日本製鋼所

株式会社日本製鋼所は、鋼板、鍛造品、鋳造品、プラスチックの射出成形機、鉄道車両向け製品、戦車や艦艇などの砲を製造する日本の株式会社であるかつて[[大和_。

三井グループに属する。略称は日鋼、あるいは英語表記の頭文字をとってJSWと記される。日経平均株価構成銘柄の一つ。

1. 概要
-----

旧株式会社日本製鋼所は、1907年、英国の技術を導入して国産の兵器を製造する会社として、北海道炭礦汽船株式会社、英国アームストロング・ホイットワース会社、英国ヴィッカース会社の出資によって北海道室蘭市に設立された。これは、製鋼事業としては安来製鋼所に次ぐ画期的な出来事であった。太平洋戦争の敗戦に伴い、企業再建整備法により後の1950年に解散した。

解散された旧会社の資産と人材をもとに新たに設立された株式会社日本製鋼所は、兵器の製造で培った鍛造技術、鋳造技術を活用し、発電所、化学プラントに用いられる特殊な鍛造品、鋳造品、プラスチック・マグネシウムの射出成形機や各種の産業機器を製造している。また、戦車や艦艇の火砲や発射システムなどの防衛機器の製造も続けている。

首都高速道路公団からの依頼を受け、首都高速道路江戸橋ジャンクションの曲線道路橋桁の鋳造に関わったことでも知られている。

製作所として、発電用蒸気タービンや原子力用部材、化学プラントに用いられる鉄鋼製品やブレードやタワーなど風力発電用風車を生産する室蘭、プラスチック・マグネシウムの射出成形機、戦車や艦艇の火砲などを生産する広島、レーザーアニール装置など電子機器用装置を生産する横浜がある。かつては産業用機械を生産する東京、鹿島工場のほか、軍需用機器を製造・補修していた宇都宮、赤羽作業所、および輪西工場があった。

従来、本社機能は東京都千代田区有楽町、日比谷三井ビルディングと東京都府中市日鋼町1番地1号の旧自社ビルに分かれていたが、2007年8月14日、東京都品川区のゲートシティ大崎ウエストタワーに移転した。

2. 設立経緯
-------

日本製鋼所の設立経緯について、特筆しておくべきこととして帝国海軍との関係や、初の外国資本導入が挙げられる。

当時代議士でもあった、北海道炭礦汽船の専務取締役の井上角五郎は、かねてより製鉄業こそが近代化の根幹であると考えており、鉄道国有化による売却益を利用して、北海道の地に製鉄事業に進出することを計画して、伊藤博文、松方正義ら元老に働きかけた。

一方、海軍においても日露戦争の経験から兵器国産化を目指していたが、そのためには先進国から技術を導入する必要があった。そこで、この計画に乗る形で呉鎮守府の山内万寿治中将を参画させることで、兵器国産化を目的とした、製鋼事業を起業することが急速に具体化していった。当初、井上は追分で産出された石炭から作ったコークスと、倶知安などで産出した鉄鉱石を用いて高炉製鉄とそれに付随して製鋼を行うことを企図していたが、海軍側の説得により製鋼と兵器製造を中心とすることになっていった。井上の念願であった製鉄事業については、1909年に北海道炭礦汽船輪西製鐵場を開設して、現在の日本製鉄室蘭製鉄所へとつながっていく。

先進国からの技術導入であるが、当時の海軍は英国のアームストロング・ウイットウォース會社から軍艦や兵器を多く買い付けていた。山内はこれを北炭に紹介するとともに、日英合弁事業とすることを勧めたとされる。そこに英国ビッカース會社が参加して、日本製鋼所を室蘭に設立することが決まった。

なぜ室蘭に日本製鋼所が設立されたかについてであるが、もともと、室蘭には海軍の鎮守府の設置が内定しており、軍港として指定されていたが、地勢的に太平洋側からの攻撃に対して防御が困難であるという理由により、1903年に鎮守府の設置は見送られたという経緯がある。そこで、使われていなかった室蘭港を使用することとしたのである。

また海軍のみならず陸軍とも深い関係をもっており、日本軍最大級の試製四十一糎榴弾砲の砲身製造などを手がけている。

3. 沿革
-----

1907年 - 北海道炭礦汽船株式會社と英国アームストロング・ホイットワース社、英国ヴィッカース会社の共同出資により北海道室蘭郡室蘭町に設立。
1911年 - 室蘭に私立楽生病院開設。
1915年 - 本社を東京へ移転。
1918年 - 室蘭工業所にて日本初の航空機用エンジンである室0号完成。
1919年 - 北海道製鐵株式會社と合併、輪西工場製鐵課とする。
1920年 - 株式會社松田製作所を買収、廣島工場とする。一部は東洋コルク工業として分離独立。
1924年 - 三井財閥などとの出資により輪西製鐵組合設立、輪西工場の資産を移管する。なお、生産は引き続き日本製鋼所が担当する。
1931年 - 輪西製鐵株式會社設立、製鉄・炭鉱事業を完全分離。
1935年 - 神奈川県久良岐郡金沢町に横浜工場を起工。
1936年 - 横浜製作所竣工・操業開始。
1938年 - 東京府北多摩郡府中町に武蔵製作所を起工。
1941年 - 武蔵製作所竣工・操業開始。
1943年 - 栃木県河内郡平石村に宇都宮製作所を起工。
1944年 - 宇都宮製作所竣工・操業開始。
1945年 - 太平洋戦争終戦、民需転換開始。
1948年 - 過度経済力集中排除法の該当会社に指定。
1949年 - 朝鮮戦争特需のため赤羽作業所を設置。
1949年 - 企業再建整備法の企業再編整備計画認可、宇都宮製作所をパインミシンとして分離。
1949年 - 広島日鋼争議。
1950年 - 企業再建整備法により株式会社旧日本製鋼所と改称ののち解散、あらたに株式会社日本製鋼所を設立。
1953年 - 日鋼赤羽争議勃発。
1954年 - 大規模合理化により日鋼室蘭争議勃発。
1960年 - 本社を日比谷三井ビルディングに移転。
1961年 - 赤羽作業所閉鎖。
1975年 - 広島製作所内に機械研究所を設立。
1976年 - 茨城県鹿島郡神栖町に鹿島工場を設置。
1980年 - 日本製鋼所病院を医療法人社団日鋼記念病院として分離・独立。
1983年 - 横浜製作所を横浜市金沢区福浦に移転・操業開始。
1986年 - 東京製作所内に東京研究所を設置。
1987年 - 東京製作所閉鎖、跡地に府中インテリジェントパークを建設開始。
1989年 - 東京研究所を移設する形で千葉県四街道市に中央研究所設置。
1998年 - 鹿島工場閉鎖。
2000年 - 千葉研究室を横浜研究室に移転・統合。
2000年 - 風力発電用タワーを生産開始。
2005年 - 風力発電用ブレードを生産開始。
2006年 - 室蘭製作所構内に茶津風力発電所を建設、風力発電事業に参入。
2007年 - 本社を東京都品川区のゲートシティ大崎ウエストタワーに移転。
2008年 - 株式会社名機製作所と資本・業務提携。
2016年 - 株式会社名機製作所を完全子会社化。
2019年 - 風力発電機の製造販売事業から撤退。
2020年 - 室蘭製作所及び素形材・エネルギー事業と風力発電機器保守サービス部門、並びにグループ会社4社を統合し、事業子会社「日本製鋼所M&E株式会社」を設立。同日、子会社の株式会社名機製作所を吸収合併し、新たに製造拠点の名機製作所として発足。

4. 英語表記
-------

日本製鋼所の英語表記はThe Japan Steel Works, Ltd.であり、設立当初から用いられてきた。このため、1970年の新日本製鐵設立の際、新日鐵は英語名にJapan Steelを用いることができず、やむなくNippon Steel Corporationにしたという経緯がある。なお、旧日本製鐵株式會社の英語表記はJapan Iron & Steel Co., Ltd.であり、日本製鋼所と混同しない。

5. 株式業界での符丁
-----------

他の「日本セイコウ」という会社名との混同を防ぐため、日本製鋼所株は株式市場関係者によって「アーム」という符牒で呼ばれることがある。これはもちろん、上記アームストロング社との資本関係に由来する。

6. 主要株主
-------


2015年3月　第89期　 有価証券報告書より

7. 関連会社
-------

日本製鋼所M&E
日鋼YPK商事
ファインクリスタル
日鋼特機
ニップラ
日鋼テクノ
サン・テクトロ
名機製作所ほか各社。

かつては、

シンガー日鋼
マツモク工業という会社も存在した。これらはそれぞれ米国シンガー社との合弁会社とその子会社である。

また、

日鋼機械センター
日鋼検査サービスという会社もかつて室蘭製作所内に存在していたが、2020年4月1日をもって日鋼MECを存続会社として吸収合併されて消滅し、日本製鋼所M&Eとなった。

生活協同組合コープクレア

8. 人材育成
-------

優秀な社員を兵庫県尼崎市の産業技術短期大学に派遣して、人材育成を行っている。具体的には、「製造現場における知識創造と人材の多機能育成政策・綿密な能力開発策のひとつとして、企業内選抜を経て中堅技術者への昇進に結びつく産業技術短期大学への派遣を行う政策の実行」であり、このような人材育成形態を「オフ・ザ・ジョブ・トレーニング・OFF-JT」という。
室蘭製作所では日本刀の鍛刀技術継承を目的として『瑞泉鍛刀所』を設置し、刀工を社員として抱えている。

9. CM出演者
--------

斎藤工

10. 脚注
------

10.1. 注釈
--------

10.2. 出典
--------

11. 参考文献
--------

『日本製鋼所社史資料 創業より50年間の歩み』
『日本製鋼所社史資料 続巻』
『メイド・イン・ジャパン-日本製造業変革への指針-』
奈倉文二『兵器鉄鋼会社の日英関係史 日本製鋼所と英国側株主 1907~52』 ISBN 4818809705
『産業技術短期大学大学案内2011』
『産業技術短期大学五十年のあゆみ』ほか

12. 関連項目
--------

團琢磨 - 日本製鋼所5代目会長。三井財閥の最高指導者。
10式戦車 - 主砲の44口径120mm滑腔砲を生産している。自衛隊の戦車の主砲は61式戦車以来、全て日本製鋼所が生産している。
陸奥  - 現存する主砲に日本製鋼所室蘭工場で製造された物が存在する。
国鉄7100形蒸気機関車 - かつて室蘭製作所で使用された蒸気機関車。現在は「しづか号」として復元され、小樽市総合博物館に保存されている。
ブリル - 戦前提携関係にあったアメリカの鉄道車両メーカー。台車のライセンス生産を行う。
道新ニュース - 1990年代にスポンサーとして名を連ねていた。
産業技術短期大学 - 鉄鋼業界が1962年に設立した大学。
日本鉄鋼連盟 - 産業技術短期大学を設立。

13. 外部リンク
---------

[1]