超高層建築物

超高層建築物または超高層ビルは、高層建築物の中でも特に高い建築物である。

どの程度の高さ以上の建築物を超高層ビルと呼ぶかについては、統一された明確な基準はない。

1. 定義
-----

どのような高さや階数の建築物を超高層ビルと呼ぶかについては、統一された明確な定義はない。

日本の法律では「超高層」という用語は用いられていないが、建築基準法第20条第1号では高さが60mを超える建築物に対してそれ以下のものと異なる構造の基準を設定しており、高さ60m以上の建築物が超高層建築と呼ばれることがある。また、超高層ビル群があることで有名な新宿区は「新宿区景観形成ガイドライン」を定めているが、そのうちの「超高層ビルの景観形成ガイドライン」の対象も「高さ60mを超える建築物」とされている。さらに航空法第51条においても60m以上の高さの物件に航空障害灯の設置を義務付けている。

日本の場合、例として『広辞苑』では、「15階以上、または、100m以上の高さの建築物を超高層建築と呼ぶことが多い」としている。階高を3 - 4mと仮定すると15階は45 - 60mにあたり、15階以上と100m以上とではその高さに大きな開きがあることになる。他の書籍の例を挙げると

と、100m・15階程度と書籍によって値は異なっている。

日本初の超高層ビルとされるのは霞が関ビルディングである。それ以前に最も高い建築物であったホテルニューオータニは、超高層ビルとは呼ばれていなかった。

イギリスのskyscrapernews.comは、高さ150m以上のビルを超高層ビルと定義している。また、300m以上の超高層ビルを supertall building 、または単に supertall と呼ぶ場合がある。

高さが1,000mを超えるビルはハイパービルディングと呼ばれ、サウジアラビアのジェッダで建設中である。167階建て高さ約1,008m、2024年の完成予定で、完成すれば世界初のハイパービルディングとなる見込み。

2. 概要
-----

一般には超高層ビルと呼ばれ、摩天楼ともいう。英語では、skyscraper、Tower、Spireなどともいう。

ホーム・インシュアランス・ビルは一般的に外面・内面ともに耐火性の金属骨組を用いた最初の高層ビルと認識されている。このビルは1884年に竣工し、1931年に解体された。

エンパイア・ステート・ビルディングは1972年にワールドトレードセンターのノースタワーが竣工するまでの42年間、世界一の高さを誇るビルとなっていた。

世界で最も高い超高層ビルの座は、50年以上に渡りアメリカのビルが占めていたが、近年のアジア諸国の経済力の発展に伴いその座を譲り渡している。

3. 建築の意義
--------

超高層ビルは規模にもよるが、多くの場合巨大な需要能力を有するため、再開発事業などを計画する際に、区画整理後の敷地に建設される建物として超高層建築物が採用されることが多い。

エドワード・グレーザー教授などは超高層ビルにより経済的なイノベーションと人々の相互作用が可能になると主張している。

超高層ビルの建てられる場合として、不動産価格が高い土地に事業者が投資しようとする際に、投資資金の回収のため多層の建築を設けて収益を得ようとする事から結果的に超高層ビルになる場合や、限られた土地に大きな収容力を求める場合、土地や都市、国などのランドマークとして建設する場合などが挙げられる。また超高層ビルは周囲からも抜き出た高さとなる事も多く、周辺地域への影響も大きい。そこで、高い意匠性を持つ超高層ビルは、その地域や、ビル建築主、ビルを使用するテナントのイメージを向上させることもあるが、その建築が周辺地域から受け入れられない場合には、計画段階時に是正を求められたり、計画の修正や建築差止めを求めて訴訟が提起されることもある。

歴史的な地域や、既存住宅から突出した高さのタワーマンション計画に対して「周辺に利便をもたらさない」とする訴訟・反対運動の事例が特に日本において多い。また超高層ビルの用地として初期のモダニズム建築を解体して再開発が行われることが多く、古典的モダニズムの賛同者から反発が寄せられるようになった。

省エネ対策の例としてベトナム政府は2017年に高層ビルのエネルギー効率向上計画を承認し、関連する法整備などを検討している。

4. 耐震構造
-------

地震や風圧対策は、従来の建築物では「剛構造」という地震や風圧に耐える構造が求められてきたが、超高層ビルでは、地震の揺れや風圧にある程度建物を任せる「柔構造」の建築である。

さらに、昨今建設される超高層ビルでは、基礎部分に油圧装置を取り付ける、柱の中に低降伏点鋼を挟む、建物の上部にダンパーと呼ばれる錘を取りつけたりして揺れを軽減する、などの方法を採用している。

また、基礎と上部建築物を切り離し、構造物の間に積層ゴムやベアリングを媒介して、横揺れそのものを逃す方法も開発されている。免震構造は古い構造基準で建設された老朽化しているビルにも有効であり、免震レトロフィット工法もあるほどである。ただし、この工法は基本的に柱を切断しジャッキアップしたうえで積層ゴムやベアリングを取り付けるものなので、1階部分が空洞であり、かつ十分な敷地が確保できる場所で重量の負担が一定のレベルを超えないことが条件とされている。

4.1. 長周期地震動との共振
---------------

一般に、ビルが高ければ高いほど、そのビルの固有振動の周期が長くなる。そのため、超高層ビルでは、低層の建物ではあまり問題とされない、海溝型巨大地震などによる長周期地震動との共振の可能性が指摘されている。

4.2. 超高層建築物における長周期地震動の実例
------------------------

2007年7月16日の新潟県中越沖地震では、六本木ヒルズの高層階用エレベーターが長周期地震動で緊急停止した。

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震によって東日本一帯に長周期地震動が発生した。この際に東京23区では長周期地震動階級4を観測し、新宿区西新宿の超高層ビル群が長周期地震動によって揺れ動く様子が撮影された。

5. 解体方法
-------

超高層ビルの解体には、一般的な建造物に用いられるような、上部から少しずつ取壊していく方法では、高所での作業を強いられる為に困難を伴う。そのため、欧米などでは発破解体が主に用いられるが、日本では、火薬の取り扱いや関連する法規制の問題、建造物が密集しているなどの理由により、建設を逆再生させるように最上段から順に解体していく方法や、ジャッキを利用してだるま落としのように下から順に解体していく方法などが採用されることが多い。赤坂プリンスホテル、りそな・マルハビルの解体では、大成建設により「テコレップシステム」と呼ばれる順々に解体していく方法で行われた。

6. 各国の超高層建築物
------------

6.1. 北アメリカの超高層建築物
-----------------

アメリカ合衆国は世界の超高層ビルの先駆けとなった国で、大都市の多くは超高層ビルが集積している。特にシカゴやニューヨーク、ロサンゼルスにおいては、多数の超高層ビルが密集しているため、地上では日当たりが悪い。

また、現在では、サンフランシスコ、シアトル、ミネアポリス、ヒューストン、ダラス、デトロイト、クリーブランド、ピッツバーグ、ボストン、フィラデルフィア、シャーロット、アトランタ、マイアミなどアメリカ合衆国の主要な各都市で超高層ビルを見ることができる。また中規模以下の都市においても、アイオワ州デモインの801グランド 、アラバマ州モービルのRSAバトル・ハウス・タワー 、ニューヨーク州オールバニのエラスタス・コーニング・タワー  など、超高層ビルが建てられている都市がいくつかある。

超高層ビル発祥のシカゴでは、1890年代以降、ニューヨークにビルの高さ争いでは世界一の座を奪われ続けていたが、アメリカの大手GMSチェーン、シアーズの本部でSOM設計のモダニズム建築であるシアーズ・タワーが1973年に完成すると、世界一の座をニューヨークから奪還した。

2013年には、アメリカ同時多発テロで倒壊したワールドトレードセンターの跡地に1 ワールドトレードセンターが再建され、再びアメリカで最も高いビルとなった。

6.2. アジアの超高層建築物
---------------

1960年代までの超高層ビル建設は主にアメリカの独擅場であったが、アジア地域の経済的発展と共にアジアでも次第に超高層ビルが増えてきた。日本の霞が関ビルディングや神戸商工貿易センタービル、世界貿易センタービルをはじめ、香港のジャーディン・ハウス、シンガポールのOCBCセンターなどがその初期のものである。現在は経済発展が著しい中国、韓国、インド、東南アジア諸国、UAEを中心に超高層ビルの建設が進んでいる。

6.2.1. 東アジアの超高層建築物
------------------

日本では1970年代から1980年代にかけて超高層ビル建設が本格的になり、その筆頭となったのは東京都新宿区の角筈地区での淀橋浄水場再開発により建設された超高層ビル群や、大阪府大阪市北区の超高層ビル群、竣工当時東アジアで最も高いビルとなった東京都豊島区東池袋のサンシャイン60などである。

日本で最も高い超高層ビルは、東京都港区の麻布台ヒルズ森JPタワーである。2027年度には東京都千代田区に高さ385mのTorch Towerが竣工予定となっている。 200m以上の超高層ビル群は、東京以外に大阪市と名古屋市にも所在しており、これらの都市は日本の超高層ビル群の代表格となっている。

中国では、1978年に始まる中国共産党の鄧小平が指揮する改革開放路線により1980年に経済特区が深圳、珠海、汕頭、廈門に設定された。その後1984年に経済技術開発区が臨海部の14都市に設定され、この動きに上海や広州などの大都市が加わると外国資本の流入から諸都市の著しい発展を見る。そして、中国経済の発展により、天津、重慶、長春、青島、大連、成都、武漢、瀋陽、廈門といった都市でも多く超高層ビルが建設された。

現時点で最も高い超高層ビルは、上海の上海中心であり、高さ世界第3位である。

2021年、中国政府は高さ500メートル以上の超高層建築物の建設が一律禁止。さらに2022年には改めて高さ500メートルを超えるビルの新規建設を禁止、250メートルを超えるビルの新規建設を地域によって制限した。政府は超高層建築物の乱立状態を「大欲、欧米への媚び、奇怪が織りなす建築物のカオス」として批判しており、今後は競うように建てられてきた超高層建築物の建設にブレーキがかかる見込み。

香港では、イギリス統治期の1970年代から多数の超高層ビルが建てられていた。2010年に竣工した環球貿易広場を筆頭に、300mを超える超高層ビルは7棟、200ｍ以上は30棟以上を数え、アジア有数の超高層ビル群を形成している。

現在台湾で1番目に高い超高層ビルは、台湾の台北市 信義区に2004年に竣工した台北101で、高さ509.2m、地上101階建て、設計は李祖原建築事務所、施工は熊谷組を中心としたJVである。下層部に2003年先行開業したショッピングモールを有する。このビルに設置されている東芝エレベータ製の展望台直通高速エレベーターの速度は三菱電機製の横浜ランドマークタワーのものを超え、世界で最も速いエレベーターとなった。完成時は世界一高いビルだったが、2023年現在は世界11位になっている。

台湾第2位の超高層ビルは、1997年に完成した高雄市の高雄85ビルで、台北101と同じ李祖原建築事務所の設計である。台北101が完成するまでは台湾で最も高い建物であった。高雄85ビルの高さは2023年現在世界で79番目である。

韓国は超高層建築が盛んな国家の一つで、250mを超える超々高層ビルの保有数は、中国アメリカUAEに次ぐ世界第四位である。1985年に63ビルが完成し、日本のサンシャイン60を抜き当時アジア一の高層ビルとなった。韓国の大手建設企業はUAEとの国家間プロジェクトとしてブルジュハリファを建設するなど、各国で超高層建築の建設を受注しており、建設技術とノウハウを有する。

2000年代以降、海雲台LCTトリプルタワー