資本金不足
松岡ビンクス機器銀行取引停止
日本鋳鋼更生申立て
多木製肥所売買高不足
帝国製鉄銀行取引停止
ライフアン工業資本金不足
山一証券営業譲渡を理由とする上場廃止申請による
日本蒸溜工業更生申立て
新田建設銀行取引停止
東京プリーツ営業活動停止
富士製粉売買高不足
高千穂製紙資本金不足
大日本セロフアン更生申立て
磐梯急行電鉄銀行取引停止
アート工業和議申立て
松尾鉱業更生または整理
明治鉱業営業活動停止
麻生産業解散
日本針布会社整理
日本船舶資本金不足

1.4. 1970年代
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雄別炭礦
日本炭鉱
日本熱学工業
貝島炭礦
北海道炭礦汽船

1.5. 1980年代
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大光相互銀行
函館ドック
燐化学工業
秋木工業
油谷重工
大沢商会
マミヤ光機
リッカー
三光汽船

1.6. 1990年代前半
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レック
イトマン
にっかつ
オリエンタル写真工業

1.7. 1996年
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兵庫銀行
日本住宅金融
太平洋銀行

1.8. 1997年
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京樽
雅叙園観光
シーコム
東海興業
多田建設
大都工業
ヤオハンジャパン

1.9. 1998年
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三洋証券
大同コンクリート工業
東食
山一證券
徳陽シティ銀行
大倉商事 
北海道拓殖銀行
三井埠頭
ヤハギ
日本長期信用銀行
日本債券信用銀行

1.10. 1999年
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日本国土開発
トーアスチール
日興電機
佐々木硝子
立川
興国鋼線索
なみはや銀行
新潟中央銀行

1.11. 2000年
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長崎屋
エルカクエイ
日本NCR
東洋製鋼
日貿信
ライフ
第一ホテル
そごう
藤井
川崎電気

1.12. 2001年
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赤井電機
富士車輌
池貝
冨士工
マイカル

1.13. 2002年
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大倉電気
エルゴテック
大成火災海上保険
新潟鐵工所
青木建設
殖産住宅相互
雪印食品
段谷産業
ナカミチ
日本重化学工業
佐藤工業
日本加工製紙
住倉工業
日産建設
第一家庭電器
宝幸水産
テザック
シントム
大日本土木
日立精機
ニツセキハウス工業
古久根建設

1.14. 2003年
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神戸生絲
セザール
南海毛糸紡績
大和建設
大江工業
福助
オリエント時計

1.15. 2004年
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あしぎんフィナンシャルグループ
プラス・テク
キャッツ
環境建設
大木建設
ジェネラスコーポレーション
丸石ホールディングス
西武鉄道
伊豆箱根鉄道

1.16. 2005年
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アソシエント・テクノロジー
駿河屋
日立造船富岡機械
カネボウ
ゼクー
ボーダフォン
勝村建設
ノース
ワールド2018年9月28日に再上場。
ポッカコーポレーション

1.17. 2006年
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すかいらーく 　2014年10月9日に再上場。
ライブドア
ライブドアマーケティング

1.18. 2007年
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アイ・エックス・アイ
キューサイ
インターネット総合研究所
UDトラックス
九州親和ホールディングス
フレームワークス
クレディア
みらい建設グループ

1.19. 2008年
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シンプレクス・インベストメント・アドバイザーズ
パトライト
オーベン
ニイウス コー
トスコ
スルガコーポレーション
東京相和銀行
真柄建設
ゼファー
アーバンコーポレイション
創建ホームズ
北日本紡績
リプラス
ジェネシス・テクノロジー
シーズクリエイト
ランドコム
井上工業
新井組
ノエル
オリエンタル白石
モリモト

1.20. 2009年
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ダイア建設民事再生手続き
クリード会社更生手続き
オー・エイチ・ティー虚偽記載
春日電機監査意見不表明
小杉産業破産手続き
日本綜合地所会社更生手続き
ニチモ民事再生手続き
あおみ建設会社更生手続き
SFCG民事再生手続き
パシフィックホールディングス会社更生手続き
アゼル破産手続き
アーティストハウスホールディングス事業活動の停止
モック時価総額所要額未満
アイ・ビー・イーホールディングス虚偽記載
ジョイント・コーポレーション会社更生手続き
中央コーポレーション民事再生手続き
ネクステック債務超過
ゴンゾ債務超過
エス・サイエンス不適当な合併等
シルバーオックス破産手続き
ラディアホールディングス株式の全部取得
JDC信託事業活動の停止
ロプロ会社更生手続き

1.21. 2010年
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ユニオンホールディングス相場操縦を理由とする有価証券上場規程第601条第1項第20号該当による
日本航空会社更生手続き
吉本興業株式の全部取得
ワンダーテーブル株式の全部取得
チムニー株式の全部取得
エフオーアイ上場審査時の粉飾決算発覚による
ゼクス四半期報告書提出遅延
エスエス製薬株式の全部取得
アドバックス不適当な合併等
シニアコミュニケーション虚偽記載
武富士会社更生手続き
大和システム民事再生手続き
TCBホールディングス破産手続き

1.22. 2011年
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シルバー精工銀行取引の停止
リンク・ワン再建計画開示後1か月間の時価総額が5億円未満
デザインエクスチェンジ時価総額が所要額未満
メルクス時価総額が所要額未満
LTTバイオファーマ 不適当な合併等
C&I Holdings監査意見不表明
サンシティ民事再生手続き

1.23. 2012年
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エルピーダメモリ会社更生手続き
山水電気民事再生手続き
NISグループ民事再生手続き
シコー民事再生手続き
サクラダ破産手続き

1.24. 2013年
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メビオファーム申請による上場廃止
クロニクル四半期報告書提出遅延
インデックス民事再生手続き
ジパング不適当な合併等
ワールド・ロジ破産手続き

1.25. 2014年
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インスパイアー有価証券報告書提出義務違反

1.26. 2015年
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スカイマーク民事再生手続き
京王ズホールディングス上場契約違反等
江守グループホールディングス民事再生手続き
石山Gateway Holdings公益・投資者保護
メッツ不適当な合併等
グローバルアジアホールディングス上場契約違反等
第一中央汽船民事再生手続き
エル・シー・エーホールディングス特設注意市場銘柄等

1.27. 2016年
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東福製粉流通株式時価総額が所要額未満
イーター電機工業債務超過
MAGねっとホールディングス債務超過
メディビックグループ売上高が所要額未満
サハダイヤモンド株価が所要額未満
モジュレ有価証券報告書提出遅延

1.28. 2017年
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T&CメディカルサイエンスJASDAQ業績基準該当及び債務超過
フード・プラネット内部管理体制等について改善がなされなかったと東京証券取引所が認める場合に該当
タカタ民事再生手続き
郷鉄工所有価証券報告書提出遅延

1.29. 2018年
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日本海洋掘削会社更生手続き
ソルガム・ジャパン・ホールディングス有価証券報告書提出遅延

1.30. 2019年
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シベール民事再生手続き
花月園観光時価総額が所要額未満

1.31. 2020年
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小島鐵工所時価総額が所要額未満
レナウン公益・投資者保護
Nuts公益・投資者保護

1.32. 2021年
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ワタベウェディング株式の併合・破産手続、再生手続又は更生手続に準する状態
五洋インテックス内部管理体制等について改善がなされなかったと東京証券取引所が認める場合に該当
オンキヨーホームエンターテイメント債務超過

1.33. 2022年
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グレイステクノロジー四半期報告書提出遅延
テラ破産手続き

1.34. 2023年
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アジア開発キャピタル内部管理体制等について改善がなされなかったと東京証券取引所が認める場合に該当
ディー・ディー・エス内部管理体制確認書の提出前で、内部管理体制等について改善の見込みがなくなったと当取引所が認める場合

2. 東証で上場廃止となった外国企業
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2.1. 1991年
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Kマート
ロンロー

2.2. 1993年
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ウェイスト・マネジメント
ファースト・シカゴ
ジョージア － パシフィック コーポレーション
エスシーイーコーポレーション
カナダロイヤル銀行
ディクソンズ・グループ
ベルサウスコーポレーション
ワーナー・ランバート

2.3. 1994年
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ヒューレット・パッカード
ホスト・マリオット・コーポレーション
フォーリン・アンド・コロニアル
スコット・ペーパー
ブリティッシュガス

2.4. 1995年
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カナダコマース銀行
スタンダードチャータード銀行
ゼネラル・エレクトリック
ロックウェル・インターナショナル
ウォルト・ディズニー・カンパニー

2.5. 1996年
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バンク・オブ・アメリカ
シアーズ
エクソン

2.6. 1997年
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AT&T
アルキャンアルミニウム
アンハイザー・ブッシュ
テキサス・インスツルメンツ

2.7. 1998年
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オクシデンタル・ペトロリウム
ケーブル・アンド・ワイヤレス
ダイムラー・ベンツ
3M

2.8. 1999年
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マクドナルド

2.9. 2000年
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アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド

2.10. 2001年
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BSCH
ネスレ

2.11. 2002年
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クレディ・スイスグループ

2.12. 2003年
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イーライ・リリー

2.13. 2004年
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プロクター・アンド・ギャンブル
コメルツ銀行
Apple Computer

2.14. 2005年
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IBM
ペプシコ
モトローラ

2.15. 2006年
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ダイムラー・クライスラー
ナショナルオーストラリア銀行
ドイツ銀行

2.16. 2007年
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ボルボ
ウエストパック銀行
ヘンダーソン・ランド・ディベロップメント
フォルクスワーゲン

2.17. 2008年
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バークレイズ・ピーエルーシー
ビーピー・ピーエルシー
ザ・ボーイング・カンパニー
アジア・メディア・カンパニー・リミテッド
バイエル・アクツィーエンゲゼルシャフト
アルカテル・ルーセント
ソシエテ・ジェネラル
トロント・ドミニオン銀行

2.18. 2009年
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BNPパリバ

2.19. 2010年
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エイゴン・エヌ・ヴイ
ユービーエス・エイ・ジー
ドイツテレコム

2.20. 2011年
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テレフォニカ・エセ・アー

2.21. 2015年
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ジェー・ピー・モルガン・チェース・アンド・カンパニー申請による上場廃止
ポスコ申請による上場廃止

2.22. 2016年
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シティグループ・インク申請による上場廃止
アキュセラ・インクアキュセラ・ノースアメリカ・インクに合併
ザ・ダウ・ケミカル・カンパニー申請による上場廃止

2.23. 2017年
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バンク・オブ・アメリカ・コーポレーション申請による上場廃止

2.24. 2018年
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アメリカン・インターナショナル・グループ・インク申請による上場廃止

2.25. 2019年
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アフラック・インコーポレーテッド申請による上場廃止

2.26. 不明
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ドレスナー銀行
ファースト・ナショナル・シティ・コーポレーション
フィリップモリス
ヘキスト

3. 関連項目
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東京証券取引所
上場中止した企業一覧
再上場した企業一覧
会社更生法を適用した企業一覧
民事再生法を適用した企業一覧

4. 脚注
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5. 外部リンク
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