万国公法

万国公法は、19世紀後半から20世紀前半にかけて近代国際法を普及させたという点で、東アジア各国に多大な影響を与えた国際法解説書の翻訳名であり、同時に“International Law}}” の現在の訳語「国際法」以前に使用されていた旧訳語でもある。以下では最初に翻訳命名されたウィリアム・マーティンの『万国公法』とその重訳本を中心に記述し、この本がもたらした西欧起源の国際法がアジア諸国にどのように受容されていったかについても触れる。

〔凡例〕単なる書名と訳語を区別するため、以後『万国公法』と書く場合は書名を意味し、「万国公法」と書く場合は国際法の訳語および “International Law}}” としての国際法を指すものとする。ただ国際法と一口にいっても近代と現代のそれでは、民族自決権の有無など大きく内容は異なるため、この記事における国際法とは近代のそれを指して使用している。なお『万国公法』の刊行以後多くの国際法関連書物が次々と出版されたが、ある事件に対する影響を考慮した時、『万国公法』のみの影響と断ずることが困難な時があるので、そういう場合は「万国公法」という表記を用い、『万国公法』も含めた近代国際法体系の与えた影響という意味で使用している。

1. 概要
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「万国公法」とは、国際法学者ヘンリー・ホイートンの代表的な著作 //Elements of International Law}}// が漢語訳されたときのタイトル名。またこの訳は、この書が世に広く知られるようになるとともに、“International Law}}” の訳語としても定着していき、//Elements of International Law}}// 以外の国際法解説書を翻訳する際においても「万国公法」ということばがタイトルに使われるようになった。翻訳者は当時中国で布教していたアメリカ人プロテスタント宣教師ウィリアム・マーティンで、その訳書は東アジアに本格的に国際法を紹介した最初の書物である。国際法の何たるかを東アジア諸国に伝え、各地域の国内政治改革や外交に大きな影響を与えた。特に日本では、最初に刊行された清朝よりも大きく素早い反応を生みだし、幕末明治維新に及ぼした影響は無視できないものがあった。

2. 時代背景
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2.1. 華夷秩序
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前近代における東アジア国際社会は、政治的・経済的・文化的に大きな存在感を放つ中国王朝を中心とする形で国際秩序が成り立っており、日本や朝鮮、ベトナム、琉球といった中国の周辺諸国は、その中国から様々なスタンスを取ることで安定的な国際秩序を形成維持してきた。中国王朝に対しどのようなスタンスを取るかという点で、周辺諸国はいくつかの国際関係の種類、たとえば冊封や朝貢、互市に分類される。これまでの諸研究では、このような様々な国際関係を束ねたものを朝貢―冊封体制、あるいは朝貢システム、互市体制、華夷秩序と表現することが多い。ここでは便宜的に華夷秩序と呼ぶ。

中国王朝から見た華夷秩序は、中華思想に基づく世界観を現実に投影したもので、中国を「華」と自認し、中国という同心円的ヒエラルキーの中心から離れるに従い「華」から離れ「夷狄」に近づいていくと考える国際秩序である。このヒエラルキーが特異なのは、中国王朝が直接支配する領域とそれ以外の地域とが国境のような確固たる分断線によって区切られず、連続したものとして捉えられている点である。具体的には、

天命を承けた中国皇帝が直接支配する地域
間接統治地域
版図外という大きく分けて三つのカテゴリーがあり、前者から後者に行くに従い、漸次中国皇帝の徳が及ばなくなり、同時に中国の支配力も低下していくという観念で支えられている。したがって版図外といっても、その地は中国の支配がなかなか及ばないだけで、本来中国皇帝に支配されるべき地であるという意識は捨てられていない「溥天の下、王土に非ざる莫く、率土の浜、王臣に非ざる莫し」。自国や自民族を世界の中心と考える自民族中心主義は、何も中国にだけある特異な考え方ではない。しかし中国の版図のみならず版図外をも合わせた「天下」全体が天命を承けた中国皇帝の支配を受けるべきであるといった考え方は、中国に特有のものと言ってよい。ただしモンゴル史家杉山正明のように、中国皇帝は天下における唯一絶対の支配者であるという観念を持っていたわけではないとする説もある。}}。

そしてこの版図外にある諸国は、中国王朝になびく国家とそうでない国家に大別される。まず中国に使節を送り、臣従する諸国。これらには「冊封」や「朝貢」という政治的・経済的見返りを与えた。それを目的に中国を訪れた冊封あるいは朝貢使節の存在は、中国皇帝の徳が遠くの「夷狄」に及んだ証左とされた。中国とこれらの諸国とは、「宗主国」 と「藩属国」 という上下関係を基調とする国際関係を結んだことになる。ただ「宗主国」と「藩属国」との関係は、近代における「宗主国」と「従属国」 のような関係とは大きく異なり、内政外交全般に中国の支配が及んでいたわけではなく、たとえば中国は、「藩属国」どうし、あるいは「藩属国」と中国王朝に臣従しない諸国との関係について特に関知しない。そのため排他的な主従関係は希薄であり、ある国が中国以外の国へも朝貢する「二重朝貢」といった例も見られた。

前王朝の明代において、「冊封」や「朝貢」は諸外国との関係の中で大きな比重を占めていたが、このような制度自体は、清代まで大きく変化することなく存続した。しかし続く清朝においても「冊封」や「朝貢」が、明朝の対外関係で同じ比重を占めていたわけではなかった。清代では、明朝の時以上に欧米諸国が中国を訪れるようになり、「冊封」や「朝貢」よりも政治的意味合いが希薄化した交易が増加の一途を辿ったのである。この交易関係を「互市」という。

そしてこれまで述べてきたような「冊封」や「朝貢」、「互市」によって中国と関係を持つ国々をそれぞれ「冊封国」・「朝貢国」・「互市国」という。

以上の説明は歴代中国王朝が構想した華夷秩序であるが、日本や朝鮮、琉球、ベトナム等の周辺諸国もその華夷秩序及びその根拠となった中華思想を選択的に受容、あるいは共有し、華夷秩序の一翼を担っていた。ただどの程度受容するかについては、中国と周辺諸国との力関係から一元的ではなく、地域により濃淡がある。たとえば中国ではなく自国を中心だと自認する「小中華思想」をもった国家が複数あり、中国の華夷秩序が一元的に東アジア国際秩序を貫いていたわけではなかったたとえばアイヌや琉球を朝貢国と見なす日本型華夷秩序、朝鮮の小中華、ベトナムの「南の中国」等がある。}}。しかしそれらが思い描く国際秩序も構造そのものは華夷秩序に借りた相似構造をもっており、その各国の小華夷秩序が、中国王朝の華夷秩序と折り合いをつけながら併存している状態であった。いうなれば諸国ごとの小華夷秩序の束が、互いに重なりながら存立する状態こそが、前近代の東アジア世界の国際秩序、すなわち総体として華夷秩序とよぶものであった。したがって、どの国・どの地域にも貫通する一元的な国際秩序を見出すことは困難といわねばならない。

国や地域によって均質・一様でない華夷秩序に、最終的には取って代わったのが西欧起源の条約体制であった。

2.2. 条約体制
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華夷秩序では、国際関係を中華思想に基づく「礼制」によって律してきた。しかし欧米諸国は、「礼制」に変えて近代国際法に基づく条約によって国際関係を律する国際秩序を東アジアにもたらした。このことからこの国際秩序を条約体制と呼ぶ。また欧米によって強制された条約が不平等条約だったことから「不平等条約体制」と呼ぶこともある。

近代的国際秩序の起源はヴェストファーレン条約に始まるとされ、その国際関係を律する秩序原理として近代的国際法は発達してきた。そして国際法を担う主体は主権国家とされた。上記華夷秩序との最も大きな相違点は、主権国家間の法的平等原則の存在である。華夷秩序では、自国と周辺諸国を文化面では「華／夷」という等級で順序付けし、政治面では君臣関係として捉えており、中国王朝と周辺諸国が平等であることは原則的にありえない。一方で条約体制では、国家・国力の大小に関係なく、主権を持つ国家は法的には平等・対等であるとされる。

しかしこの近代国際法の「万国平等」という理念は単なる理念に留まり、現実には万国に普遍的に適用されるようなものではなく、それは本来キリスト教諸国間だけに通用する「キリスト教国国際法」ともいうべきものであった。

近代国際法は、崇高な正義と普遍性とを理念としているが、他方、非欧米諸国に対しては非常に過酷で、欧米の植民地政策を正当化する作用を持っていた。この国際法は適用するか否かについて「文明国」か否かを基準としているが、この「文明国」とは欧米の自己表象であって、いうなれば欧米文明にどの程度近いのかということが「文明国」の目安となっており、この目安によって世界は3つにカテゴライズされる。まず欧米を「文明国」、オスマン帝国や中国、日本等を「半文明国」、アフリカ諸国等を「未開国」とした。「半文明国」に分類されると、主権の存在は認められるものの、その国家主権には制限が設けられる。具体的には不平等条約を砲艦外交によって強制された。さらに「未開国」と認定されると、その国家主権などは一切認められず、その地域は有力な支配統治が布かれていない「無主の地」と判定される。近代国際法は「先占の原則」を特徴の一つとして持っていたので、「未開国」は自動的に「無主の地」とされ、そこに植民地を自由に設定できるということになる。

以上に見るように、近代国際法はその適用を「文明国」とそれ以外によって使い分ける二つの顔を持っており、これを「近代国際法の二重原理」と呼ぶ研究者もいる。この近代国際法は、19世紀に入ると掲げられた理念とは裏腹な砲艦外交によって中近東、アフリカ、東アジア等世界全体に適用範囲を広げていった。

東アジアにおいて、この条約体制のはしりはアヘン戦争の後に締結された南京条約である。中国最後の王朝であった清朝とイギリスの間に結ばれた条約は、近代国際法に基づいた不平等条約であった。この条約の締結後、これをモデルとした条約を清朝は各国と締結していき、『万国公法』が翻訳刊行された当時、すでに20数カ国と条約が交わされていた。ただ条約の締結と、意識レベルで国際法の理念に遵うつもりがあったかどうかは別である。トルコでも中国でも不平等条約は当初、西欧諸国に与えた恩寵というとらえ方をし、自国の不利益性を意識していなかった。このような国際法への認識を改め、率先して条約体制に参加するよう促す一助となったのが、『万国公法』という一冊の国際法解説書であった。

3. 原書 //Elements of International Law//
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3.1. 原著者ヘンリー・ホイートン
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『万国公法』の原著は、ヘンリー・ホイートン  の『国際法原理』である。ホイートンは アメリカ国際法学草創期を代表する法律家・外交官である。彼は弁護士からスタートし、ニューヨーク海事裁判所判事、連邦最高裁レポーターを歴任した。また法律キャリアを重ねる一方で、アメリカの駐コペンハーゲン代理公使、駐プロシア代理公使に任命され、外交官としても活躍している。法曹界に身を置きながら、外交官でもあった経験が結実したのが、『国際法原理』であった。なお明治期の日本や片仮名のない中国ではホイートンを「恵頓」と表記した。

3.2. 性格
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『国際法原理』は、刊行当時グロチウスの『戦争と平和の法』に次ぐほどの権威と名声を博していた国際法解説書である。この書の初版は1836年に刊行されたが、アメリカ・イギリスといった英語圏のみならず他のヨーロッパ言語圏でも非常な好評をもって迎えられ、フランス語版・ドイツ語版をはじめとして各国の言語に相次いで翻訳された。

特徴としては、この書が自然法及び実定法双方に立脚して書かれているという点がある。詳しくは自然法と実定法の記事に譲るが、自然法とは法の淵源を人為的に定められたものに求めず、人の理性によって発見される、時代や地域を超越した普遍性と正義に由来すると考える法概念である。他方実定法とは立法機関のような人為的な存在によって作り出されてきた法律で、形而上的な普遍性を法源として採用せず、法とは一定の地域・時代の中でのみ有効であることを自覚する性質を持つもので、具体的には蓄積されてきた判例や慣習法、制定法を指す。以上をふまえて簡単に近代国際法の潮流に触れると、グロチウスは自然法思想に重きを置いて国際法の基礎を構築したが、その後の国際法学は実定法をより重視する傾向が増し、E.ヴァッテル  は、自然法と実定法双方に軸足をおいた学説を唱えた。ホイートンも自然法・実定法折衷の立場を取る。しかしホイートンが活躍した時代は自然法から実定法へという流れがさらに加速しつつある時期にあたり、自著『国際法原理』を改訂するにあたって実定法的立場へと徐々に重心を移し、特に第三版改訂の際は、実定法についての言及が大半を占めた。ただ完全に自然法的側面を放棄することはなかった。

この『国際法原理』は「国際法の法源と主体」、「国家の基本権」、「平時における国家の権利」、「戦時における国家の権利」という4章から成っており、近代国際法の基本的事項をほとんど全て押さえている。その内容は、『万国公法』と重複するので後述する。

4. 漢語訳『万国公法』―中国における受容―
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4.1. 翻訳の経緯
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アヘン戦争・アロー戦争後に締結された不平等条約によってすでに多くの実利を得た列強にとって、清朝が国際法を学ぶことは無論望ましいことであった。清朝が国際法を学び遵守するのであれば、再度大規模な砲艦外交に頼らずに交渉のスムーズ化と安定化を図れると考えたためである。このため『万国公法』を紹介しようとする動きは、まず欧米側から起こった。当時の総税務司として上海にいたロバート・ハートは //Elements of International Law// の一部を翻訳し清朝に提供している。

一方でアロー戦争後まで中国は中華思想に基づいた唯我独尊的外交姿勢を守り続け、国際法や条約といった近代的国際関係に不可欠な概念を積極的に取り込もうとはしなかった。しかしアロー戦争の結果締結された天津条約や北京条約によって、清朝は少なくとも外交制度上は西欧諸国を自国と対等な存在として認めざるを得なくなる。具体的には、それまで清朝は諸外国を中華思想的価値観から「夷狄」とみなしていたが、清朝の公文書に西欧諸国を指して「夷」と表記することを禁じ、同時に総理衙門という近代的国際関係を担う外交機関を設けた。

このような清朝の外交方針の大転換は、アロー戦争後の清朝の政局を主導した恭親王奕訢や文祥たちによって進められた。彼らは講和交渉を担った満洲族系の大官であり、講和後新設された総理衙門の中枢に陣取り、外交および近代化政策を取り仕切った。恭親王たちは元々対外戦争に反対し、現実路線の外交を展開しようとした穏健派である。また同時期太平天国の乱を鎮圧した曽国藩や李鴻章ら地方の大官も西欧の先進技術を学ぶ重要性を認識し、軍事・産業方面の近代化を推し進めていた。これを洋務運動という。すなわち1860年代以降の清朝は、西欧の諸知識・技術を摂取しようという機運が高まっており、国際法への関心もその延長線上にあるものであった。清朝側が外交交渉を西欧列強のスタイルに合わせるのであれば、彼らの価値観・行動原理を知らねばならない。そこで求められたのが国際法の解説書であった。ただこの国際法受容は、はじめは近代国際法の理念に共鳴して率先してそれに参加しようとしたものではなかった。というのも西欧列強との交渉においては、清朝がいくら「天朝の定制」を持ち出しても議論が噛み合わず、列強側の要求を拒絶することはできなかったため、列強間で通用している国際法を逆手に取ることで外交交渉を有利に運ぼうという意図からなされたもので、多分に理念よりも道具、華夷秩序を保持するためのツール、としての受容というニュアンスが強かった。そのためこのような国際法受容を「夷の長技を師とし以て夷を制す」の外交バージョンと評することもある。

4.2. ウィリアム・マーティンと翻訳
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翻訳に着手したのは、アメリカ人宣教師ウィリアム・マーティンであった。マーティンは1850年に来華して以来中国に留まり、天津条約の起草や北京同文館や京師大学堂での西欧学問教授、キリスト教伝道など多方面にわたり活動した人物である。特に教育及び翻訳によって近代中国に多大な影響を与えたことで知られ、『万国公法』の訳出はその代表的な事績といえる。マーティンが漢語訳『万国公法』に着手したのは、在清アメリカ公使ジョン.E.ウォードやアンソン・バーリンゲーム、ロバート・ハートの強い薦めがあったためである。マーティン自身は長年中国に留まっていたため、漢語の読み書きにも不自由はなかった。翻訳は1862年上海滞在期に着手された。翌年、ある程度訳出できた時点で、天津に赴いて清朝の有力官僚の一人崇厚に提出し、その後総理衙門の公認を得て出版する運びとなった。刊行年については、研究者によって違いが見られ、1864年11月とする説と翌年1月とする説がある。

『万国公法』の翻訳は、幾人かの中国人の協力があってはじめて可能であった。まず崇厚に提出した未完稿には何師孟・李大文・張煒・曹景栄ら4人が参加して訳文を練り上げたが、それは「文義が非常に不明瞭である」と評される代物でそのまま刊行するには難があった。総理衙門の公認を得てからは総理衙門章京の地位にあった陳欽・李常華・方濬師・毛鴻図らが協力して校訂に臨み半年がかりで翻訳を完成させている。元々中国と西欧とでは法に対する観念が全く異なる上に、国際関係についての考え方も大きく違っているため、その作業には大きな困難を伴った。

困難にぶつかりながらもマーティンが訳業を放棄しなかったのは、単なる名誉欲だけではない、彼なりの強い信念があったためである。すなわち宣教師であった彼にとって、『万国公法』の訳出は広い意味でキリスト教伝道活動の一部であった。マーティンは国際法について「諸国間に行われ、一国が私することができない」と述べ、欧米各国間に存在するこの公的なルールこそキリスト教文明が生み出した最良の成果の一つと捉えていた。その国際法を中国に普及することで、西欧を夷狄視する中華思想的思いこみを徐々に是正していこうと考えたのである。そしてそのことは後々キリスト教の伝道にプラスになるとの展望をもっていた。このような宗教的使命感こそが翻訳動機の核であったといえるただマーティンの国際法紹介を通じて中華思想を払拭するという目標が報われたかといえば、本人自身がそれを否定している。清朝は次第に近代化・西欧化を政策として推進したが、それに伴い反西欧列強の機運が高まった。その頂点が反欧米・反キリスト教を旗印とする義和団の乱である。乱発生時、何百人もの欧米人・日本人が北京に取り残されたが、マーティンもその中の一人だった。2ヶ月弱の籠城を強いられたマーティンは「われわれの生涯をかけた奉仕が、ほとんど何の価値もなかった」と怒りと落胆が入り交じったことばを吐いている。}}。

マーティンは『万国公法』刊行後、1865年に設立された同文館という外交における通訳者養成を目的とする公立語学校の英語・国際法・政治学の教師の職に就き、後日校長に昇進している。彼はこの同文館の英語表記を“International Law and Language School”とすることが多かったが、このことから同文館を単なる通訳養成機関とは見ておらず、国際法普及の拠点と見なしていたことがわかる。実際、この同文館では『万国公法』に続き『星軺指掌』・『公法便覧』・『公法会通』といった国際法の翻訳が行われ刊行されていった。これらはアジアの諸地域に国際法の何たるかを伝え、近代国家の礎を築く契機のひとつとなった。

4.3. 内容
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4.3.1. 構成
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『万国公法』は、全4巻12章231節から成り、北京崇実館から刊行された。300部刷られ、総督・巡撫をはじめとする各地の官僚に配布された。構成は以下の通りとなっている。内は加筆者の訳。

第一巻 釈公法之義、明其本源、題其大旨
第一章 釈義明源
第二章 論邦国自治・自主之権
第二巻 論諸国自然之権
第一章 論其自護・自主之権
第二章 論制定律法之権
第三章 論諸国平行之権
第四章 論各国掌物之権
第三巻 論諸国平時往来之権
第一章 論通使之権
第二章 論商議立約之権
第四巻 論交戦条規
第一章 論戦始
第二章 論敵国交戦之権
第三章 論戦時局外之権
第四章 論和約章程『万国公法』で扱われる内容は、国際法の主体及び客体、法の淵源、国際法と各国内の法との関係、条約・外交と領事の関係、主権の及ぶ範囲としての領土や領海の説明、国際紛争が発生した際のルール及び和平交渉のルール、戦時における第三国の中立のあり方など多岐にわたり、国際法をまさに体系的に解説したものといって良い。

また国際法の具体的事例を示すために、欧米各国の政治制度や歴史をしばしば引用しており、当時渇望されていた欧米事情の供給源ともなった。

4.3.2. 翻訳について
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原著と翻訳を比較する際、まず注意を払わねばならないのは、原著の第何版を底本としたのかという点である。簡単に原著『国際法原理』  の版本について触れると、『国際法原理』初版と第二版は、同じ1836年にロンドンとフィラデルフィアで刊行された。違いは前者が2巻に分けられているのに対し、後者は1巻本として出版されたことであり、それ以外に内容などには全て異同がない。これに判例などの事例を増補したのが第三版である。さらにフランスのパリで刊行されたものが第四版、ドイツ語版が第五版にあたる。著者ホイートンが直接手を加えたものは第四版までであり、それ以後は友人であったW.B.ローレンスが改訂を引き継ぎ、これが1855年に出た第六版である。これをローレンス版ともいう。その後ローレンスは1864年に第七版を出したが、ホイートンの遺族とローレンスの間に齟齬が生じ、改訂は以後R.H.ダナに委ねられた。それが1866年に出た第八版となる。漢語訳『万国公法』が参照しえた版は刊行の時期からいって第七版までであるが、当時の交通事情を勘案すると第七版がアジアにもたらされたのは刊行年より非常に遅く、実際には参照が難しかったと考えられている。ダナ版は、『万国公法』が刊行された後に出版されていることは確実であることから、『万国公法』の底本は第六版までのどれかということになる。なお、第六版は外部リンクより原文を見ることができる。

何を底本にしたかという点について、『万国公法』にはその記載はなく正確には不明である。しかし訳出時期や段落構成、見出し、文章から勘案して第六版を底本としたとする説が有力である多くの研究は第六版説を支持しているが、第3版を支持する説もある。あるいは初版をとる説もある。}}。

以下、翻訳の主要な特徴を列挙する。

逐語訳ではないこと 特徴としてまず気づくのが、『万国公法』は時に意訳ともいえる大胆な訳となっている点である。マーティン自身も認めるように、翻訳は原典の大意を生かしつつ要約したものであり、原典に挙げられた事例の詳細な説明や時日、注釈は省略されていることが多い。
新造語の登場 次に特徴的なのは、多くの新語や音訳の存在である。異文化の概念を紹介するに当たって、もっとも苦心を要するのが自文化とのすり合わせといえる。翻訳とは、原文の大意をつかんだ上で、原文のことばに最も近い自国語を探し出し、それを自然な文章へと改める作業であるが、翻訳の歴史が浅ければ浅いほど、その困難さは増えていく。何故ならそれまで自文化に無かった新概念の紹介のために新語をひねり出す必要にまず駆られ、次にそうした新語ばかり使用すると意味不明な訳文となるためである。このマーティンや後に多くの翻訳に手を染めた厳復、あるいは日本でも幕末・明治期翻訳に従事した知識人たちの辛苦は想像以上のものがある。 代表的な訳語を挙げると、「権利」・「主権」・「民主」 などがある。どれも現在に至るまで中国のみならず、日本でも使用されていることばであって、その意味では現在に生きる我々もまた『万国公法』の恩恵を受けているといえる。これについては下記日本の項参照のこと。ただ一つ注意せねばならないのは、このような新造語がそのまま中国に定着したのではないということである。中国において『万国公法』の影響は緩慢であったため、その中で使用されている新語彙が中国で普及し、それが日本に伝播したわけではない。新語彙のほとんどは、『万国公法』が日本に伝えられた後に一旦日本で定着し、日清戦争後に起きた留学ブームによって日本に訪れた中国人留学生が再度中国に持ち込んだものである。 この他、固有名詞を音訳した新造語もある。一例を挙げると“President”は「伯理璽天徳」と音訳された。現在では共和国元首という意味で「大統領」と訳されるが、当時にあっては読者にそういう知識は無かったので新造語をあてても、正確に読者に伝わらないと考えられ、そのまま言語の音を漢字に置き換えたものである。この「音訳」も日本にまで伝播し使用されたが、次第に「大統領」という訳語に駆逐されていった。
自然法的理解の強調 最も注目すべき特徴は、この翻訳が原著よりも一層自然法的性格を強めていることにある。ホイートンの箇所で述べたように原著は元々自然法と実定法双方に軸足をおいた著作であったが、第三版において実定法的性格を強める増訂が為されている。然るにこの『万国公法』では、ホイートン原著とは逆に自然法を強調して国際法を理解する姿勢が打ち出された。これはマーティンが友人宛の手紙で「私の仕事は、この無神論的政府をして、神と神の永遠の正義を認めさせることにある。そしておそらく彼らにキリスト教精神のいくらかを与えうるだろう」と書いているように、『万国公法』翻訳における、自然法という形而上学的な規範として国際法を捉える向きはマーティンの宗教的使命感からくる偏向であった。 またこのような自然法を強調する翻訳傾向は総理衙門から派遣され訳書を校訂した4人の章京たちによる語彙選択も影響していると考えられている。しかし自然法といっても、『万国公法』のそれは、キリスト教的色彩をベースにしながら儒教的色彩も強く帯びている。これはマーティンたちが、中国人にとって国際法を受容しやすくするために、儒教的用語を駆使して「普遍性」を演出したためである。中華思想のもとでは、外来概念は「真であること」と「自己に由来すること」の二つが同時に認められない限り、受容されることはない。受容される場合には、中国側の心理的抵抗が少ないように受容対象の発生起源の偽装が施されることが多い。たとえば老子がインドに赴いて釋迦になった、西欧の自然科学は墨子の説が西伝して開花したものである等の附会説となって現れる。さきの「普遍性」とは、国際法的観念が実は過去の中国にもあったことを論語などの儒教の経典などに「発見」することによって保証される。「発見」によって、国際法の法源と儒教とは親和性を持つかのような印象を読者に与え、その結果「万国公法」は中華も含めた世界規模の「普遍性」を持ったものとして受容されていった。 『万国公法』の自然法への傾斜は、法が何に由来するのかといった法源についての説明箇所で著しい。国際法の用語には、「性」・「義」といった儒教的なことばが法と接続して使用され、中国人が国際法をより自然法に近づけて理解しやすい構造となっている。たとえば“Natural
law”とは現代語では「自然法」と訳すが、マーティンは「性法」という訳語を与えた。この「性」とは、儒教の根本原理「理」のことであって、万物の根元であり法則とされる「理」が、個々の事物に宿るものが「性」であり、人の場合、それは「五常」という徳目を意味する。したがって、当時の人々が「性法」ということばを眼にした時、近代国際法とは道徳と法とが渾然一体ものとして理解され受容されていくことになった。すなわち本来、『万国公法』をはじめとする近代国際法は、国家間の権利や義務を規定するものであるのに、まるで全世界の国々が遵守すべき普遍的・形而上的な規範として理解されるようになったのである。 以上のようなマーティンの翻訳傾向は、東アジアにおける国際法受容に大きな影響を及ぼし、日本ではより一層儒教的自然法概念と結合し理解されていった。

4.4. 受容
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4.4.1. 『万国公法』がもたらした外交概念
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中国や周辺諸国は、それまでなかった外交概念を『万国公法』から学んだ。現在日本や中国などのアジア諸国において用いられている外交概念は、この翻訳書とともにもたらされたものである。そして以下に挙げる外交概念は単なる書物に書かれた知識というだけでなく、近代国際法が認める「文明国」かどうかを見定める具体的な要件・目安ともなっており、その外交概念を共有しない国家は近代国際法が適用されない、もしくは制限を受けるものと解された。

国家主権とその相互尊重 『万国公法』はまず国家には主権というもの備わっていること、主権とは国家という体裁に必要不可欠な要件であることを強調し、書の前半は主権に関する部分に最も紙幅を費やしている。国際法における主権とは、対外的に独立し、対内的には至高の権力を有し、それ以外からの干渉を排することができることを指す。具体的には領土・人民・財産に対する支配権や立法・行政・司法の諸権を有することであるが、どこまでそれら諸権が及び、あるいは及ばないかという境界線が明確となっている。
国家間の平等往来原則 条約体制に参加した諸国家が他国と往来する時、その国の大小に関係なく平等に交際しなくてはならない。たとえば公使を派遣する場合、一方のみが派遣するのでなく相互に公使を派遣しあうのが通例とされる。あるいは条約締結の際記載される言語や署名も平等であることが求められる。また外国における公使は、容易に逮捕されないなど外交特権をもつことを相互承認し、公使の身分保障を約束されていた。
国際法・条約の遵守 国家間の往来・交際は締結した条約に基づくものであるが、それを遵守し続ける意志と能力がなければ締結の意味がない。したがって条約や国際公約を遵守しないということは、「文明国」としては不適切であると見なされる。たとえばその国にいる外国人をいかなる時も保護できるかどうかは、国家の統治能力と外国への配慮という点で「文明国」かどうかの判断の材料とされた。

4.4.2. 移入した政治思想
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『万国公法』の翻訳がもたらしたものは外交概念に留まらない。それに付随して、多くの思想がアジア諸国の人々に知られるようになった。

自然法の観念 それまで法とは、皇帝がつくり制定するものであるとする伝統的な考え方が支配的であったが、自然法という皇帝を介さない天与の法という観念が伝わった。
民主共和の観念 『万国公法』は、各国の国内法を説明する際に、君主制や共和制といった政治体制に言及することが多く、それまで君主制しか知らなかった中国に世界には様々な政治体制があることを知らしめた。
法治思想
三権分立の観念 この他、『万国公法』は原著にない世界地図を本冒頭に挟み、中国が世界の一部、万国の一国であることを示した。

4.4.3. 「万国公法」の広範な普及
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『万国公法』を含む近代国際法は、官僚・知識人に知られてはいたものの、中国においてその意義を積極的に認める者はすぐには多数派とならなかった。後述する日本とは異なり、その浸透は緩やかだったと言える。ただし外交官として海外に派遣される官僚が増加してくると、そうした人々の間では『万国公法』への関心が高まっていった。その需要を見越して『万国公法』は再版されており、上海申昌石印本や海賊版など幾つかの刊本が出回っている。やがてそれは当時新たにつくられ始めた洋学を教授する学校の法律用教科書として採用されるようになっていった。

「万国公法」がさらに広く受容・認知されるようになったのは、日清戦争後である。戦後における明治日本への関心の高まりと、それに比例して起こった日本への留学ブームによって、近代国際法の受容と富国強兵の間には密接な関係があることが大陸へと伝えられていった。留学生たちは、自らが日本の大学で新知識の吸収に努めたばかりでなく、雑誌を自ら立ち上げてそこに翻訳を掲載したり、書物にまとめて刊行したりした。それらは大陸にももたらされ、政治や思想方面に大きな影響を与えるに至ったのである。

この時期、日本より大陸にもたらされた翻訳書は法律方面に限らず多数に上るため、新知識を求める人々の便となるように幾つか書籍目録が作成された。たとえば教育学について中国訳されている本を探す場合、このような目録を紐解いて書名を調べたのである。当時の代表的な目録は『日本書目志』、『増版東西学書録』や『訳書経眼録』などであるが、その中に書名がみえる国際法関連の書物は多数ある。うちいくつかを以下に挙げるが、その数の多さから日本における翻訳書が清末の人々の近代国際法受容に一役買っていたことがわかる。

蔡鍔訳『国際公法志』全一冊、広智書局
林啓訳『国際公法精義』全一巻、閩学会
沼崎甚三著・袁飛訳『万国公法要領』全二巻、訳書彙編社
丁韙良訳『公法新編』全四巻、広智書局
労麟賜著・林学知訳『万国公法要略』全四巻、広智書局
以上中国で刊行されたもの。
伊藤悌治述『国際私法』東京法学院、1888
ジェームズ・ケント著・蕃地事務局訳・大音龍太郎校正『堅土氏万国公法』
藤田隆三郎編述『万国公法 附判決例』岡島宝玉堂、1891
秋吉省吾訳『波氏万国公法』
内務省蔵版『海氏万国公法』
沼崎甚三編『万国公法要訣』博聞社、1888
福原鐐二郎・平岡定太郎共著『国際私法』金港堂、1892
以上日本で刊行後、中国にもたらされたもの。さらに近代国際法の受容が進んだことで、単なる翻訳でなく『万国公法』に中国人自らが注釈を施した著作も刊行されるようになった。曹廷杰注の『万国公法釋義』がその代表例である。曹廷杰は、義和団の乱後のロシアによる東北三省進駐に遭遇した人で、『万国公法釋義』は国際法によって国防を図ろうとして『万国公法』に注釈を加えたものである。

4.4.4. 清末外交における『万国公法』 ―活用事例―
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ここまで清朝が近代国際法をどのように受容したかについて述べてきたが、清朝はただそれを受動的に受け入れてきたのではない。そもそもは後述するように、西欧列強を説き伏せる道具として『万国公法』を受容したのであり、その道具としての活用そのものは、早期からなされている。以下は活用事例の一部である。

普丹大沽口事件――実際の外交において国際法が最初に活用されたのは、1864年の対プロシア交渉だとされる。当時プロシアとデンマークとの間には戦争が発生していたが、プロシアは清朝の領海内である大沽口でベルギー船籍の船を三隻拿捕した。これに対し恭親王奕訢は主権を侵害する行為としてプロシアを非難し、その際『万国公法』を根拠として持ち出している。当初頑なだったプロシア側も、奕訢が新任のプロシア公使との接見を拒絶するなど、清朝が強硬姿勢を示すと折れ、1500ポンドの賠償金を支払い、拿捕したベルギー船を解放している。事件発生時にはまだ『万国公法』が刊行されていなかったが、その内容について清朝側はすでに把握していたのである。
華僑保護――清朝を貿易従事といった理由から出国し、帰国しないで海外に居を定めた華僑について、清朝は積極的な保護をしてこなかったが、西欧諸国が貿易を立国の根本に据え、海外の商人を積極的に保護していることを知るようになると、清朝も「万国公法」によって華僑の保護に乗り出すようになった。
清露伊犁交渉――1871年、ロシアは軍を派遣して伊犁を占拠した。これに対し清朝は、左宗棠を派遣して新疆地域に割拠していたヤクブ・ベクを撃破掃討せしめ、伊犁を除く新疆地域の支配権を回復した。しかし依然としてロシア軍は伊犁に駐留したため、その撤兵についてロシアで交渉することとなった。その交渉を巡って、是か非かの激しい論争が清朝内で起こったが、各論者とも『万国公法』等を何度も引用し、己が主張の根拠としている。また交渉にあたった曽紀沢も国際法に則って、ロシアとの駆け引きを展開した。

4.4.5. 「万国公法」と社会進化論
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中国での『万国公法』の受容は、その当初こそ前述したように儒教的道徳を媒介とした自然法的理解からなされたが、帝国主義が大手を振ってまかり通る世界情勢とのギャップが次第に認識されるようになっていった。そうした受容姿勢の変化に大きく寄与したのが、同じく欧米からもたらされた新思想、社会進化論であった。厳復が『天演論』というタイトルで翻訳紹介したこの思想は、瞬く間に世紀末の中国を席巻し、「弱肉強食」「適者生存」「優勝劣敗」ということばが流行語となった。

儒教的・自然法的な『万国公法』理解は、その公的・道徳的性格は天に由来するものだと受け止められていたが、「社会進化論」においてはその同じ天が各国間の競争を促し切磋琢磨することで進化させるのだと説いた。そこでは弱者保護や平等といった観念は払拭されており、天の役割が大きく転換されている。すなわち強国が弱小国を併呑していく当時の世界情勢は、自然の摂理であると受け取られ、『万国公法』の説く「万国並立」「万国対峙」という理念は建前に過ぎないといったシニカルな受容をもたらした。

以後、西欧と同じ「文明国」とならなければ、不平等条約を解消し、「万国公法」の恩典には与れないという考えが広がっていき、西欧列強をモデルとした富国強兵改革が推進される思想的要因となった。

4.5. 影響
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4.5.1. 並存相剋から華夷秩序消滅へ
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南京条約の締結によって中国に条約体制がもたらされたが、正確にはそれにより冊封や朝貢といった華夷秩序が一度に崩壊したわけではなく、しばらくの間華夷秩序と条約体制は相剋しつつも並存することとなった。欧米諸国とは条約を基礎とした関係を結ぶ一方で、清朝は朝鮮やベトナム、琉球といった周辺のアジア諸国とは旧来の華夷秩序を温存し、それを恒久的に維持しようとした。

しかし中国に対し冊封・朝貢を行っていた周辺諸国も、次第に欧米列強の植民地へと変えられていき、また清朝自身もロシアの伊犁地方占領や清仏戦争、日本の台湾出兵、日清戦争などアヘン戦争以降の度重なる列強からの外圧にさらされた。下関条約によって、最後の朝貢国朝鮮が華夷秩序から離脱したことにより、中国を中心として機能していた華夷秩序は消滅した。

4.5.2. 中華思想の変容
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華夷秩序の崩壊は、その思想的根拠たる中華思想にも変容を迫った。 中国での『万国公法』の受容速度は、非常に緩慢であった。その理由としては、まず西欧列強に都合の良い運用がされたことによって、『万国公法』への根強い不信感が中国側に植え付けられ、その心理的抵抗からスムーズな受容がなされなかったという点が挙げられる。次に『万国公法』翻訳の動機にも原因の一端がある。当初中国側の意識では、『万国公法』の翻訳によって中国がただちに国際法制約下に入ることを意味するものではなかった。中国側の認識では条約体制は、それまであった朝貢や互市といった華夷秩序の一部が変形したものとしか考えておらず、国際法もほんの一部分の特例に過ぎないと捉えていた。たとえば『万国公法』の翻訳認可を上奏した恭親王奕訢は、西欧列強側の外交要求を論破する根拠として『万国公法』を求めていたにすぎない。上奏文には以下のような箇所がある。

不平等条約における片務的最恵国待遇についても、当初は不平等であるという意識すらなく、「一視同仁」という儒教的観点から中華が夷狄に与える恩恵と考えていた。また、領事裁判権も「華夷分治」という観点から、唐や宋がアラビア商人の居留民に対して彼らの法に基づく司法権を認めた先例と同じように各条約港における夷狄との紛争を避けるための手段として歓迎する意見すらあった。中国側の抱く中華思想的な国家概念には国家主権に相当するものが存在せず、代わりに王朝の永続性に重きが置かれていた。従って、不平等条約によってもたらされる国家主権の喪失や侵害が、王朝の存続に重大な支障を与えない限りは中国側にとっては許容範囲とされていたのである。

このように中華思想的な発想がすぐさま清朝首脳部から一掃されたわけではなく、むしろ中国を特別な存在として国際法の適用外であることを当然としていた。『万国公法』の翻訳を共に求めながら恭親王奕訢と訳者マーティンの思惑は、ひたすらすれ違っていたといえる。

しかしアロー戦争の後、欧米人たちが中国国内に植民地や租界を設け、貿易や布教のために内地へ進出するようになると様々な問題が持ち上がるようになった。たとえば教案というキリスト教が原因で発生する事件が、各地で頻発して中国側の地方官を苦悩させるようになり、それは海岸線から遠く離れた任地の地方官といえど例外ではなかった。チベット方面から訪れる欧米人もいたためである。このようなトラブルでは、常に国際法や条約を楯に有利に事を運ぼうとする列強との交渉に、中国官僚は神経を尖らせる必要があった。このような行政上の苦悩が『万国公法』受容の下地となっていった。

また徐々に南京条約をはじめとする諸条約は天朝が夷狄に与える恩寵であるというよりも、むしろ不平等条約であるということも意識されるようになり、その改正が外交目標となっていった。中国が国際法圏外であることは非常に不利であるという認識が一部の改革派官僚や知識人の間に見られるようになる。国際法圏外であると自認することは、教案解決や条約改正のテーブルにつくことを自ら阻害した。外交官として活躍した薛福成は、『万国公法』を全国の地方官に広く配布することを提言し、「中国の公法の外に在るの害を論ず」という論説を発表している。

中国を国際法下に位置づけようとする外交的努力は、やがて西欧諸国の中に夷狄とは異なる「文明」的な要素を見出させた。それまで西欧列強が中華思想的に見て夷狄と断定されていたのは、礼や徳よりも力や利を追求することに重きをおき、無秩序に争いをしかけるというイメージが先験的にあったためである。しかし『万国公法』を読むことによって、あるいは駐在公使として直接海外に赴く人が増えたことで、西欧諸国間にも徳に基づくルールが存在するのだという認識が徐々に広まっていった。すなわち「万国公法」の「公」とは、諸国家よりも上位にある、公平かつ公正な徳であって、まさにそれ故に普遍的なルールとして受け取られたのである。そうした国際法を肯定的に捉える受容は、洋務運動時期にはまだ少数であったが、それは中国を唯我独尊的な存在と自認する中華思想とそれに基づく華夷秩序が動揺し、変化させられていく契機の一つだったといえる無論、華夷秩序の動揺は『万国公法』や近代国際法のみに原因があるわけではない。砲艦外交による不平等条約の締結、朝貢国の喪失といった突きつけられた現実が与えた影響は無視できない。ただそれのみによって中華思想が動揺したのではなく、思想的側面からの影響も多々あったのである。たとえばある研究者は「万国図によって東アジアで信じられてきた宇宙観・世界観を覆して、球体である世界には多種多様な国家が存在することを教え、次いで万国史によって各々の国家と民族には独自の歴史と政治体制と文化があることを伝え、そして最後に万国法によってそれらの諸国がいかなる権利と義務に基づいた関係を作っていくのかをしめすことによって、華夷観によって構成された東アジア世界秩序を組み替えることが可能となった」と述べている。}}。『万国公法』の存在は中国を中華思想的観念から脱し、万国の中の一国であるという認識へと向かわせるのに大きな役割を果たした。

5. 日本 ―周辺諸国への伝播 1―
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5.1. 『万国公法』の受容
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5.1.1. 『万国公法』伝来
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マーティンの漢語訳『万国公法』は中国で刊行後すぐ幕末の日本にもたらされ、以後大きな影響を日本史に与えている。伝来したと思われる1865年・1866年の両年に限っても、幕末・明治維新に活躍した幾人もの著名人が『万国公法』の輸入に素早い反応を示した。たとえば安井息軒門下の米沢藩士雲井龍雄が横浜で購入し、勝海舟が松平春嶽に貸し出している。また海舟の弟子坂本龍馬は『万国公法』翻刻を計画している坂本龍馬は、いろは丸沈没事件の際に、『万国公法』を出版することで国際法を日本に認知させ世論を味方につけ、大藩である紀州藩との賠償交渉を有利に進めようとした。また紀州藩はこの交渉時、「万国公法により賠償と決まれば五ヶ月内に渡す」という趣旨を書いた書状を後藤象二郎に出している。}}。仮に『万国公法』の中国での刊行が1865年1月だとすると、一年を経ずして日本に伝わり憂国の志士たちに読まれていたことになる。そして需要の拡大により中国からの輸入だけでは需要をまかなうことができなかったため、すぐに『万国公法』の「海賊版」が日本で作られるようになった。

その日本での最初の翻刻は江戸幕府の洋学教育機関であり研究機関であった開成所でなされている日本における翻刻には勝海舟が積極的に関わっていると推測する研究がある。}}。つづいて漢語を日本語に重訳した堤殻士志訳の『万国公法訳義』や重野安繹訳の『和訳万国公法』が刊行された。またホイートン原著から直接訳した瓜生三寅訳『交道起源 一名万国公法全書』も出た。幕末から明治初期にかけて、「万国公法」ということばをタイトルに持つ著作は上記以外にもいくつか刊行されたことから、その影響のほどがうかがえる。

日本において『万国公法』の影響は、このように素早くしかも大きなものであった。この点につき穂積陳重は「識者は争うて此書を読むが如き有様であった」と記し、あたかも経典のような権威をもって『万国公法』が読まれたと述べている。

5.1.2. 自然法的理解の強調
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しかしこの経典の如き扱いにもかかわらず、日本における国際法の理解が急速に進んだかといわれれば疑問とせざるを得ない。『万国公法』の日本における受容は、中国のそれ以上に自然法的性格が強調された理解が一般に通行した。一例を挙げるとさきに挙げた『万国公法訳義』は「公法は恕の道一筋のみ」と「公法」を定義する。この「恕」とは『論語』里仁編に登場することばであり、他者に対し自分のことのごとく思いやることを意味し、儒教倫理における基本概念である。すなわちこの一文は他国を自国の如く思いやることを説いていることになり、ルールとしての法が道徳倫理的に理解受容されたことを意味しているのである。

5.1.3. 新漢語
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『万国公法』は多くの新漢語を日本にもたらした。知識人のみならず、下で触れるように教育分野でも教科書として採用されたため、新語の定着を促したと思われる近年外来語研究が盛んで、これまで日本で作られたとされたものが中国製と判明したり、あるいはその逆が判明したりしている。そのためある語彙がどこで生まれたかということは流動的であるが、ここのところ日本から中国などに新語を輸出したことばかりが強調される傾向にある。この点につき日本史家原田敬一が「日本で欧米文化を消化し、翻訳語を作り、清国や韓国などの漢字文化圏に輸出していったことだけが語られ過ぎている」という指摘をしている。『万国公法』の法律用語が現在の日本でも息づいていることからも明白なように、文明や文化は「双方向性」的であることは留意する必要がある。}}。

『万国公法』に由来すると思われる新漢語は多数ある。この場合の由来とは、必ずしもマーティンたちが新造したことに限定するものではなく、中国古典等に使用されていた熟語を法律用語に転用し、表記は同じでも意味が変容されているものも含んでいる。たとえば「公法」ということばは『韓非子』有度篇にも確認されるが、“International Law”という国際法の意味で使用したのは『万国公法』に始まる。現在まで使用されているものの代表例には以下のような熟語がある。

国債・合邦・自主・戦利・特権・平時・民主・盟邦・野蛮・越権・海峡・各処・過大・慣行・管制・急行・強制・共用・協力・君権・現今・現在・合法・公約・誤解・国会・私権・実権・実務・首位・主権・上告・商事・聖書・専権・全国・戦時・戦前・船内・全廃・属地・奪回・直行・特約・突然・物件・砲弾・某国・例外・聯邦・権利etc「権利」について、箕作麟祥は『万国公法』から採用したと述べ、日中両国の新漢語研究者たちの多くもそれを認めている。しかし明治日本の発明とする研究もある