日本製航空機の一覧

これは日本のメーカーが製造した航空機の一覧である。日本の航空業界は第二次世界大戦終結後、GHQによって航空機の製造を禁止されていたため、戦前と戦後をはっきりと区別することができる。なお、戦前の航空機開発黎明期から戦後の航空機製造の復帰までの概要を描いた、笠井雅直の研究があるので参考文献を参照いただきたい。

1. 第二次世界大戦前 - 戦中
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軍ではグラマン複座戦闘機などを輸入して研究を行っていた。初期にはソ式偵察機/戦闘機/練習機のように輸入した機体をそのまま利用することもあったが、メーカー側がノックダウン生産やライセンス生産で技術を吸収したため、第二次世界大戦前には国内での設計も可能となっていた。

なおプロペラに関しては終戦までハミルトン・スタンダードのライセンス生産品が主力であった。

1.1. 大日本帝国陸軍
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陸軍は航空企業に開発仕様書を数多く提出し、要求も技術をはるかに上回ることが少なくなかった。このため、実現しなかった航空機、試作で終わった航空機がかなりの数に上るが、膨大な試作機を製作させることで、結果として国内各社の製造技術力を押し上げることとなった。

1933年に試作呼称が制定され、九三式以降の陸軍航空機には「キ○○」と言う開発番号が振られている。「キ」は機体、「ク」はグライダー、「ハ」は発動機である。



1.2. 大日本帝国海軍
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海軍は陸軍ほどに仕様書を出さなかったものの、その要求の過酷さは陸軍をも上回るものであり、また開発内容も時によって次々に変更された。そのような海軍の要求に応えて製作された『零式艦上戦闘機』は、世界で最も有名な日本製の航空機であるといえる。機体番号は先頭のローマ字が機種、次いで数字が開発順序、次のローマ字は開発会社で、派生型を示す数字が続き、機体によっては小規模改修を示す小文字のアルファベットが付加される。派生型の用途によってその後にローマ字がつくこともある。後年には制式名称が「○○式--」から固有名詞に変わった。名称の基準は、以下の通り。

「甲戦闘機=風」・「乙戦闘機=電、雷」・「丙戦闘機=光」・「偵察機=雲」・「攻撃機=山」・「爆撃機=星、銀河」・「哨戒機=海、洋」・「輸送機=空」・「練習機=草木」・「滑空機=草木」・「特攻機=草木」

1.3. その他の軍用機
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山田式4号飛行船：気球製作所、国民革命軍向け・山田式3号改造
都筑式3号飛行機：都筑鉄三郎、国民革命軍向け
AB-3単座水上偵察機：愛知、中華民国海軍向け・不採用
シャム国海軍水上偵察機：渡辺、シャム王国海軍向け
Pa.400戦闘爆撃機：三菱・ペイヤン、フランスとの共同開発・計画中止
短滑走軽飛行機：東京工業大学、計画中止

1.4. 民間機
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1.4.1. 個人製作機
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2. 第二次世界大戦後
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1952年にGHQ/SCAPによって航空の運行と機体開発の一部再開が認められたことにより、日本の航空産業は新しい時代に入ったが、禁止の年月は日本から航空技術が失われるには十分であった。戦前戦中の航空技術者の大半は生活の糧を求めて鉄道や自動車の分野に流出した。また、ジェットエンジンの実用化や超音速の実現など、世界の航空技術は日本の終戦時の技術を遥かに上回る水準に達していた。日本はアメリカ合衆国製の機体をライセンス生産することにより、技術を再取得しなければならなかった。

第二次世界大戦後になると開発の主導権は民間企業に移ったが、開発費が増大したことにより単独での開発が難しくなったため、共同開発・分担生産が主流となった。このため機体の設計開発と製造が国内ならば『国産』と呼ばれることが多い。さらにエンジンも国産の場合は『純国産』という表現が使われる。現代では為替の影響で航空灯や計器類は輸入品の方が安価なこともあり、日本のように国産化が可能でも海外メーカー品を導入するほうがコスト的に有利な国が多い。特にジェットエンジンは排ガスや騒音規制などで開発費が高騰したことで中小企業が撤退し、GE、ロールス・ロイス、プラット・アンド・ホイットニーの大手3社による寡占状態となっており、現状では全てを国産品でまかなう『完全国産』で採算が合うのはアメリカで小型機を製造するなど限られた条件下のみとなった。

こういった理由から、国産の固定翼機は非常に少ないものの、海外への売り込みが行われている。また第二次世界大戦後に開発が本格化したヘリコプターは技術的な格差が少なかったため、高性能な機体の開発には成功している。ただし人件費が高いこともあり価格が上昇し、相対的な価格競争力は低い。コストを抑えるためSUBARUはベルと共同開発したベル 412の改良型を民間向けとして販売し、その改造機をUH-2として自衛隊向けに納品することで量産効果を得ようとしている。

第二次世界大戦後の航空業界では、機体の性能だけではなくサービス網の整備やパーツのストックなどアフターサービスが重要視されているが、これらのノウハウを有する海外メーカーに比べ大きく後れを取っている。過去には日本のメーカーでは販売後のサポートを軽視していたためYS-11が商業的に失敗したことから、Mitsubishi SpaceJetでは事前に海外企業と提携するなどの動きがある。

以下の表にはライセンス生産またはノックダウン生産された機体、国際共同開発で製造された機体も含めている。国内再組み立てのみの場合は記していない。

2.1. 自衛隊
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自衛隊では、ほとんどの航空装備品が同盟国であるアメリカ軍からの供与から始まったことから、米国製品の採用が多いが、国内生産が可能なものは、出来る限りライセンス生産によって国産化する方針を採っており、また独自の能力向上型も開発している。自国のみでも多種の航空機を製造して実用化している。

自衛隊機のライセンス生産の場合、まず2機程度を完成品輸入、数機をノックダウン生産してから、本格的なライセンス生産に移ることが多いが、近年は輸入の後に直接ライセンス生産することが多くなっている。

表では、名称は自衛隊での制式採用名、製造者は日本国内での機体生産メーカー、原製造者はライセンス生産及びノックダウン生産のライセンス供与者、備考は機体生産に関する情報を記した。

2.1.1. 航空自衛隊
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※H-19は3自衛隊の総数

2.1.2. 海上自衛隊
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※生産数  内は既存機からの改造

2.1.3. 陸上自衛隊
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※H-19は3自衛他の総数

2.1.4. 防衛大学校
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2.1.5. 自衛隊機の名称について
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米軍機を採用した物については、基本的に米軍と同様の制式名称を付けており、独自開発した派生型でも、これに準じた名称を付けている。国産機の場合は、米軍の機体種別記号に、1から順に数字をつけるが、T-3・T-5・T-7はT-34の、F-2はF-16の改造開発であり、何を基準に「国産」とするのかはっきりしない。

民間機を採用した場合、米軍と異なり、基本的に民間名称をそのまま使用するか、または民間名称に米軍の種別記号を組み合わせている。ただし、陸上自衛隊ではMU-2をLR-1、KM-2をTL-1など独自の名称を付けており、名称基準は曖昧な点もある。

2.2. 民間機
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2.2.1. 固定翼機
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YS-11
MU-2
FA-200
FA-300
MU-300
HondaJet
Mitsubishi SpaceJet：環境適応型高性能小型航空機 開発・生産協力ボーイング

ボーイング737
ボーイング747
ボーイング757
ボーイング767
ボーイング777
ボーイング787エアバス

エアバスA319
エアバスA320
エアバスA330
エアバスA340
エアバスA380ボンバルディア・エアロスペース

グローバルエクスプレス
DHC8-Q400
CRJ700/900
チャレンジャー300/5000エンブラエル

エンブラエル170,190-100/200,195ホーカー

ホーカー 4000エクリプス・エビエーション

エクリプス 500 ライセンス生産
FD-25

2.2.2. 回転翼機
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KAHX-1
BK117
MH2000
H-4
SUBARU ベル 412EPX 生産・開発協力シコルスキー

S-92ヘリコプターベルエアクラフト

BA609 ティルトローター機 ライセンス生産
47G
KH-4
KV-107II
S-55
S-61
204B
205B

2.3. 試作・実験機
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1952年の航空一部解禁により、かつて航空産業に携わった企業や大学が新型機の自主開発を開始した。航空産業への参入を狙う商社や空撮のノウハウを有する大手新聞社が参画するもアメリカの機体には及ばず、アメリカ製のライセンス生産を中心とするようになった。その後も自主開発の機会が少なかったため、試作機や研究機の製作数も少ない。

人力飛行機に関しては鳥人間コンテスト選手権大会が開催されているため、大学のサークルなどが定期的に製作している。

立川飛行機
立飛 R-52
立飛 R-53
立飛 R-HM310軽飛行機 日本大学理工学部
N-52 軽飛行機
N-58「シグネット」
N-62「イーグレット」
N-70「シグナス」 川崎重工業
KAL-1連絡機
KAT-1練習機
KAL-2連絡機
KHR-1
H500DFRP
KAV-1 東洋航空工業
TT-10練習機 萱場製作所
ヘリプレーン1型 日本ヘリコプター研究会
よみうりY-1ヘリコプター 自由航空研究所
JHX-1
JHX-2
JHX-3
JHX-4
JHX-5 新明和工業
UF-XS 富士重工業
XMH 防衛省 / 防衛装備庁
X1G
P2VSA
P-2J VSA
T-2 CCV
X-2
i3 FIGHTER
多用途小型無人機
無人機研究システム
携帯型飛行体
球形飛行体 航空宇宙技術研究所 / 宇宙航空研究開発機構
FA-200改
FA-200XS
VTOLフライング・テストベッド
飛鳥
HIMES
MuPAL-α
HYFLEX
ALFLEX
RTV
MuPAL-ε
HSFD
SPF
NEXST-1
LIFLEX
ホルニッセ
飛翔
UARMS
S3CM
McART3
電動化モーターグライダー
火星航空機 本田技研工業
MH02 三菱重工業
RP1 トヨタ自動車
TAA-1 岐阜県工業会
ミラクルビークル スカイドライブ SkyDrive 東北大学
MISORA 産業技術短期大学
M-VTOL

2.4. 滑空機
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1960年ごろまでは日本飛行機など戦前から製造していたメーカーがグライダーを製造していたが、アレキサンダー・シュライハーなどの海外メーカーが主流となり現在では全て撤退している。有限会社オリンポスが初級滑空機と電動モーターグライダーのキット「F.O.P-01」の開発を表明している。

2.5. 個人製作機
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OX5 スバルプレン：大西勇一製作
HMO-235：牧野敏夫製作
S25X / S25XII ミスタースムーシー：澤野四郎製作
オリーブ号：向井功製作
濱尾式一型 しおからとんぼ：濱尾豊製作
ミゼット号：阿部圭一製作
SG-5：鈴木常吉設計・肥後盛文製作
大和号：大和沢三製作
まりこ号：加古輝男製作
YJ-01：ヤヱガキ酒造製作
A-1：天野喬夫製作
080型：濱尾豊製作
M-02 / M-02J：オープンスカイプロジェクト製作
SP-1：オリンポス製作

3. 脚注
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4. 参考文献
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笠井雅直『国産航空機の歴史: 零戦・隼からYS-一一まで』 ISBN 978-4-642-05962-6
日本陸軍軍用機パーフェクトガイド 1901〜1945 - ISBN 4-05-603757-4
帝国海軍艦上機・水上機パーフェクトガイド - ISBN 4-05-604314-0
日本航空機大図鑑1910年-1945年- ISBN 4-336-03346-3
日本航空機総集
日本航空機辞典 明治43年〜昭和20年
幻の新鋭機 逆転を賭けた傑作機118・119頁
日本陸軍試作機大鑑 - ISBN 978-4-87357-233-8
歴史群像シリーズ 決定版 日本の空母搭載機 - ISBN 978-4-05-606155-0
日本陸海軍の特殊攻撃機と飛行爆弾 - ISBN 978-4-499-23048-3
日本の軍用気球 知られざる異色の航空技術史 - ISBN 978-4-7698-3161-7
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5. 関連項目
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日本の航空機産業
YX - YXX - YSX
PX-L
航空自衛隊の装備品一覧
海上自衛隊の装備品一覧
陸上自衛隊の装備品一覧
航空機メーカーの一覧
櫻屋幸吉
飛び安里
二宮忠八
鳥人間コンテスト選手権大会
囮飛行機
凉風20型