アマチュア

アマチュアは、芸術・学問・スポーツなどを、職業ではなく、趣味や余技として行う人。素人、愛好家とも言う。よく「アマ」と略される。対義語はプロフェッショナル。

1. 概説
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「アマチュア」はラテン語の「la」が語源である。スポーツにおいて、「健康増進目的からスポーツを行う者は、アマチュアでなくてはならない」という。あるいは「健康増進としてアマチュア精神に従って行うのがよい」という考え方の主張はアマチュアリズムと呼ばれる。

プロとアマチュアを区分することについて、日本ゴルフ協会は「金銭のためではなく、ゴルフの挑戦に対してプレーするというアマチュアに適切な制限を課し、一方でプロフェッショナルとしてゴルフをプレーするプレーヤーを侵害しないことにします」と、その意義を謳っている。

アマチュアやアマチュアリズムは、スポーツの分野で重要な役割を果たしてきた歴史があるが、他の分野でも、人々の無償での参加によって発展している分野は多い。たとえば、アマチュア無線は無線の技術発展に大きく貢献し、アプリケーションソフトウェアの分野では、無償で作られたフリーソフトウェアが、コンピュータプログラムに利用されている。特に、多くの有志が参加する方式でソフトウェア開発を行う「バザール方式」は優れた方法とされる。

その他、昆虫学・天文学といった分野で、アマチュアは一定の役割を果たしてきた。その一方、大半のアマチュアは「プロが積んだ努力を知らず、自分勝手なルールを振りかざす」ので、学術的には「研究ごっこ」に過ぎないとも指摘される。

2. スポーツにおけるアマチュア
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アマチュアリズム#歴史}}報酬を目的に競技するのではなく、楽しみながらスポーツを純粋に愛好する人をアマチュアといい、その精神をアマチュアリズムという。

アマチュアリズムが根幹を成しているスポーツや、アマチュアのみによって行われているスポーツ種目などをアマチュア・スポーツと言う。対義語はプロフェッショナルスポーツ。

近代のスポーツ大会はアマチュアリズムによって発展してきた歴史がある。1896年に始まった近代オリンピックは参加資格をアマチュアに限定しており、オリンピック憲章の「アマチュア条項」が設けられた。人々はアマチュアリズムで大会に挑むことを喜びとしていた。各国のオリンピック委員会などの規定でも、国際競技連盟でもおおむね継承されていた。だが、1945年以降、流動する社会情勢やスポーツの水準の向上などによって、伝統的なアマチュアリズムの考え方では対応しきれなくなる事態が起きており、ついにはスポーツ界はアマチュア規定緩和の方向へと進み、1962年にはクリケットがアマチュア規定を廃止し、1968年にはテニスのウィンブルドン大会がプロフェッショナルにも開放された。1974年にはついにオリンピック憲章の「アマチュア条項」からもアマチュアに関する規定が削除された。

2.1. 歴史
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イギリスとアメリカ18世紀のイギリスのスポーツ界では「ジェントルマン」という用語がアマチュアと同義語として使われており、当時は「ジェントルマンでなければアマチュアでない」とされた。 「アマチュア」という言葉がスポーツに初めて取り入れられたのは、1839年にイギリスで行われたボートレースのヘンリー・ロイヤル・レガッタである。この1839年のヘンリー・ロイヤル・レガッタで決められた参加資格が、世界で初めてのアマチュア規定であった。規定が初めて成文化されたのは、1866年のイギリス陸上競技選手権大会である。労働者階級を排除する内容はなかった。

イギリスでもその後次第に労働者の社会的地位が向上し、労働者にもスポーツに参加するようになって、スポーツは大衆化へと進んでいった。

近代オリンピック近代オリンピックは1896年アテネオリンピックに始まったわけであるが、参加資格をアマチュアに限定していた。国際オリンピック委員会は、1901年に初めて各競技種目共通の規定を作ったが、その内容は次の3つに該当する者はアマチュアとして認めない、というものである。

金銭のためにプレーする者
プロと一緒にプレーする者
講師等もしくはトレーナーとして、金銭を得る者スポーツ競技で多くの人が競い合う場合、同じような資質を持っている人々では、年月をかけてトレーニングを十分に積んだ人が有利になる傾向がある。貴族や紳士は、領地などからの収入があり、生活に追われ時間を割く必要もないので、ふんだんにトレーニングに時間を割けるわけである。

上述のように、労働者階級もアマチュアとして、つまり趣味として、スポーツを楽しむことができるようになったわけだが、労働者階級の人がスポーツのトレーニングに日々の時間の大半を割こうとするようになると、生きるために必要な生活費をどのように得るか、という問題が生じることになる。

スポーツ競技の大規模な大会は、人々の注目を引く。注目が集まる場というのは、大抵 宣伝に利用される。国家権力者はオリンピックに着目し、国家の宣伝の場として利用するようになった。自国から参加させる選手に上位を多くとらせることで、見る人々に、その国の体制が優れている、という印象を植え付けようとした。ナチス・ドイツは、1936年のベルリンオリンピックをプロパガンダの目的に使った。

第二次世界大戦後になると、ソビエト社会主義共和国連邦などの共産主義諸国がオリンピックを宣伝目的に使い、それに対抗するように、アメリカ合衆国などの資本主義諸国も行うようになった。

社会主義国では、競技者の生活を補償する必要に迫られ、国家が養成する選手が登場し、米国では、奨学金によってスポーツに励む選手が登場し、他の多く資本主義国でも、スポンサーや企業の援助を受けてその代償として宣伝に使われる選手が誕生した。

たとえば「ステート・アマ」とはスポーツに専念できる環境を国家によって与えられた者であり、トレーニング期間中や競技者でいる期間は金銭は得ていないので一応は「アマチュア」ではあるものの、メダルを獲得すれば将来、競技者を引退後、一般人よりも恵まれた年金を与えられるなど別の形で金銭的見返りがあった。ステート・アマをアマチュアのカテゴリとして捉えてよいのかについては議論の余地が残る。同様にコマーシャル・アマチュアもアマチュアのカテゴリに入るのか議論の余地が残る。

1945年以降、流動する社会情勢やスポーツの「水準の向上」などによって、伝統的なアマチュアリズムの考え方では対応しきれなくなってきていた。ついにはアマチュア規定緩和の方向へと進み、1962年にはクリケットがアマチュア規定を廃止し、1968年にはテニスのウィンブルドン大会がプロフェッショナルにも開放された。

IOCは、ステート・アマに対する西側からの批判、更にプロ選手を出場させる事によって得られそうな経済的な見返りから、1974年にオーストリア首都ウィーンで開催された第75回国際オリンピック委員会総会で、オリンピック憲章からアマチュア条項を削除し、オリンピックの「オープン化」を図り、アマ/プロの区別なく参加できるようになり、アマチュアからプロへ転向する選手や、プロであることの宣言を行う選手が出るようになった。

2.2. 日本におけるアマチュア競技
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日本のスポーツ牽引してきた要素として学校スポーツと企業スポーツがある。これらはいずれもアマチュアスポーツとして発足したが、オリンピックと同じく現状でアマチュアである事に意味が見出せなくなっている。現状でもこれらがアマチュアスポーツであるという理解の仕方は存在するが、アマチュアの定義や学校スポーツ・企業スポーツの現状を無視したものであり、精神的にでクラシカルな認識、定義の方法である。

学校スポーツは高校や大学の体育会系で行われているスポーツである。特に後者については企業スポーツが整備されるまでは日本のスポーツの牽引役を担ってきた歴史がある。柔道などでは形式上企業スポーツに移行した選手でも実体は出身校などの学校スポーツで普段練習しているケースもある。現状においてはこれらのトッププレイヤーはスポーツで活躍する事を期待され入学を許可されていたり、その見返りとして学費や部費の免除が与えられている。これらは「スポーツ特待生制度」などと呼称されるが、これは経済的な見返りではなく、特に私立学校の選手はステート・アマの一種とみなされることもある。

企業スポーツは会社内の同好会やサークルとして始まったものである。1960年代以降全国規模のリーグ戦が実施されるようになって企業アマと呼ばれる形態が成立し、それ以前の大学スポーツに代わって国内スポーツのけん引役を担うようになった。企業アマとは社員・職員の福利厚生や健康増進、若しくは企業の対外的な宣伝効果を名目として、所属する企業から金銭的支援システムがあった。例えば就業時間内に練習をしても、あるいはスポーツ活動専業で社業に従事していなくても、就業したものと見なして賃金を払ったり、体育館やグランドの整備に会社からの金銭的支援があるという仕組みであった。こうした企業アマについてもステート・アマと同じく「アマチュア」と呼んでいいのかについて議論の余地が存在する。企業によるスポーツ活動はあくまでも企業メセナの一環であり、会社の業績如何、若しくは全体的な好不況の如何によって整理、廃止される事がある。リーグ自体が存在できなくなったという場合も想定できる。

西ヨーロッパで重要な位置を占めているアスレチッククラブ、スポーツクラブなどでの社会スポーツの形態は日本ではレクリエーションスポーツや習い事としては盛んである。チャンピオンスポーツ・トップレベルの選手育成をこの社会スポーツに主流をおいているのは水泳、アーティスティックスイミング、フィギュアスケート、体操、ゴルフなど一部の競技に限定されてきた。1990年代以降になってJリーグはこうしたスポーツクラブの形態を積極的に推奨した。また、バブル崩壊以降の景気後退の局面で、経済的な判断によって企業から放り出されたチームが積極的に企業スポーツから社会スポーツに転換する例も見られるようになった。こうした経緯によって、社会スポーツは既存の学校スポーツや企業スポーツに次ぐ第三のスポーツの場として、日本でも重要度が増してきている。Jリーグにおいては年代別チームの所有を義務付けており、また、これ以外にも女子チームやアマチュアチームを所有するクラブが存在する。またサッカーに限らず幅広いスポーツの普及、選手の育成に乗り出すクラブも存在する。Jリーグ主導のクラブは既に収入を得る仕組みを有しているためクラブ財政が許容する範囲で選手に支援する事が可能である。また、これ以外のスポーツクラブについてもトップレベルの選手を商業的に利用したり、クラブがスポンサーからの提供によって運営資金を得ている。この範囲の中で選手にお金をかけるのはJリーグクラブと共通である。また、柔道やレスリング、相撲などを除くマイナー格闘技、マイナー武道や武術の世界はトップレベルの選手育成も含め社会スポーツ中心で古くから行われている。この社会スポーツが「真のアマチュア」と捉えられているが、自らや家族の金銭的支援が多く、貧困層の参加が困難であり、スポーツ界における経済力での差別を生む要因および「スポーツの貴族回帰」との批判がある。

全てのスポーツが程度の差はあるが上記のような現状であると理解して構わない。トップレベルの選手はアマチュアでないことが多いが、アマチュアでなくてもオリンピックやその他国際大会には出場可能である。また国内大会でも国体やインターハイ、インターカレッジも出場可能な方向へ徐々に改められている。このため、アマチュアでないことに対して特段問題になる事はないため選手の実態についても問題にされる事はない。

2.2.1. 野球
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日本の野球では、日本プロ野球以外のものを総称してアマチュア野球にカテゴライズしている。この解釈は「プロフェッショナル以外は全てアマチュア」という二元論であり、この定義は他のスポーツと比べて極めて特異である。野球以外のスポーツについても学校や企業のスポーツが無条件でアマチュアであるという古典的な理解の仕方がまかり通るのは野球の影響するところが大きい。

この特異さは選手の実態がアマチュアでない高校野球、大学野球、社会人野球においてしばしば問題化する。選手の実態としてはこれらの野球においても他の競技の学生スポーツ、企業スポーツと変わるところはない。日本の野球が極めて特異なのはこうした選手の実態を完全に無視して「アマチュア」野球であると主張しているところに存在し、これは建前としてはアマチュア野球選手はあくまでも「アマチュア」であると主張するものである。このため実態と建前を分けて理解する必要に迫られる。

さらに特異なのは他のスポーツを掌握する組織の傘下に野球が属していないか、属していても対外的な大会に参加するための組織と国内大会に参加するための組織がバラバラであることなどから他のスポーツの基準や潮流が野球に関して全く適用されない事である。「アマチュア」の規定に関して既に日本の野球、独自のローカルルールになっているのは既に述べたとおりである。また、他のスポーツでは最近の潮流として「アマチュアでない」状態が追認されているが、日本のアマチュア野球では歴史的な経緯からプロ野球との明確な差異を求められる事はないが、急激なアマチュアリズムへの回帰が行われることがある。

2.2.2. ボクシング
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日本におけるボクシングの「プロフェッショナル」「アマチュア」も特異的な性格を持っている。カテゴライズとしてはdate=2013年8月}}日本ボクシングコミッション及び日本プロボクシング協会が関わるものを「プロボクシング」、日本ボクシング連盟が関わるものを「アマチュアボクシング」としているが、JBC/JPBAでは同団体が関係しない競技をすべて「アマチュア」、一方でJABFでは同団体が関係しない競技をすべて「プロフェッショナル」とみなしている。しかし、国内ではJBC/JPBA、JABFいずれも直轄しない競技団体も存在しているため第三者から見た場合見方によっては「プロフェッショナル」「アマチュア」双方に含まれると言う矛盾も発生している。

また、JBC/JPBAにおいては「プロボクサー」活動での報酬を受け取っていない選手やボクシングジムを所有して所属する選手を「社員」として雇用する企業も存在しており、実態としては他のスポーツにおける「アマチュア」と「プロフェッショナル」が混合しているとされる。

2.2.3. ゴルフ
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ゴルフの場合、プロゴルファーとしての資格だけでなくアマチュア資格も存在し、日本では日本ゴルフ協会が管理している。ゴルフに関して報酬を受け取るなどの、アマチュア資格規則への違反行為があればアマチュア資格を喪失し、「プロでもアマチュアでもない」状態となる。

3. スポーツ以外
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3.1. 将棋
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将棋においては、日本将棋連盟や日本女子プロ将棋協会などに属する棋士、女流棋士が「プロ」でそれ以外の者が「アマチュア」となっており、いわゆるアマチュア棋戦の参加権は後者に限定されている。ただし、プロを目指して奨励会に入ったもののプロになれなかった元奨励会員がアマチュア棋戦に参加することやアマチュアのトップレベルがプロ棋戦に参加することは普通のことである。かつては将棋連盟所属ではなく賭け将棋によって生計を立てていた真剣師という職業も存在していた。現在では真剣師という職業はなくなり、女流棋士の一部を除いてプロ棋士は対局と普及活動によって生計を立てておりかつてのように副業やスポンサーからの支援に頼っている棋士は存在しないため、プロとアマの境界線は「対局で報酬を受け取れる者がプロ、それ以外がアマ」という古典的分類に落ち着いている。

ただし、境界線が明確となったことは必ずしも「プロとアマチュアの垣根がある」ことを意味するものではない。81Dojoや将棋倶楽部24などといったネット将棋の普及により、アマチュアとプロが対局できる環境となっており、ネット将棋で腕を上げたアマチュアがプロ入りした例や、奨励会員がネット将棋を練習の場とする例もある。さらに、プロの棋戦にあるアマチュア枠から出場したトップアマがプロ棋士と互角以上の戦いを見せる例もあり、特例として瀬川晶司のプロ編入試験が行われ、さらにはプロ編入試験が制度化されるに至っている。

よって2019年11月現在における一般的解釈では、「日本将棋連盟」または「日本女子プロ将棋協会」に所属する「棋士」・「女流棋士」が「プロ」と定義され、逆説的にそれ以外の者が「アマチュア」と考え得る。

3.2. 無線
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無線通信をアマチュア無線局が開拓・開発していったという歴史的経緯もあって、国際電気通信連合による国際電気通信連合憲章上の無線通信規則や、日本の電波法制上もアマチュア無線が位置づけられており、周波数帯や、国家資格であるアマチュア無線技士による無線従事者免許証制度も、商用の業務無線とは別個に存在する。

電波法に「アマチュア業務」とあるように、行動により区分される。つまり、アマチュア無線かどうかは属人的なものではなく、無線従事者を職業として行う人であっても容認されているものであればアマチュア無線を行うことができる。

また電波法にあるとおり、日本国においてアマチュア無線は業務であり、日本の無線通信においてのアマチュアは非営利無線業務を行うプロフェッショナルである。

アマチュア無線家は災害時に活躍し、たとえば日本では阪神・淡路大震災や東日本大震災など、大規模災害時などにおける非常通信などでは、重要な役割を担っている。

そして日本アマチュア無線連盟により、[1]の支援や、趣味の範疇における無線活動の活性化が行われている。

3.2.1. アマチュアコード
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日本アマチュア無線連盟では、「アマチュア」に対して以下の定義を行っている。

アマチュアは、良き社会人であること
アマチュアは、健全であること
アマチュアは、親切であること
アマチュアは、進歩的であること
アマチュアは、国際的であること以上の5項目を、アマチュア無線家に提唱している。

3.3. 音楽
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クラシック音楽の演奏を趣味とするアマチュアの演奏家が自主的に集まって活動する管弦楽団を、アマチュア・オーケストラと呼ぶ。

クラシック音楽以外ではアマチュアによるバンド活動があるほか、吹奏楽団、合唱団、和楽器の演奏など各種の団体・個人が存在する。

いずれも演奏により報酬を得る目的ではないため、活動資金は「団費」として参加者自身が拠出したり、チケットの自主販売や寄付を募る等によって賄う。

日本全国のアマチュア・オーケストラ活動を促進するため、1972年に日本アマチュアオーケストラ連盟が結成されている。

3.4. 関連語
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セミプロ
ボランティア
プロボノ

4. 脚注
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4.1. 注釈
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4.2. 出典
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5. 関連項目
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アマチュアリズム
近代オリンピック
将棋のアマチュア棋戦
囲碁のアマチュア棋戦
特待生
マニア
サブカルチャー
おたく文化
同人誌
なろう系
市民ジャーナリズム
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