通信士

出典の明記 = 2017年11月

通信士とは、電気通信設備による情報交換に従事する者をいう。この項目では通信士という職種の変遷について述べる。なお過去の事例の解説で、現在の日本における用語を使用したところがある。

1. 概要
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21世紀の電気通信設備は殆んど自動化されており設備の保守など、電気通信の主に技術面にかかわる業務と必要な資格については、電気通信主任技術者・無線技術士・工事担任者、などを参照。}}、それを操作する人間は通信端末の利用者に限られるのが普通である。しかし技術の未発達な時代には、情報と電気信号との相互変換や通信回線の設定19世紀末に発明された電話の回線選択とその接続は、係員が利用者と対話しつつ行なう形態が20世紀半ばまで一般的だった。ただこの電話交換手は、普通は通信士には含めない。}} などを、人間の手によって行なう必要があった。

通信士の職務は主に文字情報のやりとりで、電信技士・無線士・無電技師、などとも呼ばれた欧米ではOperatorOpérateur などと呼ばれることが多かった。また[[:en:Telegraphist。19世紀初頭に出現した有線電気通信の従事者に始まり狼煙などの視覚通信も光すなわち電磁波を必要とする。18〜19世紀のヨーロッパに存在した腕木通信の中継所では、訓練をうけた専従者が働いていた。中野明  [1] 日本の近畿地方でも、18世紀半ばから明治の初めまで旗振り通信が存在し、米相場などの情報伝達を業とする者がいた。また17世紀以降の琉球王国には、船舶の運航状況を狼煙で伝えるための先島諸島火番盛が存在し、島民が交代で詰めていた。}}、20世紀の半ば以降は、船舶や航空機などに関する無線通信の従事者を指すことが多い資格としての無線通信士については、無線従事者・海技従事者・航空従事者、などを参照。}}。この場合の通信士は、同時に移動体の乗員あるいは交通管制などの係員業務内容については、海上保安庁、航空交通管制、などを参照。}} でもあるのが通例である。

2. 有線電信の通信士
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2.1. モールス通信士の出現
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19世紀初頭に、電気的手段により情報を送受する各種の技術が出現した。これらの中から主流となったのは実用的なモールス式である電流の断続状態を伝えるだけのモールス式は、電磁石と電池とスイッチが基本要素である。また通信回線も大地を利用すれば電線１本で済む。電信技術の理論的な研究も進み、応用科学としての電気工学が始まった。明治日本の工部大学校には最初から電信科が存在し、そこで学んだ人たちは強電技術の導入にも関わった。}}。これは短点と長点から成るモールス符号で文字を表わし、それを電気的手段で送受する方式である－・－・ －－・－ のように、「・」と「－」との組み合わせとその間隔で文字を表現する。モールス符号#符号化方式}}。

モールス通信は、送信は片手首による電鍵の操作であり、また受信では聴覚のみ働かせればよく、電文を見たり書いたり、あるいは機器を調整したりしながらでも通信できる。これ以外のシステムは表示を注視しながら両手を動かすような操作方法が多くモールス式も、初めの頃は印字機がテープに記す符号を見て文字に直していたが、やがて機器が発する音から情報を得る[[モールス符号#初期の送受信機、また複雑な割には通信速度の遅いものも多かった。

オンとオフとを表示する何らかの手段があれば、モールス符号を用いて情報交換を行なうことができるただ回光通信機など光や音の断続によるシステムは秘匿性に難がある。}}。後述する無線通信も、符号に従い電波を断続することから始まった無線と有線のモールス通信では受信音が異なる。}}。モールス通信の技能は、有線電信による電報の送受以外にも広く使われるようになった。

実用的なモールス通信ができるまでには数ヶ月の訓練を要する毎分の[[モールス符号#符号化方式。この技能を用いる通信士という職業は、19世紀後半には世界中で成立していた。また海底ケーブルによる大陸間通信に従事する者も出現するNTTワールドエンジニアリングマリン：[2] 日本人自身の手による国際通信は、本格的な海底ケーブル敷設船である沖縄丸の導入から始まり、日露戦争では独立した通信網を構築できたことが戦勝につながった。}}。国境を越える電気通信を行うために、運用面･技術面での国際的な統一基準を制定する動きも始まった1865年には初の常設国際機関でもある万国電信連合が発足した。後には電話や無線の国際組織も設立され、1934年にはこれらが合体して国際電気通信連合となる。電気通信の従事者に関する国際的な取り極めも、ここで行なわれる。}}。

20世紀に入ると、電文を自動的に受信できる印刷電信機が実用に供される紙テープに開けた穴の位置や数により文字情報を記録し、これを送信機にかけてパルス列を通信回線に流す。受信機では対応する活字を動かして自動印字する。初期にはモールス符号の短点・長点を穴の位置で表現する方法もあり、このクリード式は主に海底電信で使われた。後に主流となったのは鑽孔の有無5〜7個の組み合わせ、つまり5〜7ビットの情報で1文字を表わす方式である。これが現在のデジタル文字コードの基本となった。}}。送信側では電鍵ではなくタイプライターと同様の鍵盤 で情報を送るようになり最初は文字と穴位置との関係を習得した者の従事であったが、まもなくQWERTY配列などの入力機器で鑽孔テープを自動的に作成するシステムが開発された。事務機であるタイプライターと電気通信との結び付きは、後の情報技術にも大きな影響を与えた。なお1970年代以降は、打鍵入力をテープの仲介なしに電気信号へ直接変換し、場合によっては記憶装置に蓄積する方式が主流となる。}}、有線の手動モールス通信特殊な文字鍵盤でモールス符号を高速送出し、電鍵送信の数倍の通信速度を得るシステムも存在した。受信側は自動印字ではなく、テープに現れる波形の長点と短点とを目視により瞬時に判別、対応する文字を手動タイプライターで記録する。大陸間の海底ケーブルや短波無線など、低品質小容量だった時代の基幹回線で使われた。}} は、先進国では二次大戦後には姿を消し、21世紀の現在では途上国においても消滅している。

2.2. 日本の有線電信従事者
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電気通信事業は国家による運営から始まることが多いアメリカの電気通信事業は最初から民営によることが多く、各地の電信会社に「弟子入り」して腕をみがいた若者がたくさんいた。鋼鉄王[[アンドリュー・カーネギー。日本では二次大戦終了後まで、運輸通信を管轄する逓信省が公衆通信などの現業も行なっており工部省が1869年に始めた電信業務を、1885年に発足した逓信省が受け継いだ。ちなみに海事や航空も逓信省の管轄であり、後述の無線通信士に関する行政も同省で担当できた。}}、電気通信省などを経た1952年の公社化まで、有線系の通信士は基本的に公務員だった。

電報発信を依頼するのは主に郵便局の窓口であり、局によってはモールス通信も行なっていた逓信省が1949年に郵政省と電気通信省とに分離して以降、また1952年の電電公社発足後も、「上野のウ、名古屋のナ、平和のヘ、」といった通話表を用いる電話託送などを局員が行なっており、また配達を受託している局では受取人に渡す送達紙の作成も必要であった。一般家庭にも電話が普及した1970年代以降の電報は、専用の受付番号である115番で発信を依頼することが多くなり、また通数自体が大幅に減少したので、郵便局での受付や配達委託は二十世紀末までに終了した。}}。当時の電信網は人手に頼る要素が多く、多数の通信従事者を必要とするため、専門の養成機関も充実していた逓信官吏練習所などには給費生制度があり、幸田露伴、小原国芳など、経済的に苦しい進学希望者が無償で教育を受けることができた。また女子の課程もあり、電話交換手の他に女性の電信通信手も存在していた}}。また国境を越える無線通信のため各国間の協調が必要となり、20世紀初頭には専門の国際組織も発足した英‣米・仏・独・露などの9カ国が1903年にベルリンで行った会議が基になり、1906年にベルリンで万国無線電信会議が開催された。1908年には日本をふくむ30カ国の参加により、国際無線電信連合が発足した。これが有線電信や電話の国際組織とも合体し国際電気通信連合となる。}}。また各国の船舶や航空機が共存する海や空において、国際的に通用する通信士の資格も設けられた外国の無線局を相手とする通信が国際通信であり、同一国の無線局相互間の通信は、どこから行なっても国内通信である。ただ海や空では国内通信のみを行なう場合も国際的な規定に従う必要があり、国際条約に裏付けのある無線の資格を要するのが原則である。日本の無線従事者のうち国際的な資格に対応しているものについては、免許証にその旨が記載されている。なお安全にかかわる遭難通信などには国内・国際の区別はないが、交信の形式や通報の取扱方法などについて、国際的な取り極めがなされている。}}。

有線通信においては運用と技術の担当者は別なのが一般的であるが、特に私設の無線通信では、通信従事者は設備の点検や修理も行なう場合が多く、広範囲な能力を身に付ける必要がある無線設備に関する技術的な能力、電気通信法規の知識、そして国際通信のための英語力、モールス通信を行なう際はその送受信技能、などが必要である。現在の日本における国家試験科目は、無線従事者規則 を参照。なお試験科目に「無線工学の基礎」がある資格は、無線関係を専攻した者による取得を前提としている。}}。一次大戦後の先進諸国では、無線通信士という専門職は一般にも認知される存在となっていた#船舶無線や#航空無線の陸上側、また業務用のモールス通信は、現在でも無線専業の者による従事が多い。それ以外では他の職務の一部となっているのが普通で、その職種の養成において無線関係の教育訓練も行なわれている。なお日本においては、電気通信設備の技術面を担当する者も、特に陸上無線技術士や電気通信主任技術者の資格を要する場合は、専門教育を受けた専任者が大半である。}}。

現在では軍事用などを除く全ての無線局に対し、公設私設を問わず同一の法制度を適用する国が多く、執務する者についても共通の資格要件を課すのが普通である。また船舶や航空機の無線局では、通信従事者の条件が国際的に定められている世界無線通信会議で制定される無線通信規則が、国際的な資格の基準を定めている。なおRRが規定するのは移動体の無線通信士だけで、それ以外の電気通信従事者については基本的に各加盟国の自由である。ちなみにRRに基く資格は、他加盟国においても対応する資格として通用する場合がある。}}。

2.3. 日本における資格制度の変遷
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日本では1915年制定の無線電信法により、国家が直接管理しない私設の無線通信が認められた 。無線電信法における規制の殆んどは私設無線に関するもので、最終的には1933年施行の[NDLDC。これに従事する者として法定されたのが、日本における無線通信士の始まりで無線電信法 に基づく私設無線電信通信従事者検定規則で規定 。当時の一級および二級は、現在の第一級および第二級総合無線通信士に継承されている。1931年からは[NDLDC、現在の国内および当時の勢力圏に制度が適用されていた日本の実質的な支配下にあったいわゆる外地には、日本の法令がそのまま適用される場合があり、通信士についても日本政府付与の資格がそのまま通用していた。また国内と類似の制度により、各地域で独自の証明書も発行している