薬剤師

薬剤師実務家教員だけではなく基礎系の教員も薬学部出身者で薬剤師免許取得者が多い。

近年では基礎系の教員のみならず実務家教員も実務系の研究を行っている。
新薬の研究開発
新薬の研究開発は総合科学であらゆる学部出身者が関わっており、薬学出身者の数が飛び抜けて多い訳ではないが、薬剤師も積極的に新薬の研究開発に関わっている。研究に携わる者は大学院卒が多い。なお、新薬上市前の治験業務は臨床現場の薬剤師・医師・看護師等が中心となって推進される。なお、薬学部六年制導入で四年制学部が研究という記述もあるが六年制薬学部も大学院課程があり六年制、四年制どちらにも道は開かれている分野である。

保健所職員
薬局や病院の開設許可業務、食品衛生監視業務や環境・衛生に関する分析業務などを行う。
薬剤師会検査センター職員
各薬剤師会が設置運営している環境・衛生に関する分析業務を行う検査機関。
高等学校教諭
以前は多くの薬科大に教職課程があったが近年はカリキュラムの関係で減少している。
危険物取扱者
薬剤師国家試験対策予備校の講師
薬剤師国家試験対策予備校の講師は薬剤師であることが多い。国家試験浪人に限らず薬学ゼミナールやメディセレ、ファーマプロダクトなど大学で対策授業を行ったりMRの基礎研修を行う場合もある。

1.1. 医薬分業の進展
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前述のように政府は医師による調剤を禁止して欧米式の完全な医薬分業へ移行しようとした。しかし急激な移行は薬剤師の不足からうまくいかず、医師の自己調剤を認めざるを得なくなった。これにより日本では医師より薬剤を交付されることが当然のこととなり、国民は他の先進国では当たり前の医薬分業の意義を知らずにきた。院内処方を受けた方が利便性が高い上、自己負担が低いために過剰に薬剤を処方されても薬剤料に対する負担感が希薄で、一般用医薬品を購入するより安く済むことすらあることも医薬分業が浸透しなかった一因である。

しかし現在のユニバーサルヘルスケア制度のもとでは高齢化社会の到来により国民全体の医療費増大が懸念されるため、薬剤の過剰な処方を防ぐためにも処方箋料の増額、かかりつけ薬局制度の推進などで金銭面から医薬分業への誘導が進められ、現在の医薬分業率は60%を超えている。

1.2. 専門性の向上
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医療技術の高度化に伴い薬学的側面から処方の提案や監査が必要となり、病棟で医師、看護師と一緒に医療チームとして働く病棟薬剤師が配属されるようになり、入院患者に対する指導料も大幅に増額となった。こうした変化に対応するため、他の先進国並の薬学部6年制が導入され、薬剤師認定制度の充実も進んでいる。 さらに薬局においても、後発医薬品・スイッチOTCの普及が推進されているため、医薬品適正使用に関する専門知識が求められる場面が増えている。

そのための基本的な情報源として、最新の添付文書や医薬品インタビューフォームは重要であり、それ以外にも最新のエビデンスレベルの高い情報を提供することが求められている。

1.3. チーム医療推進策
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2010年厚生労働省は医療スタッフの協働・連携の在り方等について検討した報告書 を元に、「チーム医療において薬剤の専門家である薬剤師が主体的に薬物療法に参加する」ため現行法令により実施可能な薬剤師業務として下記の9点をあげ都道府県知事に周知方通達した。

薬剤の種類、投薬量、投与方法、投与期間等の変更や検査のオーダーについて、医師・薬剤師等により事前に作成・合意されたプロトコールに基づき、専門的知見の活用を通じて、医師等と協働して実施すること。
薬剤選択、投与量、投与方法、投与期間等について、医師に対し、積極的に処方を提案すること。
薬物療法を受けている患者に対し、薬学的管理を行うこと。
薬物の血中濃度や副作用のモニタリング等に基づき、副作用の発現状況や有効性の確認を行うとともに、医師に対し、必要に応じて薬剤の変更等を提案すること。
薬物療法の経過等を確認した上で、医師に対し、前回の処方内容と同一の内容の処方を提案すること。
外来化学療法を受けている患者に対し、医師等と協働してインフォームドコンセントを実施するとともに、薬学的管理を行うこと。
入院患者の持参薬の内容を確認した上で、医師に対し、服薬計画を提案するなど、当該患者に対する薬学的管理を行うこと。
定期的に患者の副作用の発現状況の確認等を行うため、処方内容を分割して調剤すること。
抗がん剤等の適切な無菌調剤を行うこと。従来の「調剤」「服薬指導」「薬学管理」のみならず、事前プロトコールに基づく独自の「処方設計の実施」、あるいは提案権に基づいた「処方設計の提案」まで言及する内容となっている。

ハイリスク薬の情報提供や副作用の状況を把握した際の診療報酬加算も追加され、仕組みのレベルからチーム医療への参加が求められ薬剤師法第19条の規定により、原則的に薬剤師でない者は、販売または授与の目的で調剤してはならないこととされている。ただし例外として以下の場合における医師・歯科医師や、獣医師は、自己の処方箋により自ら調剤を行うことができることとされている。

患者または現にその看護に当たつている者が特にその医師または歯科医師から薬剤の交付を受けることを希望する旨を申し出た場合
暗示的効果を期待する場合において、処方箋を交付することがその目的の達成を妨げるおそれがある場合
処方箋を交付することが診療または疾病の予後について患者に不安を与え、その疾病の治療を困難にするおそれがある場合
病状の短時間ごとの変化に即応して薬剤を投与する場合
診断または治療方法の決定していない場合
治療上必要な応急の措置として薬剤を投与する場合
安静を要する患者以外に薬剤の交付を受けることができる者がいない場合
覚醒剤を投与する場合
薬剤師が乗り組んでいない船舶内において薬剤を投与する場合この規定の一方で、「患者が申し出ていないにもかかわらず、医師等から薬剤を交付される」「診察を受けた医師等とは違う医師等から薬剤を交付される」「看護師や事務員より服用方法を指導される」「歯科医院で会計の時、鎮痛剤や抗菌薬を手渡しされる」といった例外規定を逸脱した行為が行われている場合がある。

なお、医師・歯科医師は、医師法第22条・歯科医師法第21条の規定により、投薬の必要があるときは、患者等が交付を必要としない旨を申し出た場合や、上述の例外規定による自己の処方箋により自ら調剤する場合を除き、処方箋の交付をしなければならない。これにも罰則も設けられている。

1.4. 統計
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薬剤師法では、2年ごとの年に薬剤師届出が義務づけられている。平成28年現在の届出薬剤師数の概数は次の通り。なおこの調査は医師、歯科医師についても同時に行われており、人口10万対薬剤師数は237.4人、医師数は251.7人、歯科医師数は82.4人となっている。



1.4.1. 人員過剰予想
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医薬分業の進展により薬局等での需要が増えているが、医薬分業率は70から80%で頭打ちになると予想されること、2009年の登録販売者制度の導入により第二類および第三類一般用医薬品を販売するには登録販売者がいれば薬剤師の常駐が不要となること、等から薬剤師の需要は頭打ちになるのではないかとの意見がある。もともと、人口1,000人あたりの薬剤師数は1.21と、先進国中では最も高い。厚生労働省は「薬剤師問題検討会」を組織し2002年に「薬剤師需給の予測について」の報告書をとりまとめた。その報告書中では「平成19年度以降に各年の新規参入薬剤師が段階的に減少し、最終的に20%程度減少することが、薬剤師免許を取得したにもかかわらずその専門性を活用できないという状況を防ぎ、薬剤師の適正数を保ちつつ薬剤師全体の資質向上を図り、患者により質の高い安心・安全な医療を提供するために、重要であると結論を得た」としていた。また、その後の「粗い試算」によれば、2027年には薬剤師は40万人となるが、需要は29万人として11万人の余剰が出ると予測されている。

一方、実際の薬剤師養成の定員の流れは総合規制改革会議の2001年、2002年を受け、2003年に大学学部・学科の設置基準が緩和され就実大学と九州保健福祉大学が約20年ぶりに薬学部を開設、その後も学生数を確保するため薬学部を新設する大学が相次ぎ、2007年までに新たに26大学・学部が新設された結果、入学定員は12,010人となり、5年間で5,000人以上と短期間で急増加した 。厚生労働省では「薬剤師需給の将来動向に関する検討会」を組織しているが、こうした現状に関係者から懸念が表明されている。同様に文部科学省においても2011年6月に行われた検討会の報告書「薬学系人材養成の在り方に関する検討会での主な意見」においても委員のほとんどが規制緩和によって増えた定員数に危機感を持っていると報告している。2015年2月の同検討会においても入学者の質の低下への言及が多くされており文部科学省が改善計画を立てさせ指導した大学の中には「実際の入学定員173名のうち薬剤師国家試験の合格者数が11名」を問題視した委員がいた。2014年の薬剤師国家試験では合格率は前年より18.26ポイント下がり60.84 %であったものの、2016年には76.85%と2013年以前の平均的な合格率に復し受験者数が過去最大であったため合格者数は過去最大の11,488名まで増加した。 薬学部の新設はその後も続いており2018年度開学の山陽小野田市立山口東京理科大学を合わせ国公立18校、私立56校57学部の全国計74校75学部にまで増加しているが、さらに近年中の設置予定も既に公私立数校で具体化している。しかし、2016年度の在地方の新設私立薬学部入試状況を見れば受験者数、合格者数は定員数を上回っていても実際の入学者数が定員数の半数近い大学も数校出ており、大学が薬学部の開設や薬科大学の開学を断念した例も見られる。

1.4.2. 賃金
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労働者である薬剤師の賃金は、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」によると2013年現在で、月給は37万600円、賞与は87万9400円である。一般労働者は月給32万4000円、賞与80万1300円なので、年収換算で比較すると60万円以上高いが、アメリカ、韓国およびマレーシアなど諸外国と比較すると労働者一般との賃金較差は小さい。企業規模別にみると、1000人以上で月給37万7600円、賞与91万4200円、100人～999人で月給33万1300円、賞与85万5000円、10人～99人で月給41万7100円、賞与87万2600円などとなっている。また性別では、男性が月給39万2200円、特別給91万7900円なのに対し、女性は36万1100円、86万2500円となっており、男性の方が高い。

一方、人事院の「職種別民間給与実態調査」によると2014年4月の月例給は薬局長は49万4,533円、一般の薬剤師は34万8,091円となっている。また、新卒薬剤師の初任給は22万1088円である。国家公務員の薬剤師の初任給は医療職俸給表の2級15号俸と格付けされており、金額は2011年度以降は20万800円となっている。

1.5. 登録販売者について
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2009年施行の改正薬事法により薬剤師以外の医薬品販売者として登録販売者の資格が設けられた。登録販売者は一般用医薬品のうち比較的リスクの低い第二類医薬品および第三類医薬品を販売できる。なお、第一類医薬品の販売および授与は薬剤師の管理・指導の下で可能である。この改正に伴い従前の薬種商販売業の資格は消滅し、一般販売業と薬種商販売業は店舗販売業に統合された。

1. 世界各国の薬剤師制度
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1.1. ヨーロッパ
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1900年頃までは薬局や薬剤師の助手からキャリアをスタートし、薬剤師の監督の下で調剤などの実務を担当し、見習いを終えると調剤や販売の許可が得られる制度があった。これは一部の国で調剤技師や調剤助手という下位の資格として残っている。

古くからヨーロッパでの資格が共通化されており、アンリ・ネスレは1836年にドイツの薬局で4年間の見習い期間を終えたが、スイスに移住した後の1839年に化学実験、薬剤師、医薬品販売の許可を得ている。

1.1.1. イギリス
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英国では医薬品法で薬事の専門職として認められているのは薬剤師のみであり、病気の治療と健康管理への貢献から最も国民に身近な医療人として位置づけられている。英国王立薬剤師会に登録された薬剤師には、薬剤師自身の判断で独立して処方を行うことができる。

12世紀ごろから続く徒弟制度により、古くから薬剤師の助手制度があった。アガサ・クリスティは第一次世界大戦中に薬剤師のアシスタントとして働いたことで、ミステリー小説に使われる毒物の知識を得た。現在では薬剤師の下位の国家資格として、ファーマシー・テクニシャンおよびファーマシー・アシスタントとして整理されており、前者は患者とのカウンセリングを行えるが後者は行えない。病院薬剤部では、アシスタントが調剤や混注業務を行い、薬剤師はその業務の最終監査を行う。医薬品は可能な限り28錠や30錠の小包装で販売され、散剤や軟膏剤、水剤の混合は禁止されているが、そのことによって調剤ミスを防いでおり、アシスタントによる調剤を可能としている。

薬剤師資格は4年制の薬学教育と1年の必須実務研修の計5年を終了し薬剤師免許国家試験を通過した者に与えられる。実務実習は学部生としてではなく登録前の薬剤師としての雇用関係の中で行われ、学生の希望を考慮して地域薬局や病院で行う。薬剤師となるためは実務実習の間にアシスタントのすべての業務を習得する必要があり、これを実務実習の前半6か月で行う。プレ・レジの指導は先輩の薬剤師のみならずアシスタントも行う。実務実習の後半は病棟での研修を行い、実習の10か月目に当たる6月には薬剤師免許国家試験を受験する。なお、この国家試験に不合格でも9月に再度試験を受験できるが、2回不合格となった場合には3回目の受験までに6か月の実習が求められる。実習の最後の2か月は病棟で担当を持ち病棟薬剤師監督下で業務を行うとともに、研修の仕上げとして調剤業務でも監査練習を行う。また、1年間の実務実習中には、月に1-2回、プレ・レジ勉強会に出席する必要がある。この勉強会は、実務に役立つ知識から国家試験対策まで多岐にわたる学習を行い、国家試験模試の受験もある。さらには、研究プロジェクトに参加し、薬剤部から与えられたテーマについて情報収集およびレポートを行い発表する必要がある。

1.1.2. フランス
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フランスでも医薬分業の制度は13世紀の時代に取り入れられ、現在まで徹底して行われている。医師よりも給料が高い場合もあり薬剤師の信頼度も高い。薬局薬剤師の仕事も多岐に及ぶ。薬局は市民の健康相談の場でもあり、薬剤師の課程には薬草やキノコ学も含まれており、フランスでは薬局薬剤師がキノコの鑑定も行う。

2002年から医師が商品名ではなく成分名で処方箋を書いてもよいことになり、同じ成分の商品の中から薬剤師が選んだ薬を患者に渡すことができるようになった。フランスの薬剤師は特別な場合を除き、医師に許可を取ることなく医師の処方した薬をジェネリック医薬品に替える権利も有している。リフィル処方箋制度も導入されていて権限が大きい。

薬剤師課程は1987年法律が制定され、6年制であるが病院薬剤師や研究者を目指す場合9年の勉強が必要である。薬学部に入学するためにはバカロレアに合格が必要である。政府が厳格に管理しており薬学部の2年時進級の際に選抜試験があり合格すると2カ月現場での研修を行う。その後4年目までに理論や実技の課程を積む。5年時進級の際に実務研修のための国家試験が行われる。5年次はハーフタイムの大学病院研修を行う。6年次は薬局・産業薬剤師希望者は論文を書き、薬剤師国家免許を取得する。病院薬剤師と研究希望者はさらに3年間進学をし9年次に論文を書き、専門薬剤師国家免許を取得する。フランスの薬学部の薬剤師養成課程はは国費で賄われている場合が多い。

1.1.3. イタリア
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イタリアでは医薬分業は保守的であり薬剤師は古典的な薬剤師業務を主としている。近年まで市販薬の取り扱いがない薬局もあり薬剤師は医療における医薬品の供給に重きを置いていた時代が長く、医薬品供給は医師の手から離れ、すべて薬剤師が関わるものだという意識が強い。医師と薬剤師の職域を完全に分けており外来だけではなく病院調剤も受託できる大規模薬局も地域に存在している。近年の取り組みとして行政機関が行っていた医療機関の受診申し込みを薬局で行える取り組みがなされている。

薬剤師の資格を取得するためには大学の薬学部に進み、大学院を修了する必要がある。薬学の単科大学はない。薬学部在学中に6か月の現場での研修が必要であり大学で学位を取得し国家試験を経て薬剤師会に登録することにより薬剤師として勤務することができる。薬剤師資格取得後の専門課程として病院薬剤師や化粧品科学などの専門課程を設ける大学も存在する。

1.2. 北米
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1.2.1. アメリカ
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米国においても身近な医療人として位置づけられ、社会的地位が高い。公的保険制度が乏しいため薬局でまず相談するということが一般的である。セルフメディケーションの相談を行う他、州によっては予防接種を行ったりもする。

米国での調剤業務は薬剤師  と調剤に関する実務を簡単なトレーニングを受けたファーマシー・テクニシャンが行う。テクニシャンがいる場合はテクニシャンが処方箋に従って薬を用意し薬剤師が監督することが一般的であり、監査業務に関しては薬剤師が行うことが義務となっている。またリフィル処方箋制度があり一度医師が処方した処方箋を有効期限内であれば薬剤師の判断のもと再度調剤することが可能となっている。

米国で薬剤師の資格を取得するためには4年間の学位の取得と2年ほどの実務課程の計6年の専門教育を修了し職業学位であるDoctor of Pharmacy  の学位を取得した後、薬剤師試験に合格することが必要となる。資格は州単位で交付される。年収は平均年収：11万6583ドル、時給：65ドルと被雇用者平均より高額となっており、高所得の職業の一つである。

1.3. 中南米
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1.3.1. ブラジル
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ブラジルで薬剤師になるためには、5年の大学教育と実務研修期間が必要となっている。ブラジルでは完全に医薬分業制をとっているため医薬品は薬局で購入する。ブラジルにおいて薬を扱う店はファルマシアと呼ばれる薬局とドロガリアと呼ばれる薬店がありどちらも責任者は薬剤師でなくてはならず、営業時間内は常駐していなくてはならない。処方箋調剤はファルマシアでのみ行う。医薬品は薬剤師がいるカウンターの後ろに陳列され薬剤師が相談に乗ったうえで購入される。ブラジルでは公的医療保険に当たる統一保健医療システムがあり公立病院で無料診療を受けることができるが混雑する。また私立病院では保険が使えない。そのため、軽症の症状であれば薬剤師に相談して市販薬で済ませることが一般的である。

1.4. アジア
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1.4.1. 韓国
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韓国でも医薬分業制をとっている。韓国では西洋薬を扱う薬剤師と、漢方薬を扱う韓薬師と資格が細分化されている。平均年収は日本円換算で約600万円と平均的な被雇用者の年収より高い。

1.4.2. マレーシア
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マレーシアで薬学部に入るためには高校生の上位15パーセントに入らなくてはならない。薬剤師の年収も高校教員の3～4倍である。テクニシャン制度があり、薬剤師は主に調剤された薬の処方監査や服薬指導といった専門的な仕事を重点的に行っている。

2. 臨床薬剤師
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臨床薬剤師は、アメリカでは、患者に投与する薬の量や服薬のタイミングを計画・提案したり、それによってどのような効果が期待できるかを推測する。

3. 著名な薬剤師・薬学者
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3.1. 日本
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石塚左玄 陸軍薬剤監であり軍医、食育の概念を導入
福原有信 資生堂創業者、元日本薬剤師会会長
石井絹治郎 大正製薬創業者
山田安民 ロート製薬創始者
藤山朗 藤沢薬品工業会長
青木桂生 クスリのアオキホールディングス創業者
青木保外志 クスリのアオキホールディングス創業者
宇野正晃 コスモス薬品創業者
松本南海雄 マツモトキヨシホールディングス会長
大谷喜一 アインファーマシーズ社長
杉浦広一 スギ薬局創業者
松本忠久 ウェルシアホールディングス社長
三津原博 日本調剤創業者
長井長義 日本薬学会初代会頭、元東京帝国大学教授
柴田承桂 薬学博士、元東京医学校教授
下山順一郎 薬学博士、元東京帝国大学教授、元日本薬剤師会会長
丹波敬三 元東京帝国大学教授、元日本薬剤師会会長
大井玄洞 元東京薬学校校長
尾崎美和子 理学博士、元早稲田大学教授、元日本女性科学者の会副会長
田原良純 薬学博士、元東京衛生試験所所長
近藤平三郎 薬学博士、元東京帝国大学教授、元日本薬剤師会会長
近藤科江 医学博士、東京工業大学教授、元日本女性科学者の会会長
朝比奈泰彦 薬学博士、元東京帝国大学教授
清水藤太郎 薬学博士、元東邦大学教授
落合英二 薬学博士、元東京帝国大学教授
石館守三 薬学博士、東京大学薬学部初代学部長、元日本薬剤師会会長
益富壽之助 薬学博士、鉱物学者
津田恭介 薬学博士、元東京大学教授
高木敬次郎 元東京大学教授、元日本薬剤師会会長、元日本病院薬剤師会会長
田村善蔵 薬学博士、元東京大学教授、元日本病院薬剤師会会長
全田浩 元日本病院薬剤師会会
佐谷圭一 元日本薬剤師会会長
下村脩 ノーベル化学賞受賞者、理学博士、元ウッズホール海洋生物学研究所上席研究員
橋本嘉幸 薬学博士、医学博士、東北大学名誉教授
中谷喜洋 ハーバード大学教授、ダナファーバー癌研究所
石井道子 元参議院議員、第34代環境庁長官
三井辨雄 元衆議院議員、第15代厚生労働大臣
松本純 衆議院議員、第91代国家公安委員会委員長
樋口俊一 元衆議院議員、薬学博士
逢坂誠二 衆議院議員
渡嘉敷奈緒美 衆議院議員
藤井基之 参議院議員、薬学博士
常田享詳 元参議院議員
小川友三 元参議院議員
山本正和 元参議院議員
沼川洋一 元衆議院議員
肥田美代子 元衆議院議員、児童文学作家
長峯基 元参議院議員
神谷政幸 参議院議員
稲垣隆司 元愛知県副知事
齋清志 大河原町の町長、実業家
横溝正史 小説家
本多勝一 ジャーナリスト
瀬名秀明 SF作家、薬学博士、元東北大学特任教授
池谷裕二 脳科学者、薬学博士、東京大学教授
木村美紀 タレント、薬学博士、明治大学講師
小谷真理 作家
柏葉幸子 作家
高田崇史 作家
林柳波 詩人
武内直子 漫画家
星野めみ 漫画家
山下友美 漫画家
松田浩二 ゲームデザイナー
中山嘉太郎 冒険家
久保恵子 女優
野村昭子 女優
岩永徹也 モデル
大久保一久 フォークシンガー
Ryo ミュージシャン
大蔵 ミュージシャン
大木伸夫 ミュージシャン
響野ユカ ミュージシャン
山口亜紀 アナウンサー
友成由紀 アナウンサー
小林美幸 アナウンサー
榎美沙子 女性解放運動家
古川のぼる 教育評論家
佐々木真奈美 ローカルタレント
中村まいこ 元お笑いコンビ法薬女子大学
徳田秀子 医療法人元役員
武田あかり タレント、競輪リポーター

3.2. 世界
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ジョン・ペンバートン コカ・コーラ開発者
ケイレブ・ブラッドハム ペプシコーラ開発者
チャールズ・ファイザー 製薬会社ファイザー創業者
オー・ヘンリー 小説家
アガサ・クリスティ 推理作家
アンリ・ネスレ - ネスレ創業者

4. 薬剤師を題材にした作品
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アンサングシンデレラ
処方箋上のアリア

5. 脚注
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5.1. 注釈
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5.2. 出典
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6. 関連項目
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調剤/薬局/病院/無資格調剤
医療法/薬剤師法/医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律
薬事監視員/毒物劇物取扱責任者/向精神薬取扱責任者/麻薬取扱者
医師・歯科医師/病院/診療所/薬局/ドラッグストア
ファーマシー・テクニシャン
登録販売者
食品衛生管理者
医薬分業
零売
服薬指導
診療報酬
薬歴
リフィル処方箋

7. 外部リンク
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[5] - 厚生労働省