カジノ

カジノは、賭博を行う施設の一つ。ルーレットやブラックジャックなどのゲームで金銭を賭ける場所。日本で言う賭場。

カジノを含む統合型リゾートの施設は賭博を行う施設以外も一般的にカジノと称されるが、その施設内でカジノと言う場合は本項の賭博を行う建物やフロアなどを示す。

1. 名称・発音
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語源は家を指すイタリア語の「casa」に縮小の語尾「-ino」が付いたものである。言語により「カズィノ」あるいは「カスィノ」と発音される。語源のイタリア語では基本「カズィノ」、フランス語、ポルトガル語なども「カズィノ」。スペイン語や英語では通常「カスィノ」と発音される。ドイツ語のように地域によってsの発音が異なる場合など、どちらもあるいはその中間もあり得る。

2. 歴史
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カジノはヨーロッパ起源とされる。ルイ15世の時代にフランスにおいて、カジノの元となる上流階級向けや庶民向けの賭博場が広まった。フランス革命によって王政が倒れると、賭博に対する制限が無くなり更に流行したが、総裁政府の時代には賭博場を公認としてコントロールしつつ、課税するようになった。ナポレオンは賭博規制を行った。第三共和政の1907年に合法化された。

イタリアでは1638年に世界最古と言われるカジノ・ディ・ヴェネツィアが作られた。

ドイツでは保養地のバーデン＝バーデンに最古のカジノができた。後発のヴィースバーデンのカジノは1771年設立という記録が残っている。イギリスには継続営業中のカジノとしては世界最古の「クロックフォード」が現存する。モナコでも19世紀にカジノが広まった。

アメリカでは1931年にネバダ州で合法化され、1940年代にはラスベガスがカジノの町として急速に発展した。1960年後半から1970年代になるとスペイン、オランダ、オーストラリア、南アフリカ共和国、ケニア、セネガル、アメリカのニュージャージー州などで合法化され新しいカジノが作られた。

1960年代以降、ラスベガスでは装飾や建築物を1つのテーマに合わせたテーマカジノが建設され、家族連れや地元客をターゲットにした新しいカジノが発展した。ショーやリゾート施設といったエンターテイメントとの融合施設が主流となっている。カジノゲーム自体では他社と差別化が図れないのがカジノビジネスの欠点であった。しかし、エンターテイメントショーで自社に顧客を集め、たとえエンターテイメントショー自体が赤字でも、ギャンブルから収益を得るビジネスモデルが一般化している。

その後、カジノは120か国以上で合法化されており、国によって制限内容は大きく異なる。世界で2000軒以上のカジノが存在し、観光資源の1つとして競争が行われている。1950年代のラスベガスに代表されるように非合法組織の関与は大きな問題とされ、それに対抗する規制強化が行われてきた。1990年代後半にはマカオにおいて、カジノを巡る抗争が激化したが、現在は沈静化している。

3. 各国の状況
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3.1. ヨーロッパ
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ヨーロッパでは格式の高いカジノがあり、ネクタイ着用など服装規定が定められている場合が多い。イギリスには126軒のカジノがあり、主要都市に分散している。ドイツのバーデン＝バーデンなどのカジノはその歴史から名所の1つになっている。それ以外に第二次世界大戦後に新設されたカジノも存在する。フランスには小さいものを含めれば160軒以上のカジノが存在し、カンヌやニースの高級ホテルの近くには一流のカジノがある。

その他、モナコのモンテカルロには、1863年開業のグラン・カジノを始めとして、4つのカジノが集中している。イタリアのヴェネツィアには大衆向けカジノの他に、大運河沿いにヨーロッパで最も格式が高いカジノがある。ポルトガルは8つのカジノがあり、かつては上流階級が集う社交場だったが、カジノを禁止していたスペインが1977年に合法化すると客足を奪われた。スペインには25軒のカジノがあるが、大都市では禁止されている。

オランダにあるアムステルダム・スキポール空港のカジノは、世界初の空港カジノとして注目された。ベルギー、オーストリア、マルタ、スウェーデンにも小規模なカジノが存在する。デンマークは1991年、スイスは2000年から合法になった。

マルタでは2017年に女性記者が殺害された事件で関与したとして複数のカジノを経営していた男が逮捕され2019年欧州評議会は、反汚職の取り組みが不十分で規制強化が必要と指摘した。

3.2. アメリカ
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3.2.1. アメリカ合衆国
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カジノの扱いは州によって異なり、10の州では合法とされているが、ハワイ州と[[ユタ州]ではカジノに限らずすべてのギャンブルが禁止されている。

ラスベガスは、1931年にネバダ州がギャンブルを合法化してから、カジノの町として急速に発展した。当初は銀行が融資を避けたため、複数の犯罪組織が資金提供や乗っ取りを行って経営に関与し、組織間の抗争まで行われた。

1959年にカジノのライセンスを管理するゲーミング・コミッションとゲーミング管理委員会が設立され、「犯罪に関わりのある人物の排除」や「マネーロンダリングに対する厳しい取締り」を行うことで、犯罪組織の影響を払拭した。2000年の統計では、ネバダ州のカジノ全体の収益は96億ドル、国内で1位である。

ニュージャージー州では、1976年に保養地のアトランティックシティ限定でカジノを合法化した。ラスベガス以上に厳しい規制があることから、カジノは12軒と小規模だが、ニューヨークなどの大都市が近いため、年間3800万人が訪れ、1軒あたりの収益率は高い。

1980年代前半まで、アメリカ国内でカジノが合法化されていたのはネバダ州とニュージャージー州だけだったが、1980年代後半から他の州でも合法化され、ミシシッピ州のチュニカのように経済発展する地域が生まれた。インディアナ州やアイオワ州などでは船上にカジノが作られ、クルーズしながら或いは桟橋に繋いだままゲームが行われている。

上記以外に、インディアン自治区におけるカジノが存在する。いくつかの自治区が、チャリティ等の目的限定で合法化しているビンゴについて制限を守らなかった事で州に訴えられたが、自治区では州の禁止には従うが、「規制」には従う必要が無いと主張し、認められた。自治区における賭博のルール作りのため、1988年にインディアン賭博規定法令が定められた。この法により、州と自治区の間で事前に協議が必要になったが、禁止されていないゲームについてカジノを開くことが認められた。

1992年に開業したコネチカット州のフォックスウッズ・リゾート・カジノが成功すると、他の州の自治区でもカジノが建設され、2000年時点でインディアン・カジノは24以上の州に存在し、全体の利益は、ネバダ州を上回る約100億ドルと推測されている。

3.2.2. ラテンアメリカ
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アルゼンチンには南米最大のカジノ、セントラル・カジノをはじめとして23のカジノが存在する。その他にコスタリカ、ホンジュラス、パナマ、チリ、コロンビア、エクアドル、パラグアイ、スリナム、ウルグアイにもカジノが存在する。ブラジル、ペルー、ボリビアでは非合法とされている。

カリブ海諸国では観光資源の1つとして新しいカジノが建てられている。さらに税法上などの点から、インターネットを使用したカジノの企業が拠点としている。ただしアメリカ合衆国等、法律でインターネット上のギャンブルを禁止している国から利用した場合は違法になる。

3.3. アジア
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マカオ、マレーシア、フィリピン、ネパール、韓国は比較的早い段階からカジノを認め、利益を上げている。特にマレーシア・ゲンティンハイランドのカジノは、1978年開業で人気が高い。フィリピンのカジノは地元客が多いが、韓国のカジノは旌善郡にある江原ランドを除き外国人専用で、入場には国籍チェックでパスポートが必要であり、日本に近いカジノ合法国であったことから、客の9割が日本人であった。近年は中国人観光客の急増により、客の大半が中華人民共和国からの客である。

インド、スリランカ、カンボジアでも合法化され、新たにカジノが建設されている。シンガポールも2005年にカジノが合法化され、2010年2月にセントーサ島に複合レジャー施設と共にオープンした。

3.3.1. マカオ
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中国の特別行政区であるマカオには、ポルトガル植民地時代からカジノが存在し、カスタンレー・ホーにより発展し独占状態であったが、2001年から外国資本に開放したことで、カジノ都市として急成長し、ラスベガスを上回る利益を上げる程に成長した。ザ・ベネチアン・マカオは、世界最大のカジノとして知られる。

3.3.2. カンボジア
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タイとの国境にあるポイペトには外国人向けのカジノが多数存在する。タイではカジノの経営は許可されないため、タイ人からの観光客も多い。

3.3.3. 朝鮮民主主義人民共和国
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平壌直轄市・羊角島国際ホテルにあるマカオとの合弁レジャーランド「平壌羊角島娯楽センター」にはカジノが存在する。

3.3.4. 韓国
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江原特別自治道には半官半民のカジノリゾートがある。従業員採用を巡り2012－2013年に採用された約520人の大半が国会議員や中央省庁の公務員らの口利きを受けていた大規模な不正が2015年に発覚した。

3.3.5. 日本
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特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律の成立、施行以前は、刑法185条および186条によって公営ギャンブルを除いた賭博行為が禁止されていたため日本国内でのカジノの設置は認められていなかった。

しかし、海外のカジノで一般的に行われている遊技自体が禁じられているわけではない。風俗営業法の第2条第5号に定義される営業として、景品や金銭と交換できないチップやメダルなどの遊技媒体を用い、客がカジノ的な雰囲気を楽しむカジノバーやメダルゲーム場などの営業を行うことは妨げていない。また、第5号営業でカジノ風の店を営業していることを単に「カジノ」と称される場合も有る。この場合の遊技場は、風俗営業適正化法により、ゲームの結果に従って賞品提供したり、チップの持ち出しや価値が記録された預り証を発行することが禁止されているため、パチンコ店の三店方式のようなシステムを取ることができない。しかし、これを隠れ蓑として賭博を行う者も存在し、たびたび摘発されている。

またそれら違法営業の中には、パチンコ・パチスロ機を用いた業態も現れている。外交特権を隠れ蓑とし、外交官宅などにカジノが設置される事例もあるが、2010年に元駐日コートジボワールの外交官の関連施設が、2014年には駐日ガーナ大使の自宅が摘発を受けている。

また、インターネットを使って世界のオンラインカジノを日本から接続してプレイすることも可能となっており、現在のところ、これが違法であるという判例はなく、また、合法でもないグレーゾーンとされているが、オンラインカジノを客にプレイさせて換金行為を行っていたインターネットカフェ(インターネットカジノ）