ユニバーサルデザイン

ユニバーサルデザインとは、文化・言語・国籍や年齢・性別・能力などの個人の違いにかかわらず、出来るだけ多くの人々が利用できることを目指した建築・製品・情報などの設計のことであり、またそれを実現するためのプロセスである。

1. 概説
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ユニバーサルデザインという概念は、米ノースカロライナ州立大学ユニバーサルデザインセンター Center for Universal Design)のロナルド・メイスにより、1985年に公式に提唱されたものである。

「年齢や能力、状況などにかかわらず、デザインの最初から、できるだけ多くの人が利用可能にすること」がコンセプトである。デザイン対象を障害者や高齢者に限定していない点が「バリアフリー」とは異なる。これは、バリアフリーが、さまざまな利用者を考慮せずにつくってしまい、結果として生じた障壁を「後から除去する」という不合理を、「最初から誰にとっても使いやすいデザインで」解消するというロナルド・メイスの考えが反映されたものである。欧米では、バリアフリーがかなり進んで後にユニバーサルデザインの考え方が提唱されたため、その違いは理解されやすかった。しかしながら、日本国内においては「バリアフリー」が不十分なうちに「ユニバーサルデザイン」の考えが紹介されたため、両者はしばしば混同されており、ロナルド・メイスの考え方が、必ずしも正しく理解されているとは言えない点もある。なお、同様の概念として、ヨーロッパにはDesign for Allという概念があり、英国からは、Inclusive Designも提唱された。現在、提唱されているSDGsの中の”[1]"」とは、衣服などができるだけ多くの人に受け入れられ、楽しまれるためのデザインである。衣のUDに必要な要素は多様であるが、審美性、機能性、有用性、社会性、安全性、視認性などが重要である。

＜審美性：時代感覚やおしゃれ感、ファッション性を大切に＞

年齢や障害にかかわらず、おしゃれを楽しめる魅力的なデザイン、素材、色、柄であることが重要である。高齢者だから地味に、という固定的な考えでなく、むしろ「孫とお揃い、色違い」といった感覚で、楽しみながら着こなせるのがよりユニバーサルであるといえる。

＜機能性：服のサイズや体形に不満を持つユーザーや車いす利用者などに配慮する＞

年齢が変わってもファッションを楽しめるよう、多様なサイズを取り揃える。5歳と25歳では当然のことながら体格が変わるが、大人になっても25歳、45歳、そして65歳と加齢に伴って、骨格、体形、筋肉、脂肪のつき方等が変わるので、それに対応した適切なパターンと多様な選択肢が求められる。着物や浴衣は、その柔軟性・可変性という点では、ユニバーサルといえる。車いす利用者のスラックスは後ろ股上を深くして座りやすくしたり、ジャケットなどの前丈を短くして座ってもかっこよく見えるようにする。

＜有用性：身体機能の低下やサイズ調整などに配慮する＞

関節が動かしにくい、指先が動かしづらいなどの人のために、これまでも、ボタンの替わりにファスナー、さらにはベルクロといった着脱を助けるための道具が開発されてきた。コートの内側につける取り外し可能な薄手の防寒ベストは、体温調整が難しい人にはもちろん、季節の変わり目には誰にとっても有用である。背面にかけて縫い目の少ないデザインの衣服は、車いすユーザーには必須だが、同様に座る時間の長い運転手などにも、肌が擦れなくて良い。スカートやスラックスのウエストに調整可能なデザインを取り入れると、年齢を問わず着易さが増す。

＜安全性：安全への配慮＞

災害の発生時に着脱しやすい機能を取り入れる。例えば、けがを防ぐためにフードに衝撃吸収材を入れる。ファスナーは緊急時に上下で開閉可能なものを使用して、着脱が素早くできるようにする。また、発生時のみならず、予防の観点も重要である。パジャマや浴衣を始め、袖などの着火しやすい箇所には、燃えにくい難燃性素材を使用する。夜間の外出時には、反射材を用いた靴や衣類を使用することで事故を予防することは、子ども、学生、高齢者など多様な人にとって有効である。

＜社会性：環境への配慮＞

製造や流通、販売の過程において、環境や持続可能性に配慮する。オーガニックな素材を育て、用いることで、環境に配慮し、化学物質過敏症の人も利用可能な衣類となる。また、誰でも使えるアクセシブルな試着室は、車いすやベビーカーユーザー、LGBTQの人にとっても、利用可能なものとなる。

＜視認性：わかりやすさ＞

衣類の着脱の方法が、直感的にわかりやすいことは最低条件である。どうすれば袖を通せるのか理解に苦しむブラウスや、複雑極まる紐結びの靴などのファッションも存在するが、それらはUDからほど遠い。また、購入時にはサイズや素材、利用時には洗濯の方法などを確認する必要があるため、品質表示、洗濯表示、サイズ表示などの文字やピクトグラムなどの記号は、書体や色使いに配慮する。

2. 学校教育のユニバーサルデザイン
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米国では1975年に全障害児教育法を制定し、あらゆる子どもがきょうだいと同じ学校へ行き、個別支援プログラムに基づき、個々のニーズを大切にした教育を受ける制度を確立した。そういった流れを受けて、国連は1994年6月、[3]を出し、障害児など特別なニーズを持つ児童の学習をほかの子どもたちと同じ環境に包摂していく方針を出した。これにより、各国はこれまで障害児を分けて教育する方針を転換し、インクルーシブ教育へと舵を切った。一方日本の文部科学省は、長く分離政策をとっていたが、障害者権利条約の批准に伴い、2015年より方針を転換し、インクルーシブな教育環境を実現するための研究や提言を行ってきた。この結果、徐々に教育のユニバーサルデザインが進んできている

教育のユニバーサルデザインとは、障害のあるなしにかかわらず、それぞれにとって最適な教育を受けられることを意味する。ニーズの重い児童学生のための配慮が、軽いニーズの人にもメリットがある場合も多い。学校の建物にスロープやエレベーターがあれば障害のある児童や保護者がアクセスでき、学校が避難所になる際にも機能する。教科書が電子化されて拡大や音声読み上げが可能といったアクセシビリティが確保されていれば、視覚障害のみならずページをめくることが難しい肢体不自由や識字障害の児童学生にも読書権を保障できる。発達障害の学生にわかりやすい授業は、クラス全体の理解を深めることも可能である。このような全体としてのユニバーサルデザインと同時に、授業で手話通訳やスマホによる字幕表示を利用したり、聴覚過敏の発達障害児がイヤーマフを利用したりといった個別の合理的配慮への対応も重要である。

高等教育においても、2018年に合理的配慮が義務化されたため、各大学等においては障害学生支援室などを設け、大学全体のユニバーサルデザインのハード、ソフトを見直している。学生自身が自らのニーズに基づき、自分に必要な合理的配慮とは何かを周囲に伝え、インクルーシブな学習や雇用環境を自ら作り出していく能力の開発が求められている。

AIなどコンピューターの技術革新によって将来、多くの仕事が変革する可能性がある。求められる能力も変わってくる。こういった社会を生きる上で、課題を発見し、解決策を提示する資質・能力を着実に育む学校教育への転換が求められている。大学においては、社会人基礎力をつけることが重要であり、人生100年時代においては、40代60代80代でも学び続けられるユニバーサルな教育環境が必要となる。産官学民が連携し、地域社会に必要な課題発見、課題解決を行うなど、教育環境においても、学習主体である児童・生徒・学生・社会人学生が、保護者や地域の人々等と共に創り上げていく発想や設計思想が重要である。その際にも、社会の構成員である多様な人々を理解し、共に生きていくDiversity&Inclusionを理解することが重要である。男性の20人に一人いるといわれる色覚少数者の学生が、緑の黒板に赤では読みにくいため朱色のＵＤチョークを使うことや、多様な年代にとって読みやすいＵＤフォントの利用が推奨されている。このような考え方は読みやすさ、視認性を高めるもので、教育現場だけでなく、今では多くの新聞や書籍、プレゼンテーションやサイン、パッケージデザインなどでも利用されている。

3. 海のユニバーサルデザイン
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海水浴場は障がい者や高齢者の方が自らが訪れ、海水浴を楽しめる場所ではなかった。ビーチマットと呼ばれる砂浜に設置することで車椅子ユーザーやベビーカーユーザーも砂浜を通行できるマットや水中でも適度に浮くことができる水陸両用車椅子を活用することで海のユニバーサルデザイン化、海のバリアフリー化を推進する。障がい者専用駐車場・専用更衣室・バリアフリートイレを行政側と協力して設置。社会の高齢化や海水浴利用者が減少する中、環境NPO／NGOの国際環境教育基金が「厳しい基準を満たした砂浜、ヨットハーバー、持続可能な船観光事業」に対して贈るブルーフラッグビーチ認証とともに海岸のイメージを向上する取り組みとして評価されている。須磨海水浴場を中心に広がるユニバーサルビーチプロジェクトは2019年国際ユニヴァーサルデザイン協議会賞を受賞し、動きは全国に広がってきている。

4. ユニバーサルデザインへの批判や誤解
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ユニバーサルデザインという言葉は、1997年のグッドデザイン賞において「ユニバーサルデザイン賞」が設置されたのを契機に、日本国内において使われるようになった。

グッドデザイン賞において審査委員長を務めた川崎和男は、「ハートビル法、ノーマライゼーション、バリアフリーなどの呼称は、少数派といわれてきた領域を、デザインの対象にしているようだが、実は、デザインそのものの本質を語り直しただけにすぎない。デザインの本質を浮かび上がらせるという点においては、確かに行政から市場経済に対して、一般的な認識を促すことができた。しかし、流行語となったことで、以降、現在に至るまで、その本質は見失われてしまった。」と日本国内におけるユニバーサルデザインの状況を批判している。

アメリカでユニバーサルデザインが誕生した社会的背景として、公民権運動の流れから施行されたADAという法律の存在がある。建築家であり教育者であるロナルド・メイスは、この法律の限界を踏まえたうえで、あらゆる人が快適に暮らすことができるデザインとしてユニバーサルデザインを提唱した。一方、傷痍軍人や障害者といった人々の自立と雇用を促進し、納税者へと変えることによって低コストな社会を実現して国力低下を防ぎたいアメリカの思惑とも合致したことが、アメリカ社会においてユニバーサルデザインが受け入れられていく土壌ともなった。

また、川崎和男は「彼による7原則論が基本と考えられているが、それは米国中心の考え方にすぎない。日本では、1989年の世界デザイン会議で、NASAのデザイナーであった、故マイケル・カリルが初めて提唱している。元々は、WHOの国際障害者年(1980年）