ソ連対日参戦

ソ連対日参戦は、太平洋戦争の末期から終戦後にかけて日本本土や満洲国、朝鮮半島、樺太、千島列島などで、日ソ中立条約を一方的に破棄して大日本帝国に宣戦布告をし侵攻してきたソビエト連邦の赤軍とそれぞれの地域を守備する日本軍の守備隊との間で勃発した一連の戦闘である。

昭和20年8月8日夜に、ソ連のモトロフ外務人民委員が、佐藤尚武駐ソ連大使を招致し、そこで佐藤大使にソビエト政府の対日参戦を宣告する。そして、翌日の8月9日未明にソ連軍が満ソ国境を越えて攻撃を開始した。

最終的には日本の降伏を招いたが、終戦後もソ連赤軍は侵攻を続け、現在の北方領土を占領した。また、その過程でソ連軍による日本の捕虜や民間人に対する苛烈な強姦や虐殺が行われ、現在でも日露両国間で禍根を残している。

ソ連は満洲・樺太・千島侵攻のために総兵力157万人、戦車・自走砲5,556輌、航空機3,446機を準備し、8日夜に宣戦布告、9日未明に満洲への侵攻作戦を、11日に樺太への侵攻作戦を開始し、第二次世界大戦における日本の降伏を決定付けた。

日本の防衛省防衛研究所戦史部では、この一連の戦闘を対ソ防衛戦と呼称した。日ソ戦争とも呼称された。一方、ソ連側では《Советско-японская_война}}》と呼称している。

この戦闘により、ソ連軍および中国兵による陸軍兵及び満洲・中国居留民への虐殺事件やシベリア抑留・中国残留日本人の問題が発生した。

1. 背景
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19世紀の帝政ロシアの時代から日本は対露の軍事的な衝突を予想し、その準備を進めていた。1904年から1905年の日露戦争はこれが現実化したもので、南満洲での旅順攻囲戦や奉天会戦における日本の勝利の末にポーツマス条約が結ばれ、日本はロシア領だった南樺太の割譲、清国領だった南満洲におけるロシア利権の譲渡を受けた。

戦後の1907年に結ばれた日露協約で日ロ両国は満洲での勢力圏を南北に分割することで協力関係を結んだが、1917年のロシア革命後に成立したソビエト連邦は世界を共産主義化することを至上目標に掲げ、ヨーロッパ並びに東アジアへ勢力圏を拡大しようと積極的であった。他方、日本は第一次世界大戦の連合国とともにシベリア出兵でソ連政府の打倒をめざした。日本を除く連合国が1920年に撤兵した後も日本は出兵を継続したが、内外の反対の声が高まり、ようやく1922年にシベリアから撤退し、ソ連が一国社会主義へ転換した後の1925年に締結した日ソ基本条約でポーツマス条約の有効性が確認された。その後もソ連は東清鉄道を通じて満洲北部での利権を確保し、1929年の中ソ紛争でも鉄道の強制接収を狙った中華民国政府を退けたが、1931年に起きた満洲事変の結果1932年に満洲国が成立するとソ連は鉄道売却交渉に応じ、1935年の北満鉄道讓渡協定によって満洲全域が日本の勢力圏になった。

一方、極東での日ソの軍拡競争は1933年からすでに始まっており、当時の日本軍は対ソ戦備の拡充のために、本国と現地が連携し、関東軍がその中核となって軍事力の育成を推進したが、1936年ごろには戦備に決定的な開きが現れており、師団数、装備の性能、陣地・飛行場・掩蔽施設の規模内容、兵站にわたって極東ソ連軍の戦力は関東軍のそれを大きく凌いでいたと言われる。

1938年の張鼓峰事件や1939年のノモンハン事件において日ソ両軍は戦闘を行い、関東軍はその戦力差を認識したが、陸軍省では南進論が力を得て、関心は東南アジアへと移っており、軍備の重点も太平洋戦争勃発で南方へと移行する。1943年以降は南方における戦局の悪化によって、関東軍の戦力を南方戦線へ振り分けざるを得なくなった。日本が北進論を退けて南進論を取り、1941年4月に日ソ中立条約を結んだことはソ連に極東での軍事的余力を与え、同年6月から始まった独ソ戦でのモスクワの戦いにおいて極東からの戦力投入を可能とし、ついに戦局を逆転するに到った。

満洲国における日本軍の軍事力が低下する一方で、ドイツ軍は敗退を続け、ついに1945年5月8日にドイツが降伏したことにより、ソ連軍にヨーロッパ戦線から撤収する余力が生じ、ソ連の対日参戦が現実味を帯び始める。

2. 国際情勢
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ソ連は1943年のクルスクの戦い以後、対ドイツ戦で優勢に転じていたが、同じころアメリカとイギリスは対日戦で南洋諸島やインドを中心に攻勢を強めていた。フランクリン・ルーズベルト大統領は、太平洋戦争での日本の降伏にはソ連の対日参戦が有益とみていた。1943年10月、連合国のソ連、アメリカ、イギリスはモスクワで外相会談を持ち、コーデル・ハル国務長官からモロトフ外相にルーズベルトの意向として、ポーツマス条約でロシアが失った南樺太、および1875年の樺太・千島交換条約で平和裏に領域全体の日本領有が確定していた千島列島をソ連領として容認することを条件に参戦を要請した。このときソ連はドイツを敗戦させた後に参戦する方針と回答した。

1945年2月のヤルタ会談ではこれを具体化し、ドイツ降伏後3ヵ月での対日参戦を約束。ソ連は1945年4月には、1941年に締結され、5年間の有効期間を持つ「日ソ中立条約の延長を求めない」ことを、日本政府に通告した。ヨーロッパ戦勝後は、シベリア鉄道をフル稼働させて、ソ連と満洲国の国境に、陸軍による軍事力の集積を行った。

日本政府は、日ソ中立条約を頼みに、ソ連を仲介した連合国との外交交渉に働きかけを強めて、絶対無条件降伏ではなく国体保護や国土保衛を条件とした有条件降伏に持ち込もうとした。しかしソ連が中立条約の不延長を宣言したことや、ソ連軍の動向などから、ドイツ降伏一ヵ月後の戦争指導会議において国際情勢について議論した。この中で「ソ連軍の攻勢は時間の問題であり、今年の8月か遅くても9月上旬あたりが危険」「8月以降は厳戒を要する」と結論付けた。

7月26日、ポツダム宣言が発表されたが日本政府はこれを黙殺した。関東軍首脳部も事態を重く見ていなかった。それは山田総司令官の行動にも現れている。駐満州国日本大使を兼任していた山田は8月8日に新京を発ち、大連の国防団体の結成式に大使として参列していた。総司令官は事態急変時には新京に帰還できる準備をしており、8月9日のソ連軍の進攻開始後、すぐに司令部に帰還したという声がある。その一方で、参謀も連れずわざわざ近隣保養地の高級ホテルに泊まっていて帰還が遅れたとする批判がある。戦後になって総司令官は「ソ軍の侵攻はまだ先のことであろうとの気持ちであった」と語っている。

3. 情報認識
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6月に大本営の第五課課長白木末政大佐は新京において、状況の切迫性を当時の関東軍総参謀長に説得したところ、「東京では初秋の候はほとんど絶対的に危機だとし、今にもソ軍が出てくるようにみているようだが、そのように決め付けるものでもあるまい」と反論したと言われており、ソ連軍の攻勢をある程度予期していながらも、重大な警戒感は持っていなかった。

関東軍の部隊が南方戦線へと徴用されていた為、満洲の長い国境を防衛出来るだけの十分な戦力は既に失われていたが、中立条約を信じ切っていた関東軍や満洲国の要人等は、その家族を空襲に遭っている日本から満洲へ連れて来ていた半藤。

関東軍第一課においては、参謀本部の情勢認識よりも遥かに楽観視していた。当時の関東軍は少しでも戦力の差を埋めるために、陣地の増設と武器資材の蓄積を急ぎ、基礎訓練を続けていたが、「極東ソ連軍の後方補給の準備は10月に及ぶ」と考えていた。つまり、関東軍作戦課においては、1945年の夏に厳戒態勢で望むものの、ドイツとの戦いで受けた損害の補填を行うソ連軍は、早くとも9月以降、さらには翌年に持ち越すこともありうると判断していたのだった半藤。

関東軍の前線部隊においては、ソ連軍の動きについて情報を得ており、第三方面軍作戦参謀の回想によれば、ソ連軍が満ソ国境三方面において兵力が拡充され、作戦準備が活発に行われていることを察知、特に東方面においては火砲少なくとも200門以上が配備されており、ソ連軍の侵攻は必至であると考えられていた。そのため8月3日、直通電話によって関東軍作戦課の作戦班長草地貞吾参謀に情勢判断を求めたところ、「関東軍においてソ連が今直ちに攻勢を取り得ない体勢にあり、参戦は9月以降になるであろうとの見解である」と回答があった。その旨は関東軍全体に明示されたが、8月9日早朝、草地参謀から「みごとに奇襲されたよ」との電話があった、と語られている。

さらに第四軍司令官上村幹男中将は、情勢分析に非常に熱心であり、7月ころから絶えず北および西方面における情報を収集し、独自に総合研究したところ、8月3日にソ連軍の対日作戦の準備は終了し、その数日中に侵攻する可能性が高いと判断したため、第四軍は直ちに対応戦備を整え始めた。また8月4日に関東軍総参謀長がハイラル方面に出張中と知り、帰還途上のチチハル飛行場に着陸を要請し、直接面談することを申し入れて見解を伝えたものの、総参謀長は第四軍としての独自の対応については賛同したが、関東軍全体としての対応は考えていないと伝えた半藤。そこで上村軍司令官は部下の軍参謀長を西方面、作戦主任参謀を北方面に急派してソ連軍の侵攻について警告し、侵攻が始まったら計画通りに敵を拒止するように伝えた半藤。

また、事前に満洲の辺境を視察していた参謀本部作戦課の朝枝繁春中佐も、4月の段階でソ連の侵攻を看破しており、戦力増強を唱え続けたその結果として、5月30日になって作戦課が対ソ作戦準備命令を出した半藤。しかし、それを受けた関東軍が作戦計画を策定したのは7月に入ってからであり、その内容である後退持久戦準備の終了が9月末を予定していたことなどから、関東軍首脳の楽観視が準備を遅らせるのに大きく影響していた半藤。

他方、北海道・樺太・千島方面を管轄していた第五方面軍は、アッツ島玉砕やキスカ撤退により千島への圧力が増大したことから、同地域における対米戦備の充実を志向、樺太においても国境付近より南部の要地の防備を勧めていた。が、1945年5月9日、大本営から「対米作戦中蘇国参戦セル場合ニ於ケル北東方面対蘇作戦計画要領」で対ソ作戦準備を指示され、再び対ソ作戦に転換する。このため、陸上国境を接する樺太の重要性が認識されるが、兵力が限られていたことから、北海道本島を優先、たとえソ連軍が侵攻してきたとしても兵力は増強しないこととした。

しかし、上記のような戦略転換にもかかわらず、国境方面へ充当する兵力量が定まらないなど、実際の施策は停滞していた。千島においては既に制海権が危機に瀕していることから、北千島では現状の兵力を維持、中千島兵力は南千島への抽出が図られた。

樺太において、陸軍の部隊の主力となっていたのは第88師団であった。同師団は偵察等での状況把握や、ソ連軍東送の情報から8月攻勢は必至と判断、方面軍に報告すると共に師団の対ソ転換を上申したが、現体勢に変化なしという方面軍の回答を得たのみだった。

対ソ作戦計画が整えられ、各連隊長以下島内の主要幹部に対ソ転換が告げられたのは、8月6・7日の豊原での会議においてのことであった。千島においては、前記の大本営からの要領でも、地理的な関係もあり対米戦が重視されていたが、島嶼戦を前提とした陣地構築がなされていたため、仮想敵の変更は、それほど大きな影響を与えなかった。

4. 作戦の概要
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4.1. ソ連軍
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ソ連の有利を生み出したのは数ではなく、訓練と装備、そして戦術だった。

ソ連戦史によれば、対ソ防衛戦におけるソ連軍の攻勢作戦の概要としては、第一にシベリア鉄道による鉄道輸送を用いて圧倒的な兵力を準備し、第二にその集中した膨大な戦力を秘匿しつつ、満洲地方に対して東西北からの三方面軍に編成して分進合撃を行い、第三に作戦発動とともに急襲を加え、速戦即決の目的を達することがあげられる。微視的に看れば、ソ連軍は西方面においては左翼一部を除いて大部分は遭遇戦の方式でもって日本軍を撃滅しようとし、一方東方面においては徹底的な陣地攻撃の方式をとっている。北方面は東西の戦局を見極めながらの攻撃という支援的な作戦であった。北樺太及びカムチャツカ方面では、開戦の初期は防衛にあたり、満洲国における主作戦の進展次第で、南樺太および千島列島への進攻を行なうこととした。

当初ソ連軍の満洲侵攻作戦計画は同方向の攻勢軸に大兵力を集中投入する伝統的な突破戦略であり、攻撃方向は北満の牡丹江・チチハル方面へと向けられていた。しかし満洲北東部に配置された関東軍の強固な要塞地帯の妨害が予想され、突破後の関東軍主力の殲滅を考慮した場合、北満からの単調な攻勢は日本軍主力を取り逃がす危険性があった。そこで極東ソ連軍総司令官ワシレフスキー元帥のもとで、3個の正面軍が編成され、新たな対日作戦計画が立案された。ソ連軍首脳部は、独ソ戦の経験に基づいた迂回機動による包囲と縦深侵攻を組み合わせた戦略を新たに採用し、3方向からの新たな攻勢戦略を立案。3方面から満洲内部に向けて進撃し、第1極東正面軍とザバイカル正面軍が東西両端から新京・吉林付近で合流し、関東軍を南北に分断、第2極東正面軍と共に北に残された関東軍部隊を巨大な包囲網の中で殲滅する。ソ連極東軍が擁する唯一の機械化軍である第6親衛戦車軍は大興安嶺と砂漠地帯が立ちはだかる北西・西部正面のザバイカル正面軍に配置された。北東・東部正面は関東軍主力と要塞群が密集しており、関東軍の意表をついた縦深侵攻を実現させるためにも、あえて戦車・機械化部隊の進撃が困難と予測される西正面に投入されることとなった。最高総司令部の構想では、これらの機械化兵力は日本軍の孤立した抵抗拠点の全てを迂回し、迅速に砂漠地帯を横断して、日本側が脅威を認識する前に大興安嶺の峠道を制圧することになっていた。満洲での作戦に備え赤軍の軍事機構は極端に特殊化されていた。どの狙撃師団も独立戦車旅団一個、自走砲連隊一個、砲兵連隊2個を持ち、縦深の突破と追撃用の先遣隊を編成することが可能となっていた。西部からの戦略的突破を担当する第6親衛戦車軍も再編され、2個戦車軍団のうち1個が機械化軍団に置き換えられ、2個自走砲旅団、2個軽野砲旅団に支援部隊が加わり、戦車・自走砲1019両を擁した。この編成は独ソ戦時の戦車軍よりも、1946年に編成された機械化軍や1941年の機械化軍団に近かった。最高総司令部は戦後の理想的な軍隊を編成する場として満洲を選び、のちの標準となる様々な新しい組織と概念を試験しようとしていた。満洲での作戦は、その後何十年にもわたってソ連陸軍で研究されるほどの機動戦の傑作となった。

ソ連軍が快進撃できた背景には、戦闘力が圧倒的に劣っていた関東軍が、防衛困難な満州の2/3を放棄して戦線を集約したこともあった伊藤正徳・5。そのため、「関東軍は臨機応変に後退し、避難民撤退の時間稼ぎをしながら、持久戦を展開した。ソ連軍は、8月13日に牡丹江を占領したが、15日の時点では、満洲の主要都市は陥落していなかった」と評する意見もロシア側にある。

南樺太および千島列島への進攻に関してはソ連海軍、特に太平洋艦隊は艦艇不足であった。このため事前にレンドリースの一環としてアラスカにおいてアメリカとソ連の合同で艦艇の貸与と乗組員の訓練を行うフラ計画が実行された。

4.1.1. 戦闘序列
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極東ソビエト軍総司令官アレクサンドル・ヴァシレフスキーソ連邦元帥

モンゴル人民革命軍総司令官ホルローギーン・チョイバルサン元帥

第1極東戦線：司令官キリル・メレツコフソ連邦元帥
第1赤旗軍：司令官アファナシー・ベロボロドフ大将
第5軍：司令官ニコライ・クルイロフ大将
第25軍：司令官イワン・チスチャコフ大将
第35軍
第10機械化軍団
第9航空軍
第2極東戦線：司令官マクシム・プルカエフ上級大将
第2赤旗軍
第15軍
第16軍：司令官レオンチー・チェレミソフ少将
第10航空軍
第5独立狙撃軍団
カムチャッカ防衛地区：司令官アレクセイ・グネチコ少将
ザバイカル戦線：司令官ロディオン・マリノフスキーソ連邦元帥
第17軍
第36軍：司令官アレクサンドル・ルチンスキー
第39軍
第53軍
第6親衛戦車軍：司令官アンドレイ・クラフチェンコ大将
第12航空軍
騎兵・機械化群：司令官イッサ・プリーエフ。ソビエト・モンゴル合同部隊
太平洋艦隊：司令官イワン・ユマシェフ大将。巡洋艦×2隻、嚮導艦×1隻、駆逐艦・掃海艇×12隻、潜水艦×78隻。兵員11万人。航空機1,549機
アムール小艦隊：司令官ニコライ・アントノフ少将兵員1,577,725人、火砲26,137門、戦車・自走砲5,556両、航空機3,446機を装備。

4.2. 日本軍
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ソ連軍「大祖国戦争の歴史」に記載されているように: {{Quote|関東軍の部隊と編隊には、機関短銃、対戦車銃、ロケット砲はまったくなく、大口径砲の予備はほとんどありませんでした