FIFAワールドカップ

FIFAワールドカップは、国際サッカー連盟が主催する、ナショナルチームによるサッカーの世界選手権大会である。大会ごとの正式な呼称は、[開催年]FIFAワールドカップ[開催国名]の順に組み合わせたものとなる。

世界最大のスポーツイベントであり、サッカーの大会における世界最高峰と位置付けられている。全世界のテレビ視聴者数は通算で310億人を超えており、スポーツイベントとしては最も多い。また、経済規模においても世界最大である。

1. 概要
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4年に1回、西暦の4で割って2余る年に開催される。第1回大会は1930年、ウルグアイで開催された。

参加できる主体は国またはそれに準ずる地域であり、より厳密にはFIFAに加盟したサッカー協会を単位とする。例えば、イギリスは単一の国家ながら本土4協会と海外領土6協会による計10代表チームがあり、日本は日本サッカー協会が唯一の代表である。そして、胸にそのエンブレムをつけたユニフォームを着用する。また、香港やマカオのように、FIFAが加盟を承認したサッカー協会を持つ地域にも、それぞれに出場権がある。

これまでの歴代優勝国は、ブラジル、イタリア、ドイツ、アルゼンチン、ウルグアイ、フランス、イングランド、スペインの8か国・地域である。なお、2002年大会までは前回優勝国が地区予選を免除されていたが、それに伴う強化不足や収入減少の懸念、予選枠拡大の要望などから、2006年大会からは廃止となった。

2022年のFIFAワールドカップは第22回のFIFAワールドカップであり、その本戦は2022年11月20日から12月18日までカタールで行われた。カタールは初めてワールドカップを開催し、また、中東での初めての開催となり、北半球でも秋と冬の時期に初めて開催される。2022年のワールドカップの主催者は、2010年12月2日にチューリッヒで指名された。決勝戦は、2022年12月18日にルサイルにおける80,000人の観客を収容できる国立競技場で開催される。カタールは、夏の猛暑が耐えられないので、このワールドカップは11月下旬から12月中旬に開催され、普通の5月、6月と7月に行われない最初のトーナメントになるが、その開催時間はやや短く、約28日間と計画されている。これが、アラブ世界で初めて開催されるワールドカップで、イスラム教徒が大多数を占める国で初めてのものとなり、2002年の日本と韓国で行われたワールドカップの後に、最初から終わりまでにアジアで開催される2回目のワールドカップとなる。また、これは最終段階で32チームが参加する最後のFIFAワールドカップとなる。 2022年ワールドカップの開催国の選択に関連した注目を集める汚職の不祥事にもかかわらず、FIFAはカタールからのチャンピオンシップの移籍の可能性についての情報を否定した。

1.1. 名称
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FIFA創立時の要綱に世界選手権を行う旨が記載されており、1928年に行われたFIFAのアムステルダム総会において大会名称を「ワールドカップ」とすることが定められた。当時FIFAの会長であったジュール・リメが優勝トロフィーを寄贈したことからトロフィーは「ジュール・リメ杯」と呼ばれるようになり、1946年7月25日に行われたFIFA第25回ルクセンブルク総会で大会の正式名称も「ジュール・リメ杯世界選手権大会」に変更された。その後、1970年のメキシコ大会において3度目の優勝を果たしたブラジルがジュール・リメ杯を永久に保有することとなり、新しいトロフィーが製作されたことに伴い、1974年の西ドイツ大会以降「FIFAワールドカップ」が正式名称となっている。

日本国内では雑誌や新聞等において「W杯」と略されることも多いが、公式には認められていない。また、ドイツにおいては世界選手権を意味する "Weltmeisterschaft" が使われる。なお、「ワールドカップ」の名称を世界で最初に用いた競技はサッカーであるが、大会正式名としては1966年開始のアルペンスキーのワールドカップが世界初となる。

1.2. 優勝トロフィー
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初期の優勝トロフィーは、寄贈者のジュール・リメの名を取って「ジュール・リメ・トロフィー」と呼ばれた。その後、1970年大会でブラジルが3回目の優勝を成し遂げた際、規定で「ジュール・リメ・トロフィー」が永久保持となったため、それに代わる優勝トロフィーのデザインを一般から公募、イタリア人の彫刻家、シルビオ・ガザニガのデザインによる新たな優勝杯が作成された。当該大会の優勝決定後、優勝国のサッカー協会に保存され、4年後の本大会開会式の際に返還されていた。その後、2005年に純金製の3代目トロフィーが製作されたのをきっかけに、保安上の理由からドイツ大会以後は優勝国へのトロフィーの授与は行うものの、それ以後の優勝国での保存はなくなり、優勝国にはトロフィーのレプリカが贈賞される。トロフィーは閉会式終了後再びFIFAが管理することとなる

1.3. 賞金
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1978年アルゼンチン大会まではFIFAからの賞金はなく、各国のサッカー協会が個々に協賛スポンサーを募り成績に応じて自国のチームに贈ることが多かった。1982年スペイン大会で、初めてFIFAがワールドカップ本大会全24出場国に、1次リーグ毎に計100万スイスフランずつ、総額4200万スイスフランの賞金を支給した。FIFA本部がスイスのチューリッヒにあるため、スイスフラン建てで賞金を支払った。以降、賞金は2006年ドイツ大会まで、スイスフラン建てで支払った。1990年イタリア大会から全出場国に大会準備金を支払うようになり、同大会では大会準備金25万スイスフランと1試合毎1チームに67万7127スイスフラン、総額7640万スイスフランを支払った。2002年日韓大会から成績に応じた賞金を支給するようになり、日韓Ｗ杯の優勝賞金は1620万スイスフランだった。2006年ドイツ大会では、全32出場国に大会準備金として100万スイス・フラン、グループリーグ全3試合分の出場給として、600万スイスフラン、合わせて700万スイスフランを支給。これが本大会出場国の最低保障となる。以後勝ち上がるごとに、賞金は増えていく。決勝トーナメント進出で850万スイスフラン。ベスト8で1150万スイスフラン。ベスト4で2150万スイスフラン。優勝すれば2450万スイスフラン。FIFAがドイツ大会で支払った賞金などの総額は3億3200万スイスフランである。なお、1982年スペイン大会から2014年ブラジル大会までの賞金の詳細は、FIFA公式HPのリンク先PDFファイル「2014 FIFAワールドカップ statistical kit」のP6-P7のPrize Money参照のこと。

2010年南アフリカ大会からFIFAの賞金がスイスフラン建てからアメリカドル建てに変更された。同大会の優勝賞金を3000万ドルにするとFIFAが2009年12月3日に発表した。また、準優勝のチームには2400万ドル、3位2000万ドル、4位1800万ドル、グループリーグ敗退国も、800万ドルを受け取る。さらに、全32出場国には大会準備金として100万ドルずつが支払われる。賞金総額は、前回のドイツ大会に比べて61%増の4億2000万ドルになる。また、同日FIFAは南アフリカ大会に出場する選手の各所属クラブに、総額約4000万ドルの補償金が支払われると発表した。各クラブには所属する選手1人につき、大会期間中1日1600ドルが支払われる。補償金制度は2014年ブラジル大会以降も継続して採用されている。

2014年ブラジル大会では、賞金総額が5億7600万ドルと前回大会より37パーセントの増額となり、優勝国3500万ドル、準優勝国2500万ドル、3位2200万ドル、4位2000万ドルと上位の国への賞金は軒並み増額、グループステージで敗退した国に対する賞金800万ドルは据え置かれたが、全32出場国に支払われる大会準備金は150万ドルと増額された。

2018年ロシア大会は、前回のブラジル大会から300万ドル増額の優勝賞金を3800万ドル、準優勝のチームには2800万ドル、3位には2400万ドル、4位には2200万ドル、ベスト8には、1600万ドル、ベスト16には、1200万ドルとなり、グループリーグ敗退国も、出場給として800万ドルを受け取る。さらに、全32出場国に大会準備金150万ドルずつが支払われる。賞金総額は、6億9100万ドルとなり、前回大会の同総額5億7600万ドルから40%増となった。FIFAは欧州クラブ協会 との合意に基づき、2018年ロシア大会に出場する全選手の各所属クラブに、総額約2億900万ドルの補償金を各国サッカー協会を通じて、支払う。

2. 開催国選定
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2.1. 選定方式の経緯
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FIFAワールドカップの開催国は、初期から1974年大会・1978年大会・1982年大会の3大会同時開催国選定まではFIFA総会での投票で決定していたが、1986年大会以降、FIFA理事会のFIFA理事投票で決定する方式に変更されていた。その後、2010年12月2日の2018/2022 FIFAワールドカップ開催地決定投票まで、FIFA理事会のわずか24名のFIFA理事の投票で決まる方式だったため、買収工作も容易だったとの反省から、2018年6月13日の2026年大会開催投票からFIFA総会での開催立候補国を除く全加盟協会での投票方式に再び変更された。また、従来の不透明なワールドカップ招致手順を明確化し、各段階で審査プロセス等を公式発表していくとした。

2.2. 招致手順
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ワールドカップ招致手引書発表2017年11月7日、2026 FIFAワールドカップ招致手引書 をFIFAが発表し、開催立候補国のコンプライアンスや施設面、人権への配慮、コストや収益などを評価すること、そして、評価の比重は、スタジアムが35%、交通が13%、チケット収入、商業収入、コストが各10%などとした。ワールドカップ招致活動の明確な禁止事項を定め、買収工作や不適切な贈答品やW杯招致に向けたサッカー振興プロジェクト及び親善試合開催などを禁じた。2002年日韓大会を除き禁じてきた複数の国によるワールドカップ共同開催を許可した。これまでのワールドカップ同様、「政府協力保証」が必要である。
立候補国受付2017年5月8日に、2026FIFAワールドカップの立候補受付を開始して、同年11月30日が締め切り。カナダ・メキシコ・アメリカの3カ国共催とモロッコ単独開催を受けつけた。
開催提案書提出2018年3月16日の開催提案書提出締切日までに両候補の開催提案書が提出された。3カ国共催提案書 とモロッコ単独開催提案書 を、2026W杯開催提案書評価タスクフォースが、両候補共に受け付けた。
評価タスクフォース現地視察及び評価レポート発表2018年4月に、評価タスクフォースが両候補を視察し、施設とインフラ整備等を調査した。5月にモロッコは不備な点があるとして再視察された。評価タスクフォースは、5月30日、両候補の事業計画のヒアリング及び質疑応答、31日に両候補のワールドカップ招致委員会のプレゼンを受けた後、評価基準 の下、評価手順 に則り、2026 FIFAワールドカップ立候補国評価レポートを作成し、6月1日に公表した。評価レポートで、両候補とも合格とされたが、「3カ国共催」が圧倒的高評価だった。なお、評価レポート発表時点で、競技開催のための最低限の技術的要件に不合格の場合は、FIFA事務局  が、その候補を除外していた。
ワールドカップ開催国投票2018年6月13日、第68回FIFAモスクワ総会で投票は両候補のプレゼン後に、電子投票で行われ、立候補国4か国と欠席した3協会、棄権した3協会、資格停止のガーナの計11協会を除く200協会が投票し、「3カ国共催」に134票、「モロッコ単独開催」に65票 、「該当国なしで招致活動やり直し」に1票で、3カ国共催が決定した。投票の内訳も同日、FIFA公式HPで公開された。2017年1月10日のFIFA評議会で正式決定していた2026年ワールドカップ本大会48カ国出場 も、確認された。

2.3. 立候補条件の推移
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前FIFA会長ゼップ・ブラッターは、アフリカでワールドカップ開催するために「ワールドカップ持ち回りシステム」を提案し、理事会にかけてFIFAの正式な方針とした。そこで、2010年の第19回南アフリカ大会から、原則的に開催は6大陸での持ち回りで行われると決まり、2014年の第20回記念大会はこの原則に基づきブラジルで開催される事になった。

しかし、その後2007年10月29日のFIFA理事会において、2014年大会開催国の正式立候補国がブラジルとコロンビアしか出なかった事を問題視。表向きは「開催立候補国を多く出させ易くする為」という理由でこの原則が見直され、直近の2大会の開催地のある大陸以外から立候補国を募るという事に改正された。

なお、ブラッターはワールドカップ持ち回りシステム破棄の理由として「持ち回りシステムの採用は、これまで開催がなかったアフリカ、そして1978年以来30年以上もワールドカップを開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明しており、持ち回りシステム破棄は当初からの既定路線だった可能性も高い。 しかし大陸持ち回りは公式には廃止という扱いにされているが、実際には継続されているようであり、2034年の大会はアジア・オセアニアの国・地域に限られているとメディアが報じている。

この改正により、例えば2018年の第21回大会の開催国への立候補は2010年と2014年に開催地となったアフリカと南米以外のFIFA加入国ならば、制度上はどの国でも立候補が可能となった。2002年の開催国のひとつである日本が再び開催地に立候補するには旧原則下では2022年以降にアジアに開催国立候補権の順番が回ってくるまで待たねばならなかったが、4年早まって2018年大会から立候補する事も可能となった。ただし、日本は2018年の立候補は見送り、2022年への専念を表明している。それでも、大陸持ち回りのカラーは比較的強く残しており2018年大会に日本が立候補しようとした際に、プラッター会長から「政治的色合いを強く感じた」と日本サッカー協会の犬飼会長は語っている。

開催スタジアムに要求される施設面の必要要件は日韓大会の頃より更に厳しくなっている。収容4万人以上の会場が12カ所必要で、開幕戦と決勝戦は8万人以上・準決勝は6万人以上が観戦可能な規模の競技場で行う事が基準となる。更に屋根が客席を覆う範囲、控室の設備、さらには観客が利用する場内のトイレ、バリアフリーなどに至るまで細かい条件が設けられている。つまり、FIFAワールドカップを開催する為には、開催国において数多くのサッカー競技場の新設や施設の大規模な改良が必要になる。

現時点で、開催国に要求されるスタジアムなどのインフラ整備等全ての必要要件についての最新の手引きは、先述の「2026 FIFAワールドカップ招致手引書」である。

その為、裏を返せば、開催国のサッカー界にとっては、FIFAワールドカップを開催する事によって、政府や行政の大幅な協力を得て、自国のサッカー関連施設の水準を一気に世界の最高水準に引き上げ、なおかつサッカーに対して国家レベルでの大規模な強化支援を受ける事が可能となるわけで、各国のサッカー協会にとってはこれもワールドカップ開催の立候補への大きな動機となる。また、この様な大規模な支援が国家・行政レベルで行われる事も、現在では開催立候補に際しての事実上の必要条件となっている。

2.4. 開催国決定後
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本大会開催国は、直ちに国内で「開催国のワールドカップ組織委員会」を発足させ、大会開催の準備を開始する。また、それとは別に、FIFA内部にもFIFA関係者及び外部の有識者で構成される「FIFAのワールドカップ組織委員会」が立ち上げられ、大会の準備や運営に携わる。第22回カタール大会まで、第2回イタリア大会を除けば、開催国に開催国枠として自動出場権を与え、大陸予選が免除されてきた。単独開催に加え、共催が正式に許可された第23回カナダ・メキシコ・アメリカ大会から単独開催はこれまで通り開催国枠で自動出場。複数の国の共催の場合は、FIFA評議会で決定することになった。

3. 開催方式
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3.1. 予選
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予選は、ホスト国をシードし、本大会前に各地区ごとに1〜2年間かけて行われ、地区によっては1次、2次、最終予選の段階に分けられる。最終的には「プレーオフ」や「大陸間プレーオフ」が行われ、全ての出場国が決まる。現在のルールでは、本大会に進めるのは32か国。全出場国が決まってから、開催国で各グループリーグの抽選会が行われる。

世界を6地区に分けホーム・アンド・アウェー方式で行う。アジア地区の予選は、1994年アメリカ大会・アジア最終予選でドーハでのセントラル方式でのリーグ戦が実施され、また1998年フランス大会・アジア予選の第3代表決定戦がジョホールバルでセントラル方式での1戦のみで実施されたが、その後開催地の調整が難しくなったためホーム・アンド・アウェー方式に変更された。

6地区それぞれに出場枠が定められ、過去の実績で各地区の出場枠が増減される。中には「大陸間プレーオフ」と通称される試合でいわゆる「0.5枠」を争う地区もある。48カ国出場になる2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選から、「大陸間プレーオフ」は、欧州以外の5大陸連盟から各1チームずつ、開催国所属大陸連盟からさらに1チームを加えた計6チームで2枠を争う。2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選は、アフリカ、アジア、オセアニア、南米から各1代表、北中米カリブ海から2代表計6代表の大陸間プレーオフとなる。

3.2. 本大会
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大会ごとに運営方法に変更が生じるが、1次ラウンドはグループリーグで実施し、ここを勝ち抜けたチームにより決勝トーナメントを行う。

1998年フランス大会以降は、出場チーム数は32となっており、以下の方法で実施されている。

グループリーグ組み合わせ抽選は開幕戦を行う国以外は、予め直前のFIFAのナショナルチームランキングの上位、並びに大陸別にシード順を決めたうえで組み分けを行う。開幕戦を戦う国については予めA組1番が指定されている。4チームごとの8つのグループに分かれ、各組で1順の総当たり戦を行う。試合の結果ごとに「勝ち点」が与えられ、全試合終了時に各グループで勝ち点の多い上位2チームが決勝トーナメントに進出する。勝ち点が並んだ場合、当該チームの得失点差、総得点の順に判断し、これらも同数だった場合は当該チーム間の直接対決の結果により判断する。直接対決も引き分けだった場合は警告のポイントにより決定する。ここまでで決定できない場合は、くじ引きによる決定となる。グループリーグ組み合わせは、2018年ロシア大会では抽選会直前のFIFAランキングに伴い開催国と上位7チームがシード国として1チームずつ配置される。それ以外の24チームも実力差を均一にするため上位8チームごとに第2～第4ポットに分けて同一ポットとは対戦しない。更に大陸別と併せて1つのグループにシード国を含む欧州地区は必ず最低1チームで最大2チームまで、それ以外の各地区は1チームのみで同じ大陸勢と対戦しない様に配置する。出場枠が32になる以前は、予選枠の関係から1つのグループに欧州地区が3チーム以上入るケースや、南米地区が2チーム以上入るケースも見られた。決勝トーナメント決勝トーナメントは16チームによるノックアウト方式で行われる。トーナメントの組み合わせは、1回戦のみ1位通過チームと別組の2位通過チームの対戦となる。更に欧州地区以外も同じ大陸勢と対戦する様になる。また、同一グループのチームは反対側のブロックになる様に配置する。すなわち、グループリーグで同一の組になったチームとは決勝・3位決定戦以外では対戦することはない。90分で決着がつかなかった場合は30分の延長戦を行い、それでも決着がつかない場合はPK戦で勝敗を決める。なお、PK戦は抽選の代わりに導入されたものの為、PK戦の勝敗に関係なく公式記録上は両チーム引き分けとなる。1994年大会までの方式は以下の通り。

1930年：1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝トーナメントに進出。
1934年・1938年：全試合ノックアウト方式。
1950年：1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組1位のチームのみが決勝ラウンドに進出。
1954年 - 1970年：1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが決勝トーナメントに進出。
1974年 - 1978年：1次ラウンドは4グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンドに進出し、2次ラウンドの各組1位チームで決勝戦、各組2位チームで3位決定戦を戦った。
1982年：チーム数が24チームに増加。1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームが2次ラウンドに進出し、2次ラウンドの各組1位チームが決勝トーナメントに進出。
1986年 - 1994年：1次ラウンドは6グループによるグループリーグ。各組上位2チームと、各組3位のチームのうち成績上位4チームが決勝トーナメントに進出。

4. 結果
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4.1. 大会結果
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1942年と1946年の大会は、開催国投票はあったものの第二次世界大戦などによる国際情勢悪化のため中止
略号
aet - 延長戦終了時の結果
PK - PK戦による結果

4.2. 開催実績
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5. 統計
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5.1. 代表別通算成績
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データは2022年カタール大会終了時点
太字は優勝経験のある国・地域で、太数字は最多記録
国・地域名は現在の名称で統一した
ドイツの成績は西ドイツを含み、東ドイツを含まない
セルビアの成績はユーゴスラビア、セルビア・モンテネグロを含む
ロシアの成績はソビエト連邦を含む
チェコの成績はチェコスロバキアを含む
スロバキアの成績はチェコスロバキアを含まない
インドネシアの成績はオランダ領東インドを含む
順位は通算勝点の多い順で、通算勝点が同数の場合は1試合あたりの平均勝点が多い方を、それも同数の場合は得失点差の優れた方を、得失点差も同数の場合は総得点の多い方を上にした
1990年イタリア大会までの勝点は＜勝=2、分=1、敗=0＞であったが、通算成績では現行と同じ＜勝=3、分=1、敗=0＞で統一した
PK戦で決着がついた試合は記録上引き分けとなる
第1回大会はアメリカ合衆国を3位、ユーゴスラビアを4位とした

5.2. 記録
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5.3. 表彰
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6. 問題点と課題
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6.1. 出場枠に関する問題
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各地域・大陸の出場枠数は各大陸連盟に加盟している国・地域の数と各大陸のサッカーレベルに応じて割り振られている。そのため、ワールドカップでの各大陸の国・地域の成績に応じて変動するのだが、現在は欧州、南米>北中米カリブ海、アフリカ、アジア>オセアニアと優劣が存在する。

1998年フランス大会後、1999年7月9日にロサンゼルスで開催されたFIFA臨時総会で、アフマド・シャーAFC会長が「南米は10か国しかないのに出場枠が半分の5もある。アジアは46の国と地域、人口も全人類の約半分もあるのに枠が2もしくは3しかないのは不公平だ。これが改善されないならアジアサッカー連盟  はワールドカップに参加しない」と突然発言し、AFCの協会委員が全員倣って退席した。日本には事前にこの動きは知らされておらず、この意見に同意も反対も決めずに他のアジア諸国と行動を共にした。この強硬姿勢に対して南米から「南米は本大会に5か国出場して4か国がグループリーグを突破して決勝トーナメントに進出した。アジアは4か国参加して全てグループリーグで敗退した。レベルの違いを無視した要求は受け入れられない。何もアジアが無理に参加しなくてもワールドカップの競技水準は保たれる」と反論されてしまう。結局、会長や役員の妥協の産物として南米の出場枠を0.5削る代わりにアジアの出場枠を0.5増やすといった案が取り入れられたこともあった。

オセアニアに関しては、ドイツ大会では当初1枠が割り当てられることになったが、南米の出場枠が減るとしてCONMEBOLが反発したため、元の0.5枠に戻ってしまった。ドイツ大会にはオーストラリアが出場したが、オーストラリアは2006年1月1日よりAFCに転籍したため、オーストラリアの活躍がオセアニアではなくアジアに反映された。ドイツ大会でAFC加盟国が1つもベスト16以上に進出しなかったことにより、アジアの出場枠が4.5から3.5に減らされるところだったが、オーストラリアがAFCに転籍したことをFIFAに訴え、4.5枠の維持が決まった。また、CONMEBOLにとってはあくまで妥協の段階であり、場合によっては再び出場枠の拡大を要求する可能性もあった。

ゼップ・ブラッターは、2010年南アフリカ大会でのアフリカ勢の成績次第で、2014年ブラジル大会の出場枠を再検討することを示唆していたものの、最終的には2010年南アフリカ大会と同じにすることが発表された。

2015年5月30日、臨時のFIFA理事会で、2018年ロシア大会及び2022年カタール大会の出場枠を2014年ブラジル大会と同様のアジア「4.5」、アフリカが「5」、ヨーロッパが「13」、北中米カリブ海が「3.5」、オセアニアが「0.5」、南米が「4.5」、開催国枠が「1」とした。0.5は、大陸間プレーオフ枠で、南アフリカ大会までどの大陸と対戦するか固定だったが、2014年ブラジル大会から大陸予選組み合わせ抽選会で大陸間プレーオフの対戦大陸を決めるようになった。

2017年5月9日、第67回FIFAバーレーン総会で、48カ国出場になる2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会の出場枠をアジア「8」、アフリカが「9」、ヨーロッパが「16」、北中米カリブ海が「6」、オセアニアが「1」、南米が「6」、大陸間プレーオフ枠が「2」とすることを決定した。この大会の大陸間プレーオフから欧州以外の5大陸連盟から各1チームずつ、開催国所属大陸連盟からさらに1チームを加えた計6チームで2枠を争う。2026年カナダ・メキシコ・アメリカ大会大陸予選では、アフリカ、アジア、オセアニア、南米から各1代表、北中米カリブ海から2代表計6代表の大陸間プレーオフとなる。なお、単独開催に加え、共催が正式に許可された第23回カナダ・メキシコ・アメリカ大会から単独開催はこれまで通り開催国枠で自動出場。複数の国の共催の場合は、FIFA評議会で決定することになった。したがって、カナダ・メキシコ・アメリカの開催国枠での自動出場はまだ決まっていない。

7. 隔年開催案
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2021年3月、FIFAのグローバル・フットボール・デベロップメント部門の責任者で元サッカー指導者のアーセン・ベンゲルが、4年おきの開催となっているFIFAワールドカップやUEFA欧州選手権などの国際的なサッカー大会を2年ごとに行う案を示した。具体的には、2年程度をかけて開催される大会の予選開催期間を1年間に圧縮してその年の終わりにW杯などの本大会を開催し、W杯のない年は選手がクラブでの活動に集中できるようにする、というものである。

ベンゲルのこの提案に対し、2021年5月21日に行われたFIFA総会において、サウジアラビアサッカー連盟が検討対象とすることを提案し、賛成多数で可決された。

この提案に対し、欧州サッカー連盟  会長のアレクサンデル・チェフェリンは欧州クラブ協会の総会で「W杯を2年おきに開催すると、ランダム性が増すだけでなく正当性も低くなってしまい、残念ながらW杯そのものが希薄化するだろう」と反発、タイムズ紙のインタビューでボイコットを示唆する発言を行った。また、国際プロサッカー選手会のジョナス・ベーアホフマン事務局長は、タイムズ紙に「この件は適切に処理しなければサッカー界の限界点になり得る」と懸念を示した。欧州クラブ協会は声明の中で、「重大な懸念と警戒を抱いている」とした上で、「事前の協議が行われていない上、大会の機会を増やすことは選手の心身への負担を高め、大会の価値が薄れる」とFIFAの対応を批判した。一方、北中米カリブ海サッカー連盟の関係者は「隔年開催で国際大会の数が減り、選手の移動負担が軽減される」としてこの提案に前向きな姿勢を示している。

2021年9月20日、FIFAは「国際日程に関して話し合う協議会」をオンラインで行うことを発表し、この提案を推進する意向を示したが、UEFAは「他のステークホルダーとともに協議会に参加する機会が与えられる前に、抜本的な改革プロジェクトが伝えられ、公然と推進されることになった今回の手法に失望している」と批判し、検討を一時停止することを求めた。UEFAなどの批判に対して発案者のベンゲルは「W杯を2年おきに開催するということだけで判断している人がいる。『みんなそのサイクルで育ったから』という理由で感情論に走っていたが、それは理解できる」「W杯を2年おきに開催するというコンセプトは、提案全体に目を通し、予選が再編されて初めて意味を成す」と述べた。

そして、2021年9月30日に、オンラインによる協議会が行われ、加盟している団体に対し、今後のスケジュールを説明した。FIFAのインファンティーノ会長は「世界中でサッカーを発展させたいというFIFAの願いは、より定期的に大会を成功させることでしか実現できない」と必要性を強調した。今後は、2021年11月に報告書を明らかにして、年内に「グローバル・サミット」を行うことを明らかにした。

2021年10月16日、国際オリンピック委員会が、他のスポーツへの影響を理由にして懸念を表明した。

2021年10月18日、FIFAのインファンティノ会長は、訪問先のアルゼンチンにて記者会見を行い、「今年12月には結論を出すつもりだ」と述べ、その上で「私も当初は隔年開催を分析していなかったので否定的だったが、後に世界にもたらす利益を認識した」と述べた。

2021年12月20日、加盟協会による会合が行われたが結論は出ず、隔年開催案については継続協議となった。

8. 試合球とマスコット
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公式試合球は、1970年大会から一貫してアディダスが提供している。

9. 脚注
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9.1. 注釈
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9.2. 出典
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10. 関連書籍
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マット・ウェイランド、ショーン・ウィルシー編、越川芳明、柳下毅一郎訳『世界の作家32人によるワールドカップ教室』
千田善『ワールドカップの世界史』
田崎健太『W杯ビジネス30年戦争』

11. 関連項目
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ジャパンコンソーシアム - 世界的スポーツイベントにおける日本放送機関
FIFAeワールドカップ - FIFA主催の国際サッカー電子ゲーム大会
ワールドカップ - 各種スポーツ競技の世界大会

12. 外部リンク
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[1] - FIFA.com
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[4]