ディベート

ディベートとは、ある公的な主題について異なる立場に分かれ議論することをいう。討論とも呼ばれている。

ディベートは、語史としては古期フランス語の古フランス語・中世フランス語-debatre-ドゥバートが中期英語の古英語・中英語に移入したもので、ディベートという語のもつ語義は「相手を打ち負かそうと公式の場で」討論することであり、ディスカッションや単なる議論とは異なるものを指すのであるが、一般にはこれらの区別なく「ディベート」ないし「討論」と呼ばれることが多い。この語法は既に定着している部分もあるが、誤った使い方であるとの見方も根強い。

様々な教育目的のために行われる教育ディベートが、単に「ディベート」と呼ばれることもある。特に、教育ディベート関係者の間では、「ディベート」といえば通常は教育ディベートを指す。

教育ディベートでは、その多くが説得力を競い合う競技の形で行われる。競技として行われるディベートを競技ディベートという。多くの異なったスタイルがあり、目的に応じて選択される。

以下では、特に断りのない限り、広義のディベートを「ディベート」と呼ぶ。

1. 歴史
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1.1. 古代ギリシア
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議論・討論の技術の嚆矢としては、古代ギリシアにおいて、ソフィスト達によって教授されていた「弁論術」や「論争術」、ソクラテスやプラトンのような哲学者たちによって担われていた「問答法・弁証法・弁証術」等を挙げることができる。

これらは後に、アリストテレスによって、『オルガノン』や『弁論術』のような著作を通してまとめられ、古代ローマのキケロ等へと伝えられ、西洋における技術の1つとして定着・継承されていった。

1.2. 古代インド
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古代インドにおいても、討論の伝統はあった。それは、王が宮廷にバラモン達を集め、牛などの賞品をかけて公開討論会を行うもので、『ウパニシャッド』に描かれているジャナカ王とヤージュニャヴァルキヤ等の話は特に有名である。

こうした伝統は、後にニヤーヤ学派によってまとめられ、インド論理学を生み出した。仏教もまた、特に中観派・唯識派を通して、因明として、その伝統を引き継いでいる。

2. ディベート
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ディベートとは、ある公的な主題について異なる立場に分かれ議論することをいう。この定義から、ディベートは以下の2つの要素を持つ議論であるということが分かる。

公的な主題：公的な主題について行われる
意見の対立：異なる立場に分かれて行われるディベートの多くは、現実社会に何らかの影響を与えることを目的としておこなわれる。政治の分野における典型的な例としては、米国での大統領候補討論会、日本や英国での党首討論がある。また、司法の分野における裁判も広義のディベートに含まれる。 他方、現実社会への影響を何ら意図せず行われるディベートも多い。その典型的な例として教育ディベートが挙げられる。そのようなディベートは、古くは古代ギリシアの時代に見られる。代表的なソフィストであるプロタゴラスが、アテネでディベートの技術を教えていたという事実は示唆に富む。また、アリストテレスはディベートを含む議論全般を体系づけ、その成果である論理学や修辞学が現代に到るまで広い分野に大きな影響を与え続けている。

2.1. ディスカッション・議論との相違
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ディスカッションとディベートとは、意見対立の有無という点で異なる。ディスカッションとは、ある公的な主題について議論することをいうが、それに加えてディベートでは当事者間の意見対立が前提とされる。例えば、ある公的なテーマについての単なる意見交換は、ディスカッションとしてならば成立する余地があるが、ディベートとしては成立しない。この帰結として、意見対立を何らかの形で解消する必要がある場合には、ディベートでは第三者に、ディスカッションでは当事者に、その役割が期待されることとなる。

なお、単なる議論では、通常、主題の特定は必要ないし、それが公的なものである必要もない。また、意見の対立が前提されない議論も、議論と呼びうる。以上のことから、ディベートは、ディスカッションの一種であり、議論の一種でもあるともいえる。他方、ディベートとはいえないディスカッションや議論もあり得ることになる。

2.2. その他「ディベートではない」もの
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ディベートでないものとして「口論」「詭弁」が挙げられることがある。このような議論は、ディベートが「口論の技術」ないし「相手をやり込める技術」を教えるものであり「詭弁家・ソフィストを作るものだ」などといった批判への反論という形であらわれる。そこでは、理性的ないし論理的な議論のみがディベートとされ、ディベートに対する批判は「ディベートについての誤解」に過ぎないとされるのである。

しかし、このようなディベートの定義は、望ましい議論のあり方についての論点の先取りを含むもので妥当とはいえない。ある議論が、ディベートであるか否かという事実的評価と、ディベートとして望ましいか否かという規範的評価は全く別の問題である。にもかかわらず、このような定義が呈示され続ける背景には、教育ディベートに対する批判があるものと考えられる。なお、教育ディベートに対する批判については後述する。

2.3. ディベートと洗脳
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苫米地英人によれば、ディベート技術は宗教や洗脳に関連があり、カルト的な宗教集団のマインドコントロールを脱洗するさいにはディベートが有効であるとする。ディベートの弁論技術はカトリックの教義の正当性を世界のあらゆる場所で立証するために発展してきた面があり、ディベートは脱洗だけでなく誘導の方法においては洗脳を行う際の有効な手段になると指摘する。

3. 現代的意味でのディベート
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ディベートとディスカッション、あるいはディベートと単なる議論とは厳密には意味内容が異なるものだが、これらを区別しないで「ディベート」ないし「討論」と呼ぶケースも非常に多い。各種のメディアなどで、一般に「ディベート」ないし「討論」と呼ばれる議論の中には、ディスカッションと呼ぶしかないものや、ディスカッションと呼べるかどうかすら怪しいものも散見される。例えばテレビメディアでは、「新BSディベート」が前者date=2022年2月}}の意味で、「ディベートファイトクラブ」が後者date=2022年2月}}の意味で、それぞれ「ディベート」という言葉を用いている。前述の通り、このような最広義のディベートについては、誤った語法でありこれを認めるべきでないとする見解も強く主張されている。

4. 教育ディベート
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何らかの教育を目的として行われるディベートを教育ディベートという。アカデミックディベートとも呼ばれる。教育ディベート関係者の間では、教育ディベートを単に「ディベート」と呼ぶのが通例である。

教育ディベートの本質的な目的の一つにアーギュメンテーション教育があることについては、教育ディベート関係者の間で広く合意が形成されている。アーギュメンテーションとは、議論過程ないし議論学を意味し、その教育には論理学と修辞学の要素を含む。このことから、教育ディベートはアーギュメンテーション理論の壮大な実験場であるともいわれる。

アーギュメンテーション教育の副次的効果としては、一般に以下のようなものが挙げられる。もっとも、このような副次的効果を過度に強調することには懐疑的な立場もある。

問題意識を持つようになる。
自分の意見を持つようになる。
情報を選択し、整理する能力が身に付く。
論理的にものを考えるようになる。
相手の立場に立って考えることができるようになる。
幅の広いものの考え方、見方をするようになる。
他者の発言を注意深く聞くようになる。
話す能力が向上する。
相手の発言にすばやく対応する能力が身に付く。
主体的な行動力が身に付く。
協調性を養うことができる。
コミュニケーション能力を向上させる。以上のような目的のため、教育ディベートの議論形式には必要に応じて以下のような制約が設けられる慣習がある。

勝敗の決定：第三者によって勝敗を決定する
役割の分担：参加者の意思とは無関係に役割を分担する
準則の設定：議論において守るべき多くのルールが設定される。勝敗を決定すれば自ずとディベートは競技の性格を帯びるため、教育ディベートの多くは競技ディベートとして行われる。また、役割を任意に設定して人格と議論とを分離させる場合は、現実社会に影響を与えることを目的としないものになるのが普通である。しかし、これらの制約は、飽くまで特定の教育目的のために慣習的に採られてきたものに過ぎず、理論的には教育目的に応じて制約を外したり追加したりすることも考え得る。実際、教育ディベートの現場では、勝敗の決定を行わない試みもなされているし、一種の言論教育として人格と議論とを一致させるという試みもあり得るところである。

4.1. 各国における教育ディベート
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前述の通り、教育ディベートの原型は既に古代ギリシアで見られるが、現在、世界各地で実践されている教育ディベートの多くは、英国と米国の学校教育のなかで、それぞれ独自に発達してきたものである。英国式のディベートと米国式のそれとの違いは、両国の議論文化の違い、ひいては国民性の違いを反映して好対照をなしている。一般的な傾向としては、修辞的要素を重視する英国に対し、論理的要素を重視する米国、という図式化がなされることが多い。

両国における教育ディベートは、いずれも多数の著名な政治家・法曹・学者・ジャーナリストを輩出しており、その意味では日本における弁論部と同じような役割を担ってきたと言える。英国では、ケンブリッジ大学で1820年代に結成されたケンブリッジ・ユニオンをはじめ、オックスフォード大学のオックスフォード・ユニオン、その他イングリッシュ・スピーキング・ユニオンなどが各種のディベート大会を主催している。また、米国の大学では、ディベートの課外活動に単位を与えたり、ディベート大会で優秀な実績を残した学生に学費全額免除を含めたディベート奨学金を出したりする例も見られる。

また、近年は教育ディベートを広めるベンチャー企業やNGOも、中国を中心に台頭している。

4.2. 日本における教育ディベート
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本格的な教育ディベートは、福澤諭吉によって初めて日本にもたらされたとするのが定説である。福澤は「debate」の訳語に「討論」という日本語を当て、日本に広く普及させるとともに自ら実践した。1873年に福澤が行った日本初の教育ディベートの論題は「士族の家禄なるもの、一体プロパーチーであるか、サラリーであるか」だったとされている。討論は、この頃から学校教育で課外活動として位置づけられはじめ、旧制中学においても1877年頃から各種の討論会が行われはじめる。こうした教育ディベート活動は、1897年以降には多数の理論書も出版されるなど隆盛を極めるが、大正時代に入ると戦渦に巻き込まれ徐々に衰退し、やがて消失してしまう。

戦後に入ると、冠地俊生らによって再び教育ディベートの必要性が叫ばれるようになり、再び各地で活発な討論会が開催されるようになる。1946年から1950年にかけて朝日新聞が主催した「朝日討論会」は、延べ参加校642校という大規模なものであった。その後、1950年には、全関東大学討論会、英語ディベート大会が開催される。その後の教育ディベートは、日本語では弁論部、英語では英語研究会が主導し、それぞれ各種のディベート大会を開くようになっていった。また、これらの団体は初中等教育にも関与し、幅広い層で教育ディベートが実践されるようになった。もっとも、この時期の討論会は、教育・学習として行われると同時に言論活動として行われたものも多く、実質的意味のディベートにかなり接近したものであった。そして、このような活動も1960年代以降の学園紛争などの影響で再び停滞期に入ることとなる。

1980年代以降、松本道弘らによって三度ディベート教育が唱道されはじめると、それと歩調を合わせるかのように、各種団体が活発にディベート大会を開くようになる。1983年に全日本英語討論協会、1986年には[1]が発足。1990年代に入ると、一部の大学で日本語ディベートサークルが設立されはじめるとともに、学校教育の中でディベートを積極的に導入しようとする動きが起こる。1997年には、大学生を対象とした全日本学生ディベート選手権大会、中学・高校生を対象とした全国中学・高校ディベート選手権、参加者を限定しない[2]が、それぞれ創設された。近年では、入社試験や入学試験においてディベートを実施する例も数多く出てきているdate= 2008年2月}}。

このような1980年代以降の潮流がそれまでと大きく違う点は、学校教育の正規のカリキュラムにディベートが導入されたこと、社会人の社員教育プログラムとしてのディベートが広く普及したことであろう。学校教育の分野では、現行学習指導要領でディベートの導入を促す項目が追加され、授業作りネットワークや全国教室ディベート連盟、そして現場の各教員による様々な取り組みが行われている。さらに、社員教育の分野でも、ディベート研修、ロジカルシンキング研修などといった各種の社内研修・公開講座が、広く開催されるようになっている。研修講師の多くは、80年代以降の教育ディベートによる訓練を経ており、生徒・学生の教育にも積極的に関与する動きが見られる。現在date= 2020年11月15日  17:24 }}、学校教員と研修講師は、教育ディベートの牽引役として欠かせない存在となっている。

福澤諭吉以来、日本が伝統的に接受してきた教育ディベートは米国式のそれであったが、近年では、パーラメンタリーディベートと呼ばれる英国式の教育ディベートが日本でも急速な普及を見せている。1998年には日本パーラメンタリーディベート連盟が設立され、それまでの教育ディベートとは一線を画する一大勢力として成長しつつある。

また、2015年には日本で唯一ディベート教育に特化した学会である[3]が誕生している。

4.3. 教育ディベートに対する批判
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教育ディベートに対する批判には様々なものがあるが、その殆どが教育ディベートそれ自体に対するものではなく、特定の教育ディベートの形式に対するものである。多くの指導者がディベート技術にそもそも習熟しておらず、また指導要項となるテキストやガイドラインの研究が十分になされていない状況で、単に教育実習上の興味や関心からディベートを導入し失敗する例がある。また、論理学や詭弁術などの基礎的な弁論術の教育がなされずに、単に「ディベートの機会をカリキュラムで用意する」程度の教育意識に由来して、参加者の先験的な思いつきや家庭学習などに丸投げするようなディベート学習に終了する例もある。

米国式を採用し、取るに足らない論題について抽選で賛否の立場を振り分け、弁論上の技術教育なく、わずかな準備期間だけでいきなりディベートを行わせ、ディベート教育に習熟していない他の学習者に勝敗を投票させるということがある。このような場合ある学生・生徒の人生におけるなんらかのきっかけになる可能性はあるが、集団学習としての本来の学習目的にかなう結果が得られるかどうかは分からない。

矢野善郎によると「実戦的」なディベートは特殊なルールに基づく弁論ゲームとなっており、現実にはどうでもよい命題や観点を提示しあい、取りこぼすことなく最後まで引っ張り、大層でとっぴょうしもない反論で抗弁し、肯定側の述べたアドバンテージと否定側の述べたディスアドバンテージ