ホームセンター

ホームセンターとは、主として日用雑貨や住宅設備に関する商品を販売する小売店の業態である。

1. 主な取扱い分野
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DIY ：家庭の設備機器などの小修理や改造などを使用者自身が行うこと。
BIY ：家庭の設備機器などを使用者が購入し、専門業者に取り付けを頼むこと。
SIY ：家庭の設備機器の選び方・専門業者の選定方法などの助言を得ること。
さらに、近年では家のリフォームの窓口としての機能が注目されている。具体的に販売されている商品として、下記のようなものがある。大型店では、本職の大工や配管工事などの業務用の要求にも、ある程度までは対応できる品揃えを持つ場合もある。

DIY関連
木材、釘、配管材、水栓、便器、ねじ、ボルト、ナット
建材
工具、電動工具、塗料
作業着、作業用品
アンテナ製品
自動車用品
エンジンオイル、バッテリ、などの消耗品
LEDライト、電源ケーブルなどの電装品
カーオーディオ、スピーカー、カーナビ
自動車用品専門店との競争が激化している。
広い意味での家庭用品
ホームファニシング：家具・カーテン・カーペットなど商品だけではなく、その組み合わせを提案する販売方法が求められるようになった。
電気製品、ガス器具
一般の電器店や家電量販店ではほとんど扱っていない電材関係の扱いがあるが、一般電気製品については乾電池、電球、蛍光灯などの消耗品や白物家電、照明器具、健康・美容器具や小型、中型のテレビ、ラジオ、ラジカセに限られる。
生活雑貨・日用品
清掃用具、洗濯用・清掃用洗剤
調理用具、食器類
文房具、事務用品
トイレットペーパー、ティッシュペーパー、紙おむつ、生理用品
時計
消火器
喫煙具：ライターや灰皿など
合鍵作成サービス
衣料品
ファッション性の薄い衣料、肌着、下着など
靴
食品
カップめん、レトルト食品、菓子、清涼飲料水、米
酒類
日本酒、ビール、焼酎など
書籍
雑誌、漫画、地図など
レジャー用品
テント、バーベキュー用火鉢、木炭などアウトドア用品
ペット関連商品
ペットフード
おもちゃ
首輪、爪切りなど
犬・猫・ハムスター・鑑賞魚などの生体
園芸用品・農業資材
鉢植え、樹木・野菜などの苗
肥料、用土、プランター、植木鉢
農業用フィルム
農薬
農業機械
灯油以下のような3分野ととらえることもある。

HI：住まいと暮らしの改善を目的とした、ホームインプルーブメント - 木材、建材、道具工具など、元来のホームセンターの商品分野。金物店の大型化といえる
HK：日常的な家庭生活に不可欠なハウスキーピング - ドラッグストアや薬局が扱っていた商品の取り込み分野で、日常購買のうち生鮮食料品でないものを抱え込む。米、ペットフードなど嵩高品、重量品も取り込むようになってきている。
CL：カー・レジャー - 自動車関係、キャンプ用品など、隣接する専門分野からの取り込み。スポーツ用品店、自転車店の大型化といえる。

2. 日本における歴史
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2.1. 1960年代
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1968年に、岩手県盛岡市の斎清金物店が小売部を分離し[1]を設立。日本で最初にホームセンターという名称を使ったという。

1969年に、アメリカ合衆国のハードウェアショップをヒントにしたジュンテンドーが島根県益田市に、ハウジングランド順天堂駅前店を開店。

同年9月には、村内ホームセンターが東京都八王子市に開店。ロードサイド型店舗で巨大な駐車場を備え、家具を中心として絨毯、照明などのインテリアをモデルルームのようにそろえた。展示だけではあったものの当時は珍しかった外車も並べられ話題を呼んだ。ただし、近年の日本で使われる「ホームセンター」が指す形態とは若干趣が異なる。

2.2. 1970年代
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日本で最初の「現代の」ホームセンターであるともいえるドイトの与野店が1972年に開業した。1975年8月 - 群馬県山田郡大間々町にセキチュー1号店を開店。

1976年、石黒ホーマの第一号店である中園店が北海道釧路市にオープンした。また、専門外の事業者も参入していた。

2.3. 1980年代
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大規模小売店舗法で店舗面積が規制されたため他の業態が切り捨てた分野を取り込んで、バラエティストア化した。コールドチェーンの確保が必要な生鮮食料品や、流行に左右されやすいファッション衣料品以外の多種多様な商品を扱うようになった。

郊外のロードサイドの工場跡地などへ、広い売り場面積、多台数の駐車場でのチェーン展開が始まった。薬剤師の常駐が必要なドラッグストアや、地元商店街との調整が難航した総合スーパーマーケットに比べ出店店舗が多かった。

2.4. 1990年代
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食品スーパーマーケット・ドラッグストアとともにネイバーフットショッピングセンターに出店することが多くなった。

大手事業者への集中や、小規模事業者の廃業・業態転換が目立つようになった。

2.5. 2000年代
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大規模小売店舗立地法の施行により、都市近郊や郊外での他の業態との競争の激化が起こり、各企業ごとに違った戦略がとられるようになった。

農業や工務店向けの業務用需要を取り込む。PRO需要専門店の展開。
地価の下がった都心部へ出店する。
農村部への出店が可能な小型店舗の開発。
100円ショップをテナントとして導入し雑貨を任せて、DIY・BIY・SIYに特化する。
生鮮食料品を取り扱ってスーパーセンターとなる。
1,000m2を少し下回る小型店の展開と、10,000m2を超える大型店の展開の併用

2.6. 2010年代以降
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多くのホームセンターが創業者からの後継者への代替わりの時期を迎え、ニトリホールディングスによる島忠買収、アークランドサカモトによるビバホーム買収、カインズによる東急ハンズ買収のようにホームセンター大手も巻き込んだ業界再編が起きるようになった。

3. 日本のホームセンター
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会社名店舗数・年間売上高
太字が売上高が大きな10社五十音順、系列下の店は親会社に含む。

3.1. あ行
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アイリスプラザ15店舗85億4500万円：アイリスオーヤマグループ。
 アークランズ
ビバホーム
アヤハディオ 26店舗/321億円
 アレンザホールディングス：バローホールディングスグループ。
ダイユーエイト
日敷
タイム 16店舗
ホームセンターバロー 36店舗。元はバローホールディングス傘下だったが、バローホールディングスとアレンザホールディングスの経営統合に伴い、2019年4月よりアレンザホールディングス傘下となる。
アント4店舗/33億円
イオン九州47店舗
一号舘5店舗
いない 22店舗185億円
ACデコール…旧ホームセンターナカイ。現、アクサス関連会社だが事業は大幅に縮小。
エンチョー 34店舗460億円
おうちDEPO　19店舗51億円　-Olympicグループ

3.2. か行
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カインズ
ハンズ66店舗/876億円
片倉工業
菅文岩手県二戸市 11店舗 82億円
嘉穂無線60店舗340億円
カンセキ 29店舗316億円
コーナン商事
日曜大工センターまるちょう
ビーバートザン10店舗
ドイト10億円
コメリ
ミスタージョン
ヤマキ：コメリ傘下となった後、2009年4月コメリへ吸収合併
キッコリー

3.3. さ行
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西條
サンデー105店舗/493億円
ジョイ
島忠 ： ニトリグループ
関西島忠、関東島忠、島忠ホームズの3社は2007年9月に島忠に合併
ジャスト
ジュンテンドー138店437億円
ジョイフル本田
ジョイフルエーケー4店舗/186億円：キムラグループ
スーパーセンターシマヤ5店舗
スーパーバリュー
セキチュー453億円 JASDAQ：9976

3.4. た行
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テーオーリテイリング20店舗
DCMホールディングス株式会社
DCM株式会社
DCMカーマ
ホームセンタータテヤマ
ホームエキスポ
DCMダイキ
ホームセンターサンコー
オージョイフル2009年3月、ダイキに吸収合併された 27店舗262億円
株式会社オーマート
株式会社ジョイフル朝日
DCMホーマック
ホーマックニコット
DCMサンワ
DCMくろがねや 20店舗 163億円
DCMニコット
ケーヨー
ニック産業
チャンピオン

3.5. な行
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ナンバホームセンター
ナフコ
ニシムタ
西村ジョイ

3.6. は行
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ハンズマン11店舗
ひらせいホームセンター
フジタ産業3店舗
フタガミ17店舗
PLANT
ホームインプルーブメントひろせ 20店舗
ホームセンターアグロ14店舗 139億
ホームセンターアント　　4店舗
ホームセンターサンコー15店舗
ホームセンターセブン 8店舗
ホームセンターバロー 38店舗
ホームセンターみつわ 10店舗
ホームピック 20店舗
ホームワイド イオン九州

3.7. ま行
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マキバ
ムラウチホビー
メイクマン
モリスホームセンター

3.8. や行
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ヤサカ
ヤスサキ
山岸
山崎
山新 21店舗
ユニリビング
祐徳自動車 20店舗
ユーホー21店舗 260億円

3.9. ら行
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ロイヤルホームセンター52店舗

3.10. わ行
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綿半ホールディングス
綿半Jマート14店舗179億円
綿半ホームエイド 14店舗

4. 売上上位
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売上高1,000億円以上の大手10社の売上序列は、合併、資本系列など捉えにくい側面もあるが、おおむね下の表のとおりである。2018年までは、2006年9月にホーマック・カーマ・ダイキが経営統合したDCMホールディングスが売上高で首位であったが、2019年度にはカインズが首位に立ち、2021年度まで首位を維持している。



5. 脚注
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5.1. 注釈
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5.2. 出典
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6. 関連項目
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ロードサイド店舗
複合商業施設
スーパーセンター
金物

7. 外部リンク
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