位階

位階とは、国家の制度に基づく個人の序列の標示である。位ともいう。「位階」という語は、基本的には地位・身分の序列、等級といった意味である。制度としての「位階」は、元は古代中国の政治行政制度である律令制や、それを継受した国における官僚・官吏の序列の標示である。後には、位階は、長く官職にあった者や特に功績のあった者などに与えられる栄典の一となった。位階を授与することを「位階に叙する」または叙位という。

1. 日本の位階制度
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1.1. 沿革
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日本における「位階」制度は律令制に基づく政治行政制度と共に中国から継受し、独自の発展を遂げた。

官吏の序列を定める制度は、603年に冠位十二階の制度を定め、官人に対して冠を与えたのが初めとされる。この「冠位」制度はその後数度の変遷を経て、701年の大宝令および718年の養老令により「位階」制度として整備された。律令制における位階は親王が4階、諸王が15階、諸臣が30階ある。位階は功労に応じて昇進があり、位階に対応した官職に就くことを原則とした。また原則として軍功に授けられた勲位とも連動し、あわせて位階勲等と称した。

位階は、性別を問わず授与される。位階を授与される年齢は元服して成人と認められた後で、時代や階層により幅がある。また、生存者のみならず、故人にも授与される。故人に対する位階の授与には、没後に生存中の日付で授与する場合と、没後に没後の日付で位階を贈る「贈位」がある。さらに、人間に留まらず神道の神や神社に位階を与える「神階」の制度が定められ、朝廷に献上されたり参内した動物や皇族が飼育するペットに授与されることもあった。命婦の御許や五位鷺、広南従四位白象に授与した故事などはその例である。

位階制度は、本来は能力によって位階を位置付け、その位階と能力に見合った官職に就けることで官職の世襲を妨げることを大きな目的とした。しかし、蔭位の制を設けるなど世襲制を許す条件を当初から含んでいた。そのため、平安時代の初期には人材登用制度としての位階制は形骸化して、一部の上流貴族に世襲的な官職の独占を許すに到った。また、成功や年料給分などの半ば制度的な売官も盛んに行われた。また、9世紀に入ると、叙位の基準が勤務評定を基準とした本来の方法から官職ごとの年功序列に切り替わったことや令外官の増加によって、位階よりも官職を重視する風潮を強まり、10世紀から院政期にかけては位署の方法について位階の上下関係を重視する公式令の原則を官職の上下関係を重視する式部式を根拠として打ち破ろうとする動きが見られ始める。

1871年9月24日には明治4年太政官布告第400号が施行され、従来の官位相当制は廃止されて新たに15階からなる「官等」が定められた。このことで位階制と官職制は分離したが、位階制が廃止されたわけではなく、その後も官吏をはじめとした諸人に位階は与えられ続けた。また1875年4月10日の詔により、勲等賞牌制が定められ、位階制に併せて栄典としての役割を分有することとなった。

明治時代の半ば1887年5月4日に公布された叙位条例は、「凡ソ位ハ華族勅奏任官及国家ニ勲功アル者又ハ表彰スヘキ勲績アル者ヲ叙ス」と定められ、位階は栄典の役割に特化した。このとき位階数はやや簡素化され、正一位から従八位までの16階とされた。位階は、この少し前の1884年7月7日に出された華族令により定められた爵位制と連動するものとされた。さらに位階奉宣事務が宮内省華族局の管轄となり、位階奉宣事務取扱手続・叙位進階内規があいついで定められ明治国家の位階制は一応完成した。位階制は、「華族・勅任官・奏任官・非職の有位者・効績者のそれぞれの内部序列の基準となるとともに、すべての階層の宮廷での朝班の基準として機能し、「官位勲爵」制の官職制・勲等制・爵位制を束ねるものとして、明治国家のなかに位置付けられた」とされる。叙位条例は、1926年10月21日に公布された位階令により廃止された。

第二次世界大戦後、国家・社会の制度が大きく変革され従来の栄典制度や官吏制度も改革された。1946年5月3日の閣議決定により、生存者に対する叙位・叙勲は停止された。その後、1964年に生存者叙勲が再開されたときも生存者に対する叙位は再開されなかった。ただし生存者に与えられた位階は取り消されておらず、例えば中曽根康弘は終戦までに有していた従六位のまま、次に述べる故人に対する叙位制度によって、2019年の死去の際に従一位に追叙されている。

故人に対する叙位は引き続き行われ、1947年5月3日に施行された日本国憲法の下では内閣の助言と承認により天皇の国事行為として行われる栄典の一つとされ改正位階令をその法的根拠とした。ただし、天皇に叙位の決定権があるわけではない。2001年の栄典制度改革においても、「我が国の歴史や文化にかかわりのある日本固有の制度として価値があるとともに、現在は、国家・公共に対して功績のある人が死亡した際に、生涯の功績を称え追悼の意を表するものとして運用されていることから、存続させることが適当である」として大きな制度変更は行われなかった。同じく栄典の一つである叙勲は内閣府賞勲局が所管するのに対して、位階については内閣府大臣官房人事課が所管する。

1.2. 古代の位階
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1.2.1. 律令制における位階
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位階制度は位階と官職を関連づけることにより血縁や勢力にとらわれず適材適所を配置し、職の世襲を防ぐと共に天皇が位階を授与することで全ての権威と権力を天皇に集中し天皇を頂点とした国家体制の確立を目的とした。

大宝令・養老令のうち官位について定めた官位令によれば、皇親の親王は一品から四品までの4階、諸王は正一位から従五位下まで14階、諸臣は正一位から少初位下まで30階の位階がある 。

正位は「しょうい」、従位は「じゅい」と読む。また一般的に三位は「さんみ」、四位は「しい」、七位は「しちい」と読む。

また、叙位や任官について定めた選叙令によれば、内外の五位以上は勅授、内八位・外七位以上は奏授、外八位及び内外の初位は皆、太政官の判授とした 。内外文武の官に任じるとき本人の位階と官の相当位階に高低があるならば、もし職務の相当位階が低いなら行とし高いならを守とすることとした 。

律令制では位階によって就くことのできる官職が定まっていた 。また、礼服・朝服は位階に応じて色等が定められ、特定の色や素材の衣類、乗り物、所持品等は一定の位階以上にのみ許される等、制限が加えられた。また、五位以上の者には位田が支給される規定となっていた。なお、律令制における「貴族」とは五位以上の者を指した。また、全ての官人が位階を有していた訳ではなく、官位相当制のない使部・伴部・舎人などの下級官人の中には无位の官人も存在した。

朝廷及び明治新政府では、故人に対して生前の功績を称え位階または官職を追贈することがあった。位階を贈ることを贈位、官職を贈ることを贈官といった。

1.2.2. 蔭位の制
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蔭位}} 律令制では、高位者の子孫に位階を授ける蔭位の制度が設けられた。養老律令の選叙令によれば、子孫が21歳以上になったときに叙位され 、蔭位資格者は皇親・五世王の子 、諸臣三位以上の子と孫、五位以上の子である 。勲位・贈位も蔭位の適用を受ける。蔭位の制は中国の律令制に倣った制度だが中国の制度よりも資格者の範囲は狭く、与えられる位階は高い。

1.3. 太政官制の位階
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class="wikitable" style="font-size:80%; text-align:center" class="wikitable" style="font-size:80%; text-align:center" 位階制は、明治維新により律令法が廃された後も、太政官においてその運用や制度に変更を加えながら続けられた。1868年1月9日に三職に任ぜられた藩士に対する従五位下の位階への叙爵を純仁親王が建議しており、1868年6月12日に政体書の官等制で三等官以上慶応4年5月15日に政体書の三等官以上は勅授官となる。}}の徴士に位階を授け二等官は従四位下、三等官は従五位下とした 。

その後、政体書の官等制と官位を併用すると甚だ不体裁であることから、1868年12月21日に五等官以下については在勤中は官位を返上するように命じ、名前から官名を除いて通称を用いることとし、1869年2月15日に下大夫以下name="中大夫・下大夫・上士"の官位を止め、明治2年5月には医師・画工・職人等の位階及び国名の受領を止めるなどみだりに叙位することを止める一方で、1869年3月16日に堂上・諸侯について叙任規則を定め、諸官人・諸大夫・坊官等についても初官位について定めるなど位階を統制する。

1.3.1. 官位相当制
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1869年8月15日に官位を改正して従来の百官並びに受領を廃止し四位から初位までの位階から上下の称を廃止するなどの簡素化をはかる。なお、これまで拝叙の位階はそのままにして無官の者は位階を以って称することとした。また、職員令により官等の一等官から九等官までを廃止して更に官位相当制を定めた name="官等制と官位相当制"。

同年8月18日に位階は従四位以上を勅授、従六位以上を奏授、正七位以下を判授とし、同年9月3日に従四位以上を勅任、従六位以上を奏任、正七位以下を判任とし、ただし判任について官はその長官よりこれを授け位階は太政官よりこれを賜うとした 勅授・奏授・判授と勅任・奏任・判任がどちらも使用されていたが、1875年3月14日に勅授・奏授・判授の廃止を決めた。}}。

さらに同年9月27日の官位相当表改正により初位の上に九位を設けて全20階とした上で従一位から従九位までの官位とした 内閣記録局の見解によれば、下級官吏である使部は改正前の官位相当表では少初位相当であったが、改正表には掲載されなかったため等内の判任官から等外吏にその地位を降ろした。使部は律令制においては[[官人#雑任。なお、正一位と大初位・少初位は官位相当のない虚位であるため官位相当表から省かれた 。任官された人物が官位相当表の位階と異なる不相当のときは、位署書に行・守の字を記して区別することになっていた 。官吏の報酬である官禄は官位相当表によって定めた 。

1870年3月30日に、任官のときに初めて叙位される者は相当位階から2等下に叙位することにし、ただし勅任官については正四位以下相当の分は総て初めは従五位、三位以上相当は総て従四位にすることにして、官位相当制により官職に就く者へ新制度の位階の叙位をはかる。また、1870年9月15日に、免職の後なお東京に滞在の命がある者は位階を返上しなくてもよくなる。 その一方で、1870年10月4日に藩知事の一門の者へ叙位すること止め、1870年10月13日に旧官人・元諸大夫・侍並びに元中大夫等name="中大夫・下大夫・上士"}}の位階を総てこれを廃止しその国名あるいは旧官名を通称とすることもまたこれを停止し、諸社神職の位階を有する者が官省出仕中は位階をやめるなど旧制度の位階を止める。ただし、華族格の者については爵位この当時はまだ律令制と同様に従五位の位階を爵位という。叙爵も参照。}}は維持した。 1870年11月24日に判任の者へは位階を下賜しないことになった。

1871年8月29日の廃藩置県の後、同年9月13日に諸官省に先立って太政官の官制を改正し、従前の官位相当表では従四位以上を勅任、従六位以上を奏任、正七位以下を判任としてきたが、この際に正四位以上を勅任として正二位から正四位までの5等に分かち、正六位以上を奏任として従四位から正六位までの4等に分かち、従六位以下を判任として従六位から従九位までの7等に分つ。

1.3.2. 官位相当制廃止後
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1871年、9月24日に官位相当制を廃止して官等を15等に定めた name="官等制と官位相当制"}}。 1875年、3月14日に官位相当制を廃止した後の有位者の取り扱いについては従四位以上は勅授、従九位以上は奏授、初位は判授と解することになる。ただし、非役の者については四位以上は勅任に準じ、従九位以上は奏任に準じ、初位は判任に準じて取り扱うことにした。

1874年、4月には、奏任官を満四年以上務めた場合は位記を返上しなくてもよくなり、1875年4月に勅任官は有罪になった場合を除き勤務年月に拘らず位階を保持できることになり、1876年4月に奏任官も通常解官は勤続年数に拘らず位記を返上しなくても良くなる。

1875年5月18日に女官も官相当より2等下の位階に叙位することした。

1879年には位階制度の改正を検討しており、同年2月16日に位階制度の改正が決定するまでは旧制により順次宣下することにした。

1.4. 叙位条例
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1887年5月4日には位階制度の再編が行われ、「叙位条例」が制定された。これにより位階は正一位から従八位までの16階とされ、対象者は「凡ソ位ハ華族勅奏任官及国家ニ勲功アル者又ハ表彰スヘキ効績アル者ヲ叙ス」とされた。

従四位以上は勅授、正五位以下は奏授。従四位以上は華族制度に基づき、従一位は公爵、正二位は侯爵、従二位は伯爵、正従三位は子爵、正従四位は男爵に準じる礼遇を受けた。所管は宮内省宗秩寮。

1.5. 明治憲法と宗秩寮
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{{Wikisource|宗秩寮審議会官制