アステリア (企業)

アステリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しているIT企業。

2018年10月1日インフォテリア株式会社からアステリア株式会社に商号を変更。1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立された。

XML技術をベースとしてシステム連携を行うパッケージソフト「ASTERIA Warp」を主力製品とし、モバイルコンテンツ管理サービス「Handbook」や、IoT活用モバイルクラウド基盤「[1]」、エッジコンピューティング用ミドルウェア「[2]」など「つなぐ」ことをテーマにしたソフトウェア製品の開発・販売を行っている。

1. 沿革
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1998年
9月 平野洋一郎と北原淑行の両名がインフォテリア株式会社を設立。
1999年
1月 世界初の商用XMLエンジンiPEXを出荷開始。
3月 個人投資家を中心とした増資で3,400万円を調達。
6月 日本テクノロジーベンチャーパートナーズを中心とした増資で6,600万円を調達。
11月 国内VCを中心とした増資で6億円を調達。
2000年
3月 海外金融機関を中心とした増資で20億円を調達。
4月 子会社インフォテリア・ネットワークス株式会社、インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社、Infoteria USAを設立。
2001年
2月 国内初のRosettaNet対応パッケージソフト「Asteria for RosettaNet」を出荷開始。
2002年
5月 インフォテリア・ネットワークス株式会社を吸収合併。
6月 「ノン・コーディング」をコンセプトとしたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA R2」を出荷開始。
2003年
10月 「ノン・コーディング」のコンセプト進化させたシステム連携パッケージソフト「ASTERIA 3」を出荷開始。
2005年
3月 インフォテリア・コミュニケーションズ株式会社を吸収合併。
2006年
8月 ソーシャルカレンダー「c2talk」をリリース。
9月 トピック管理サービス「Topika」をリリース。
9月 Infoteria USAが、Cometを使ったチャットサービス「Lingr」をリリース。
2007年
1月 第4世代ASTERIAシリーズとして「ASTERIA ARMS」「ASTERIA Warp」「ASTERIA Warp Lite」を出荷開始。
6月 東京証券取引所マザーズ市場上場。初値は、公募価格の2.6倍の人気となった。
7月 オンライン表計算サービス「OnSheet」を発表。同10月提供開始。
10月 SaaS専業子会社「インフォテリア・オンライン株式会社」設立。
2008年
1月 SaaS型データ連携ソフト「ASTERIA On Demand」を提供開始。
2月 マスターデータ管理パッケージソフト「ASTERIA MDM One」を出荷開始。
4月 オンライン付箋サービス「lino」をリリース。
8月 Infoteria USAが、ミニブログサービス「Rejaw」をリリース。
10月 ファイル転送サービス「OnTranq」をリリース。
2009年
4月 「Lingr」と「Rejaw」のサービス終了。
6月 iPhoneコンテンツ作成・配信・閲覧の統合サービス「Handbook」を提供開始。
6月 Infoteria Corporation USAを閉鎖
9月 インフォテリア・オンライン株式会社を吸収合併
2010年
3月 Twitter対応iPhoneカレンダー「TwitCal」を提供開始
5月 「Handbook」のiPad対応版を提供開始。
6月 「Handbook」のAndroid対応版を提供開始。
10月 「TwitCal」をEvernote、Googleカレンダーに対応し、「SnapCal」と改名して提供開始。
2012年
3月 中華人民共和国浙江省杭州市に研究開発および技術支援のための100%子会社を設立。
5月 アメリカ合衆国サンフランシスコ市のハイテクベンチャー企業Extentech社を買収し100%子会社化。
11月 中華人民共和国上海市に同社製品販売のための100%子会社を設立。
2013年
9月 香港に「 Infoteria Hong Kong Limited」を設立。
2014年
2月 インドネシアの「Sribu社」へ出資し持分法適用会社化。
6月 シンガポールに100％子会社「Infoteria Pte. Ltd.」を設立。
2015年
9月 熊本県小国町と小国杉保全の協定を締結し「インフォテリアの森」をスタート。
12月 プライベート・ブロックチェーン技術を有する「テックビューロ」と事業提携。
2016年
6月 CData Software inc.と共同出資でCData Software Japan合同会社を設立。
10月 ASTERIA Warpの新ラインナップ「[3]」を提供開始。
10月 モバイルアプリ開発ツール「[4]」を提供開始。
10月 ヒト、モノ、情報がつながるリアルな空間「[5]」を開設。
2017年
4月 英デザイン戦略コンサルティング企業「This Place社」を買収し100％子会社化。
6月 エッジコンピューティング用ミドルウェア「[6]」提供開始。
2018年
3月 東京証券取引所市場第一部へ市場変更。
3月 投資専門子会社Asteria Vision Fund Inc.を米テキサス州に設立。
4月 AI研究開発専門子会社Ateria ARTを設立。
10月 インフォテリア株式会社からアステリア株式会社へ商号を変更。
2020年
8月 熊本R&Dセンターを開設。
2021年
6月 中部事業所を愛知県名古屋市に開設。
2022年
10月 本社を東京都渋谷区広尾１丁目に移転。
2023年
7月 軽井沢に軽井沢リゾートオフィスを開設。

2. 主な製品・サービス
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ASTERIA Warp - ノーコードのデータ連携ツール
[7] - ASTERIA Warpの基本機能を厳選しパッケージ化。月額課金
ASTERIA MDM One - マスターデータ管理を行うパッケージソフト
[8] - モバイル向けコンテンツ管理サービス
[9] - IoT対応モバイルアプリ開発基盤
[10] - エッジコンピューティング用ミドルウェア
SnapCal - パーソナルクラウド対応“つながる”カレンダー ※iPhone/iPad/Android用アプリ
lino - オンライン付箋サービス ※SaaSで提供

3. 役員
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平野洋一郎 - 代表取締役 執行役員 社長/CEO
北原淑行 - 取締役 執行役員 副社長/最高技術責任者
五味廣文 - 独立社外取締役
Anis Uzzaman - 独立社外取締役
時岡真理子 - 独立社外取締役 
正宗エリザベス - 独立社外取締役
齊藤裕久 - 常務執行役員 最高財務責任者
黄 曦 - 常務執行役員 中国開発センター担当/亿福天信息科技有限公司 董事長
Dusan Hamlin - 執行役員 Global COO/This Place Limited CEO
熊谷 晋 - 執行役員 エンタープライズ本部長
田村 健 - 執行役員 研究開発本部長
長沼 史宏 - 執行役員 コミュニケーション本部長
髙野 善晴 - 常勤監査役
赤松 万也 - 監査役
長崎 玲 - 監査役

3.1. 過去の主な社外取締役
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田村耕太郎 - 社外取締役 
宋文洲 - 社外取締役 
磯崎哲也 - 社外取締役 
村口和孝 - 社外取締役 
菊池三郎 - 社外取締役 

4. 主な参加団体
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一般社団法人日本データマネジメント協会
一般社団法人ブロックチェーン推進協会
ノーコード推進協会
MIJSコンソーシアム
先端IT活用推進コンソーシアム
XML技術者育成推進委員会

5. 脚注
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6. 外部リンク
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