Microsoft Office

Microsoft Officeは、マイクロソフトのオフィススイートである。

Microsoft Office は、単体ソフトウェアとしては1983年5月にMulti-Tool Wordの名前でXENIX向けに発売されたのが最初で、オフィススイートとして複数のソフトウェアがセットになった状態で発売されたのは1989年6月にMacintosh向けが最初である。この時点でWord、Excel、PowerPointが含まれていた。Windows向けに発売したのは1990年10月である。日本語版が用意されたのは、Office for Mac 4.2とOffice 3.0からである。

現在は日本市場の需要として従来からの買い切り方式とサブスクリプション方式の2種類でサービス提供されている。後者はMicrosoft 365と呼ばれる。

1. 製品
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1.1. 主要なデスクトップ製品
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Word ワープロソフト。アウトラインでの作業やテーマの設定などが行える。 Excel 表計算ソフト。マクロ言語によって、表計算ソフトを越えた利用も可能である。 Outlook 個人情報管理ソフト。電子メールクライアントとしての機能を備えており、グループウェアの利用も強く意識されている。Mac版はEntourageという名称だったが、Office for Mac 2011からMac版もOutlookに変更された。 PowerPoint プレゼンテーション用のソフトウェア。 OneNote デジタルノート。 Access データベース・ソフトウェア。Windows版のみ存在し、かつてはMac版としてMicrosoft Fileという製品が存在した。 Publisher デスクトップパブリッシングである。Windows版のみ存在する。 OneDrive WordやExcelなどで作成したドキュメントや写真などを保存できるオンラインストレージサービス。 Microsoft 365のサブスクリプションを購入することで、5GBから1TBに増やすことができる。 Teams 会議を行ったり、チャットをすることが出来る。

1.2. その他のデスクトップ製品
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Visio - 作図ソフト。単体製品のみ存在する。
Project - 工程管理ソフト。単体製品のみ存在する。

1.3. Office server 製品
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1.4. 関連ツール
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Office Input Method Editor - 日本語入力システムであり、Windows 95以降のWindowsに標準添付されているものと少し異なる仕様となっている。

1.5. 以前に存在した製品と機能
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Accounting - 業務会計ソフトウェア。無料版のExpressと有料版のProfessionalが存在する。単体製品のみ存在する。
PhotoDraw - Office 2000のみに含まれる写真編集。
Photo Editor - Office XPまで含まれた写真編集。
Shortcut Bar - Office XPまで含まれたプログラムランチャーソフトウェア。
Bookshelf Basic - Office XPまで含まれた統合辞書。
FrontPage - Webオーサリング。Office 2003まで存在した。Office 2007でSharePoint Designerに置き換わった。
Communicator - プレゼンスの表示およびインスタントメッセージング ツール。
Microsoft SharePoint - ピアツーピア型ファイル共有ツール。Office 2007までのGrooveを名称変更したものである。
InfoPath - XML オーサリングツール。
InterConnect - 電子名刺・情報管理ツール。
SharePoint Designer - Webオーサリングツール。単体製品のみ存在する。無償ダウンロードが可能。
Picture Manager - 写真編集。Office 2003からPhoto Editorの置き換えとして搭載。
Virtual PC - デスクトップ仮想化ソフトウェア。Office 2004 for Macの上位バージョンに含まれた。
Microsoft クリップ オーガナイザ - クリップアートの整理ツール。
Document Imaging - スキャナからTIFF形式の画像を読み込み、閲覧するためのツール。OCR機能も付属Document imagwriterは、tiffファイルを作成するための仮想プリンタドライバで、画面を印刷すると透明テキストつきtiffファイルを作成する。
Live Meeting - Web会議。
Home Style+ - 家庭向け機能拡張ツール。

2. バージョン
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製品名はOffice 95以前はバージョンをそのまま名称としていたが、Office 95からは販売開始された年としている。ただし、Office XPはその例外となった。また、コードネームは一貫して「Office ＊」が使われている。Office 95以降の節では見出しにコードネームを用いる。

2.1. Office 95より前のバージョン
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2.2. Office 7
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Office for Windows 95英語版は1995年8月24日、日本語版は11月23日に発売。最初の完全な 32ビット版Microsoft Officeであり、Windows 95と同日に発売された。Microsoft Binderを含んだ。Windows版のバージョン番号が統一された。

2.3. Office 8
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Office 97英語版は1996年11月19日に発表、1997年1月16日に発売。日本語版は1997年3月14日に発売。Officeアシスタント機能が含まれた。ユーザーインターフェイスがコマンドバーに変更された。Office製品にOutlookとPublisherが加わった。日本と韓国のみMicrosoft Office 97 Powered by Word 98も発売され、Word 98とMicrosoft IME 98などに置き換わっている。Windows NT 3.51で利用可能な最後のバージョンである。2002年2月でサポートが終了している。Office 98 Macintosh Edition日本語版は1998年9月4日に発売。Mac向けでは、このバージョンでバージョン番号が統一された。Internet Explorer 4.0 for MacとOutlook Express 4.0がバンドルされた。2003年6月でサポートが終了している。

2.4. Office 9
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Office 2000英語版は1999年6月7日、日本語版は7月9日に発売。マクロにデジタル署名を組み込めるようになり、強制終了した際のファイルの修復機能を含んだ。多言語フォントを含むようになり、さらには一部でライセンス認証を実装した。Office製品には、Project、PhotoDraw、FrontPageが新たに加わったが、Binderがこのバージョンを最後に含まれなくなった。また、Windows 95で利用可能な最後のバージョンである。2009年7月でサポートが終了している。Office 2001 for Mac日本語版は2000年10月16日に発売。Classic Macに対応した最後のバージョンで、Office v.X発売後も併売された。Entourageが含まれたが、Microsoft Exchangeへの対応のためMicrosoft Outlook 2001 for Macも提供された。MS ゴシックとMS 明朝が含まれた。2005年12月でサポートが終了している。

2.5. Office 10
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Office XP英語版は2001年5月31日、日本語版は6月8日に発売。Windows XPと合わせるように名称が変更された。Safe Mode機能を実装した。日本語版でライセンス認証が要求される最初のバージョンである。入力ミスのためのスマートタグ機能、手書き文字認識や音声認識に対応した。標準でウィンドウ内の右側に作業ウィンドウが設けられた。Office製品にVisioが加わった。また、Windows 98、MeおよびNT 4.0で利用できる最後のバージョンのOfficeである。2011年7月13日限りでサポートが終了している。Office v. X for Mac日本語版は2002年1月25日に発売。Mac OS X v10.1に対応した最初のバージョン。EntourageがMicrosoft Exchangeクライアントに対応した。2007年1月9日限りでサポートが終了している。

2.6. Office 11
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Microsoft Office System 2003ボリュームライセンス品は英語版、日本語版とも2003年9月1日に発売。パッケージ品は英語版が2003年10月21日、日本語版が10月24日に発売。Office製品にOneNote、InfoPath、InterConnectが加わった。XMLドキュメントに対応した。また、メニューバー&ツールバーUI搭載の最後のバージョンであるほか、Windows 2000で利用可能な最後のバージョンである。2014年4月9日にサポートが終了した。保証はされていないが、Windows 10でもインストールおよび動作は可能である。Office 2004 for Mac2004年6月18日発売。MS PゴシックおよびMS P明朝が含まれた。Office 2004 for Mac Professional EditionにはMicrosoft Virtual PC 2004とWindowsのライセンスがセットで含まれた。2012年1月10日限りでサポートが終了している。

2.7. Office 12
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the 2007 Microsoft Office systemボリュームライセンス品は2006年11月30日発売、パッケージ品は2007年1月30日発売。Windows Vistaとの同時発売である。Office製品にGrooveとOffice server製品が加わった。FrontPageを廃止してSharePoint Designerに置き換えられた。Officeアシスタントはこのバージョンから廃止された。一部製品のユーザー インターフェイスがコマンドバーからFluent User Interfaceに変更された。配色の制限やExcelのスプレッドシートの制限が緩和されたほか、多くの個所に改良が施された。標準のファイル保存形式がMicrosoft Officeバイナリ ファイル形式からOffice Open XMLファイル形式に変更された。Office 2007 Service Pack 2によりOpenDocument形式の対応、XPSドキュメントとPDFドキュメントの保存に対応した。化粧箱が紙製からVistaのパッケージと同様の素材・様式のプラスチックの箱に変更された。2017年10月10日にサポート終了。Office 2008 for Mac2008年1月16日発売。PowerPC と、新規にIntel Macにネイティブ対応した。Office Open XMLに対応した。2013年4月9日にサポートが終了した。

2.8. Office 14
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バージョン13は忌み数を考慮したため、バージョン14となった。

Office 20102010年6月17日発売。日本語版にのみアップグレード版も用意されている。また、初めて64ビットネイティブ版も登場した。Office Web Appsは、同年6月15日に提供された。全製品に Fluent User Interfaceが採用され、統一された操作性が提供されるようになった。ファイルメニューが改良され、履歴の参照や印刷プレビューなどの表示が以前よりもわかりやすくなっている。IME 2010 がOfficeの正規ユーザーに無償で提供されるようになった。化粧箱がWindows 7のパッケージと同様の素材・様式に改められた。このバージョンから、プリインストール製品の初回起動時にもインストールはされているがプロダクトキーの入力および、ライセンス認証が必須となった。日本以外の国でリリースされたOfficeにはすでにこの仕組みが導入されていたが、本バージョンから日本国内にも導入された。この措置は、その特殊なプロダクトキーをプロダクトキーを確認するソフトを用いて取り出すことや、レジストリのデジタルプロダクトIDの記述をコピーすることによって、無制限にインストールされてしまうという盲点を回避するための変更と思われる。前述の通り前バージョンまでは、メーカーがプリインストール時に、ライセンス認証が不要な特殊なプロダクトキーでインストールしていたため、初回起動時は使用許諾契約書の確認のみであった。再インストールの際は、前バージョンまでと同様製品版と同じようにDVDケースの裏に記載されたプロダクトキーを用いてインストールする必要があるため、前バージョンまでと同様ライセンス認証は必須。Windows XPおよびVistaで利用可能な最後のバージョンである。2020年10月13日限りでサポート終了している。Office for Mac 20112010年10月27日発売。Office 2008 for Macと比べ動作速度が向上し、Office 2004 for Mac以来となるVBAが復活した。メール、個人情報管理ソフトウェアはEntourageからOutlookに置き換えられた。この版よりWindows版と同様にアクティベーションが導入されたが、64ビットネイティブ版は提供されていない。2015年2月10日の更新プログラムでYosemiteに対応した。
2015年10月7日の更新プログラムでEl Capitanに対応した。2016年1月12日にサポート終了予定だったが、Office 2016 for Macへの移行期間を確保するため、2017年10月10日まで延長された。最終サポートOSはmacOS Sierra。

2.8.1. Office 365
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法人向けにサブスクリプション方式でクラウド機能を強化した「Office 365 Business」として2011年6月28日サービス開始した。個人ユーザー向けのサービス開始は次バージョンにずれ込んでいるため下記参照の事。個人でもOffice 365サービスは付属しないが「Office 365 Business」を主に販売代理店で契約することができる。

2.9. Office 15
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Office 2013 2013年2月7日より発売開始。日本語版のProfessionalにのみ数量限定でアップグレード版がある。リボンUIは引き続き搭載されるが、ユーザーインターフェイスや各アプリのアイコンがWindows 8のスタイルに合わせてある。Windows 8タッチ対応やクラウド対応の強化が施されており、ほぼどこでも作業が可能となる。「名前を付けて保存」や「開く」の機能改善や簡単になったファイル共有、Excelに新しい関数も追加された。Wordには新しい閲覧モードが追加され、前回終了した位置から文書を開くこともできる。ほかにも、多数の新機能が追加されているが、Windows AeroのAero Peekにてウィンドウ枠のライン表示には非対応となった。化粧箱がWindows 8のパッケージと同様の素材・様式のパッケージとなる。デザインもシンプルとなっている。 Office 2013からライセンス形態が変更され、パッケージ版でも1つのデバイスにのみ使用が許される。なお日本のみ、パッケージ版1ライセンスにつき2つのデバイスでの使用が認められている。ちなみにボリュームライセンス向けに提供されてきた「Standard」や「Professional Plus」のエディションは継続。 また、このバージョンでWindows XPおよびWindows Vistaがそれぞれ非対応となり、さらにインストールに必要なCD-ROMおよびDVD-ROMなどのディスクが同梱されなくなった。プリインストール製品の初回起動時は前バージョンと違いHDDからプロダクトキーを用いてインストール。再インストールの際は、前バージョンまでと違い製品版と同じようにプロダクトキーを用いてダウンロードする必要がある。 なお「Office 2013」は正式名称ではなく通称である。 タブレットも含むwith BingにもOffice 2013がプリインストールされている機種もあるが、ARM向けWindows RTには標準で搭載されている。当初はプレビュー版を搭載し、のちに正式版がリリースされたら、 Windows Updateで無償でアップデートすることができる。 2023年4月11日限りでサポート終了予定。Office Premium2014年10月17日より、日本で発売されるPCへのプリインストール
専用としてリリースされる日本限定のライセンス形態。インストールにはインターネットに接続する必要がありバックアップディスクはないが、インストール後はオフラインでも使用可能。発売時点で最新のOfficeと同じソフトがプリインストールされており、同一のPCを使い続ける限り最新バージョンへのアップグレードが受けられる。機種により、OneDrive・Skypeなどの1年間の利用権であるOffice 365サービスも無料で付属している。2018年をもって新規搭載されるPCはなくなっており、Office 2016に置き換えられている。Office 365個人ユーザー向けの「Office 365 Solo」がPremiumと同日の2014年10月17日よりサービス開始した。契約期間は1か月単位と1年単位を選べるようになっている。契約するとプランに応じた最新のOffice製品がサブスクリプション方式として使用できるほか、プランによってはOneDriveの容量が増えたり、一般電話へのSkype通話が月60分使える。1か月に一度はライセンス認証確認のためインターネットに接続する必要がある。Office Online//詳細はOffice 365を参照//。Office Mobile//詳細はOffice Mobileを参照//。

2.10. Office 2016
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Office 2016以降、2021に至るまで内部バージョンは16のまま据え置かれている。

Office 20162015年9月23日に発売され、当初は法人向け、および個人向けOffice 365ユーザー契約者向けに対し先行提供される。また、ボリュームライセンス契約を締結しているユーザーは同年10月1日よりボリュームライセンスサービスセンターからOffice 2016をダウンロードすることが可能となる。そして、個人向けの永続ライセンス版のOffice 2016が同年9月30日に発売された。Office 2016でも、インストールするときに必要な「Microsoftアカウント」を取得すれば、オンラインストレージの「OneDrive」を15GB使用できるようになる。OEM版は個人向けと法人向けとでパッケージが違い、個人向けはネット接続が必要で、バックアップディスクは法人向けと同じくあるが作成のみで購入は不可。なお、以前はディスク注文が可能であったもよう[1]。また、Windows 10 Fall Creators Update以降のOffice 2016がプリインストールモデルでは、デスクトップアプリ版のOffice 2016でなくWindows 10のストアアプリ版のOffice 2016がプリインストールされているモデルもある。スタンドアロン版のサポート終了予定は2025年10月14日。Office 2016 for Mac2015年9月23日に発売され、Mac版は約5年ぶりのメジャーアップデートとなった。他のプラットフォームと統一されたコードベースとフラットなデザインが特徴で、OneDriveの連携が強化されている。2015年7月にOffice 365契約者向けに提供が開始されており、個人向けの永続ライセンス版が同年9月30日に発売された。永続ライセンス版は2020年10月13日にサポート終了した。2017年6月16日リリースの更新プログラムでmacOS High Sierraに暫定対応した。正式対応は9月12日リリースの更新プログラム以降。

2.11. Office 2019
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Office 20192018年9月24日に発売され、当初は法人向けに先行提供される。一般向けは2019年1月22日に発売された。Office 2019はWindows、macOSで使用できるOffice 365のオンプレミスバージョンである。定期的なセキュリティと安定性の更新プログラムのみ提供される。2016までのメインストリーム5年、延長5年、計10年のサポートポリシーが短縮され、メインストリーム5年、延長2年、計7年のサポートとなっている。この関係上、2016と同じく2025年10月14日に全サポートが終了する。

2.12. Office 2021
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Office 20212021年10月5日に発売された、永続ライセンス版のOfficeである。Windows 11と同日のリリースとなった。2019よりさらにサポート期間が短縮され、延長サポートは設定されず、メインストリームの5年のみとなった。サポート終了日は2026年10月13日。

2.13. サポート状況
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3. エディション
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4. Linuxへの対応
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Microsoftはこの製品のLinux版を提供していないため、Linux上でMicrosoft Officeを動作させるには、Wineが必要になる。2016年12月現在、Office 2013およびそれ以前のバージョンはおおむね動作する。Office2016も大幅に改善している。しかしながら、Wineの以前のバージョンでないとインストーラすら動作しない場合があるほか、また.NETなどの他のWindowsのソフトウェアも一緒にインストールする必要がある場合が多い。手っ取り早くこの問題に対処するには、PlayOnLinuxを用いて、開発者により良好な動作が確認されたインストールの手順を自動的に再現させる方法がある。このほか、SharePoint Designerなど、利用者の少ないアプリケーションにはそもそも動作確認がほとんどされていないものもあるので注意が必要。Microsoft Officeの64Bit版をLinux上でインストールならびに動作させる方法は2016年12月現在、対応するバージョンのWindowsのライセンスを取得して、 Windows仮想マシンにWindowsをインストールするしかない。

5. ライセンス形態
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これらの各種ソフトウェアをそれぞれのエディション、つまり製品世代で組み合わせて「オフィススイート製品」として販売している。単体パッケージでも販売されている。一部のソフトウェアは単体パッケージのみ、あるいはボリュームライセンスのみのために、Office 2013の最上位エディションであるProfessionalでもアプリケーション単体のパッケージを追加で買わないかぎり、Microsoft Officeのアプリケーションが全種類揃うことはない。

5.1. リテール版
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ソフトウェア単独や統合製品として小売されているリテールパッケージ版には、新規購入パッケージと、旧バージョンや現行バージョンを含む単体パッケージやプリインストールからのアップグレード版パッケージの2つが提供されている。

アップグレード版の場合は、アップグレードと同時に下位エディションから上位エディションに変更することもできる。たとえばOffice 2003 PersonalからOffice Professional 2010へのアップグレードも可能である。

場合によっては、新規パッケージを購入するよりも、アップグレードの対象となる安価な単体製品とアップグレード版を購入した方が安い場合も生じる。なお、譲渡については原則1回のみ可能。アップグレード版の場合は、アップグレードの対象となる製品も合わせて譲渡しなければならない規定となっている。

Office 2016以降はアップグレード版は販売されていない。

5.1.1. アカデミック版
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製品版の一部のエディションではアカデミック版が設定されている。Office 2013ではProfessionalのみに設定されており、一般の製品版同様、新規購入パッケージとアップグレード版パッケージがある。購入は一般的なアカデミック版と同様で、教員や学生であることを証明する書類を提示したり、FAXで送信することで購入が可能になる。

譲渡は譲渡先がアカデミック対象ユーザーに該当している場合のみ可能。

5.2. プリインストール
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プリインストールされているエディションはPersonalが過半数であった。 しかし、企業や学校においてプレゼンをする機会が増えてきたため、日本ではOffice 2007においてPersonalにPowerPointを加えたOffice Personal 2007 with PowerPoint 2007が新たなプリインストール専用エディションとして登場した。さらにOffice 2010からはPersonalに替わって、PowerPointのほかにOneNoteが加わったHome and Businessがプリインストールされることが多くなった。こちらはリテール版も設定されている。また、BTOではProfessionalなどの多くのエディションが選択できる場合が多い。

いずれにしても、ソフトのみのリテール版よりも安く設定されているが、パソコンハードウェア本体に付属するライセンス形態のため、パソコンを譲渡する場合、ハードウェアとセットで譲渡しなければならない規定となっている。

ただし、プリインストールのOfficeを根拠に、別のパソコンへ小売されているアップグレード版のインストールが、元々のパソコンからプリインストール済みのOfficeを削除することを条件に認められており、この場合、ハードウェアとソフトウェアのライセンスは切り離されることになる。

5.3. プリインストール版とリテール版の相違点
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プリインストール版は搭載されたパソコンでのみ使用可能であるが、リテール版はあるパソコンで使用しなくなれば、アンインストールした上で新しい別のパソコンで使用することができる。また、Windows用のリテール版ならば、同時使用しないという制限が加わるが、同一個人が所有し利用するパソコンで、かつ一方が携帯用である場合に限り2台までインストールできる。

6. Microsoft Office に関する資格
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Microsoft Office に関する資格として、Office 2007に対応したマイクロソフト認定アプリケーションスペシャリストや、Office 2003までのバージョンに対応するMicrosoft Office Specialistがある。以前はMicrosoft Office User Specialistとされていた。

7. 製品の特徴
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7.1. OS との協調路線
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マイクロソフトはOSの販売も行っていることから、Microsoft OfficeはOSの改良にあわせて改良を行ったり、Microsoft Officeによる改良がOSに取り入れられる場合などがある。

Office 2000の改良点であるメニューの優先表示などの機能は、のちに販売されたWindows 2000でも採用された。また、Office 2007から採用されたリボンUIはWindows 7において付属のペイントやワードパッドに導入されるほか、一般のアプリケーションがリボンを搭載できるようAPIの公開が決定している。

7.2. 開発環境との連携
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アプリケーション開発者は、Visual Studio Tools for Office、Visual BasicおよびVisual C#を使用してOffice 2003以降のアプリケーションを拡張できる。

Visual Studio 2005シリーズの場合はTeam Systemエディションを購入する、MSDNサブスクリプション契約を結ぶ、あるいはVSTOを別途購入する必要があったが、Visual Studio 2008の場合、Professionalエディション以上からVSTOが標準付属するようになっている。VSTOを使用することで、Officeアプリケーション用アドインの作成、リボンUIのカスタマイズなどが行えるようになっている。

7.3. Office アシスタント
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Officeアシスタント}} Office 97~2003に存在していた機能。

7.4. 競合ソフトとのシェア争い
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パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及する以前の1980年代後半から1990年代前半は、マイクロソフト、Apple、ロータス、コーレル、ジャストシステムなどがオフィススイートを開発・供給し、マイクロソフトのWindows 95のリリースにより、パーソナルコンピュータが職場や一般市民に広く普及した1990年代後半以後は、マイクロソフトのデスクトップOSであるWindowsとオフィススイートであるMicrosoft Officeをバンドルプリインストールしたパーソナルコンピュータが大量に供給され、市場シェアの面で競合製品を圧倒するようになり、デファクトスタンダードの地位を確立した。一方で、マイクロソフトはパソコンメーカーに対してバンドル契約にWordとExcelの2本セットでの添付を条件づけていたことがあり、不公正な取引にあたるとして公正取引委員会から注意を受けたことがある。

このようなマイクロソフトの販売手法は「マイクロソフトによる独占の問題」でも述べているように、独占禁止法に触れるのではないかとする人々も多く、たびたび裁判沙汰となる。

2010年代以後は、オフィススイートをクラウドサービスで無料または有料サブスクリプションで利用する形式を、Google、マイクロソフト、Apple、IBM、Zohoなどが開発供給している。

2000年代まではオフィススイートの利用形式は、パーソナルコンピュータにバンドルプリインストールされたオフィススイートを利用する形式が主要な利用形式だったが、2010年代以後は個人としての使用・法人の業務としての利用でも、バンドルプリインストール版の利用と、クラウドサービス版で利用する形式の2種類が主要な利用形式になっている。2015年時点では、クラウドサービス版は、Google、マイクロソフト、Appleが主要な供給者として競合状態であり、デファクトスタンダードは確立していないdate=2023年4月}}。

8. 注釈
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9. 出典
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10. 関連項目
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Microsoft 365
Macintosh Business Unit
Microsoft Works
オートシェイプ
オフィススイートの比較
WPS Office
Microsoft Office Specialist

11. 外部リンク
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name=Microsoft Office}} 公式サイト