ソフマップ

株式会社ソフマップは、パソコン製品などを中心に販売しているチェーンストア。ビックカメラの完全子会社である。

1. 概要
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東京・秋葉原を中心に、日本国内で21地区29店舗を展開している。

1982年に鈴木慶によって設立され、東京都新宿区高田馬場一丁目にある貸しビルの7階で、パソコン用ソフトウェアの会員制レンタル事業を開始。このパソコン用ソフトウェアの会員制レンタル店は最盛期には神田、秋葉原、渋谷に直営店舗を、日吉、川崎新町にフランチャイズ店舗を展開する。

しかし、ソフトウェアレンタル事業は違法性が強く、当初から著作権者に問題視されており、取り締まりの機運が高まった1985年には撤退した。パソコンの中古ハードウェアの買取と販売に業態を移行させる。取り扱い品目にファミコンやパソコンのソフトの販売・買取を加え、一旦は店舗を秋葉原に集約し、現在にいたる原型が作られた。

現在の主要業態は、パソコン関連を中心とするデジタルグッズを中心とした専門小売業となっている。中古パソコン関連の買取および販売は、現在も継続されている。中古事業に関しては、ソフマップユーフロントと称してフランチャイズ展開も行う。各種テレビゲームの販売等も行っている。

かつて2002年から2007年にかけて、子会社ソフマップソフト株式会社が、ヤマギワから譲渡されたソフト販売部門であるヤマギワソフトを営業していた。

1.1. テーマソング
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テーマソング「HELLO,SOFMAP WORLD」は、ヨドバシカメラなど同業他社のテーマに比べて、アップテンポで刺激的なため、しばらく店内にいると耳から離れなくなる洗脳ソングとして有名で、8cmCDも発売されたほか、ソフマップ、コジマ、ビックカメラのビックカメラグループ3社を含む家電量販店9社のテーマソングを収録した12cmCD「エレクトリックパーク」にも収録された。また、通信カラオケのUGAでも歌うことが可能。店内で流れる同曲には、日本語版のほかに、英語版・中国語版・ko}}版などが存在したが、CDに収録されたのは日本語版と英語版のみであった。

1.2. プロモーション撮影
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ソフマップは、駆け出しのグラビアアイドルが写真集やイメージビデオのプロモーション活動をする「聖地」としても知られる。秋葉原となんばの各店にはそうしたイベントを開く会場スペースが設けられ、青・白の市松模様にロゴをあしらった壁面を背景にセクシーなポーズを決めて撮影を行なうのは、グラドル界隈の定番の一つである。

2. 歴史
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2.1. 「箱売り」からの躍進
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ハードウェア販売を開始した当初は、秋葉原と大阪・日本橋の小型商業ビルに居を構え、商品展示は行わずその分廉価に販売する「箱売り」業態を得意としていた。そのため1986年より商品価格をリスト掲載したフリーペーパーソフマップタイムズを大量に発行し、落下保証などといった「新品5年保証」「中古3年保証」といった独自の保証制度をいち早く開始し、創業時からの得意分野であるパソコン中古買い取りの3本柱で他社との差別化を図っていた。

その後Windows 95発売に端を発するパソコンブームを見越し、大幅に増床して初心者向けの展示販売に力を入れることとなり、1994年の秋葉原1号店シカゴ、大宮を皮切りに大型店舗GIGA STORE店の出店を加速する一方、東京八重洲・池袋などではコンビニ業も行うなどの多角化経営を行った。特に秋葉原では1993年頃から当時の家電不況で廃業に追い込まれた家電量販店の店舗跡地に積極的に出店、それまで裏通りに多く展開していた小規模店舗の統合を行っていった。

大阪地区にも進出し、ほぼ同一の営業形態をとる地元資本のスタンバイと激しい販売合戦を繰り拡げた。電気街の家電量販店が勢いを落としていった当時、ソフマップは新たな電気街の雄として注目された。

2.2. 競争激化
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ところが、1990年代も半ばに入ると、パソコンの価格下落、中古品の商品サイクル短縮による流通性や収益性の低下、家庭用ゲームの販売不振などの要因が重なり、売り上げの伸びが鈍化し、停滞から凋落へ辿っていく。主力の東京の秋葉原・大阪の日本橋両地区は各フロアの狭い店舗が多い上に近隣同業者との競合が激しく、地方に展開した大型店舗では逆にフロアが広すぎて持て余してしまい非効率になるなど、店舗面の問題も足を引っ張る要因となった。郊外部に進出してくる大型家電量販店への対抗も迫られ初心者向けの展示販売に方向性を切り換えたものの、雑多な陳列、清掃の行き届かない店内、どこか話しかけにくい店員など、地方の大型店舗も含めて「箱売り」当時のマニア向けなスタイルからの脱却は遅々として進まず、垢抜けない店舗は他量販店と比較しマイナスイメージを抱え込むことになった。

また、各店舗内を一見した限りでは店員・スタッフは必要量が配置されていたものの、アルバイトや契約社員といった非正規雇用にそのほとんどを依存していた事などから、同業他社と比べても人材の入れ替わりは極めて激しいものがあり、接客態度や商品説明の知識に関する店員の技能のバラつきや適性にも問題があった上、その入れ替わりの激しさゆえに従業員全体の長期的なスキルアップを図る事もままならなかった。非正規雇用であっても優れた接客技術や豊富な知識を有する有能な従業員がいた事も事実ではあるが、正社員登用制度は当時その基準が厳しく実質的に形骸化しており、このため数年間勤務しても正規雇用の身分になれぬまま退職するか、同業他社や家電量販店へのヘッドハンティング・転職などの形で去って行き、ソフマップ社内にほとんど残らないという状況も重なった。また、これらの事がただでさえ規模に対して人数が少ない正社員にのし掛かる負担をさらに重くしてしまうという悪循環となってゆく。これらの要素が重なり続けた結果、1990年代中頃には「ソフマップはバイトを使い潰す」などという風評や、他にも社内の人事派閥抗争などの噂が立つようになり、これが口コミやパソコン通信などを介して度々広まった事で、人材確保にも苦しむ様になった。

これらの事が要因となって、競合関係にある同業他社と比較してサービス面・技術面での見劣りが目立つようになっていった。また、ソフマップカードの導入によるポイント付与もあって、「箱売り」当時からの激安というイメージもいつしか失われ、業界の中でも中途半端かつどこか浮いた存在になってしまい、そこから抜け出すことができなくなっていた。

2.3. 丸紅傘下へ
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1996年頃、創業者である鈴木慶によればソフマップの経営危機についての根拠のない噂が流れるようになったという。当初は「根拠のない噂はやがて消える」と問題視していなかったが、年末の在庫増を一部銀行から「噂の根拠」と受け取られてしまい、融資の再審査が相次ぐ様になった。融資の遅れから資金ショートに陥りかねない状態が続き、やがて取引先からも条件の見直しを求める企業が現れ始めた。風評被害が実際の経営危機を呼び起こす事態にメーンバンクとの交渉や取引先企業との信頼回復など状況改善へ乗り出し、更に外部資本の導入なども検討された。

1997年夏、「ソフマップは光通信からの外部資本導入に失敗したため、9月16日分の決済の目処が立たず、倒産する見込みである」という内容のパソコン通信の書き込みに端を発するチェーンメールが各所に出回り、この情報を信じた顧客が溜め込んでいた『ルピー』を取り付ける騒ぎが発生した。この流言による騒動は、メールで指摘された9月16日にソフマップが倒産しなかった事や、チェーンメールの内容に基本的な事実の誤りがある事が指摘され、事実無根の内容であると公表された事から収束に向かった。とはいえ、外部資本の構想が結果として新たな風評被害に繋がってしまい、先述のルピーの一斉取り付けと併せて、結果として同社の経営に多大なダメージを与えることとなった。

最終的に総合商社の丸紅による資本参加を取り付けると一転して経営危機についての噂は終息し、鈴木は「大企業の暖簾の力」を痛感したという。以後は業績の改善を目指して丸紅関連会社との提携を進める一方、無個性化に繋がっていた初心者向けの展示販売を切り上げ、再びコアユーザーに向けた店づくりへの回帰を目指した。

2.4. ビックカメラグループへ参入
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丸紅傘下での業績改善は遅々とした状況が続き、2005年に丸紅がソフマップ株式の一部を家電量販店のビックカメラへ譲渡したため、今度はビックカメラと提携して業績改善に取り組むことになった。しかし、改善効果が見られないことから、2006年2月には、さらに一歩進んだビックカメラとの資本・業務提携を締結。第三者割当増資による新株発行で、ビックカメラが61.56%を取得する親会社になった。この提携により、中古品ビジネス、仕入れ・店舗展開の協力、プライベートブランドの共同開発などの事業全般で、ビックカメラ・ソフマップ両者の持つノウハウを総合的に運用し、ソフマップの経営再建を進めるという方針が取られた。

ポイントカード・提携クレジットカードの共通化は行われていないが、2007年11月20日に初めてビックカメラのインショップとしてオープンし、ビックカメラ岡山駅前店にてポイント交換サービスを開始した。また、ビックカメラが毎年発行するカレンダーをソフマップ店頭でも配布する、制服をビックカメラと共通化など年々ビックカメラ色を強めつつある。さらに2009年10月頃から買い物袋もソフマップ単独店舗でもビックカメラと同じ物を出している。また、ビックカメラの出資以後、デフレや競争激化による収益性の低下が改善されない店舗の閉鎖および統合が順次行われている。

その一方でパソコン・PCソフト・DVDソフトの中古商品の扱いを強化し、2007年3月1日からビックカメラ店舗内にソフマップ買取センターを開設している。現在、買取センターは新宿西口・池袋・大宮西口・有楽町・柏・JR京都駅・なんば・立川・ラゾーナ川崎・渋谷東口・天神1号館・高崎東口のビックカメラの店舗内にある。

2007年には、主力の秋葉原地区において、子会社のヤマギワソフトを含めて、分散していた小型各店舗を大型ビルに集約しソフマップタウンに再編することを発表。ヤマギワ本店跡地に建設したビルをソフマップ秋葉原本館と位置づけ2007年9月6日に開店した。白物家電を取り扱う店舗となり、ビックカメラ秋葉原店ともいうべき多角化店舗が展開された。それにあわせCIも一新し、ビックカメラグループを前面に出した看板に移行中である。

また、2007年11月以降は、新たな店舗形態として、ビックカメラ店内に中古専門店を積極的に出店している。また、2008年11月以降、本社機能を、順次ビックカメラ本部の該当部署所在地に移転している。

2010年1月29日、ビックカメラは、ソフマップに対して、既存株主に200株あたりビックカメラ株1株を割り当てる株式交換を実行し、完全子会社化。ソフマップは、先立つ2010年1月26日をもって上場廃止となった。2012年3月1日には、小売部門を分割して株式会社ソフマップを設立、残る店舗不動産管理等の部門はビックカメラに吸収合併された。

2017年6月5日には、ソフマップ秋葉原本館をビックカメラAKIBAへ転換。併せて秋葉原地区のソフマップの店舗を再編し、「ソフマップAKIBA」全5館とビックカメラを含めて「AKIBAビックマップ」と総称する形にリブランドを行う。6月22日に全館開店。

3. 沿革
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1982年4月 - パソコンソフトのレンタル事業を目的として、鈴木慶が有限会社ソフマップを創業。東京都新宿区高田馬場にて店舗を開店。
1983年 - 秋葉原1号店開店。組織変更を行い、資本金3,000万円で株式会社ソフマップ設立。
1984年 - 新品・中古パソコン販売への業態転換、フランチャイズ店でのソフトレンタルは継続。
1985年 - ソフトレンタルのフランチャイズ契約解除。大阪日本橋に出店、地元資本のスタンバイと競合関係になる。
1992年 - 株式の額面の変更を目的に、同名の株式会社ソフマップに合併。
1994年 - ソフマップカード会員制度・ルピーポイント制度開始。初の大型店GIGA STORE大宮店オープン。
1995年3月 - ソフマップ・エフ・デザイン株式会社設立。
1995年 - 有償保証制度・「ソフマップワランティ」開始。
1997年 - ソフマップカード会員100万名突破。夏、倒産予測の流言が飛び、ポイントカードの取り付け騒動が発生。
1999年 - 角田無線電機の「本店」の店舗運営を譲り受け、「カクタソフマップ」開店。
2000年 - 創業者の鈴木慶代表取締役社長が退任、柿谷義郎取締役会長が代表取締役社長に就任。ソフマップ・ドットコム設立。
2001年 - 東京証券取引所市場第二部に上場。
2002年 - 子会社であるソフマップソフト株式会社が、ヤマギワソフトからソフト関連事業に関する営業を譲り受け、東京物流センター・中古事業リユースセンター統合。
2003年 - 大阪物流センター・中古事業リユースセンター統合。中古FC事業「ソフマップユーフロント」の出店を開始。
2004年 - 中古パソコンの商品化における国際標準規格ISO 9001認証取得。
2004年2月10日 - ヤマギワソフト館において火災が発生、計4フロアを焼失。
2005年 - 筆頭株主である丸紅がビックカメラに株式を一部譲渡。それにより筆頭株主がビックカメラに。ビックカメラと資本・業務提携に関する覚書を締結。
2005年4月15日 - 完全子会社のウインケル株式会社が「あきばU-SHOP」と「あきばA・SHOP」を開店。
2005年12月21日 - 通信販売事業ソフマップ・ドットコムのホームページをリニューアルした際、各種設定などに失敗。1週間以上もの間アクセス不能となり、リニューアル後には商品が2000年1月1日着になっていたりと、復旧後にもリニューアル失敗の影響による不手際が続発。
2006年2月28日 - 株式の第三者割当増資により、ビックカメラが株式の61.56%を取得。同社の連結子会社となる。
2007年3月18日 - 秋葉原の4店舗、新宿の2店舗においてSuica電子マネーを導入。
2007年6月1日 - 子会社のソフマップソフト株式会社を吸収合併。
2007年6月6日 - ソフマップ・ドットコムにて198,000円の液晶モニターの価格を1桁削って誤表記で販売していたことが発覚。翌日になり価格を訂正したが、それまでに誤表記の液晶モニターの購入者に対してソフマップカードの割引ポイントが正規表記購入時と同額のポイントが付くことが発覚した。ソフマップでは誤表記での獲得ポイントについて無効にし、このポイントを使ってソフマップ内で購入した者に対してはポイント数がマイナスになった場合はマイナス分を請求すると発表した。
2007年9月6日 - ソフマップ初の白物家電を本格的に取り扱うソフマップ秋葉原本館開店。開店に際しては、ビックカメラが全面的にバックアップを行い、開店時には多くのビックカメラ社員も売場に立った。
2007年11月 - ヤマギワソフト4店舗を順次ソフマップに店舗名称変更。
2007年11月 - 初めての「ビックカメラ店舗内のインショップ型店舗」となる岡山駅前店を開店。以降の新規出店店舗は、現時点で全てこの業態で出店されている。
2008年6月 - 中古品を除く商品の発注業務をビックカメラに委託。
2008年11月 - 本社を豊島区東池袋のビックカメラ本社内に移転。
2009年7月1日 - 完全子会社のウインケル株式会社が、ビックカメラ関連会社の株式会社フューチャー・エコロジーに事業譲渡。ソフマップは非連結決算となる。
2009年11月 - 秋葉原の本館の改装に伴い、白物家電の販売から撤退。
2010年1月26日 - 株式上場廃止。
2010年1月29日 - 株式会社ビックカメラが株式交換を実施し、株式会社ソフマップを完全子会社化。　
2010年11月19日 - 秋葉原にソフマップ初の大型免税店「AKIBA DutyFree’S」を開店。
2011年5月19日 - 鹿児島中央駅店の開店を皮切りに、ゲーム・アニメ・キャラクターグッズやホビーを専門に扱う店舗「アキバ☆ソフマップ」を展開開始。ネットショップ「アキバ☆ソフマップ・ドットコム」の開設や、7月には秋葉原にも既存店舗の改装で2店舗を開店。
2012年3月1日 - 営業小売り部門を分割し、新たに株式会社ソフマップを設立。残る店舗不動産管理・外部資金調達業務部門はビックカメラに吸収合併。
2017年6月22日 - 秋葉原地区の店舗を再編、秋葉原本館を「ビックカメラAKIBA」に転換と共に、残りの店舗も「ソフマップAKIBA」1〜5号館としてリニューアル、「AKIBAビックマップ」と総称する。
2018年7月26日 - スマートフォン向け買取アプリ「ラクウル」の提供を開始。
2018年12月1日 - ビックカメラ関連会社の株式会社フューチャー・エコロジーから電子機器リユース事業を譲受する。同社が運営していたあきばU-SHOP1号店および2号店をソフマップによる運営とする。
2019年10月31日 - 事業再生ADRが成立した株式会社文教堂から、アニメショップ事業である「アニメガ」を譲受し、翌11月1日より「アニメガ×ソフマップ」として店舗営業を開始。
2021年4月29日 - 秋葉原地区の店舗を再々編し5店舗体制にリニューアル。
2021年12月22日 - 株式会社じゃんぱらの株式を取得し完全子会社化。

3.1. 歴代社長
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4. 店舗
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4.1. 営業中の店舗
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各店舗の詳細は公式サイト「[1]」を参照。

※印…近隣にビックカメラがある店舗。

☆印…ビックカメラ店内に入居、もしくはビックカメラと併設している店舗。この場合、ソフマップの取扱品目は中古機器が中心で、新品や周辺機器・パーツ類はビックカメラ側のフロアで取り扱うケースが多い。

★印…ゲーム・アニメ・キャラクターグッズ・ホビーの販売や買取を専門に扱うアキバ☆ソフマップ店舗。

△印…文教堂からアニメショップアニメガの店舗譲受を受け、アニメガ×ソフマップとして再オープンした店舗。

▲印…プリティーシリーズのキャラクターショップであるPrism Stoneを併設する店舗。

◇印…中古ハード専門店Re Collection店舗。

4.1.1. 東京都
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ソフマップAKIBA※
パソコン・デジタル館
所在地：外神田3-13-12 IMYビル
マップ劇場
AKIBA駅前館