帝人

帝人株式会社は、登記本店・大阪本社を大阪市北区、東京本社を東京都千代田区に置く、日本の大手化学メーカー。帝人グループの中核企業であり、事業持株会社である。一流ホワイト企業100に選出されている。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。みどり会構成企業の一つであり、かつては宇部興産、日立造船と共に「三和御三家」と呼ばれていた。

コーポレート・スローガンは「en」。

1. 概要
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創業者で、米沢高等工業学校の講師でもあった秦逸三が久村清太と共に1915年に、当時閉鎖中であった山形県米沢市館山の米沢製糸場を買い取り、鈴木商店の子会社、東工業米沢人造絹糸製造所として設立される。当時は第一次世界大戦中で、ヨーロッパからレーヨンの輸入が少なくなっていたこともあり、創業と共に高い業績をあげた。1918年には株式会社に改組、帝国人造絹絲に社名を変更する。1962年に社名変更された今日の「帝人」の社名は左記の旧社名に由来する。

昭和に入ると、金融恐慌により、出資元であった鈴木商店は破綻・清算に追い込まれた。また山形の工場も1927年に竣工した岩国工場に比べて効率性で劣ったことなどから、閉鎖に追い込まれた。これにより、創業の地・山形から当時の繊維業の本場でもあった大阪・船場に近い、大阪へ本社を移した。以降は、その後に竣工された三原工場、松山工場など西日本を中心に生産が行われるようになる。しかし太平洋戦争後、同社の主力であったレーヨンの需要は瞬く間に低下し、代わってアメリカ・デュポン社からナイロンの製造技術を得た東洋レーヨンの激しい巻き返しに遭い、一時は倒産寸前の窮地に立たされるも、1956年に、鈴木商店出身にして、大蔵大臣をつとめた大屋晋三が社長に就任すると、1958年にはイギリスはマンチェスターに本社を置くICI社から、ポリエステル製造の技術を導入。これが見事に成功をおさめ、息を吹き返した。以後、帝人は東レと同じく化学繊維メーカーとして繊維業界での地位を確立させることになる。

1957年に米国ニューヨークと西ドイツのデュッセルドルフへ駐在員を赴任させたのを皮切りに、1960年代前半までに欧州、アフリカ、中近東、アジアの計10都市に事務所を開設している。さらに大屋の発案で、1961年からは専務取締役と取締役をニューヨークに、常務取締役をデュッセルドルフにそれぞれ駐在させるなど、首脳レベルの役員を海外駐在させるという当時としては異例の態勢で海外展開に取り組んでいる。

1970年代には、大屋により設立された「未来事業部」により50以上の新規事業が立ち上がったが、1973年の第一次石油危機により拡大政策は頓挫。また、大屋も1980年に死去したことで、無謀な多角化路線は終息する。しかし、その後の経営陣は大屋が遺した「負の遺産」の整理のため再三のリストラを繰り返すことになり、折からの繊維不況とも相俟ってリスクを避ける消極的な社風が定着するなど、厳しい経営環境に晒されることになった。 それら諸問題の整理を終えた1990年代後半からは、医薬医療事業や炭素繊維等の高機能繊維の成長により、2000年度から2006年度にかけて7期連続の営業増益を記録するなど堅調な業績が続いている。2010年代においては、市場規模が大きい自動車部品事業に力を入れており、欧米で現地法人設立やM&Aを展開している。GM製トラックへの炭素繊維複合材料の採用、樹脂製の自動車用フロント窓の開発などが報じられている。2018年度で、アラミド繊維・炭素繊維等のマテリアル事業が売上高の76%・営業利益の48%を、独・ベーリンガーインゲルハイム社との合弁に端を発する医薬品等のヘルスケア事業が売上高の17%・営業利益の44%を占めている。

なお、大屋が四半世紀近くも社長に在任したこともあって、一時は社長の任期を定款で制限したこともあったが、新会社法への移行に伴うコーポレートガバナンスの確立でこの規定は削除されている。

2. 沿革
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1915年11月 - 秦逸三と久村清太が、山形県米沢市で東工業米沢人造絹糸製造所を設立。
1918年6月17日 - 東工業から帝国人造絹絲株式会社として独立。
1922年 ‐ 広島工場、操業開始。
1926年 - 『帝人タイムス』創刊。
1927年 ‐ 岩国工場、操業開始。
1933年10月 - 東京・大阪株式取引所に株式上場。
1934年 ‐ 米沢工場を廃止。
1935年 - 広島工場を廃止。
1949年 - 戦争のため休刊していた『帝人タイムス』が復刊。
1949年5月 - 東京、大阪、名古屋各証券取引所に上場。
1962年11月 - 商号を帝人株式会社に変更。
2003年
1月 - ロゴマークをテイジンからTEIJINに変更。
4月 - 事業持株会社制に移行。
2006年1月 - 札幌、名古屋、福岡各証券取引所での上場を廃止。
2008年
4月 - 岩国事業所内に「先端技術開発センター」を開設。
6月 - 複合材料の研究・開発を担う「複合材料開発センター」を御殿場に開設。株式会社ジーエイチクラフトを子会社化。
2010年4月 - インドネシアのP.T. Teijin Indonesia Fiber Tbk.を譲渡。
2012年
3月 - 帝人が中国化学繊維工業協会との相互連携に基本合意。
10月 - 帝人テクノプロダクツ及び帝人ファイバーの産業資材事業を帝人に統合。NI帝人商事と帝人ファイバーのアパレル事業が統合し、帝人フロンティアが発足。
2013年4月 - 組織再編。帝人化成を吸収合併。
2013年7月16日 - 大阪証券取引所の現物株取引終了に伴い、大阪証券取引所での上場廃止。
2017年
1月 - 自動車向け複合材料製品を展開する米国Continental Structural Plastics Holdings Corporationを買収。
5月 - 本店を大阪市中央区南本町一丁目6番7号から大阪市北区中之島三丁目2番4号中之島フェスティバルタワー・ウエストに移転。
2018年
4月 - 東邦テナックスを吸収合併。
8月 - ドイツの自動車向け内装材の生産・販売を展開するJ.H.Ziegler GmbHを買収。ポルトガルの自動車向け複合材料成形メーカーInapal Plasticos SAを買収。
9月29日 - 米沢市で100周年記念イベント。
2019年10月1日 - フィルム事業の連結子会社であった帝人フィルムソリューションの全株式を東洋紡へ譲渡。
2021年3月9日 - 株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリングを株式公開買付けにより子会社化。

3. 本社・事業所
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大阪本社
大阪市北区中之島三丁目2番4号中之島フェスティバルタワー・ウエスト
肥後橋オフィス 大阪市西区土佐堀一丁目3番7号 肥後橋シミズビル
東京本社
東京都千代田区霞が関三丁目2番1号 霞が関コモンゲート西館内
岩国事業所
三原事業所
松山事業所

4. 主なグループ会社
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2020年3月末時点の子会社及び関連会社数は174社である。

4.1. マテリアル事業
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樹脂
テイヨー株式会社 - プラスチック押出品の製造・販売
広島プラスチック株式会社 - プラスチック成形品の製造・販売
錦海化学株式会社 - 臭素、臭素系難燃剤、ファインケミカル中間製品の製造・販売
複合成形材料
株式会社ジーエイチクラフト - 先端複合材料を用いた次世代Vehicle、次世代構造などの受託開発・試作
繊維・製品
帝人フロンティア株式会社- 衣料・産業資材用途の原材料・製品の開発・製造・販売
帝人物流株式会社 - 運輸業・運送取扱業並びに倉庫業
株式会社帝健 - 健康・快適・防災・安全に関する製品の製造・販売
帝人フロンティアニッティング株式会社 - 編物生地の開発、製造、販売および特殊加工糸の製造
帝人コードレ株式会社 - 人工皮革等の製造・販売
帝人テディ株式会社 - ポリエステル長繊維・短繊維の製造およびアラミドを主としたディップコード加工
株式会社フォークナー - 紳士服の製造販売、物流加工
帝商産業株式会社 - ボビン・包装材料の回収および原糸・織編物の運送・保管
関西資材株式会社 - 繊維加工業
帝京レース株式会社 - ポリエステル織物製造
帝人フロンティアアパレル工業株式会社 - スポーツウエアの製造
株式会社テクセット - 生活消費財関連商品の企画開発・販売
フロンティアテックス株式会社 - 合繊織物の製造
ユニセル株式会社 - 合成繊維長繊維不織布の製造、販売およびこれに関連する各種加工
帝人フロンティアセンシング株式会社 - ウェアラブル製品の開発・販売
帝人フロンティアDG株式会社 - 合繊織物の企画、製造、販売

4.2. ヘルスケア事業
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帝人ファーマ株式会社 - 医薬品・在宅医療機器等のマーケティング・販売・提供
帝人ナカシマメディカル株式会社 - 人工関節、骨接合材料等の医療機器の開発、製造、販売
帝人訪問看護ステーション株式会社 - 訪問看護ステーションの運営
帝人メディカルテクノロジー株式会社 - 生体内分解吸収性骨接合剤などの医療機器の開発、製造、販売
NOMON株式会社 - ニュートラシューティカル製品の販売とそれに関する事業全般
スリープメディカルサービス株式会社 - スリープクリニック開設・運営支援
帝三製薬株式会社 - 医薬品の製造

4.3. IT事業・その他
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IT
インフォコム株式会社 - 情報提供サービスおよびコンピュータ・ソフトウェアの開発・販売
株式会社アムタス - スマートフォンや携帯電話へのコンテンツ配信やeコマースなどのサービスの提供
株式会社インフォコム西日本 - ソフトウェアの開発
株式会社インフォコム東日本 - 情報処理サービス、ソフトウェアの開発
GRANDIT株式会社 - 完全Web-ERPの開発、販売
ログイット株式会社 - 音声および画像記録システムの開発・販売）