有機農業

有機農業は、化学肥料や農薬を用いない、農業の形態の一つ。有機農法、有機栽培、オーガニック農法などとも呼ばれる。化学肥料や農薬を用いた農業と比較すると無農薬や有機農業を用いる場合は収穫量が減少する。

1. 定義
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自然科学の術語としての有機は、一般に、有機化合物に帰着する。農業の展開を吟味すべき時代に盛んだった化学肥料が無機的だったこととは幾分異なり、古典的な肥料は堆肥などだったことから象徴的に有機という単語が用いられた。したがって有機農業を省略して有機としてしまうと意味が通じない。

たとえば、有機食品の言葉は「有機農業で栽培された食品」を指して使われているが、食品の大部分は有機質であるため不適切ともいえる。

1.1. 国際機関等
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IFOAMによる「有機農業の原則」は、予防的管理、伝統的知識、社会的・生態学的公正など幅広い内容を含んでいる。 同連盟によると、有機農業の役割は、生産、加工、流通、消費のいずれにおいても、生態系および、土壌の最も小さい生物から人間に至る有機体の、健全性を持続し強化することである。アメリカ合衆国農務省  等による有機農業の基準は、遺伝子組換え品種を禁じているわけではない。多くの国では、特例を除いて家畜への投薬を禁じている。

また、有機農業は、フェアトレードや環境管理  といった文化的実践の上にある原理への賛同とも関係がある。

一方、国際連合食糧農業機関と世界保健機関が定めた『有機的に生産される食品の生産、加工、表示及び販売に係るガイドライン』も、世界的に共通して採用されている。日本のガイドラインはコーデックスガイドラインを基に作成されたため、基本的に有機農業の定義を同じくしている。ただし、有機農産物の認定は日本では農家の申請によるのに対し、海外では生産時だけでなく収穫時や輸送中も含めて化学肥料、農薬、遺伝子組換え品種の非混入の客観的な証明を要する。

アメリカ合衆国、ブルガリア、アイスランド、ノルウェイ、ルーマニア、スイス、トルコ、オーストラリア、インド、日本、フィリピン、韓国、台湾、タイ、アルゼンチン、コスタリカ、チュニジア、そして欧州連合など、多くの国々・地域では、有機農業は法律によっても定義されているので、農業や食品製造における「有機」という単語の商用利用は、政府によって統制されている。法律が存在する場合、有機であるという認定は有料で行われる。無認可の農場にとって、自分自身あるいは自分の生産物を有機であると称することは違法ということになる。カナダにおいては、法律は整備されていないが、任意の認定が可能である。

1.2. 日本
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「有機農業の推進に関する法律」の第二条において、有機農業は次のように定義される；「化学的に合成された肥料及び農薬を使用しないこと並びに遺伝子組換え技術を利用しないことを基本として、農業生産に由来する環境への負荷をできる限り低減した農業生産の方法を用いて行われる農業」。

農林水産省の「有機農産物の日本農林規格」 では、有機農業で生産された農産物は次のように定義されている。

有機農産物
有機農産物：農薬と化学肥料を3年以上使用しない田畑で、栽培したもの。
転換期中有機農産物：同6ヶ月以上、栽培したもの。
特別栽培農産物
無農薬栽培農産物：農薬を使用せずに栽培したもの。
無化学肥料栽培農産物：化学肥料を使用せずに栽培したもの
減農薬栽培農産物：その地域での使用回数の5割以下しか農薬を使わずに栽培したもの。
減化学肥料農産物：同化学肥料を使わずに栽培したもの。有機JAS規格では有機農産物を「生産から消費までの過程を通じて化学肥料・農薬などの合成化学物質や生物薬剤、放射性物質、遺伝子組換え種子及び生産物等をまったく使用せず、その地域の資源をできるだけ活用し、自然が本来有する生産力を尊重した方法で生産されたもの」と定めている。

2. 歴史
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イギリスの植物学者アルバート・ハワードが、1905年から1931年までインドで東洋の自然観に基づく農業を研究して、インドール方式と呼ばれる堆肥のつくり方を発表する。『農業聖典』 などの著作がある。

ドイツでは、ハワードと同時代に、神秘思想家のルドルフ・シュタイナーがバイオダイナミック農法の講演を行っていた。

1962年、アメリカの自然科学者レイチェル・カーソンが、DDTなどの毒性と残留性の強い農薬による危険性を訴えた『沈黙の春』 を出版して反響を呼ぶ。

1972年、国際有機農業運動連盟ができる。

1989年1月7日、チャールズ3世は、自分の領地では有機農業を行うと宣言し、また自ら所有する家庭菜園でも有機農法を実践している。

1990年には突然変異原性の検出法エームズ試験の開発で有名なエームズ博士らによって、無農薬や低農薬農法を用いた農作物では病害虫防除が不十分なために病害虫に抵抗するため、植物自体が作る天然化学物質の方が残留農薬などよりも遙かに毒性が強いという報告が、出されている。20世紀以降一般的に農業では、化学肥料や化学合成農薬といった農業用化学合成基質が利用され、農業生産高は格段に増加している。しかし、逆に有機栽培至上主義を唱える人々が発生しているが、それを国家レベルで行ったスリランカで災害レベルの失敗をしている。

2014年の有機食品の市場規模は、日本が約1,300億円、欧州が約3.7兆円、米国が約3.8兆円である。また、2014年の各国の農地面積に占める有機農業の面積の割合は、日本が0.3%、イタリアが10.8%、ドイツが6.3%、フランスが4.1%となっている。

2.1. 日本
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日本は高温多湿であるため、べと病など野菜に被害をもたらす病気が広がりやすく、安定した収穫には化学肥料や農薬が欠かせない。

1930年代に福岡正信や宗教家の岡田茂吉が、農作業の大部分を自然に任せる自然農法を開始した。また、マクロビオティックの創始者である桜沢如一が、農薬や化学肥料を使った農法に対する問題提起を行った。

1961年に農業基本法が制定され、化学肥料や化学合成農薬の使用が大きく推進されることとなった。これは、農地の単位面積あたりの収量を大幅に増大させるためである。しかし、後述する理由により化学合成基質の使用が問題視され、化学合成基質を使用しない有機農業が生じる背景となった。

「有機農業」という言葉は、1971年に農協役員の一楽照雄が考案したものである。既にこの時、日本の農業政策は化学肥料や化学合成農薬の使用を前提とした食糧増産の路線を進み、日本の農村から有機農業の基盤は失われていた。一楽は、経済合理主義によって推進されていた農業の近代化に対して疑問を持ち、近代農業は農薬や化学肥料の毒性の問題だけでなく、農民の生活基盤を破壊する思想そのものが人間社会や自然生態系の存続を危機に陥れかねないと考えた。経済の領域を超えたあるべき姿の農業、「豊かな地力と多様な生態系に支えられた土壌から生み出された健康的で食味の良い食べ物を通して、自立した生産者と消費者が密接に結び付き、それにより地域の社会や文化の発展と、安定した永続的で幸福な生活の実現を図る」ことを目指し、こうした社会全体の大きな変革の基礎となる農業のあり方を「有機農業」と名付けた。同時にこうした社会運動の母体として1971年に「日本有機農業研究会」を設立し、同研究会を農業者、消費者、研究者や行政が同じテーブルについて対話する核として位置づけた。以降、有機農業という言葉は徐々に日本に広まったが、農薬や化学肥料を支持する人が大多数を占める状況の中で、当初の一楽たちの試みは困難を極めた。有機農業を志す農業者は奇人・変人扱いされ、集落の共同体から排除されることもしばしばあった。

経済優先主義による環境破壊が顕著になってきたため、1980年代に入ると、先駆的な有機農業者と消費者たちの努力が徐々に認められるようになっていった。1987年に有機米の公認、1991年に有機栽培のガイドラインが制定された。

1990年代から有機農業と減農薬農業の研究が本格的に始まった。有機農業に関する研究は、ここまでの時期には、(農薬の未使用なども含めた）