白木屋 (デパート)

白木屋は、東京都中央区日本橋1丁目に存在した江戸三大呉服店のひとつで、かつ日本の百貨店の先駆的存在のひとつである。江戸時代創業だったが、昭和に入り、東急グループ傘下となった。1967年に東急百貨店と合併し、商号・店名ともに「東急百貨店日本橋店」へと改称した。その後、1999年1月31日に閉店、336年の歴史に幕を閉じた。跡地にはコレド日本橋が建設され、2004年3月30日に開業した。

日本国内では商号は消滅したが、アメリカ合衆国ハワイ州ホノルルのアラモアナセンターでは、かつてのアラモアナ店が「シロキヤ・ホールディング・LLC」として2020年まで営業を続けていた。

1. 歴史
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1.1. 材木商から江戸三大呉服店へ
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初代大村彦太郎可全が、慶安年間に京都の寺の内に材木商として白木屋を開いたのが始まりである。

初代大村彦太郎の母方の河崎家は近江国の材木商であり、その商売を手伝ったあと、白木屋の屋号をもらって独立して開いたものであったが、独立・開業した直後は白木屋を名乗っていなかったとされている。

また、初代大村彦太郎の父である大村道与も同様に河崎家の支援を受けて京都で「菊屋」の名で材木商を営んでいたとされており、その再興を図る形にもなっていた。

この京都の白木屋は材木商の傍らで木綿類や日用品の販売も手がけており、このことがのちの呉服店へつながることになった。

初代大村彦太郎は江戸の繁華街へ出て商売を行うことに早くから強い意欲を燃やし、寛文2年8月24日に日本橋通り2丁目に間口一間半の小間物商としての白木屋を開いた。

開店から3年後の寛文5年に当時の一等地であった日本橋通り1丁目に移転し、近隣を買収しながら徐々に店舗の拡張を進めていった。

また、寛文8年には羽二重地の販売を始め、延宝6年には縮緬・毛氈・紗・綾等の販売も手がけるようになり、延宝7年に晒木綿、天和元年に木綿羽織地に着尺麻と徐々に取り扱い品目を拡張し、呉服太物商の仲間入りを果たした。

その後、貞享元年には店を拡張したほか、貞享3年には高級品とされていた郡内縞を売り出し、宝永元年には贅沢品の毛織物を含めた一般呉服物を売出すなど江戸の町人文化の開花に合わせて販売品目を広げ、越後屋や大丸屋と並んで江戸三大呉服店のひとつに数えられる大店に成長した。

享保期以後、数度の類焼、洪水、飢饉に遭遇したが、宝暦元年には市ヶ谷店を開いた。しかし、天保の改革の奢侈禁制により呉服店の繁栄も低迷し、白木屋も幕末期より京都本店・江戸店ともに莫大な借財を負って経営困難に陥り、京都から千両もの資金援助を仰いだ市ヶ谷店は慶応4年に閉店、続いて名古屋店、富沢町店も閉店した。

1.2. 百貨店への転換
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1878年に建設された土蔵造り2階建ての店舗を増改築し、1903年10月1日に和洋折衷の3階建ての店舗として新装開業した。

この新装開業の際、木馬やシーソーなどを備えるとともに蕎麦屋や汁粉店、寿司店などの飲食店も出店する遊戯室を設けており、販売方式の面で百貨店化するとともに、飲食店を併設するという面でも百貨店の先駆けとなった。

この新装開業に際して電話受付係として女性店員を採用したほか、1911年10月1日に一部5階建てに増築して新装開業した際に伝統的な呉服店の営業形態だった座売りを廃止して全面的に陳列式に切り替える、少女音楽隊が常設されて演奏を行うなど、さまざまな新機軸を他の百貨店に先駆けて導入している。

1.3. 関西での店舗展開
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1893年には大阪・心斎橋筋に大阪出張店を設置して大阪進出を図り、1920年11月1日に阪神急行電鉄梅田駅ビル1階に182m2の梅田出張店を開業し、1921年10月1日には心斎橋筋の出張店を閉鎖する代わりに堺筋備後町の角に3,075坪の大阪支店を開設して東京と大阪で百貨店を2店舗展開するようになり、この大阪支店では床面を木タイル張りにして日本の百貨店として初めて一般客の土足入場を行った。

このうち、阪急電鉄から招致されて出店した梅田出張店は食料品や日用雑貨の販売を行って好調な売り上げを上げた。この出店契約は売上歩合制とすることでその売上実績を把握し、ターミナルデパートの経営成功するかどうかを判断する材料とすることを狙った小林一三の考えによるものであったため、期間満了を理由として契約が解除され、1925年4月30日限りで閉鎖し返還することになった。

梅田阪急ビルには同年6月1日に2・3階に自社直営の食料品や生活雑貨中心のスーパーに近い形態の阪急マーケット、4・5階に直営の阪急食堂を移設して開業し、1929年4月15日には鉄道会社直営＝電鉄系百貨店として初の阪急百貨店を開業しており、ターミナルデパートにつながるものとなった。

1923年5月15日には神戸市湊川の神戸実業銀行内に神戸出張店を開設し、関東大震災で被災した日本橋本店の営業再開までの間には大阪と神戸に本店から58名を転勤させて営業力の強化を目指すなど関西での営業にも力を入れた。

しかし、神戸出張店の業績が伸び悩んで1927年3月に撤退する際に約16万円という当時としては巨額な損失を出したほか、大阪支店も繁華街が堺筋から、地下鉄御堂筋線を伴って開通した御堂筋沿いに移ってしまい、赤字が続いた。このため、1932年7月に大阪支店も閉鎖して関西から全面的に撤退することになった。

1.4. 関東大震災での本店の被災
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1923年9月1日に発生した関東大震災で、本店が全壊する大きな被害を受けた。

震災から2か月後の同年11月1日には日本橋本店の仮建築を完成させて再開するなど、早期の再開を目指した。

ところがその後、東京市の復興計画の遅れから日本橋本店の区画整理の決定が遅くなったため仮建築の期間が長期化し、業績の低迷が長期化することになった。

そのため、1926年と1927年の2年連続で赤字に陥るなど経営に致命的な打撃を受けることになった。

1.5. 分店・出張店による多店舗展開
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白木屋は先述の通り、1920年11月1日に阪神急行電鉄梅田駅ビルや東京・丸の内の海上ビルにも丸の内出張所を開設するなど早くから小型店舗の展開を進めていた。

1923年3月には東京・丸の内の丸の内ビルヂングの竣工に伴って同ビル内に丸の内出張所を開設したほか、同年5月15日に神戸実業銀行に出張所を出店するなど関東大震災前から積極的な多店化が進められていた。

また、1923年9月1日に発生した関東大震災の直後も、同月15日に東京・丸の内の丸ビル出張店の営業を再開するとともに同月20日から一階正面左角の三菱商事跡の一角を借り受けて新営業所を開設したほか、九段下牛が淵公園前や四谷塩町停留所前に出張店を開設して日用雑貨などの販売を行って好調な売り上げを上げた。

1926年に丸ノ内と四谷出張店を閉店したほか、阪神電気鉄道梅田駅に出店した出張店なども短期間で閉鎖されるなど、店舗の閉鎖も少なくなかった。

日本橋本店の再建が遅れることになったため、業績を維持するには仮建築での営業だけでは不可能な状況となっていた。

そして、2年連続で赤字に陥ったこともあり、1928年2月の日本橋本店の本建築による再建第1期工事の落成に前後して分店と呼ぶ小型の店舗をチェーン展開し始めることになった。

1927年3月に神戸出張店を閉鎖した際に約16万円という当時としては巨額な損失を出していたため、不動産を取得して出店することなどの危険性も痛感させられていた。

そのため、まず実験的に池上電気鉄道のターミナル駅ビルを賃借して約3万円を投じ五反田分店を出店して、分店を出店することの成否を1か月間で判断することになった。

この五反田分店が順調に立ち上がったことから分店の多店舗展開が進められることになった。

1929年2月に大森分店を出店、同年3月に日本橋通2丁目に売店を開設したほか、1930年に東京では錦糸堀や神楽坂、関西では京都に分店を出店している。

この他にも、東京では麻布十番や大塚、錦糸堀、大久保、大井、帝大などに分店を出店したほか小田急電鉄新宿駅の構内に小田急売店を開設している。

東京の分店・出張店・売店は比較的順調に売り上げを伸ばしたとされているものの、日本橋通2丁目の売店は開設からわずか半年の9月に閉店となったほか、大久保分店も業績不振で短期間に閉鎖になるなど、必ずしも全店が順調に売り上げを伸ばしたわけではなかった。

また、関西では天神橋筋六丁目の天六分店や梅田の阪神出張店、天満橋の京阪出張店などのターミナル駅やその駅前に出店したほか、福島や玉造、京阪の香里園等にも分店・主張店を出店していたが、大阪支店閉店前後までで全店閉鎖して関西からは全面的に撤退する形となった。

1.6. 火災・出店規制・戦争などによる営業の蹉跌
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1931年に日本橋本店の再建工事第2期が完成して全面的に復興することになったが、1932年7月には大阪支店が閉店した。同年12月16日、日本橋本店4階から出火し、死者14人、負傷者67人を出す惨事となった。この「白木屋火災」は、日本初の高層建築における火災事例であった。これらの災難が重なり、困難な経営状況が続くことになった。

また、分店開設の一環として、京浜電気鉄道の品川駅乗り入れに伴ってできる高架下に、品川分店を開設する計画を立てたが、日本百貨店協会が支店などの開設を自粛する自制協定を発表したことに伴い、それに抵触するとしてこの構想は実現できなくなるなど、出店戦略も行き詰まることになった。この京浜電気鉄道品川駅などへの出店計画自体は、当社の取引先の問屋と京浜電気鉄道が出資して設立した株式会社京浜デパートが継承して実現したものの、当社は出資できなかったため、その利益を享受することはかなわなかった。

また、戦時体制へと進む中で、資材調達にも抑制がかかり、1938年7月に大森分店隣接地に開設した大森映画劇場は、鉄骨使用が禁じられて木造建築となるなど統制による営業への影響が徐々に表れ始めた。

一方では1937年に五反田分店と錦糸堀分店、大森分店の増改築が行われて増床が実現しており、当店の分店の営業面積は大幅に拡大することになった。大森分店は、地元鶴屋に資本金100万円を出資して鶴屋株式会社とし増改築を行い、白木屋が改めて賃借契約を結び鶴屋から貸室する形で新装開店した。

また、関連会社として白木貿易を設立して戸越や西荻窪、立川市、平塚市、水戸市、前橋市、太田市など関東各地に分店を置いて日用雑貨の販売を行う営業戦略も展開している。

その後も政府による統制強化が続き、輸入の制限・公定価格制導入による価格統制などが相次いで施行されて自由な営業が難しくなり、店舗などの建物の供出命令なども受けたため、事実上開店休業状態に陥ることになった。

そのため、配給所の運営などで辛うじて存続を図ることになったが、東京大空襲で日本橋本店の5・6階および8階の一部や、大塚分店、隣接地に移転後の大森分店、錦糸堀分店などの主要店舗が焼失するとともに、その際に従業員も死亡するなど大きな被害を受けることになった。

1.7. 第2次世界大戦後の復活
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第二次世界大戦後も1946年8月に本店が進駐軍向けの配給所であるPXとして供出させられ、すぐに通常の営業に戻れなかったため、同年10月にキャバレー「クラブシロキ」として営業したほか、1947年にNHKに一部をラジオ劇場として賃貸するなど、百貨店以外の事業で辛うじて存続する形となった。

ソニーが1946年5月7日に日本橋本店の3階で創業したのも、こうした百貨店営業が出来ない状況下での貸室が行われていたことによるものであった。

1942年2月、日本光学工業が、建物所有者である鶴屋株を白木屋から買取り、白木屋の貸室を戦時供出せざるを得なくなった大森分店建物については、1945年11月に進駐軍に本店ビルを接収された東京海上火災保険が日本光学から鶴屋株全株を買い取り、本社部門が入居した。そのため白木屋は訴訟を起こして裁判所から立ち退き命令を出してもらっている。所有権は鶴屋を改称した東海興業から1946年11月に東京海上が取得。東京海上は大手町に1950年10月5日自社ビルを完成させ大森から転出、大森営業所として残した部分や日本サルヴェージへの賃貸部分以外の大半が東京海上から貸室として明治生命や白木屋などに賃貸され白木屋は大森店を再開させた。

売上が伸ばせない状況下で、仕入れ商品の値上がりも続いて利益を圧迫されたため、1948年8月に大塚分店を運輸省に売却することになった。

1952年5月には日本橋本店が全面的に返還されたため、本格的に営業を再開し、同年9月に資本金を2億円に増資するなど財務面の強化も進め、同年12月に中央線高円寺駅北口の駅ビルに高円寺分店を開設するなど小売事業の本格的な復活に向けてようやく動き出すことになった。

1.8. 大阪資本による経営統合の模索
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1933年春には、大阪・心斎橋に本店を置く大丸との合併話が持ち上がった。当社は大阪店が面する堺筋から御堂筋にメインストリートが移り、経営が傾いていた。一方、明治期の経営難で、かつて当社と並ぶ江戸三大呉服店だった江戸店閉鎖に追い込まれた大丸は東京再進出を画策しており、利益が一致した。当社大阪店の損失を大丸が肩代わりし、社長の長男・鏡山東之介を副社長とする条件であるが、本社・社名・社長はすべて大丸という、事実上の大丸による吸収合併だった。鏡山社長は経営から退くことになるが、それでよいとしていた。

主務官庁の認可が下り、1946年8月7日に合併契約書に調印し9月5日にそれぞれ臨時株主総会を開いて承認を得る運びであったが、同年8月に会社経理応急措置法が発令。大丸、白木屋とも特別経理会社に指定され、解除されない限り合併ができなくなった。白木屋は9月5日付けで特別経理会社除外申請が認められたが、国外の広範囲で事業を展開していた大丸は除外の認可が下りず、合併は実現せずに終わった。鏡山東之介は下記の乗っ取り騒動にかかわることなく、約束通り大丸に入社したが、課長止まりで、1980年代後半に定年退職した。

一方、1950年ごろになっても相変わらず当社の業績は低迷し、東京へ百貨店を新規に開設するより、当社を買収したほうが百貨店の東京進出は安くつくという状況だった。これに目を付けた小林富佐雄が、東京進出を画策する阪急百貨店社長の清水雅に白木屋株式の取得を提案した。清水は後述の横井のように会社を掌握する考えはなかったが、白木屋株の30%ほどを取得し、大阪の阪急百貨店に対する東京の白木屋という構図で共同仕入をはじめとした業務提携を行おうと画策していた。この話に関心を示した京阪神急行電鉄社長の太田垣士郎なども賛同した。しかし、小林一三が当社の業績低迷は人材の腐敗が原因だと主張し、買収に強く反対した。結局、清水や富佐雄、太田垣らは一三の反対を押し切れず、乗っ取り騒動の1年ほど前に株を放出してしまった。ますます当社の株価は低迷した。

このように業務提携や経営統合が実現しなかったため、阪急百貨店は1953年の東京大井店や1956年の数寄屋橋阪急、大丸は1954年の東京店開業とそれぞれ自力で東京に進出し、当社の経営基盤を揺るがした。

1.9. 白木屋乗っ取り騒動
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日本の経営史上に残る経営紛争の一つと言われている。

1949年、日本橋交差点の好立地にありながら業績が伸び悩んでいた当社に対し、当時繊維関係の商社を経営していた横井英樹が株の買い増しを開始した。経営権の獲得を目指し買い占めを行っていたが、1953年に日活社長の堀久作の持株と合わせると同社の過半数の株式を掌握することが判明した。両者は共謀し、白木屋に対し両者の役員就任等を迫った。間もなく堀は白木屋株を山一證券へ売却してこの一件から手を引いた。しかし、1954年遂に白木屋経営陣と横井は全面対決をすることとなり、両者がそれぞれ株主総会を実施して役員を選出するといった異常事態になった。慶應閥一族が経営する名門百貨店としては「どこの馬の骨かわからない人間に経営を任せるわけにはいかない」と横井の追い払いに躍起となった。

当時横井を金融面で支援していたのは堀とも繋がりを持つ千葉銀行であったが、1955年千葉銀行は横井が金策で行き詰まってきたため、東急グループ総帥の五島慶太に支援を要請。五島は熟考の末事態の収拾に当たることとし、横井および元々堀が保有していた株式を買収して経営権を掌握。結局横井は白木屋から手を引き、東急が業績不振の白木屋を再建する目的で買収する形となり、乗っ取り騒動は一件落着した。東急電鉄が株式の過半数を取得したため、当社は1956年1月に東急の傘下に入った。

横井はこの一件で当時「希代の仕手屋」としてその名を轟かせることとなる。

1.10. 東急グループの一員として
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東急グループ入りの直後に第2次百貨店法の施行が決まったため、分店の運営に制約がかかることを警戒して五反田と大森、高円寺の3店は白木興業として分社化され、同社が1957年4月1日に東横興業に合併してチェーン店の一部として継承されることになった。

1958年8月に東横百貨店を吸収合併して「株式会社東横」に商号変更したことで法人名としての白木屋は消えることになり、1967年10月に日本橋本店の名称を東急百貨店日本橋店へ改称したため、日本国内から白木屋の屋号も消えることになった。

一方、1959年10月、アメリカ合衆国のハワイ州に「シロキヤ・インコーポレイテッド」を設立し、シロキヤの店名で「アラモアナ店」など4店舗を出店するなど、伝統ある屋号の活用も模索された。その後「シロキヤ・インコーポレイテッド」は親会社であった東急百貨店の方針により東急グループから離脱した。

1999年1月31日には当店の後身である東急百貨店日本橋店が閉店し、江戸時代から続いた歴史に終止符が打たれることになった。ハワイの「シロキヤ・インコーポレイテッド」は2001年、現地従業員が中心となって設立した「シロキヤ・ホールディング・LLC」に譲渡された。

当社日本橋本店跡地には日本橋一丁目ビルディングが建設され、2004年3月30日に店舗面積約1万m2の商業施設「コレド日本橋」が開業し、当初は、当社の小型店を継承した東急ストアが地下1階に高級スーパーマーケットの「プレッセ日本橋店」を開設していた。その後、当社の合併を断念した大丸が松坂屋と経営統合し、発足させた持株会社J.フロント リテイリングの本社が同ビルに入居している。

百貨店としての白木屋の商標はもはや国内では見ることができない。また、ハワイ・ホノルルにあるショッピングセンター「アラモアナセンター」では、「シロキヤ・ホールディング・LLC」によってShirokiya が営業を続け、広重の絵にも描かれた「手斧を斜めに交差させた図案」のロゴシンボルも、健在であったが、2020年に閉店してしまった。。

2. 沿革
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1662年8月 - 近江長浜の材木商・大村彦太郎が日本橋通二丁目に間口一間半の小間物店「白木屋」を創業。
1665年 - 伴伝兵衛の店を借りて日本橋通一丁目に移転。次第に呉服へと手をひろげ、越後屋、大丸屋とならび、江戸三大呉服店のひとつになる。
1878年 - 白木屋本館新装開店。
1886年 - 洋服部を創設。「白木屋仕込み」として流行。 東コートを創案・販売。
1903年 - 地上3階建ての新館落成。日本初の和洋折衷建築のデパートとなる。 座売りを廃し陳列式とし、ショーウィンドウ、女子店員を採用。 日本の百貨店初の「食堂」設置。ただし、近隣のすし屋、しるこ屋、そば屋が出店、子ども遊戯室での営業。
1904年 - 独立した「食堂」としての営業開始。
1905年1月6日 - 日本の百貨店初の「福引き」を開催。
1911年
10月1日 - 一部5階建てに増築。日本の百貨店初の「客用エレベーター」および「回転ドア」設置。
本居長世を中心とする、日本初の少女歌劇「白木屋少女音楽隊」を創設。
1917年8月18日 - 営業組織を呉服と雑貨に分離。
1919年
3月7日 - 株式会社白木屋呉服店設立。
8月 - 白木屋、三越、髙島屋、松坂屋、松屋で「五服会」を結成。
1920年11月1日 - 梅田出張売店開設。
1921年10月1日 - 大阪支店開店。
1923年
5月15日 - 神戸店開店。
9月1日 - 関東大震災により日本橋本店は全壊。以降しばらく仮普請のバラック建築にて営業。
1925年8月 - 大阪店で日本初のネオンサインを点灯。
1928年
8月23日 - 社名を「株式会社白木屋」に改称。日本橋本店の新館が完成。
12月18日 - 五反田店開店。
1929年4月30日 - 梅田出張売店閉店。
1931年 - 日本橋本店に隣接して東館が完成し全館開店。
1932年
7月31日 - 大阪店閉店。
11月15日 - 「京阪デパート」設立。
12月16日 - 白木屋大火が発生。日本初の高層建築物火災となった。
12月24日 - 上記の火災で営業を休止していた日本橋本店が営業再開。
1933年
春 - 大丸との経営統合が検討開始。
6月 - 「京濱デパート」設立。
6月9日 - 日本橋本店が改装開店。
1946年 - 子会社として「白木金属工業」を設立。大丸との経営統合の書類に調印予定も、法規制のため失敗に終わる。
1949年 - 東京証券取引所上場。
1950年 - 阪急百貨店・東洋製罐・京阪神急行電鉄が当社株式の取得を図るが、小林一三の反対で断念。
1954年 - 白木屋乗っ取り騒動。
1956年 - 東京急行電鉄グループ入り、五反田店、大森店、高円寺店を「白木興業」として分社化。
1957年
日本橋本店の大規模な改装を実施。
4月 - 東横興業が白木興業を合併。
1958年8月1日 - 東横百貨店を合併。資本比率1：1。社名を「株式会社東横」へ変更。日本橋本店の呼称には「白木屋」を残した。
1959年
アメリカ合衆国ハワイ州に、「シロキヤ・インコーポレイテッド」を設立
10月 - ホノルル市に開業したショッピングセンター「アラモアナセンター」に、初めての海外店舗「アラモアナ店」をシロキヤ・インコーポレイテッドが開店。
1964年12月15日 - 白木金属工業が東京急行電鉄の傘下に入る。
1967年10月 - 白木屋日本橋店「東急百貨店日本橋店」と改称、国内の「白木屋」を呼称する店舗が消滅。
1973年 - ハワイ州マウイ島のショッピングセンター「カアフマヌ・センター」内にマウイ店開店。
1981年 - ハワイ州ホノルル市のショッピングセンター「パールリッジセンター」内にパールリッジ店開店。
1999年1月31日 - 東急百貨店日本橋店閉店。336年の歴史に幕。
2001年 - 海外事業からの完全撤退を決定。3月にマウイ店、5月にはパールリッジ店を閉店したが、3万人の嘆願書を受け、アラモアナ店の閉店計画を中止し、3月30日に同店およびその経営権を現地経営陣に売却した。売価は1ドルであったdate=2022-08}}。
2020年 - アラモアナ店を閉店した。

3. 白木観音・白木名水
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初代彦太郎の時代は、江戸が大きな都市として膨らむ時期で、水の悩みが絶えなかったらしく、それから50年後の正徳元年に、二代目安全は日本橋一帯の良水の乏しさを救うため、白木屋の店内に井戸を掘ることを思いついた。これはなかなかの難工事で、途中で挫折しそうであったが、ある日、井戸掘りの鍬の先に手応えがあって、一体の観音菩薩像が出現し、これを機に良水がこんこんと湧き出してきたと伝えられる。そこで白木屋は店内に祠を建て、観音像を祀ったところ、人々の参詣はひきもきらず、四万六千日ご開帳当日の賑わいは「東都歳時記」にも登場するほどの江戸名物となった。この霊水は良水の不足に悩む付近の人々を潤したばかりでなく、この水のおかげで長年の病気が癒えたという人も出たと伝えられてきた。

閉店にあたり、観音像は浅草の浅草寺 淡島堂に遷座することとなり、白木名水は湧き出してから数百年の時を経て白木屋とともに建物の取り壊しにより消失した。江戸城下の歴史を理解するうえで重要な遺跡として東京都指定旧跡に指定されており、日本橋一丁目交差点角にあった「名水白木屋の井戸」の石碑は2004年にCOREDO日本橋アネックス広場内に移設再現されている。

4. 白木屋大火
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日本の都市災害史に残る大火災のひとつ。1932年12月16日午前9時15分ごろ、4階の玩具売り場で火災が発生。地下2階、地上8階の建物の4階から8階までを全焼してdate=2015年3月。火災による死者が1人、墜落による死者が13人、傷者が67人という、日本初の高層建築物火災となった。

当時、白木屋は歳末大売出しとクリスマスセールが重なり、店内は華やかな飾りつけがなされていた。開店前の点検でクリスマスツリーの豆電球の故障を発見し、開店直後に男性社員が修理しようとした時、誤って電線がソケットに触れたためスパークによる火花が飛び散り、クリスマスツリーに着火。火は山積にされたセルロイド人形やおもちゃに燃え移り瞬く間に猛烈な火炎をあげた。この社員は消火活動をしているうちに煙に巻き込まれ一酸化炭素中毒で死亡した。4階にいた55人の客や店員は驚いて避難を開始したが、火の勢いはますます大きくなり、エレベーターや階段が煙突の役割をして4階から最上階の8階までが猛煙に包まれた。日本橋消防署の望楼勤務員がこの火災を発見し、ポンプ車29台、ハシゴ車3台などを出動させて消火活動にあたったが、ハシゴ車は5階までしか届かず、ポンプも送水圧力が上がらないため5階以上への放水はできなかった。

date=2015年3月一部の客や店員らはパニックに陥り、売り場にある布やカーテンを結んでロープ代わりにしたり、女性店員の帯を結んで脱出を試み、途中で切れて転落死した。date=2016年2月。

これを教訓に、神田消防署に特別救助隊の前身となる「専任救助隊」が編成される。

date=2015年3月。

この火災によってセルロイド製玩具の危険性が社会問題となり、各百貨店の玩具売り場からセルロイド玩具が一斉に姿を消した。しかし、他に代替できる素材が存在しなかったため、しばらくするとセルロイド玩具は再び販売されるようになる。火災以降、セルロイド不燃化や代替素材の研究開発が進められたが、実現したのは戦後になってからだった。

物理学者の寺田寅彦はこの火災を受けて「よほど用心しないと、デパートというものは世にも巧妙な大量殺人機械になる恐れが充分にある」と述べたが、それは千日デパート火災や大洋デパート火災などで繰り返されることになった。

なお、白木屋は火災から一週間後となる12月24日に営業を再開。好奇心から詰めかけた客で、たびたび入場制限をかけるほどの賑わいを見せ、売上は火災前一日平均の倍程度に達した。

4.1. 白木屋ズロース伝説
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この火災では、逃げ遅れた高層階の女性店員が転落死している。和服を着ていた女性店員たちはズロースを着けていなかったため、陰部が野次馬に晒されるのを防ぐため風でめくれる裾を押さえようとして、思わず命綱を手放し転落死したとされている。また、この悲劇を教訓として女性へズロース着用が呼びかけられたことで、ズロースを履く習慣が広まり、洋装化が進んだとされている。ただしこの通説には疑問が呈されている。

まずズロースが原因で転落死したという点について、白木屋専務の山田忍三が23日の朝日新聞で避難活動の様子を談話の形で発表し、5階、4階と樋や命綱を伝わって降りてきた和装の女性店員が2、3階まで来たところで野次馬に見られていることに気が付き、羞恥心から裾の乱れを直そうとして墜落し負傷したケースがあったため、今後は女性店員にズロースを履かせることにしたと述べている。つまり、ここでいう女性店員とは転落死した高層階の店員のことではない。しかし、28日の都新聞の記事では両者が結びつけられ、女性店員が転落死したのはズロースを履いていなかったからだと報じ、読者にズロース着用を呼びかけた。以降、この都新聞の記事の内容が他の新聞でも反復されている。

火災がきっかけでズロースが広まったとする点についても、火災から1年半後の福岡日日新聞の1934年6月22日の記事にて、90%以上の女性がズロースを履いていないことを報じている。同記事では、都新聞の内容を反復しており通説が浸透しだしているが、それがズロースの着用率を高めるには至っていない。そもそも、災害を教訓にしたズロース着用の呼びかけは関東大震災の際にもあったが、このときもズロースの普及は実現しなかった。

白木屋火災をきっかけとしたズロースの着用率増加はせいぜい1%程度とみられており、ズロースの本格的な普及が始まるのは火災から10年ほど経ってからである。当時の日本人は腰巻の習慣が長く、ズロースを着用するようになるにはかなりの時間が必要だった。のちにズロースが普及したのは、女性が男性と同じ職に就くようになるにつれ、職業婦人としての洋装が定着したからである。

5. 過去に存在した店舗
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5.1. 百貨店
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5.1.1. 日本橋店
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1928年に西館、1931年に東館が完成した。設計は石本喜久治。東館は三越日本橋本店に対抗してアール・デコ調の装飾が採用された。1957年の改装で装飾が失われた。

1967年10月に「東急百貨店日本橋店」に改称した。1981年、1988年と改装を行い、1992年4月には別館「東急クロワゼ」もオープンした。

東急百貨店社内では本店、さっぽろ店に次ぐ売上があった。しかし、髙島屋東京店や三越日本橋本店ほど高級ブランドが誘致できないため、日本橋でも3番手に甘んじていた。さらに、1990年代後半に入ると、髙島屋新宿店開業などで顧客が都内西部に流出し、日本橋の地位が低下したため採算が悪化した。1998年1月期の売上高は前期比4.3%減の370億3000万円にとどまったことから、1998年9月16日には既に店舗閉鎖と跡地の売却を複数の企業に打診したと報じられた。翌9月18日に東急百貨店が発表した五カ年の中期経営計画では、シンガポールと香港から年度内の撤退、タイの2店舗中1店舗を現地企業に売却するほか、当店の閉鎖・売却が盛り込まれた。1999年は正月2日から閉店セールを開始した。新聞・テレビなどで大きく報道されたこともあって初日から大盛況となり、店として過去最高で前年の5倍以上の10万7000人が訪れ7億円強を売り上げた。社会現象とも言われ、店じまいした1月末までの来店客は204万人。年商の約半分の165億円を売り上げるほどであった。不採算による閉店が理由だけに、皮肉な"閉店景気"とも揶揄された。

1999年1月31日が営業最終日となった。白木屋は大正時代に開催した角力展覧会がきっかけで、相撲界との密接な関係が生まれ、「白木屋という店名が白星につながる」ということで、大相撲の力士の化粧回しの注文を一手に引き受けてきた。閉店セレモニーでは、大相撲、第27代木村庄之助が特設舞台で「本日をもって千秋楽でございます」と結びの触れを行い、旭鷲山らの三本締めで336年の歴史を閉じた。

跡地には日本橋一丁目三井ビルディングが建設され、2004年3月30日に店舗面積約10,000m2の商業施設「コレド日本橋」が開業し、当社の小型店を継承した東急ストアが地下1階に高級スーパーマーケットの「プレッセ日本橋店」を開設した。しかし、同店は2014年3月30日に閉店している。

5.1.2. 大阪支店
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大阪市東区備後町2-56　 堺筋 　地上9階建。 1921年10月1日開店。1932年7月31日閉店。 設計：田中實　建設：清水建設 堺筋備後町の角に建設した3,075坪の店舗で、床面を木タイル張りにして日本の百貨店として初めて一般客の土足入場を行った。出店当初は市電が走る堺筋がメインストリートで、当店の北側には三越大阪支店、南側には髙島屋大阪店、松坂屋大阪店などが立地していた。しかし、地下鉄御堂筋線と合わせて建設された御堂筋がメインストリートとなった。御堂筋に面する大丸大阪店や十合大阪本店といった既存の百貨店に加えて、新たに梅田の阪急うめだ本店や難波の南海髙島屋といったターミナルデパートが出店し、大きく業績を伸ばした。このため、オフィス街にとどまった当店の業績が低迷し、閉店することとなった。また、当店進出や営業赤字による莫大な損失を穴埋めするため、大丸による救済合併も模索された。1936年、店舗跡の建物が野村生命保険に約170万円で売却され、第二野村ビルヂングとなった。

5.2. 小型店
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5.2.1. 東京
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五反田分店 品川区東五反田2-1-2　 池上電気鉄道 五反田駅ビル 1928年12月18日開店。1956年白木興業へ分社・譲渡。 1937年1月20日に一旦閉店してに建て替え工事を行って増床した。 1956年6月施行の第2次百貨店法による規制を避けるため白木興業として分離独立した後、1957年4月1日に合併により東横興業へ移管されて五反田東急ストアになった。 その後[1]を経て2020年4月に五反田東急スクエアとなる。
大森分店 1929年2月開店。 大田区大森北1　 大森駅東口。設計：石本喜久治。 。 1937年1月20日に一旦閉店して地元鶴屋に出資して株式会社鶴屋とし、建て替え工事を行って増床、白木屋が鶴屋と賃借契約して入居した。 この2代目店舗は隣接地に映画館を併設する構想だった。1938年7月、映画館部分が鉄骨使用が禁じられて木造建築となるなど統制による影響を受けながら建設され、大森映画劇場兼店舗として使用された。 第2次世界大戦中は、統制経済のもと1942年3月19日に軍需物資を生産していた日本光学工業に3階4階を貸室として供出することとなり同社の本店と設計が入居、1943年10月には全館供出となったため、1944年3月入新井地内に店舗を移転させた。 第2次世界大戦後は1945年11月に、GHQに丸の内の本店ビルを接収させられた東京海上火災保険が、当ビル所有者の株式会社鶴屋の株を日本光学から全株買取り、ビル名を大森東海ビルディングとして本店部門を入居させた。株式会社鶴屋はその後、東海興業株式会社と改称していたが、1946年11月、東京海上は東海興業から建物を買い取った。白木屋は訴訟を起こして1950年、裁判所から東京海上の立ち退き命令を出してもらった。東京海上は大手町に自社ビルを1950年11月に完成させ大森本店は退出、移転した。東京海上は大森営業所以外の大半を賃貸に出したので白木屋は明治生命などとともに賃借、大森店として営業を再開させた。運営については、1956年6月施行の第2次百貨店法による規制を避けるため白木興業として分離独立した後、1957年4月1日に合併により東横興業へ移管されて東急ストア大森店になった。

大塚分店 豊島区北大塚1-16-6　 大塚駅北口。設計：石本喜久治。 1936年9月に一旦閉店して建て替え工事を行い、1937年5月31日に増床して地上5階建て延べ床面積約1,500坪の新店舗として新装開業した。 第2次世界大戦後に売上が伸ばせない状況下で、仕入れ商品の値上がりも続いて利益を圧迫されたため、1948年8月に運輸省に売却することになった。 京都を中心に池袋などに展開していた百貨店「丸物」の兄弟会社の「三都」が買収して、1956年10月に売場面積約900坪の「松菱ストアー」が開業した。しかし、1959年11月29日に閉店となった。 その後、丸物及び松菱のオーナーである谷政二郎の一族が運営する雑居ビル「大塚ビル」となったがが、2017年に解体。
錦糸堀分店 本所区江東橋4-26-5 1930年4月開店。 1937年に大規模な増改築工事を行って増床した。 JR錦糸町駅前の城東電気軌道錦糸堀停留所に開設した店舗を借りて出店していたため、店舗の1階に電車が発着していた。 戦後も戦災で焼けた状態のまま補修工事がほとんど行われぬまま1階のみが使用される状況が続いたが、改修されて墨田区内で当時唯一の大型店であった江東デパートとなった。 解体後、現・[2]。
麻布十番分店 麻布区麻布十番
大久保分店 淀橋区大久保 業績不振で短期間に閉鎖になった。
大井分店 品川区大井駅前
帝大分店 本郷区
神楽坂分店 四谷区 1930年開店。 神楽坂演芸所跡に出店し、当店の進出をきっかけに周辺の商店街で倒産・破産・移転・業態転換が続出することになった。
高円寺分店 1952年12月開店。 杉並区高円寺駅北口の駅ビルに開設された店舗面積約1,200m2の店舗である。 1956年6月施行の第2次百貨店法による規制を避けるため白木興業として分離独立した後、1957年4月1日に合併により東横興業へ移管されて高円寺東急ストアになった。
丸の内出張所 麹町区丸の内、東京海上ビル内 1923年3月に丸の内ビルヂング内に丸の内出張所が開設されたことに伴い、海上ビル出張所へ改称した。
丸の内出張所 1923年3月開店。1926年閉店。 千代田区丸の内、丸の内ビルヂング内。関東大震災直後の1923年9月20日から一階正面左角の三菱商事跡の一角を借り受けて売り場を拡張して営業した。
九段下出張所 1923年開店。 麹町区九段下、関東大震災直後の1923年に九段下の牛が淵公園前に開設した店舗
四谷出張所 1923年10月25日開店。1926年閉店。 四谷区、関東大震災直後の1923年に四谷塩町停留所前に開設した店舗で日用雑貨などの販売を行って好調な売り上げを上げた
小田急売店 新宿区小田急新宿駅ホーム内に開設した店舗
通2丁目売店 1929年3月開店。1929年9月閉店。 日本橋区日本橋通2丁目に開設した店舗であったが、わずか半年ほどで閉店となった。

5.2.2. 関西
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大阪出張店 1893年開店。1921年閉店。 大阪・心斎橋筋に開設した店舗であったが、堺筋備後町角への大阪支店開設に伴い、移転する形で閉店となった。
天六分店 天神橋筋六丁目へ出店していた。
梅田出張売店

1920年11月1日開店。1925年4月30日閉店。 阪神急行電鉄梅田駅構内 旧:阪急ビルディングの1階に出店にした182m2の小型店で食料品や日用雑貨の販売を行って好調な売り上げを上げた。 ターミナルデパートの成功可能性を確認するための手段として売上実績のデータを取得することを目的に売上歩合制で小林一三が招致したものであったため、その成功ゆえに期間満了に伴い契約を解除されて撤退することになった。 小林一三は当店の売上実績を見てターミナルデパートの成功に自信を持ち、当店閉店の約1ヶ月後の1925年6月1日に2・3階に自社直営の食料品や生活雑貨中心のスーパーに近い形態の阪急マーケット、4・5階に直営の阪急食堂を移設して開業し、1929年4月15日には鉄道会社直営＝電鉄系百貨店として初の阪急百貨店を開業することになった。
阪神出張店 阪神電気鉄道梅田駅構内へ出店していた。
京阪出張店 京阪電気鉄道の天満橋駅へ出店していた。
玉造出張店。
福島出張店。
香里出張店 京阪電気鉄道の香里駅付近へ出店していた。
神戸出張店 1923年5月15日開店。1927年3月閉店。 湊川の神戸実業銀行内に開設された神戸初の百貨店として開業。
京都分店 1930年開店。

5.3. 関係者が出資して当社方式で運営されたもの
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京濱デパート　京浜百貨店

分店開設の一環として、京浜電気鉄道の品川乗入に伴て出来る高架下に品川分店を開設する計画を立てたが、日本百貨店協会が支店などの開設を自粛する自制協定を発表したことに伴い、それに抵触するとして直営での出店を断念し、京浜電気鉄道と当社の取引先の取引問屋が出資して1933年に資本金10万円で株式会社京浜デパートが設立したもの。 京浜電気鉄道品川駅の地階と地上1階の計約1,000坪の品川店を開設したのが皮切りに、1934年9月に蒲田分店、1935年3月に鶴見分店、同年5月5日に川崎分店を開店するなど母体企業である京浜電気鉄道の沿線での多店化を推し進めた。 1933年6月 京浜電気鉄道と合弁会社設立。1948年京浜急行電鉄に当社の持株を売却。現・京急ストア。なお、京急百貨店は京浜急行電鉄の子会社ではあるが、1996年に開業した全く別の店である。
菊屋デパート

京濱デパートが京浜電気鉄道沿線以外に出店する際に使用した屋号で、池袋駅に木造2階建てで売り場面積2,347m2の池袋分店を1935年2月に開設したほか、同年12月に高田馬場分店を開設した。 1940年3月15日に武蔵野鉄道に営業譲渡して武蔵野デパートとなり、1945年春に戦災で全焼し、戦後の1949年4月27日に西武百貨店へ商号を変更して同年末に営業を再開している。
京阪デパート

当社の当時の大阪支店長・藤崎正太郎が京阪電気鉄道から自社のターミナル駅での百貨店経営への参画を依頼され、1932年11月15日に資本金100万円で設立したもの。 同年12月1日に天神橋駅に京阪電気鉄道の直営で営業していた天六京阪マーケットとそれに付随する天六の京阪食堂や千里山や枚方、天満などに展開していたデポーと呼ばれる出先の店舗の資産と営業の全ての譲渡を受けて京阪デパート天六支店としての営業などを開始し、1933年9月23日に鉄筋コンクリート造地上3階地下1階建ての店舗が完成して京阪デパート天満店として開業した。 第2次世界大戦終戦直後の1945年8月28日に会社解散となり、天満店などの店舗の建物は京阪電気鉄道が戦時統合で阪神急行電鉄と合併して1943年10月に設立された母体企業の京阪神急行電鉄に買収された。天満橋店の営業も京阪神急行電鉄に譲渡されて同社が当時直営していた阪急百貨店の一部となり、阪急天満橋マーケットとして1946年に営業を開始した。1947年4月1日に京阪神急行電鉄の百貨店部門が「株式会社阪急百貨店」として独立したことに伴い、阪急百貨店天満橋支店となった。 1966年にビルを建て替え、松坂屋大阪店が日本橋から移転した。しかし、黒字化できず、2004年閉店。京阪シティモールとなった。 1985年、京阪電気鉄道の子会社がこの京阪デパートと別の流れで京阪百貨店を開業した。また、戦後に京阪が開設したスーパーマーケットには「京阪デパート」の名称が付けられたが、いずれも戦前の京阪デパートとは別の商業施設である。 京阪デパート天六支店は阪急百貨店天六食料品店からスーパーマーケットの阪急共栄ストア天六店となった後、天六阪急ビルの建て替えによって休業。再開後は、エイチ・ツー・オー リテイリンググループの阪急オアシス天六店として営業している。

6. 脚注
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6.1. 注釈
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6.2. 出典
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7. 参考文献
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油井宏子『江戸奉公人の心得帖　呉服商白木屋の日常』、新潮社、2007年12月、ISBN 4106102420
白木屋『白木屋の大火』白木屋、1933年、[3]

8. 参照
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[4]}} - 消防防災博物館
[5] 下山事件資料館のいちコーナー
[6]
[7]

9. 関連項目
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東急百貨店 - 当社の法人格を残しているが、日本橋店閉店後の2005年4月1日付で上場廃止。
太陽を盗んだ男
シロキ工業 - 白木屋の子会社として発足。現在はアイシンの子会社。
駒澤野球場 - 世田谷区駒沢にあったプロ野球・東映フライヤーズの本拠地球場。スコアボードに白木屋の広告が掲示されていた。
大丸・阪急百貨店 - 当社の買収を画策。
古庄財閥 - 現在は大分のトキハ百貨店が関連会社となっている程度だが、戦前は地方財閥として当社など各地の百貨店を傘下に収めていた。
丸物 - 当社と同様に、呉服店系の百貨店を私鉄資本が買収し、より大規模な電鉄系百貨店を逆さ合併して法人格のみ残った。法人格を引き継ぐ株式会社近鉄百貨店は近鉄グループホールディングスの子会社だが、上場を継続している。
井筒屋 - 小倉市に残る百貨店。
銀丁百貨店・千徳百貨店 - 熊本の地方百貨店。現存しない。

10. 外部リンク
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[8]
『土木建築工事画報』記事と写真
[9] 第5巻 第2号 昭和4年2月発行
[10] 第5巻 第2号 昭和4年2月発行
[11] 第9巻 第10号 昭和8年10月発行
[12] 第9巻 第10号 昭和8年10月発行
[13]