第一次世界大戦の原因

第一次世界大戦の原因では、第一次世界大戦発生の原因について述べる。

1. ヨーロッパの分極化 1887年～
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1.1. 独露再保障条約の破棄と独墺同盟・露仏同盟の締結
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1887年、ドイツ帝国とロシア帝国の協調関係はオットー・フォン・ビスマルクが調えた秘密条約である独露再保障条約により確保された。しかしながら1890年にビスマルクが失脚し、オーストリア＝ハンガリー帝国との独墺同盟を選んだドイツは、独露再保障条約を失効させた。

この展開は、ビスマルクの後任として宰相に就任したプロイセンの将軍、レオ・フォン・カプリヴィ伯爵によるものであった。 カプリヴィは、前任者ビスマルクと同じようにヨーロッパの体制を管理できるような個人的能力の欠如を自覚していたため、フリードリッヒ・フォン・ホルシュタインなどの同時代の人物から、ビスマルクの複雑かつ欺瞞的ですらある戦略とは異なる、より論理的なアプローチをとるよう助言されたと言われている。そういった事情で、ロシア側には再保障条約を修正してトルコ海峡に関する「極秘の追加」 と呼ばれる規定を犠牲にする意思もあったにもかかわらず、オーストリア=ハンガリーとの条約が締結された。

カプリヴィの決定は、もしフランスがドイツを攻撃した場合でも、ロシアの中立を確保するために再保障条約はもはや必要ではなく、むしろ再保障条約がフランスへ攻勢をとることを妨げることさえもあるだろうという信念にも基づいていた。 カプリヴィは、ビスマルクのような戦略的曖昧さの能力を欠いており、「ロシアにベルリンの約束を誠実に受け入れさせ、書面による合意なしにウィーンとの直接的な理解に就くようサンクトペテルブルクを促す」ことを志向する政策を追求した 。1882 年までに、独墺同盟にはイタリアも加わって拡大された。 これに応える形で、ロシアは同年、フランスとの間で1917年まで続くことになる強力な軍事関係である露仏同盟を確立した。これは、当時ロシアは大飢饉と反政府革命活動の増加に直面していたため、同盟国を必要としていたことに後押しされた動きであった。露仏関係は、かつてビスマルクがベルリンでのロシア国債の売却を拒否して、ロシアをパリの資本市場に追いやった時以来、何年にもわたって徐々に構築されていた 。そのことがロシアとフランスの金融関係の拡大の始まりとなり、最終的にはフランスとロシアの協約を外交・軍事の表舞台へ引き上げるところまでつながった。

カプリヴィの戦略は、1908 年のボスニア危機の勃発時に、ドイツがロシアに撤退と動員解除を要求することに成功したときには、うまく機能したように見えた。しかし後の1914年にドイツがロシアに同じことを要求したときには、ロシアは拒否した。それが最終的には戦争を勃発させることにつながった。

1.2. フランスの対ドイツ政策
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第一次世界大戦の遠因の一つは、その40年以上も前にあった1870-1871年の普仏戦争の結果と、それと同時並行的に起こったドイツ統一という結末の中に見出すことができる。ドイツは普仏戦争で決定的な勝利を収め、強力なドイツ帝国を樹立した。一方、フランスは混乱状態に陥り、政治的な不安定は革命で頂点に達し、フランス第三共和政が成立した。フランスは軍事的には何年にもわたり凋落した。

ドイツがアルザス＝ロレーヌを併合した後、フランスとドイツの間にある反感は世代を超えて受け継がれ、大きくなっていった。特にアルザス＝ロレーヌを奪われたことが、ドイツに対する憤懣を幅広く引き起こし、それが復讐主義を生み出した。フランスの国民感情としては、軍事的かつ領土的な損失を挽回し、ヨーロッパ大陸において卓越した軍事強国としての地位を取り戻すことを望んだ。

ビスマルクはフランスが復讐を望むことを憂慮していた。彼はフランスを孤立させ、バルカンにおけるオーストリア＝ハンガリーとロシアの野心をバランスさせることで平和を達成した。後年のビスマルクは、フランスの海外拡張を後押しすることでフランスを懐柔しようと努めた。しかしながら、反ドイツ感情は残り続けた。イギリスとポルトガルの西アフリカに関する合意に対抗して、1884年にフランスとドイツの間で植民地協商が作られたが、1885年にフランスの帝国主義者ジュール・フェリーの政権が倒れるとともに短命に終わった。

フランスは最終的に敗北から復興した。戦争賠償を払い終え、軍事力を再建した。しかし、人口はドイツを下回っていたため、ドイツという強力な隣国に対して不安を感じていた。

1.3. 三国協商
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イギリスは、ボーア戦争で孤立した後の1900年代になって、ヨーロッパ大陸の列強国から距離を置く政策を放棄した。イギリスは植民地問題に限定して、植民地問題での二つの主な競争相手と合意を結んだ。即ち、1904年にはフランスと英仏協商を結び、1907年には英露協商を結んだ。

いくらかの歴史家たちは、イギリスが協商を結んだ理由を、主にドイツの独断的な外交政策と、1898年からの英独建艦競争につながるドイツの海軍力増強に対応したものとみている。

ニーアル・ファーガソンに代表される他の歴史学者たちは、イギリスがドイツと同盟を組んでも、その他の列強たちと互角になるほどドイツは強くないため、協約を結んでもイギリス帝国の安全保障が達成されないことから、イギリスはドイツよりもフランス、ロシアを選んだと議論しているFerguson。

イギリスの外交官 Arthur Nicolson の言葉を借りれば、それは「ドイツ一国を敵に回すよりは、フランス、ロシア二国を敵に回す方が我々にとってはよほど不利」だったのであるClark。ファーガソンは、イギリス政府がドイツからの協調の提案を拒否したのは「ドイツがイギリスに脅威をもたらしはじめたからではなく、むしろドイツはイギリスにとって大した脅威ではないと考えたからだ」と議論しているFerguson。

従って三国協商には二面性がある。つまりイギリスはフランス、ロシアとの関係を促進した反面、ドイツとの良好な関係を保つ優先順位は下げられたのである。それは「ドイツに向けられた敵意がドイツの孤立化を招いたというよりは、むしろ新しい同盟関係のシステムそれ自体がドイツ帝国に対する敵意を誘導し助長した」のであるClark。

イギリス、フランス、ロシアのいわゆる三国協商は、ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、イタリアの三国同盟 とよく比較されるが、歴史学者たちはこの比較には注意を促している。「協商」というものは、三国同盟や露仏同盟とは異なり、相互防衛を義務付けるものではないので、イギリスは1914年の時点で、自らの外交政策を自由に決められる余地があった。イギリス外交部の外交官エア・クロウが書き留めたように「基本的な事実は言うまでもなく『協商』とは同盟ではないということだ。究極の非常事態にあっては、協商というものは何の実質的な中身も持たないということはありうる。『協商』というものは、二国間の政府で共有した考え方の枠組み、一般政策の見方を示したものであって、それ以上のものではないが、その全ての内容が意味を失うほど曖昧になることはありうるし、実際に曖昧になってしまうこともある。」

1905年から1914年までの一連の外交的な事件が、列強同士の緊張を高め、既存の同盟を強化していった。その始まりが第一次モロッコ事件である。

1.4. 第一次モロッコ事件
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第一次モロッコ事件 は、モロッコの地位を巡る1905年3月から1906年5月にかけての国際危機である。この危機でドイツはフランス、イギリス両国との関係が悪化し、新しい英仏協商の成功を確実にすることを助長した。歴史学者 Christopher Clark は「英仏協商はモロッコにおけるドイツのフランスに対する挑戦を弱めるというよりは、むしろ強化した」と述べているClark。

1.5. ボスニア危機
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1908年、オーストリア＝ハンガリーはボスニア・ヘルツェゴビナの併合を発表した。ヨーロッパのバルカン半島にあるボスニア州、ヘルツェゴビナ州は、かつてはオスマン帝国の支配下にあった。

ボスニア・ヘルツェゴビナは、1908年の時点でも名目的にはオスマン帝国のスルタンの支配下であったのだが、露土戦争 を終わらせた1878年のベルリン会議で、ヨーロッパの列強たちが法的な権原はトルコに残したままで、オーストリアが両州を占有することを認めて以来、オーストリア＝ハンガリーが両州の行政を行ってきていた。

それから30年たって、1908年10月にオーストリア＝ハンガリーがベルリン条約に違反して Butcher ボスニア・ヘルツェゴビナの併合を発表したことは、バルカン半島で辛うじて保たれていた力のバランスを崩し、セルビアやヨーロッパ中の汎スラブ国粋主義者たちを怒らせ、外交危機をもたらした。弱体化していたロシアは、屈辱を受けつつも、これを承服せざるを得なかったが、ロシアの外交部はオーストリア＝ハンガリーの行動は過度に侵略的であり脅威であると考えていた。ロシアのこの対応により、セルビアやその他のバルカン半島の諸州では親ロシア、反オーストリア感情が広がり、オーストリアはこの地域でスラブ勢力が拡大することを恐れるようになった。

1.6. 第二次モロッコ事件
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第二次モロッコ事件は、1911年4月にフランス軍が実質的な戦力をモロッコ領内に配備したことをきっかけとして、国際的な緊張が高まった事件である。これに対してドイツは1911年7月1日に砲艦Pantherをモロッコのアガディール港に送り込むことで応じた。

この事件は、イギリスを恐れさせてドイツ側につかせるよりはむしろ、ドイツに対する恐れからイギリスはフランスに接近した。この事件の間、イギリスはフランスを支援して、両国間の協商関係