旧制専門学校

旧制専門学校とは、第二次世界大戦までの日本において、専門学校令に基づいて専門教育を行っていた高等教育機関。

現在の単科大学に近いものとされ、その多くは現在の大学の前身でもある。

なお現在の日本における専門学校とは、専門課程を有する専修学校が称することができる、実践的な職業等の専門技能を授ける教育機関であり、本項でいう専門学校とは系統を全く別にするものである。

1. 歴史
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1879年9月29日 - 教育令が制定される。
第2条 -「学校は小学校・中学校・大学校・師範学校・専門学校その他各種の学校とする」
第7条 -「専門学校は専門一科の学術を授ける所とする」
1880年12月28日 - 教育令が改正される。
第50条 -「各府県は土地の情況に応じて中学校を設置し、又専門学校・農学校・商業学校・職工学校等を設置すべし」
1885年8月12日 - 教育令が改正される。
第7条 - 「専門学校は法科・理科・医科・文科・農業・商業・職工等各科の学業を授ける所とする」に改められる。
1903年
3月27日 - 専門学校令の公布により、初めて専門学校が制度化される。
学校の種類が多いため、すべてに共通する基本的な事項を定めるにとどまり、詳細な規定はそれぞれの学校において定め文部大臣の認可を得るように定められた。
専門学校を「高等の学術・技芸を教授する学校」と定義。
修業年限を3年以上、入学資格を男子は中学校卒業者、女子は修業年限4年以上の高等女学校卒業者と定めた。ただし音楽・美術に関する学校は入学既定を別に定めていた。
予科・研究科・別科の設置が可能とされた。
官立専門学校の修業年限・学科目・程度は文部大臣自身が定め、公立および私立の専門学校のそれに関しては文部大臣の認可によって定められるとされた。
3月31日
「公私立専門学校規程」が公布され、詳細な事項が制定される。
「専門学校入学者検定規程」が公布され、独学者に専門学校入学の機会を与えるため、受験資格を男子は満17歳以上、女子は満16歳以上と定められた。
実業学校令が改正され、実業学校の中で高等の教育をなすものを「実業専門学校」とし、実業専門学校に関しては専門学校令の定めるところによるという規程が設けられる。これにより、高等工学校・高等農林学校・高等商業学校が専門学校として位置付けられるようになった。
4月1日 - 専門学校令が施行される。
第16条により、千葉・仙台・岡山・金沢・長崎の医学専門学校5校と東京外国語学校・東京美術学校・東京音楽学校も専門学校令による学校とされた。
この年 - 文部省、1年半程度の予科をもつ専門学校に「大学」という名称をつけることを正式に認可。
1907年4月10日 - 官立医学専門学校規程が公布され、医学専門学校が医学科・薬学科の2科に分けられる。
1928年1月 - 専門学校令第1条に「専門学校においては人格の陶冶および国体観念の養成に留意すべきものとする」という文言が加えられる。
1941年
10月 - 勅令により大学・専門学校および実業専門学校等は、昭和16年度から在学年限または修業年限を、臨時措置として1年短縮することができると定める。
昭和16年度は3か月短縮し、12月卒業を決定。
11月1日 - 文部省令「大学学部等の在学年限または修業年限の昭和十七年度臨時短縮に関する件」により、昭和17年度からは6か月短縮する措置を決定。
1943年
3月 - 戦時学徒体育訓練実施要綱が制定される。
4月 - 師範教育令の改正により、師範学校が専門学校と同等の位置づけとなる。
6月 - 学徒戦時動員体制確立要綱が制定される。
10月 - 教育ニ関スル戦時非常措置方策が閣議決定される。
理工科系統および教員養成諸学校学生を除き、一般学生の徴兵猶予が停止され、学校・学科・教員・学生の転換、整理・統合が行われる。
文科系の専門学校は転換・整理・統合され、理工科系の専門学校は整備・拡充。特に私立の文科系大学の相当数を専門学校に転換。
専門学校の入学定員はおおむね従前の2分の1程度になるように整理・統合。
1944年
1月 - 緊急国民勤労動員方策要綱が決定され、緊急学徒勤労動員方策要綱が実施される。
2月 - 決戦非常措置要綱が閣議決定される。
4月 - 高等農林学校、高等工業学校などの高等実業学校の名称を専門学校に統一する。
1945年
3月 - 決戦教育措置要綱の閣議決定により、国民学校初等科を除き同年4月1日から翌3月30日まで学校での授業が原則停止となる。
5月22日 - 戦時教育令が出される。
8月15日 - 終戦。
8月16日 - 文部省、学徒勤労動員を解除。決戦教育措置要綱を廃止。
8月21日 - 戦時教育令の廃止が決定。
8月28日 - 復員学徒について卒業・復学の措置を定める。
9月5日 - 陸軍士官学校・海軍兵学校等陸海軍諸学校出身者および在学者の中で、希望者について大学・高等学校・大学予科・専門学校および教員養成諸学校への転入学を認める。
10月4日 - 高等商船学校在学者の専門学校への転学を認める。
10月6日 - 退職の陸海軍人および生徒で実務教育を受けようとする者のために、農林・水産・工業・法律・経済・文学等の専門学校に特別の課程を設置。
11月19日 - 外地所在の大学・専門学校等の在学生・生徒で引き揚げ帰国した者に、陸海軍諸学校出身者および在学者と同様の取り扱いをすることを決定。
12月 - 女子教育刷新要綱が閣議了解される。
男女間における教育の機会均等、教育内容の平準化などをねらいとして、当面女子の大学入学を妨げている規定を改めるとともに、女子大学の創設ならびに大学における共学制を実施するとの方針が定められる。
これを受け、学制改革を待たずに、翌昭和21年度女子専門学校が創設される。
1949年 - 旧制専門学校のうち、国立の全て、公私立の大半が新制の大学に改編される。
この年の入学生に関しては新制大学の学部所属となる。
5月31日 - 国立学校設置法の制定により、新制の国立大学に国立の旧制専門学校が包括され、新しく設置された学部の母体となる。
旧制専門学校の在学生に関しては、修業年限が終了するまでの間、新制大学の下で旧制専門学校が存続された。
1950年 - 公私立の旧制専門学校で大学改編されなかった学校の一部が短期大学に改編される。
新制の大学、短大に改編されなかった学校はそのまま廃校となった。

2. 位置づけ
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旧制専門学校は、専門学校令に「高等の学術技芸を教授する学校を専門学校とす」とあるとおり、専門的知識をもって社会で活躍する実務家を養成することを目的とした高等教育機関であった。

2.1. 受験
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年代により異なるが、昭和10年代には概ね下記のようなものに受験資格があった。
・中学校卒業者、もしくは卒業見込みのもの
・専門学校入学者検定の合格者
・高等実業学校の場合、同分野の実業学校の卒業者

旧制高等学校は中学4年修了程度から受験できたが、専門学校の受験資格は中学校卒業程度であった。また、これより前の大正時代には実業学校の卒業者は改めて専検に合格する必要があったが、後に対象者が拡大された。

女子の専門学校については概ね高等女学校卒業者を対象としていた。旧制大学が極一部の例外を除いて男子のみを対象としていたのと比べれば、専門学校は私立校を中心として女子校が多く存在し間口が広かった。

一般に官立校の方が内容・就職実績ともよいとされ、「名門校」「一流校」とされた学校に入学するには激しい受験競争があった。例えば昭和11年の試験倍率は、神戸高商10.5倍、横浜高商9.6倍、横浜高工10.1倍、浜松高工11.7倍、鹿児島高農12.1倍であった。中学校・実業学校の卒業者数に比して専門学校の定員は少なく、昭和九年度には中学校5万7千人、実業学校8万1千人の卒業者に対して専門学校・高等実業学校の卒業者は官立で７千人、官公私立合わせても2万6千人であった。中学卒業後現役合格で進学すれば満17歳での入学となるが、各校の入学者の平均年齢は満18～20歳で浪人生も珍しくなかった。私立校でも大倉高商や松山高商のように「官学並み」と称される内容の良い学校があり、人気を集めた。

試験内容は筆記試験に加え、口頭試問と体格検査があった。口頭試問では中学時代の業績、宗教、時事問題、志望動機や抱負、思想問題などについて質問された。体格検査では著しい発育不良や精神異常、性病患者などが不合格とされた。

2.2. カリキュラム
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修業年限は通常3年で、医学専門学校は4年か5年、歯科医学専門学校は4年であった。

旧制高校や大学予科では大学進学のための予備教育として3年間を教養教育に費やしたが、旧制専門学校では3年間の課程の中で教養科目と専門科目を並行して教授した。必然的に専門学校の教養教育は専門科目を理解するのに必須な科目を中心としたものとなり、旧制高校のそれと比べ簡素であった。

また実務家を養成することを目的としていたため、机上の学問だけではなく、高等商業学校では「珠算」「商業簿記」、高等工業学校では「機械製作法」「工場実習」といった具合に実務的な科目も教授していた。

2.3. 卒業後の進路
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旧制専門学校における教育は完成教育であり、卒業生の大半は大学等に進学せず企業や官公庁等に就職して社会に出た。制度上は「傍系入学」という形で帝国大学等の官立大学に進学することも可能ではあったが、進学するものは少なかった。例えば横浜高工の場合、大正12年から昭和12年の15回の卒業者2081人のうち、上級学校に進学したものは37人のみであった。就職者は会社工場技術員1284人、官庁技術員372人等であった。

「傍系入学」とは旧制専門学校等から官立大学に入学することで、旧制高等学校や大学予科から入学する「正系入学」と対比する言葉である。規定上は試験に合格した場合に入学できることになっていたが、実際の受け入れの有無やその定員、試験・審査の方法は大学・学部・年次ごとに異なった。帝国大学では、旧制高校や自校の予科の希望者を受け入れてなお定員に空きがあった場合に合格者の傍系入学を許可した。従って東京帝大や京都帝大など、旧制高校卒の受験者が多く集まるような学校に傍系入学することはほとんど不可能であった。その一方、不人気であった地方の帝大には入学の余地があった。また大学令で設置された官立単科大では、専門学校卒でも高校卒業者と同等に扱われるか、専用の枠が用意されている場合があった。大阪帝大工学部が前者の、神戸商大が後者の例であった。

2.4. 学位、特典等
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卒業者には得業士の称号が与えられる場合があった。

高等実業学校の卒業者は検定なしでその分野の実業学校の教員資格を得ることができ、また専攻学科や成績に応じて各種の教員資格を得ることができた。高農の卒業者は農業・林業・蚕業いずれかの技術官資格を得ることができた。医専、歯科医専、薬専の卒業者は無試験開業資格を得ることができた。

戦後の学制改革において制度的に廃止されたため、新学制における位置づけとしては旧制中学・旧制高校等と同じく場合によって判断が異なるが、日本国政府によって行われる国勢調査の「学歴」の4段階区分においては短期大学相当と看做されている。

3. 旧制医学専門学校
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3.1. 医学
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3.1.1. 旧制高等学校医学部系
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第一高等学校医学部→千葉医学専門学校→千葉医科大学に吸収され廃止
第二高等学校医学部→仙台医学専門学校→東北帝国大学医学専門部→廃止　後継：東北帝国大学医科大学
第三高等学校医学部→岡山医学専門学校→岡山医科大学に吸収され廃止
第四高等学校医学部→金沢医学専門学校→金沢医科大学に吸収され廃止
第五高等学校医学部→長崎医学専門学校→長崎医科大学に吸収され廃止

3.1.2. 臨時附属医学専門部
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戦時体制の中で、医者の確保のために設置され、各大学の医学部と臨時附属医学専門部とは並立していた。附属医学専門部は戦後に廃止され、医学部のみが存続した。

帝国大学
北海道帝国大学臨時附属医学専門部
東北帝国大学臨時附属医学専門部
東京帝国大学臨時附属医学専門部
名古屋帝国大学臨時附属医学専門部
京都帝国大学臨時附属医学専門部
大阪帝国大学臨時附属医学専門部
九州帝国大学臨時附属医学専門部旧六医科大学
千葉医科大学臨時附属医学専門部
新潟医科大学臨時附属医学専門部
金沢医科大学臨時附属医学専門部
岡山医科大学臨時附属医学専門部
熊本医科大学臨時附属医学専門部
長崎医科大学臨時附属医学専門部→長崎高等学校

3.1.3. 官立
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官立・公立の医専の多くは、戦時体制の中で、医者の確保のために設置された。期間は五年、前期二年が大学予科に相当、後期三年が医学部に相当した。なお戦後、設備等の事情で廃校になったものがある。

1943年 前橋医学専門学校→前橋医科大学に併設
1943年 徳島県立徳島医学専門学校→徳島医学専門学校→徳島医科大学に併設→徳島高等学校
1944年 青森医学専門学校→弘前医科大学に併設
1944年 東京医学歯学専門学校医学科→東京医科歯科大学に併設
1944年 松本医学専門学校→松本医科大学に併設
1945年 米子医学専門学校→米子医科大学に併設

3.1.4. 公立
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官立・公立の医専の多くは、戦時体制の中で、医者の確保のために設置された。期間は五年、前期二年が大学予科に相当、後期三年が医学部に相当した。なお戦後、設備等の事情で廃校になったものがある。

1903年 愛知県立医学専門学校
1903年 京都府立医学専門学校
1903年 大阪府立大阪医学校
1904年 私立熊本医学専門学校→熊本県立熊本医学専門学校
1910年 新潟県立新潟医学校→新潟医学専門学校
1943年 鹿児島県立医学専門学校
1944年 横浜市立医学専門学校
1944年 山梨県立医学専門学校
1944年 三重県立医学専門学校
1944年 大阪市立医学専門学校
1944年 兵庫県立医学専門学校
1944年 山口県立医学専門学校
1944年 福岡県立医学歯学専門学校医学科
1945年 奈良県立医学専門学校
1945年 和歌山県立医学専門学校
1945年 広島県立医学専門学校

3.1.5. 外地
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台湾総督府医学校→台湾総督府医学専門学校→台北医学専門学校→台北帝国大学附属医学専門部
京城医学専門学校
大邱医学専門学校
光州医学専門学校
平壌医学専門学校
咸興医学専門学校
セブランス連合医科専門学校→旭医学専門学校
樺太医学専門学校
旅順医学専門学校
青島医学専門学校

3.1.6. 私立
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1903年 東京慈恵会医院専門学校
1912年 日本医学専門学校
1918年 東京医学専門学校
1927年 大阪高等医学専門学校
1928年 岩手医学専門学校
1928年 昭和医学専門学校
1928年 九州医学専門学校
1943年 順天堂医学専門学校

3.2. 女子医学
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3.2.1. 公立
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官立・公立の医専の多くは、戦時体制の中で、医者の確保のために設置された。期間は五年、前期二年が大学予科に相当、後期三年が医学部に相当した。なお戦後、設備等の事情で廃校になったものがある。

1943年 名古屋市立女子高等医学専門学校
1944年 福島県立女子医学専門学校
1944年 岐阜県立女子医学専門学校
1945年 北海道庁立女子医学専門学校
1945年 秋田県立女子医学専門学校
1945年 山梨県立女子医学専門学校
1945年 高知県立女子医学専門学校

3.2.2. 私立
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1912年 東京女子医学専門学校
1925年 帝国女子医学専門学校→帝国女子医学薬学専門学校→東邦女子医学薬学専門学校
1928年 大阪女子高等医学専門学校

3.2.3. 外地
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大連女子医学専門学校
京城女子医学専門学校→

4. 旧制歯科医学専門学校
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戦後、設備等の事情で廃校になったものがある。

4.1. 歯学
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4.1.1. 官立
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1928年 東京高等歯科医学校→東京医学歯学専門学校

4.1.2. 公立
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1921年 私立九州歯科医学専門学校→福岡県立医学歯学専門学校→福岡県立歯科医学専門学校

4.1.3. 私立
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1907年 東京歯科医学専門学校
1907年 日本歯科医学専門学校
1916年 東洋歯科医学専門学校→日本大学専門部歯科
1917年 大阪歯科医学専門学校

4.1.4. 外地
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京城歯科医学専門学校

4.2. 女子歯学
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4.2.1. 私立
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1922年 日本女子歯科医学専門学校
1926年 東洋女子歯科医学専門学校

5. 旧制薬学専門学校
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5.1. 薬学
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5.1.1. 旧制高等学校医学部系
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第一高等学校医学部薬学科→1901年千葉医学専門学校薬学科→→千葉医科大学附属薬学専門部
第二高等学校医学部薬学科→医学科に吸収され一旦廃止→→東北大学医学部薬学科
第三高等学校医学部薬学科→医学科に吸収され一旦廃止→→岡山大学医学部薬学科
第四高等学校医学部薬学科→1901年金沢医学専門学校薬学科→→金沢医科大学附属薬学専門部
第五高等学校医学部薬学科→1918年長崎医学専門学校薬学科→→長崎医科大学附属薬学専門部

5.1.2. 薬学専門部
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1949年 大阪大学附属薬学専門部→

5.1.3. 官立
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1920年富山薬学専門学校→
1925年熊本薬学専門学校→

5.1.4. 公立
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1932年 岐阜薬学専門学校→
1946年 名古屋市立名古屋薬学専門学校→
1952年 静岡県立薬学専門学校→

5.1.5. 私立
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1917年 東京薬学専門学校→
1919年 京都薬学専門学校→
1923年 明治薬学専門学校→
1925年 道修女子薬学専門学校→→
1930年 帝国女子医学薬学専門学校→
1930年 東京女子薬学専門学校→
1930年 昭和女子薬学専門学校→
1930年 共立女子薬学専門学校→→
1931年 東京薬学専門学校女子部→
1932年 神戸女子薬学専門学校→
1939年 東北薬学専門学校→→
1941年 星薬学専門学校→
1945年 静岡女子薬学専門学校→1950年 静岡薬学専門学校→

5.1.6. 外地
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京城薬学専門学校

6. 旧制高等農林学校
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一覧は獣医学・農業・女子農芸・園芸・繊維を含む。

6.1. 獣医学
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6.1.1. 官立
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1941年 帯広高等獣医学校→帯広獣医畜産専門学校→帯広農業専門学校

6.1.2. 公立
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1942年 大阪府立大阪高等獣医学校→大阪府立大阪獣医畜産専門学校
1944年 山口県立山口高等獣医学校→山口県立山口獣医畜産専門学校

6.1.3. 私立
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1930年 東京高等獣医学校→東京獣医畜産専門学校
1938年 日本高等獣医学校→日本獣医畜産専門学校
1934年 麻布獣医専門学校→麻布獣医畜産専門学校
1944年 慶應義塾獣医畜産専門学校→慶應義塾農業高等学校→慶應義塾志木高等学校

6.2. 農業
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6.2.1. 公立
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1944年 大阪府立大阪農業専門学校
1946年 福岡市立農業専門学校→福岡県立福岡農業専門学校
1946年 岡山県立岡山農業専門学校
1947年 香川県立農業専門学校

6.2.2. 外地
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1944年 大邱農業専門学校

6.2.3. 私立
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1946年 農民講道館農業専門学校→埼玉農業専門学校
1946年 明治農業専門学校

6.3. 女子農芸
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6.3.1. 私立
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1945年 恵泉女子農芸専門学校→恵泉女学園専門学校
1945年 大和農芸女子専門学校
1946年 淑徳女子農芸専門学校

6.4. 園芸
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//詳細は当該項目を参照//

6.4.1. 官立
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1909年 千葉県立園芸専門学校→千葉県立高等園芸学校→千葉高等園芸学校→千葉農業専門学校

6.5. 繊維
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6.5.1. 官立
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上田蚕糸専門学校→上田繊維専門学校
東京高等蚕糸学校→東京繊維専門学校
京都高等蚕業学校→京都高等蚕糸学校→京都繊維専門学校

6.6. 農林
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6.6.1. 農林専門部
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1945年 北海道帝国大学附属農林専門部

6.6.2. 官立
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1902年 盛岡高等農林学校→盛岡農林専門学校
1908年 鹿児島高等農林学校→鹿児島農林専門学校
1920年 鳥取高等農業学校→鳥取高等農林学校→鳥取農林専門学校
1921年 三重高等農林学校→三重農林専門学校
1922年 宇都宮高等農林学校→宇都宮農林専門学校
1923年 岐阜高等農林学校→岐阜農林専門学校
1924年 宮崎高等農林学校→宮崎農林専門学校
1935年 東京高等農林学校→東京農林専門学校
1937年 東京農業教育専門学校

6.6.3. 公立
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1944年 京都府立高等農林学校→京都府立農林専門学校
1945年 愛媛県立農林専門学校
1945年 長野県立農林専門学校
1945年 新潟県立農林専門学校
1947年 山形県立農林専門学校
1947年 静岡県立静岡農林専門学校
1947年 島根県立農林専門学校

6.6.4. 外地
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1918年 水原高等農林学校→水原農林専門学校
1919年 台湾総督府農林専門学校→1922年台湾総督府高等農林学校→台北高等農林学校→台北帝国大学附属農林専門部→台中高等農林学校→台中農林専門学校→台湾省立台中農業専科学校

6.6.5. 私立
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1946年 群馬農林専門学校

7. 旧制法律学校
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7.1. 法律
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7.1.1. 官立
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1894年 第三高等学校法学部→廃止

7.1.2. 私立
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1940年 九州専門学校→戸畑専門学校→八幡専門学校

7.1.3. 外地
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京城法学専門学校

8. 旧制外国語学校
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一覧は外事を含む。

8.1. 外事
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8.1.1. 官立
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1899年 東京外国語学校→東京外事専門学校
1921年 大阪外国語学校→大阪外事専門学校

8.1.2. 公立
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1946年 神戸市立外事専門学校
1946年 市立小倉外事専門学校

8.1.3. 私立
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1927年 天理語学専門学校
1942年 東洋語学専門学校→熊本語学専門学校
1944年 東亜専門学校→東亜外事専門学校→千葉外事専門学校
1944年 善隣協会専門学校→善隣高等商業学校→善隣外事専門学校→善隣専門学校→
1944年 同志社外事専門学校
1946年 南山外国語専門学校→名古屋外国語専門学校
1947年 京都外国語学校
1947年 福岡外事専門学校
1947年 松山語学専門学校

9. 旧制高等商業学校
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一覧は工業経営を含む。

9.1. 工業経営
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9.1.1. 工業経営専門部
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東京商科大学→東京商科大学附属工業経営専門部→東京産業大学附属工業経営専門部
神戸経済大学附属経営学専門部

9.1.2. 官立
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長崎高等商業学校→長崎工業経営専門学校
横浜高等商業学校→横浜工業経営専門学校
名古屋高等商業学校→名古屋工業経営専門学校

9.1.3. 公立
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大阪商科大学高等商業部→大阪工業経営専門学校

9.1.4. 私立
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延禧専門学校→京城工業経営専門学校

9.2. 商業
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9.2.1. 商学専門部
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1887年 高等商業学校→東京高等商業学校→東京商科大学附属商学専門部→東京産業大学附属商学専門部→東京商科大学附属商学専門部
1901年 市立大阪高等商業学校→大阪市立高等商業学校→大阪商科大学高等商業部
戦時中、工業経営専門学校に転換した大阪商大高商部については「工業経営」の項も参照のこと。
1902年 神戸高等商業学校→神戸商業大学附属商学専門部

9.2.2. 官立
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1886年 山口高等中学校→山口高等学校→山口高等商業学校→山口経済専門学校
1905年 長崎高等商業学校→長崎経済専門学校
1910年 小樽高等商業学校→小樽経済専門学校
1920年 名古屋高等商業学校→名古屋経済専門学校
1921年 福島高等商業学校→福島経済専門学校
1921年 大分高等商業学校→大分経済専門学校
1922年 彦根高等商業学校→彦根経済専門学校→彦根工業専門学校→彦根経済専門学校
1922年 和歌山高等商業学校→和歌山経済専門学校→和歌山工業専門学校→和歌山経済専門学校
1923年 高松高等商業学校→高松経済専門学校
1923年 横浜高等商業学校→横浜経済専門学校
1924年 高岡高等商業学校→高岡経済専門学校→高岡工業専門学校
戦時中、工業経営専門学校を併設した長崎・名古屋・横浜については「工業経営」の項、工業専門学校に転換した彦根・高岡・和歌山については「工業」の項も参照のこと。

9.2.3. 公立
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1928年 横浜市立横浜商業専門学校→横浜市立経済専門学校
1929年 兵庫県立神戸高等商業学校→兵庫県立経済専門学校

9.2.4. 外地
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1915年 普成専門学校→京城拓殖経済専門学校
1919年 台湾総督府高等商業学校→台北高等商業学校→台北経済専門学校→台湾省立台北商業専科学校
1919年 台湾総督府商業専門学校→台南高等商業学校→台北高等商業学校台南分校→
1920年 日露協会学校→ハルピン学院
1921年 東亜同文書院→東亜同文書院大学専門部
1922年 京城高等商業学校→京城経済専門学校
1939年 北京興亜学院→北京経済専門学校
1941年 大連高等商業学校→大連経済専門学校

9.2.5. 私立
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1903年 東洋商業専門学校
1912年 高千穂高等商業学校→高千穂経済専門学校
1916年 成蹊実業専門学校
1916年 青山学院高等商業学校
1920年 大倉高等商業学校→大倉経済専門学校
1922年 同志社高等商業学校→同志社経済専門学校
1923年 松山高等商業学校→松山経済専門学校
1927年 女子文化高等学院→女子経済専門学校
1928年 巣鴨高等商業学校→巣鴨経済専門学校
1928年 大阪城東商業学校
1929年 日本女子高等商業学校→日本女子経済専門学校
1932年 鹿児島高等商業学校→鹿児島経済専門学校
1932年 浪華高等商業学校→昭和高等商業学校→大阪経済女子専門学校→大阪経済専門学校
1934年 福岡高等商業学校→九州経済専門学校→福岡経済専門学校
関西学院高等商業学校→関西学院専門学校
1940年 甲陽高等商業学校→甲陽工業専門学校
1941年 福知山高等商業学校→福知山工業専門学校、京都創成大学(2000年）