イギリス領インド帝国

イギリス領インド帝国は、1858年にイギリスがインドに成立させたインド帝国を指す。1877年以降はイギリスの君主がインド皇帝を兼ねる同君連合の形式が取られたが、事実上イギリスの植民地であった。英領インド・英印とも呼ばれる。

その領域はインド・パキスタンのみならず、現在のミャンマーも版図とした。

1. 概要
-----

アジアにおいてイギリスは、1796年には現スリランカを併合、1814年から1816年のグルカ戦争によってネパールを保護国にした。また、1824年から3次に及んだイギリス・ビルマ戦争の結果、ビルマを奪取し、1886年から1937年までイギリス領インド帝国の版図に組み込んでいた。イギリス領インド帝国はカナダやオーストラリアといったイギリス帝国内の自治領とは異なり、名目上は独立国とされた。第一次世界大戦および第二次世界大戦には連合国として参戦し、国際連盟、国際連合ともに原加盟国である。

そして1858年、インド大反乱の後、イギリスはムガル帝国の君主を廃し、イギリス東インド会社を解散させ、インドをイギリスの直轄植民地とした。そのうえで、本国イギリスにはインド省が、現地には「副王」の称号を持つイギリス人総督が置かれ、1877年にはイギリス国王がインド皇帝を兼任するようになった。

国内は直轄州と大小552の藩王国にわかれており、軍隊も存在した。

1923年、イギリスはネパールとの友好条約でその地位を保護国ではなく独立国として認めた。大戦後、1947年にインドとパキスタンが分離独立し、解体した。

なお、セイロンはイギリス東インド会社のマドラス管区に編入されていた時期もあったが、インド帝国が存在していた期間は一貫してイギリス直轄植民地であり、インド帝国には属していない。

2. 地方行政区画
---------

20世紀になる頃のインド帝国の直轄領は、州知事あるいは州準知事が統治する8つの州から構成されていた。1905年のベンガル分割令において、ベンガル州は、東ベンガル及びアッサムと西ベンガルの2つに分割されたが、1911年に、東西ベンガルは再統一され、さらに、ビハール州、オリッサ州が新設された。

2.1. 主要8州
---------



2.2. それ以外の直轄領
-------------

主要8州以外にも、政務長官が統治する複数の州が存在した。



2.3. 藩王国
--------

チャールズ・キャニングの改革により、反乱の原因の一つとなった、前総督ダルハウジー侯爵が濫用した「失権の原理」は廃止され、無嗣を理由とする藩王国の断絶は回避されることとなった。またイギリス政府は、藩王としての「権利、権威、名誉」を尊重することで、藩王国の領域を間接的に支配することに成功した。ただ、藩王国の規模の大きさは大小さまざまであり、ニザーム藩王国、マイソール藩王国、トラヴァンコール藩王国、ジャンムー・カシミール藩王国がその代表として挙げられる。

藩王国の内政に関するイギリス側駐在官の権限は日常的な業務への干渉のみならず、大臣の罷免、任命権にまで及んだ。イギリスの干渉の理由としては、第一に藩王国と帝国の一体化をイギリスが望んだこと、第二に多くの藩王国内において民主的、民族主義的な運動が高揚したことが挙げられる。またイギリスは、藩王国内における一体性が保たれていなかったことから、分割支配を試みた。

同様の政策が1886年から帝国の一州に組み込まれたビルマにも適用され、コンバウン朝より自立していたシャン族、カヤー族、カチン族の有力者にはイギリスの主権を承認することと引き換えに藩内での行政権が認められた。

3. 歴史
-----

3.1. キャニング総督からリポン総督の時代
----------------------

インド大反乱を鎮圧したイギリス政府は、1858年8月2日、インド統治改善法を可決した。インド統治改善法により、イギリス東インド会社が保有していた全ての権限はイギリス国王に委譲されることとなった。また、イギリス本国ではインド担当国務大臣のポストが新設され、その補佐機関として、インド参事会が設けられた。また、かつてのベンガル総督がインド総督となり、肩書きに「副王」の称号が付与された。11月1日、チャールズ・キャニングが初代の「副王」に就任した。

キャニング卿によるインド統治の方法は、推定されうる反乱の要因を摘み取るものであったため、インド大反乱の要因となった「養子縁組の否定」を否定した。その結果、インドは、藩王の地位は保証されることとなり、インドの人口の約3分の1が約500人の藩王による間接統治に置かれることとなった。このことは、過去の封建体制の有力者をイギリス統治の防波堤として重視しつつ、議会主義の理念や自由主義的政治理念をもって、インドを統治するという、矛盾を孕んだものであった。しかし、このことにより、キャニングは、インド統治の確立に成功した。

第2代副王であるエルギン伯爵ジェイムズ・ブルースがインドで客死したため、シク戦争などインドでの経験が豊富であったサー・ジョン・ローレンス準男爵が急遽、イギリス本国からインドに赴任することとなり、第3代副王となった。ローレンスは、内政面では、インド人への教育機会の拡大を図った。とはいえ、ローレンスはインド人を高等公務員に就任することに関しては制限を続けた。一方外交面では、アフガニスタンやペルシャ湾岸地域への介入を回避しながらもブータン戦争を実施し、勝利した。経済面では、オリッサやラージプーターナーで飢饉が発生した。

1877年、第5代副王ロバート・ブルワー＝リットン が、ムガル帝国の古都デリーで「帝国会議」を主催し、ヴィクトリアのインド女帝即位が発表された。この会議の目的は、藩王、地方豪族、都市の有力者を体制内に取り込むことであった。リットン卿の時代には、アフガニスタンとの最終的な衝突が展開され、また、インド国内では、525万人が餓死するインド大飢饉が発生する など、インド国内の経済は混乱した時代でもあった。

リットン卿によるアフガニスタン侵攻は、イギリス本国において、政変へと発展した。当時イギリス本国で首班を務めていたディズレーリが総選挙で敗北し、第2次グラッドストン内閣が発足すると、ジョージ・ロビンソン が第6代副王に就任した。

リポン卿は、インドで西洋式教育を受けた階層から大きな支持を受けた。リットン卿が1878年に制定した出版物規制のための法律である「土着言語出版法」を廃止し、1882年には部分的にではあるが、選挙で選出された議員から構成される自治制度の大枠を作成した。しかし、リポン卿は、自らの統治の後半、「イルバート法案」を廃案にしたことで、インド人の反感を買う結果を招いた。この法案は、イギリス管区の首都ではインド人判事がヨーロッパ人を裁くことができるが、他の地方ではそれができない状態を改善するための法案であったが、インド在住のヨーロッパ人の反対の世論に屈服し、廃案になった。

3.2. ダファリン総督からエルギン総督の時代
-----------------------

第7代副王として、初代ダファリン伯爵フレデリック・ハミルトン＝テンプル＝ブラックウッドが就任した。第三次イギリス・ビルマ戦争が1885年に始まったが、翌年この戦争はイギリスの勝利に終わり、ビルマの植民地化が完成した。

ダファリン時代の1885年に、今後のインドの政治を主導するインド国民会議が結成された。リポン時代にイルバート法案が廃案されていたこと、「富の流出」が進んでいたこと、当時のインド人が高級官僚に昇進することが困難であったこと が、結成の要因として挙げられる。とはいえ、インド国民会議に参加したのは、ヒンドゥーがほとんどであり、イスラーム教徒の参加はほとんどなかった。また、穏健的な政治活動で出発した国民会議は、バール・ガンガーダル・ティラクが参加したことにより急進化する。1893年には、ヒンドゥーとムスリムの間では、西インド、連合州、ビハール州、ビルマのラングーンと広範囲にわたる暴動が発生し、100人以上が死亡する事態となった。牛を神聖視するヒンドゥーは、牛の保護を求めて行動し、肉屋のほとんどがムスリムであったために、この問題を契機に自らのそのほかの権利も剥奪することを恐れたことが暴動の原因であった。

19世紀最後の10年間は、1896年と1899年の大飢饉