女子教育

date=2021年2月}}女子教育は、女子に対する教育のことである。

女子は人間であり、本質的には、女子教育は教育の基本原則である「人間の可能性を一人一人の中から引き出し、能率的・効果的に成長を促す」ものであるべきであるが、諸要因によりこの原則は達成されていない。また、女子が人間であるからといって、男女の性差を無視してまったく同じ教育を施してもよいとは一概にはいえない。保健体育などがその例とされる。

1. 世界の状況
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1.1. 欧米
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中世ヨーロッパでは修道女学校が存在したが、修道女の育成が目的であり、一般庶民の女性が教育を受ける場は存在しなかった川畑・浅井 編。この頃、イタリアの

フランスでは14世紀に女子教育論の文献が出され、フランス革命期にはシャルル＝モーリス・ド・タレーラン＝ペリゴールやコンドルセらが女子教育を支持した平塚。1850年3月15日の法律によって女子初等教育が義務化され、1880年12月21日の法律によって女子中等教育体制が確立した。教育者エリザ・ルモニエは1862年にフランス初の女子職業教育学校を設立した。

ドイツではフランスに影響を受け、17世紀末にフランケ学院に女子の中等教育機関が設置された平塚。また同時期の教育学者・コメニウスは以下のように述べ、男子同様に女子にも教育が必要であると主張した。

18世紀前半にはイギリスのダニエル・デフォーが「この世界で最も野蛮な習慣の一つは、女子の学問の利益を否定することだ」と主張した。一方でサミュエル・ジョンソンは「男というものは、一般には、食卓の上で御馳走にありつける方が、自分の妻がギリシア語を話すことよりも喜ぶものだ」といったようにすべての人に女子教育の必要性・重要性が一般認識であったわけではなかった。アメリカでは、1833年にオベリン・カレッジが男女共学を採用、1841年に同校が大学がBachelor of Artsの学位を与えるなど世界的に見て女子への高等教育の門戸を開いたのは早かった。イギリスで大学が女子の入学を認めたのは1841年でロンドン大学のクインズ・コレジが最初である。

1.2. アフガニスタン
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2021年、かつて自由な女子教育を否定していたターリバーンが復権。教育相は会見の中で女子教育の必要性を否定しなかったが、中等教育ではイスラム法に沿って男女別に教育の場を分ける必要があること、女子の通学には自動車などの男子と異なる通学手段を確保しなければならないこと、こうした教育環境を整えるには資金が圧倒的に不足していることを説明。女子中等教育の再開の目途が立たない状況となっている。

その後、女子中等教育は再開されないまま、2022年3月には中等教育を受ける7年生以上の女子生徒の復学を禁じたほか、同年12月には女性の大学教育の停止を決定。実行に移した。

1.3. アラブ諸国
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アラブ諸国では2010年現在も女子教育が十分とはいえず、非識字が広がっており、2010年10月28日にはアラブ連盟の付属機関であるアラブ女性機構の第3回会議の場で女性への教育・訓練に力を入れるよう呼び掛けられた。また、女子教育への関心が女性の就業や社会発展に必ずしも結び付いていないことも問題視された。

1.4. 女性の識字率
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識字率は特定の国や地域の総人口に占める「識字者」の割合であり、経済・社会の発展と密接に関連する数値とされる。ただし、「識字者」の定義が国によって異なり、読み書き能力を問う場合、自己の名前を書けるかを問う場合などさまざまで、日本では就学率をもって識字率と見なしている。ゆえに、一概に比較できないことに注意を要する。

二宮書店発行の『データブック オブ・ザ・ワールド 2011年版』によれば、男性の方が女性よりも識字率の高い国が多いが、いくつかの国では女性の識字率が男性を上回っている。

以下に女性の識字率が男性の識字率より高い国を列挙する。なお、1990年の統計では、日本の女性識字率は99.7%、男性識字率は99.9%である。



2. 日本の状況
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2.1. 明治以前
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江戸時代は寺子屋が興隆を極め、江戸時代末には就学率は7割を超えた。女子限定の寺子屋もあったが多くは男女共学で多くの女子が「読み・書き・そろばん」の教育を受けた。上流階層の女性には読書、習字、和歌、女礼、琴、生花、茶、絵画などが身だしなみとして学ばれていた。

2.2. 明治維新後
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2.2.1. 国の指針と教育制度
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国民皆学を目指した1872年の学制には、女児小学校もあり、尋常小学校の教科のほかに手芸も教えた。1869年のジョン・スチュアート・ミル『Subjection Of Woman』がイギリスで出版され、西欧で婦人解放運動が叫ばれ始め、日本でも1874年には森有礼が女性の地位向上を謳う「妻妾論」の連載を始めた。

女子の高等教育は教員養成から始められた。1874年に女子師範学校が設立される。女子中等教育制度が確立されると、師範学校令により初等学校の教員を養成する女子師範学校と、高等女学校令により普通教育および実践教育を実施する高等女学校によって担われた。

高等女学校令の実施以降、特にキリスト教宣教師、私学人による女子教育が振興され、科学、技術、地歴教育、習字、手芸、家政、体錬も加わったが、その基本とされた理念は良妻賢母であった。

女子児童の就学率はなかなか上がらず、1893年の「女子教育ニ関スル件」によると、学齢児童のうち修学者は50%強であり、女子に至っては15%しかなく、女児の就学率向上のために、保護者にもっと就学を働きかけ、地方の情況によっては女子のための実用的教科として裁縫を加えることを推奨した。

明治30年代になると、日本女子大学校などの私立の女子高等教育機関が設けられ、1903年専門学校令が施行される。私学はいずれも旧制女子専門学校であり、女子は大学教育から疎外されていた。その後、大正年間には女子の高等教育振興の声も大きかったが、これについて「昔は男を立てるために女子への就学限度があった。これは一般男性の魅力を高めるために女子は大学では就学を認められなかった。」といった意見もある。

旧制大学には女子大学として設置されたものはなく、大学レベルの教育を受けるためには一般の大学に入学する必要があった。「女子教育刷新要綱」により、旧制大学が正式に女子学生を受け入れた1946年、東京大学では全入学者1026名中女子生徒は19名で全体の1.9%、京都大学では入学者1505名中17名で全体の1.1%だった。なお戦前の学制では、女子学生は大学の進学課程とされていた旧制高等学校に入学することができなかったため、女子学生が大学に進学するには女子高等師範学校、女子専門学校から進学した。

2.2.2. 官立・公立学校の動き
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1872年には官立女子教育機関として東京女学校が新設されたが、西南戦争による経費削減のため1875年に廃止され、同年に田中不二麿の建白により、東京女子師範学校が開校された。1883年には同校の予科に替わって、高等普通科として付属高等女学校が設置され、1885年には学習院女子部が学習院から独立した。

1890年には女子高等師範学校が設置された。

また、1923年に福岡県女子専門学校が開校したのを皮切りに、各自治体により公立女子専門学校が設置されていった。

2.2.3. ミッションスクールの動き
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16世紀以来禁教令が敷かれていたが、開国が始まり、1858年の安政五カ国条約により、1859年に箱館・横浜・長崎が、1868年に神戸が、1869年に新潟が開港した。これらの外国人居留地において、江戸幕府、明治政府は条約港での外国人の信仰の自由を認め、宣教師の来日を許可した。1873年の布告により禁教令は解かれ、キリスト教宣教師の来日やキリスト教徒による教育活動が可能となる。

富国強兵政策を唱える明治政府は女子教育の整備に消極的であり、男子のための中学校設立が優先され、女子のための中等教育機関は後回しにされた。良妻賢母の育成を求め、キリスト教教育を認めない国と、ミッション系の学校との間には常に軋轢があった。そこで日本における女子教育の先鞭を付けたのがキリスト教各派の宣教師たちだった。明治初期に創設された女子中等教育校で、ミッションスクールが日本人により設置された学校より多いのはこのためである。

1869年、アメリカの宣教師らが東京を視察し、ミッションスクール「カロザース塾」を開校、現在の女子学院中学校・高等学校の源流となる。

1870年、米国改革派教会が婦人伝道師メアリー・キダーを派遣しフェリス女学院を創設する。

1871年には、1861年から横浜に滞在していたジェームズ・H・バラの要請に応え、米国婦人一致外国伝道協会  のメアリー・プラインらにより〈ドリーマス・スクール〉が設立される。

カトリック教会のローマ教皇庁は、日本の鎖国期を通じて日本への再宣教の方策を模索していた。19世紀半ばの開国の兆しに伴い、パリ外国宣教会に日本への宣教師派遣を依頼した。

1872年にはサンモール修道会のシスターがフランスから来日し、1875年築地明石町に語学学校を設立している。

1873年、アメリカン・ボードから派遣された女性宣教師イライザ・タルカットとジュリア・ダッドレーが神戸の宣教師団の支援の元に私塾を開校。

1874年、アメリカ・メソジスト教会牧師、M・Cハリスメリマン・ハリス夫妻により、函館市に日々学校  が設立される。

1875年、米国聖公会宣教師エレン・エディが、大阪市川口居留地に「エディの学校」設立。

1875年に正式な孤児院として認可された「仁慈堂」を基に1900年、横浜山手88番に一般の子女を対象にした横浜紅蘭女学校が開校した。

1877年、米国聖公会の宣教師チャニング・ウィリアムズとその協力者であるクレメント・T・ブランシェ長老により東京都文京区湯島に「立教女学校」が設立される。

1877年、フランスから来日したショファイユの幼きイエズス修道会の修道女4名が神戸で孤児養育を開始し、1884年、川口居留地に信愛女学校を創設する。

1878年、函館にシャルトル聖パウロ修道女会フランス人修道女3名が来日し、1881年に東京神田猿楽町に学校を設立。これが現在の白百合学園である。

1879年、イングランド国教会の宣教組織、東洋女子教育協会  からの女性宣教師ミス・メアリー・J・オクスラドが大阪川口居留地4番に永生女学校を開校。

1879年、米国メソジスト監督教会婦人外国伝道協会の宣教師エリザベス・ラッセルが長崎市東山手16番館に「女学校」を開校。

1880年、ハリエット・ブリテンにより横浜山手48番に「ブリテン女学校」が設立される。

1884年、カナダ・メソジスト教会婦人伝道会社から派遣された宣教師ミス・カートメルにより麻布鳥居坂に東洋英和女学校が設立される。

1884年、米国カンバーランド長老教会外国宣教局により、大阪川口居留地にウヰルミナ女学校が開校した。

なお、男子の最初のミッションスクールは、1871年、チャニング・ウィリアムズ主教が築地居留地に開校した私塾である。次いで創設されたのは、1878年にジュリアス・ソーパーが築地1丁目に設立した男子校「耕教学舎」である。

キリシタン時代の日本において活躍したイエズス会は、「日本にカトリック高等教育機関を」という教皇庁の求めによって明治の終わりになって来日し、1913年に上智大学を開いている。

2.2.4. 日本人による私学の動き
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日本人による女子の中等教育は明治初期は私塾的な学校が主体となっていた。日本人による私立女子でこの時期最も古いのとしては跡見花蹊によって設立された私立跡見学校が挙げられる。

1899年の高等女学校令の実施前から、政治家や実業家などの先覚者が女性のための私学を興す動きが始まる。自立した女性を育てるために、1886年共立女子職業学校、1888年東京女学館、西本願寺派により相愛女学校、1908年大妻コタカによる私塾が開校した。

東京女学館の前身となる女子教育奨励会は、1887年に渋沢栄一や伊藤博文らが発起人となって設立した。欧米の貴婦人と対峙できる日本女性の育成を目指し、女性の社会参加と国際化の教育を推進した。

その後、下田歌子によって設立された実践女学校・女子工芸学校、戸板関子によって設立された戸板裁縫学校・三田高等女学校がある。

高等教育においては、1903年専門学校令が施行され、私立女子でも高等教育を提供する学校が設置されるようになる。

成瀬仁蔵により1901年に日本女子大学校が設置されたのを皮切りに、横井玉子によって設立された私立女子美術学校、ミッション系の聖心女子学院専門学校、東京女子大学、鳩山春子によって設立された共立女子専門学校、津田梅子によって設立された女子英学塾を前身とする津田英学塾がある。

1912年には、医歯薬系の教育を目的とする東京女子医学専門学校が吉岡弥生により設置されたが、医歯薬系の女子専門学校は第二次世界大戦期になるまで長く私立の学校のみであった。

第一次世界大戦後、女子教育に目を向ける者が現れるようになり、これが東京女子大学、恵泉女学園である。

1923年、関東大震災が発生。東京を中心に復興への願いを女子教育に込めた動きが現れた。これが川村学園、桜蔭学園である。

1929年、明治大学が「法律、経済及商業等の学識を授くる」ことを目的とする専門部女子部を設置。同部からは中田正子、石渡満子などを輩出。



2.3. 第二次大戦後
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第二次大戦後、教育基本法と学校教育法が施行され、アメリカ教育使節団報告書が男女共学を打ち出し、公立学校の共学化が進んだ。公立高等学校においては、2019年現在、栃木県、埼玉県、群馬県で男女別学校が多くある他は、他のすべての都道府県で共学である。旧教育基本法の第五条「男女は、互に敬重し、協力し合わなければならないものであつて、教育上男女の共学は、認められなければならない。」は2006年12月22日の改正で、戦後十分に達成されたものとされ、削除された。

かつての旧制女子専門学校は新制大学に相当し、多くの女子校で系列の女子大学の設置が行われた。

一方、中等教育においては、戦後に新設され現在も女子校である学校は数少なく、例えば東京都では、聖ドミニコ学園中学校・高等学校、東京純心女子中学校・高等学校、白梅学園高等学校、白梅学園清修中高一貫部、フェリシア高等学校しかない。

このように、戦後の女子教育は、高等学校における職業専門の課程・短期大学・女子大学と、私学を中心として発展してきた。

良妻賢母教育の最たるものであった家庭科が男女共通科目になったのも、戦後間もない頃であった。

大伴茂は「日本天才児の心理学的研究」を発表した。この論文は1926年から1950年にかけて関西地方・中国地方を中心として知能指数  140以上の小中高校生を調査し、そこに掲載されているデータを読み取ると男女比では女子の方が少なく、低学年から高学年になるにつれてIQの高い女子が減少するような傾向が読み取れる。このことについて日本女子大学助教授の吉田正昭は私見として「『女の子だから』ということで、周囲も手加減し、本人も安きについてしまう従来の"女子"教育の思想が禍いしているためではあるまいか」と述べている。

日本国との平和条約と日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約が締結された頃より、いわゆる逆コースの風潮が高まり、家庭科の女子のみ必修化推進、高等学校のクラス編成を男女別にするなどの動きが現れた。1959年に文部省が発表した『わが国の高等教育』では「女子労働力に対する社会的要請が高まりつつあることも関連して、今後の女子の高等教育には、いろいろ検討すべき問題が含まれている。」と書かれたが、1960年代に女子の高等教育への進学率が上昇した際には「女子大生過剰論」が盛んに叫ばれ、文学部や薬学部が女子に多数派を占められている現況では学問的水準の低下は余儀なし、と非難する動きがあった。女子の大学生就職戦線からの締め出しもあった。ただし、当時の女子進学率は22.5%で、ソビエト連邦の42%、フランスの41.5%、アメリカの38%と比較しても高い値ではなかった。この頃には中等教育段階でも技術家庭科において「男子は技術、女子は家庭」という方針が明確化され、女子高校では保育士・看護師不足を補うことを目標とした家庭科・看護科・保育科が新設され、「女子の特性」を強調するいわば男女差別の様相を呈するに至った。また、1965年6月には、2歳の女児が交通事故で死亡し損害賠償を求めた裁判で、裁判所は「女子は25歳で結婚するものとされていることから、賠償すべき金額は、中学卒業から結婚するまでの10年に見込まれる利益分であるべき」という判決を下した。これは、結果的に女児への賠償は男児よりもはるかに安いものとなった。

しかし、1986年4月1日に施行された「男女雇用機会均等法」とともに女性の社会進出が進み、女子教育のあり方も変化してきている。

2.4. 今日における意義
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今日では女子教育は歴史的使命を終えており、女子だけに門戸を開放した教育機関は男性差別的であるという意見も現れつつある。また女子校でも、少子化や長引く不況の煽りを受け、男女共学に移行する学校が増加している。

このような社会情勢の中でも女子校として女子教育を継続する学校では、それぞれ女子教育の必要性を訴えている。例えば、名古屋女子大学などを運営する学校法人越原学園は、創立者の越原春子が定めた学園訓「親切」に則り、変化する社会の中で女性としての見方・考え方を生かし、自己実現するために女子教育が必要であるとしている。愛徳学園小学校・愛徳学園中学校・高等学校を運営する学校法人愛徳学園は、「今だからこそ、女子教育」と銘打ち、女性として逞しく生きる人の育成に努めている。また明治期に設立された女子教育奨励会を21世紀版として再生した特定非営利活動法人女子教育奨励会  は、「停滞した日本には女性の活力が必要」であるとして、2001年に発足した。同会は東京女学館に事務所を置き、女性のリーダーシップの育成を目指している。

3. 脚注
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3.1. 注釈
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3.2. 参考文献
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4. 参考文献
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一番ヶ瀬康子  "わが国における女子の大学卒業生の雇用状況について－資料紹介を中心に－"『日本の女子教育』pp.136-155.
一番ヶ瀬康子  "これからの女子教育"『現代女子教育批判』pp.9-52.
一番ヶ瀬康子  "現代日本の婦人の地位－その主体的考察－"『現代女子教育批判』pp.140-152.
中沢佳子「女性目線で支援に幅」中日新聞、2011年4月30日付朝刊、1ページ
二宮書店編集部 編『データブック オブ・ザ・ワールド 2011年版』二宮書店、2011年1月10日、479pp. ISBN 978-4-8176-0346-3
吉田正昭  "優秀児の研究－女子教育との関係で－"『日本の女子教育』pp.42-67.
橘木俊詔 『女性と学歴』 勁草書房、2011年　ISBN 978-4-326-65366-9
和書

5. 関連項目
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女学校
高等女学校
旧制女子専門学校
日本の学校制度の変遷
女子大生
女大学
女紅場

教育改革
男女共学
男女別学
高田敏子
津田梅子
下田歌子

6. 外部リンク
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[1]
[2] - Yahoo!百科事典
[3] 　韓韡、 国際日本文化研究センター『日本研究』第48集, 2013.9.30
[4]福島四郎著、婦女新聞三十五年記念会、1935.05