師団

師団は、軍隊の部隊編制単位の一つ。旅団・団より大きく、軍団・軍より小さい。師団は、主たる作戦単位であるとともに、地域的または期間的に独立して、一正面の作戦を遂行する能力を保有する最小の戦略単位とされることが多い。多くの陸軍では、いくつかの旅団・団または連隊を含み、いくつかの師団が集まって軍団・軍等を構成する。編制については、国や時期、兵科によって変動が大きいが、21世紀初頭現代の各国陸軍の師団は、2～4個の連隊または旅団を基幹として、歩兵、砲兵、工兵等の戦闘兵科及び兵站等の後方支援部隊などの諸兵科を連合した6千人から2万人程度の兵員規模の作戦基本部隊である高井。多くの国において師団長には少将が補せられるが、ブラジルなどの中南米の幾つかの国や日本のように中将が補せられる国もあり、またイスラエルや一部のアラブ諸国では准将が、ソ連・ロシアや東ドイツ等の旧東欧諸国では大佐が務める例も見られる。

divisionという語は欧州の文化を源とする欧米諸国の陸海空軍いずれでも用いられており、陸軍及び海兵隊では師団、海軍では隊又は分艦隊、空軍では航空師団などと訳されることがある高井。

1. 歴史
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1.1. フランス王国での創案
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中世のヨーロッパにおいて、軍隊は一塊の集団として行動するのが一般的であった瀬戸。人数は数千から数万人程度、貴族・騎士やその家来、攻城兵器を操る技術者などの寄せ集めであり、明確な編成がなかったこともあり、指揮を執ることには困難が伴い、戦術上の必要性に対応することも難しかった瀬戸。近世になると、機能的な指揮・統制や迂回戦術などの必要性から、総兵力数万人程度の軍を3個程度の集団に分割しての用兵がなされるようになり、これが後の師団制の素地となった瀬戸。

17世紀、スウェーデン王グスタフ2世アドルフは多くの軍事的改革を行ったが、その一つが小単位部隊編制の合理的・合目的的整備であり、3個戦隊をもって旅団を構成するようにした下田。フランス王国もこの方式を導入したが、名称は旧来用いてきたものを踏襲し、戦隊のかわりに大隊、旅団のかわりに連隊と称した下田。連隊は常設単位としては最大規模の部隊であり、戦役ごとに連隊群が軍司令官のもとに糾合されていたが、この頃の名将として知られていたテュレンヌ子爵は、既に連隊よりも大規模な部隊単位としての旅団を構想していたといわれる下田。

"fr"という言葉自体は、18世紀初頭より用いられるようになったRoss。しかしオーストリア継承戦争の時点では、本隊とは別の道を通って行軍するなどしているために総司令官の直接指揮下にない部隊という意味に過ぎず、本隊に合流した時点で消滅する一時的な組織であり、諸兵科連合なども特に意識されてはいなかったRoss。これに対し、サックス元帥は、歩兵連隊を基準とした歩・騎・砲の三兵種から成る戦闘団の臨時編成を試みた成清。当時、啓蒙思想を背景として古代ギリシアや古代ローマ時代の文献の見直しが進んでおり、サックス元帥もローマ軍団にヒントを得て、既存の連隊を組み合わせて旅団を編成し、2個の旅団をあわせて部隊を編制したものであった瀬戸。またその部下であったブロイ公ヴィクトル＝フランソワも、七年戦争において同様の部隊を実験的に運用していたほか成清、ブールセ将軍も、山岳戦での諸兵連合部隊による分進合撃戦術の有用性を説いた瀬戸。

同戦争でのフランスの敗北と海外植民地多数の喪失という事態に対応し、これらの経験を踏まえて1776年にフランス陸軍が導入したのが師団管区の制度であった成清下田。これは、歩兵・騎兵・砲兵・工兵など各兵種の部隊を含んで1名の中将によって統率される「師団管区」を平時の陸軍の構成単位とするもので、中将は平時より各兵種の共同訓練を行うことで戦闘行動での連携を改善するとともに、戦時にはそれらの部隊の指揮官となる責任を負うこととなった下田。そしてフランス革命直前の1788年には、軍事参議会の決定により、歩兵旅団・騎兵旅団各1個をもって師団とする編制が定められた下田。ギベール元帥は、ブールセ将軍による分進合撃戦術を師団編制と組み合わせて敷衍することを提唱し、この結果、アンシャン・レジームの時期において、既にフランス陸軍では放胆な機動・広正面展開・包囲・殲滅戦略思想が胚胎し、また大部隊による縦深展開隊形による攻撃の戦術方式が発展するに至っていた下田。

1.2. フランス革命戦争での発展
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フランス革命戦争中の1793年から1794年にかけて、徴兵制度によって543個大隊・45万名という大兵力が建設されたが、公安委員会のラザール・カルノーはこれに既存の傭兵部隊を混合して軍隊を再編し、戦列歩兵209個半旅団と軽装騎兵42個半旅団を編成した下田。また1793年には国民公会によって師団制度の採用が決定されていたが、革命前の師団編制は上記の通り歩兵・騎兵のみで砲兵をもたなかったのに対し、カルノーは歩兵半旅団4個と騎兵半旅団2個に火砲8門を加えて1個師団とすることで、師団を歩・騎・砲の3兵種連合の大部隊単位として発展させた下田。1796年、フランス全軍はほぼ師団編制に統一されていた下田。

ナポレオン・ボナパルトはこの編制に若干の修正改善を加えて有機的に運用し、顕著な成果を収めた下田。ナポレオン軍の歩兵師団は2－3個歩兵旅団と1個砲兵隊および偵察に任ずる若干の騎兵から成り、別に騎兵師団を編成していた下田。歩兵師団隷下の旅団は通常2個であったことから、師団そのものは歩兵連隊4個を基幹とすることとなり、4単位制師団と呼称された下田瀬戸。

フランス革命戦争・ナポレオン戦争での経験を通じて、他のヨーロッパ諸国も、フランス軍の戦術・軍制を学んでいった下田。フランスの1788年タイプの師団制度の導入が進められ、徴兵制度と結びつくことで国民軍に変化して、近代的軍隊が確立されていった成清。例えばプロイセン王国では、イエナ・アウエルシュタットの戦いでの敗戦ののち、1807－13年の軍制改革において、ゲプハルト・レベレヒト・フォン・ブリュッヘルの唱導により、国民的徴兵による大兵力造成とともにナポレオン軍式の師団創設が実現した下田。一方、フランス軍のもう一方の強敵であるイギリス軍では、地上兵力の劣勢もあって師団編制の採用には消極的であり、1807年まで全く師団編制を設けていなかったほか、その後も旅団での作戦が多用され、師団編制も安定したものとはならなかった下田。

1.3. 3単位制師団への移行
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ナポレオン戦争後、各国陸軍の単位部隊編制には大きな変化は生じなかった下田。ただし兵器技術の質的向上が進んだことで編制内の砲兵力増強の傾向が見られ、特に先駆者であるプロイセン王国では、1851年には師団砲兵を野砲96門の連隊編制に格上げした下田。一方、火力の増大とともに野戦築城戦術の組織化が進んだことで、大単位の騎兵部隊は退潮に向かい、プロイセン王国が1851年に騎兵師団を編成したのを掉尾として、以後、偵察を主任務とする旅団規模の部隊を除けば一般には連隊以下の単位部隊となっていった下田。

1914年の第一次世界大戦開戦直後には、フランス・ドイツ・ロシアともに1788年タイプの師団編制で戦っていたが、1916年末にドイツ軍が、また1917年末にはフランス軍が3単位制に移行した成清。これは大砲および機関銃の発達によって歩兵の小銃火力の地位が相対的に低下するとともに、作戦様相が運動戦から陣地戦に移行したことで師団数の増加が急務となり、歩兵を減じて砲兵・工兵に充当する必要性が生じたためであった成清。イギリス軍は大戦前から3個旅団で師団を編成していたほか瀬戸、後にはロシアやアメリカにも3単位制が波及していった成清。4単位制の師団では連隊数が多いため旅団という中間結節を設け、最下級の将官を旅団長としていたのに対し、3単位制の師団ではこれは廃止された田村。一方、師団内での下級将官のポストとして、日本軍では師団長と連隊長の間に歩兵団長が、またアメリカ軍やフランス軍では師団長を補佐する副師団長が設けられた田村。

4単位制師団

3単位制師団

日本陸軍の3単位制師団

2. 日本陸軍
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2.1. 概論
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1888年5月12日に鎮台を廃し、それに代って師団が置かれた。これが常設師団の始まりである。大日本帝国陸軍では、恒久的な部隊である歩兵連隊と他の諸兵科を以って組織された戦略単位である師団という単位を重視し、陸軍中将を以て補し更に特に親補職としていた。ただし、第二次世界大戦末期には優秀な若手将官を登用すべく、師団長心得という形で少将が充てられるようになった。日中戦争開戦以前の平時において、海外領土等には朝鮮軍・台湾軍・関東軍・支那駐屯軍の4軍があったが、このうち隷下に常設師団を持つのは朝鮮軍のみであり、他は師団と比べて規模兵力が特に大きかったとも言えず、大日本帝国陸軍とは、内地に於ける師団と、海外領土等に於ける或いは臨時に編成される軍との集合体であるとも言え、それぞれ天皇に直隷し、天皇の下に大日本帝国陸軍総司令官といったような軍職は無かった。

また、内地に於ける日本軍の戦略組織は師団のみであり、常設師団が内地での軍政および作戦と教育を担当した。このため、有事の際に師団が外地に出征すると、内地に留守師団が置かれた。

なお、太平洋戦争開戦から末期にかけて、4乃至3個歩兵連隊を基幹とした通常の師団の他に、戦車師団・高射師団・飛行師団等の、専門部隊のみの師団が編成された。これら専門部隊のみの師団は、管区を持たず軍政には関与せず、作戦に於いても、他部隊との連携を前提としたもので、単独での作戦遂行を目的としたものではない。

2.2. 師団長の権限等
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師団長と師団は、その管掌事項が軍事面に、管轄区域が師管に限られ、軍政および人事に関しては陸軍大臣から、動員計画および作戦計画に関しては参謀総長から、教育に関しては教育総監から、それぞれ区処を受けるものの、天皇直属であるということでは総理大臣及びその管掌する政府と同じであり、師団長の地位は高く、帷幄の機関の長として統帥事項に深く関わる陸軍大臣や参謀総長には及ぶべくもないものの、陸軍次官や参謀次長よりは上位であった。しかし師団が増設され数が増えるに従い師団長の地位も次第に低下した。

「師団司令部条例」によると、師団長の権限等としては次のものがあった。

中将を以て補し、直に天皇に隷し、師管内にある軍隊を統率し、軍事に係る諸件を総理する。
師管内軍隊の出師準備を整理しまた、徴兵のことを統括する。
部下軍隊の練成についてその責に任ずる。但し、特科兵専門のことは、当該兵監の責任に属する。
不慮の侵襲に際し、師管内の防御及び陸軍諸官庁、諸建築物の保護に任ずる。
府県知事が、地方の静謐を維持するため、兵力を請求するときは、事が急ならば、師団長は直ちに応じて、後に陸軍大臣及び参軍に報告しなければならない。府県知事が請求できない例外の場合にあっては、師団長は兵力を以て便宜事に従うことができる
師管内にある軍隊及び陸軍官庁における風紀、軍紀を統監し、軍法会議を管轄する。
師団長が赴任する節には、師団司令部所在地の府県知事、警視総監、大審院長、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは3日以内に互いに訪問し、その師管内の府県知事、控訴院長、検事長、始審裁判所長及び検事上席の者とは30日以内に互いに移文訪問しなければならない。但し、共に官等卑しい者より先んじなければならない。

2.3. 師団司令部の構成
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「師団司令部条例」によると、師団司令部は原則として次の構成とされていた。

本部
師団長
参謀部
副官部
計官
支部
法官部
監督部
軍医部
獣医部以上、監督部を除いて、中将1名、佐官同相当官4名、尉官同相当官12名、准士官・下士18名の、合計35名とされた。

2.4. 師団番号
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近衛師団、戦車師団、高射師団及び飛行師団を除き、師団について単に「第○師団」と数字のみ冠して呼称した。師団制発足時の番号は、鎮台制の軍管の番号をそのまま師団番号とした。これが第1師団から第6師団である。その後は編成された順に師団番号を順に増加させていった。宇垣軍縮による師団廃止に際してはその番号は欠番とされた。

日中戦争勃発後は、先の宇垣軍縮で欠番となった師団番号を復活させたほか、次々に数を増やしていった。大量動員の中には、きりの良い番号でまとめた師団もあり、1940年に主に内地での補充任務を期待して設置した第51から第57の50番台師団がそのはじめである防衛庁防衛研修所戦史部。留守師団の担任で編成された特設師団に100番台の番号を振った。そして、昭和20年4月には本土決戦第二次兵備として編成した師団に200番台の番号を振った

師団の軍隊符号はDが使用され、1D、2Dなどと記した。近衛師団はGDである。

3. 陸上自衛隊
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3.1. 管区隊体制の時代
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警察予備隊の主力部隊は4個の管区隊に編成されていたが、これはアメリカ陸軍のトライアングラー師団に準じた3単位制であり成清槇、在日米軍の主力4個師団を引き継ぐ形で配置された陸戦学会編集理事会。

保安隊でもこの編制は踏襲されたが、在日米軍の縮小に伴って増設が検討されるようになり、陸上自衛隊への切り替えに際して2個が増設されて、6個管区隊となった陸戦学会編集理事会。この際に、従来は普通科連隊に分散配置されていた特車中隊を抽出して管区隊直轄の特車大隊を新設したほかモデルとなったトライアングラー師団と同様、普通科連隊の戦車中隊に加えて管区隊直轄の戦車大隊を有するようにすることも検討されたが、戦車の総量が足らず二者択一を迫られた結果、平時の訓練管理・補給整備等の効率性・便宜性と、有事に集結統一使用に徹するという運用上の狙いを勘案して、管区隊直轄大隊のみとする案が採択されたSfn、武器中隊・通信中隊・補給中隊をそれぞれ武器隊・通信隊・補給隊と改称するなどの改編が行われた小山。また管区隊に加えて、機械化部隊として4個混成団を編成することが計画されたが、MAP供与の装備品の導入が予定通りに進まず、普通科混成団となった槇。昭和33年度をもって、6個管区隊・4個混成団による10個作戦単位の編成・配置が完成した陸戦学会編集理事会。

なお、当初の管区隊にはかなりの防衛行政業務が付与されていたが、野戦機動部隊としての性格を損なっていると考えられたことから、後に方面総監部が設置されると防衛行政業務の多くがこちらに移管された陸戦学会編集理事会1952年10月15日には北部方面総監部、1957年12月1日には西部方面総監部、そして1960年1月14日に東北・東部・中部方面総監部が設置されて、5個方面隊による方面管区制が施行されたSfn。

管区隊
3個普通科連隊
連隊本部中隊
3個普通科大隊
重迫撃砲中隊
特科連隊
連隊本部中隊
3個特科大隊
特科大隊
高射自動火器大隊
特車大隊
施設大隊
偵察中隊
衛生大隊
輸送中隊
通信隊
武器隊
補給隊

3.2. 13個師団体制の時代
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10個作戦単位の配置では本州の中枢が手薄になっている上に、北海道にも作戦単位を増設する必要性が指摘されていた陸戦学会編集理事会。このことから、第1次防衛力整備計画の策定段階より、作戦単位を13－15個に増設することが検討されるようになっていた陸戦学会編集理事会。この時点では当該期間中の達成が困難と判断されて先送りされたが、陸自では第2次防衛力整備計画での実施を目指して更に検討を進めた結果、昭和36年度の編成事業として、13個師団への改編が行われることとなった陸戦学会編集理事会この数字は、宇垣軍縮以降の陸軍の内地常備師団数とほぼ一致することが指摘されているSfn。

管区隊は警察予備隊以来の3単位制を踏襲していたが、この結果として個々の連隊は規模が大きく鈍重であると指摘されていたことから、師団化にあわせて4単位制を基本とするように変更され、個々の連隊の規模を縮小することとなった陸戦学会編集理事会。これに伴って普通科連隊では大隊結節が消失し、4個普通科中隊、本部管理中隊、重迫撃砲中隊の編制となった田村。またこれとあわせて、106mm無反動砲や対戦車ミサイルの装備により、対戦車火力の強化も図られた陸戦学会編集理事会。

ただし定員は10個作戦単位体制の時代から変更がなかったために陸戦学会編集理事会、実際には4単位制の甲師団は4個に留まり、残り9個のうち8個は3単位制の乙師団、また1個は6,800人編成の機械化師団となった日田。将来的には全てを4個連隊編成に増強する構想であったが、第2次防衛力整備計画の整備目標・定員18万名を満たすこともかなわず2万5千名の欠員を抱えていたため、師団の平均充足率は70パーセントであった。そのため、中隊レベルの充足率は45パーセント程度であったという。}}、結局は3個を甲師団化するに留まった田村。

その後、五三中業に基づいて、1981年3月に四国を担任する第2混成団が新編されるのに伴って陸戦学会編集理事会、従来同地を担任してきた第13師団は再び乙師団に戻されたほか河本、同年4月には第7師団が機械化師団から機甲師団へと改編された葛原。この際に、特科連隊において防空を担当してきた大隊が高射特科大隊として独立、また兵站を担当してきた武器隊・補給隊・輸送隊・衛生隊が後方支援連隊として統合されたが河本、この施策はのちに他の師団にも敷衍されていった竹中。

甲師団小山
4個普通科連隊
本部管理中隊
4個普通科中隊
重迫撃砲中隊
特科連隊
連隊本部中隊
4個特科大隊
特科大隊
高射大隊
戦車大隊
施設大隊
対戦車隊
偵察隊
衛生隊
通信大隊
武器隊
補給隊
輸送隊

3.3. 9個師団体制の時代
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冷戦終結などの内外情勢の変化を受けて、1995年に閣議決定された防衛計画の大綱では自衛隊の規模削減が明記されており陸戦学会編集理事会、これを踏まえた08中期防において4個師団が旅団に縮小改編された藤井これと同時に、2個混成団も旅団に改編されたSfn。

2004年に閣議決定された防衛計画の大綱に基づく17中期防において、陸上自衛隊の作戦基本部隊は、各々の役割に応じて、即応近代化師団・旅団および総合近代化師団・旅団へ改編されることとなった鈴木。即応近代化師団・旅団とは、戦車や火砲などの重装備を効率化し、即応性・機動性を重視して編成・配置する部隊であり、本州以南に配置するとされており、特に第1・3師団は「政経中枢タイプ」と分類された鈴木。一方、総合近代化師団・旅団とは、あらゆる事態に対応し得るよう、総合的なバランスを重視して編成・配置する部隊であり、北海道に配置するとされた鈴木。

2013年に閣議決定された防衛計画の大綱では「統合機動防衛力」という概念が導入され鈴木、陸上自衛隊では陸上総隊が新編されるなど、創設以来最大と言われる大規模な改編が行われた磯部。この一環として、既存の師団のうち3個が即応展開に対応した「機動師団」に改編されることになりこのほか、4個旅団が機動旅団に改編されることとなったSfn、26中期防で第6・8師団が、31中期防で第2師団が改編された鈴木。これらの師団においては、普通科連隊のうち1個が諸職種混成の即応機動連隊に改編されるなど、大規模な編制変更が行われている奈良原鈴木。一方で、第7師団は引き続き機甲師団としての機動運用を担うほか、三大都市圏やチョークポイントを守備範囲とする第1・3・4・9・10師団は地域配備師団と位置付けられ、この時点では機動師団への改編は盛り込まれなかった奈良原。

2022年に閣議決定された国家防衛戦略に基づき、31中期防を廃止して定められた防衛力整備計画では第15旅団の師団化改編が予定されるとともに、機甲師団や機動師団・旅団を含めて、その他の師団・旅団は全て機動運用を基本とすることとされた。

現在置かれている陸上自衛隊の師団は次の通り



4. アメリカ陸軍
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4.1. トライアングラー師団
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アメリカ陸軍の歩兵師団は長く4単位制Square division}}を採用してきたが、1939年に3単位制Triangular division}}への移行に着手した成清。第二次世界大戦に突入した時点では移行途上の状態であり田村、改編が完了したのは1942年9月のことであったWilson。ただしその後も、広域に展開する空挺師団においては4単位制が維持された田村。

この編制では歩兵連隊に105mm榴弾砲と57mm対戦車砲が配備されていたが、105mm榴弾砲は火力が大きい一方で重量が重いために連隊砲としての機動力を欠いていること、また57mm対戦車砲は装甲貫徹力が不足するという問題が指摘されていたWilson。これを踏まえて、1945年3月、アメリカ陸軍地上軍は、歩兵連隊の105mm榴弾砲と57mm対戦車砲にかえて戦車中隊を配属すること、また歩兵大隊の対戦車兵器として75mm無反動砲を配備することを提言したが、人員不足が懸念されたためにこの時点では採択されなかったWilson。その後、1948年の改訂でおおむねこの提言に沿った改編が行われ、歩兵連隊には107mm重迫撃砲も追加されたWilson。またこの歩兵連隊の戦車中隊に加えて、歩兵師団固有の戦車大隊も維持された菅野。ただしほとんどの師団は朝鮮戦争までに改編を完了することはできなかったWilson。

歩兵師団
3個歩兵連隊
3個歩兵大隊
1個対戦車砲中隊
1個火砲中隊
師団砲兵司令部
3個直接支援砲兵大隊
1個全般支援砲兵大隊
工兵大隊
衛生大隊
偵察中隊
通信中隊
武器整備中隊
補給中隊
独立戦車大隊
独立戦車駆逐大隊
独立高射自動火器大隊

4.2. ペントミック師団
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アメリカ陸軍は、1949年までに核兵器の戦術的使用についての研究を開始しており、地上目標に対する有効性を確認する一方、近い将来に戦術核の米国による独占の時代は終わり、ドクトリンの大きな変更が求められるであろうと認識していた菅野。そして核戦場に対応する新しい編制として提唱されたのがペントミック・コンセプトであり菅野、1956年よりこれに基づく再編が開始された菅野。

「ペントミック」という言葉は「5」を意味する//Penta//と「核」を意味する//atomic//を組み合わせた合成語であり、その名の通りに5単位制を採用したという特徴がある菅野。これは、通信機能の改善によって師団長が運用可能な部隊数が増加したと判断されたことから、戦術核兵器の攻撃対象となりうる部隊集結状況を減らすために導入されたものであった菅野。

ただし部隊運用思想の大変革は混乱を招き、また編成・装備面の更新も追いつかず、実際には核戦場には対応できない状況となっていた菅野。そして1950年代末期にアイゼンハワー大統領が核重視による軍縮政策に舵を切り、通常戦力の縮小が進められることになったことで、ペントミック・コンセプトを本来の形で実現することは不可能となった菅野。

歩兵師団
1個旅団司令部。
5個歩兵連隊戦闘群
5個小銃中隊
重迫撃砲中隊
師団砲兵司令部
直接協力大隊
5個軽砲中隊
全般支援大隊
2個中砲中隊
8インチ榴弾砲中隊
地対地ロケット中隊
戦車大隊
機甲偵察大隊
工兵大隊
通信大隊
師団支援群
憲兵中隊

4.3. ROAD師団
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ペントミック・コンセプトの行き詰まりを受けて、アメリカ陸軍は代替となる編制案の検討に着手し、1962年よりROADコンセプトに基づく改編を開始した菅野。

ROAD師団は、思想的には3単位制をベースとしているが下田、building blockアプローチを全面的に導入しておりbuilding blockアプローチとは、任務に応じて必要な機能の部隊を適宜に組み合わせるというもので、第二次世界大戦中に導入された戦闘コマンドの理論の発展型であったSfn、師団内に3つの旅団司令部を常設し、プールされている戦闘機動大隊を適宜に指揮下に入れることで諸兵科連合タスクフォースを構成できるようになっていた菅野。 戦闘機動大隊には機械化歩兵大隊と戦車大隊があるが、師団の種類に応じて比率が異なっており、歩兵師団は8対2、機械化師団は7対3、機甲師団は5対6の比率とされた葛原菅野。

またROAD師団は、デイビー・クロケットやオネスト・ジョンといった戦術核兵器プラットフォームを装備するとともに、ペントミック師団の2倍の航空機を保有していた菅野。

歩兵師団
3個旅団司令部
8個歩兵大隊
1個機械化歩兵大隊
1個戦車大隊
機甲偵察大隊
師団砲兵司令部
3個軽砲大隊
混成砲兵大隊
ロケット砲兵大隊
防空砲兵大隊
工兵大隊
通信大隊
師団支援群
憲兵中隊

4.4. 86師団
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ベトナムからの撤退とともに、アメリカ陸軍は、再びヨーロッパを主戦場にした想定での検討に着手した近藤葛原Kedzior。撤退と同年の1973年7月には、陸軍全体の教義や訓練基準を定めるための訓練教義コマンドが創設されており菅野、同年10月の第四次中東戦争が早速研究対象となった菅野葛原。

この戦争では、開戦後の2週間で50％という激烈な物的損耗が記録された菅野。また戦車や対戦車ミサイル、防空能力や暗視装置、電子戦など兵器技術の進歩が示された菅野。そして既存のROAD師団は、このような新しい兵器技術や戦術に十分に対応できておらず、改編が必要であると指摘されるようになったKedzior。

これらを背景として、1970年代後半より検討が開始されたのが86師団コンセプトであるKedziorこの名称は、仮リンク。この研究は新しいドクトリンであるエアランド・バトルの開発と並行しており、これに適合化した師団編制が志向されていたKedziorWilson。基本的にはROAD師団から大きな変更はないが、師団の航空戦力を統括するために4つ目の旅団司令部が追加されたほか、MLRSも追加されたKedzior。

1979年10月、メイヤー大将が陸軍参謀総長に就任してから4か月後、TRADOC司令官 ドン・A・スターリーが提出した86師団案は大筋で承認され、並行して行われていた軍団以上の階梯についての研究と歩調を合わせて進められることになったWilson。そして1983年8月の将官会議において、これらの研究を発展させてAOE  研究が行われることが決定された宮本。

AOE研究では、86師団を引き継いだ重師団とともに、軽歩兵師団の編制が盛り込まれた宮本。これは低強度紛争に最適化しつつも欧州正面の中・大規模紛争への投入も想定されており、またC-141B輸送機400－500ソーティで空輸展開可能とされていた宮本。軽歩兵師団としては、まず1984年より第7師団の改編が開始されたWilson。また重師団についても、AOE研究を踏まえた小改正を経て、1983年から1984年にかけて86師団コンセプトに基づく改編が行われたKedzior。機械化歩兵大隊と戦車大隊の比率は、機械化師団は5対5、機甲師団は4対6とされたKedzior。

機械化師団
3個旅団司令部
5個機械化歩兵大隊
5個戦車大隊
師団砲兵
航空旅団
師団支援コマンド
防空大隊
工兵大隊
通信大隊
軍事情報大隊
化学防護中隊
憲兵中隊
軽歩兵師団
3個旅団司令部
9個歩兵大隊
師団砲兵
航空旅団
工兵大隊
防空大隊
通信大隊
師団支援群

4.5. モジュラーフォース
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2008年、アメリカ陸軍は、ピーター・シューメーカー陸軍参謀総長の指揮下に、モジュラー・フォース改編を発動した。これにより、アメリカ陸軍師団は、歩兵旅団戦闘団、ストライカー旅団戦闘団、機甲旅団戦闘団の3種類の旅団戦闘団を基幹として、航空旅団や支援旅団などの機能別支援旅団を組み合わせた編制に改められた葛原。

モジュラー・フォース改編は、米陸軍再編計画の一部として策定された。米陸軍再編計画においては、指揮統制の迅速化と戦力投入の効率化のため、従来採用されてきた、旅団－師団－軍団－軍という4段階の指揮系統が見直され、UA‐UEx‐UEyとして再構築された福好。そして、司令部部隊たるUExのうち、少将を指揮官として戦術階梯におけるものが、師団司令部に相当するものであり、戦術階梯における実戦部隊であるUA＝旅団戦闘団を指揮して戦闘を遂行することとなる福好。なお、これに対して、UExのうち中将を指揮官として作戦階梯において司令部部隊となるものは、軍団司令部に相当するものとされている福好。

モジュラー・フォース改編においては、部隊組織の中核は旅団戦闘団に置かれており、司令部部隊であるUEyやUExは、臨機に旅団戦闘団や支援旅団を組み合わせて活動することとされている。師団司令部は、司令部と師団特別大隊、戦術指揮所より構成され、人員数は900~1,000名である。

5. イギリス陸軍
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上記の通り、イギリス陸軍は長く師団編制の導入に消極的だったが、ボーア戦争の戦訓から諸兵科連合の師団を常備することとなり小名、1907年より常設化された瀬戸。ただしその後も臨時的なニュアンスが強く、平時には師団の隷下にあるのは通信や航空、情報などの部隊のみであって、戦時などに必要に応じて2－4個の旅団を指揮下に入れて作戦にあたることとなる小名。

6. イスラエル国防軍
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イスラエル国防軍の師団、「ウグダ」は現役・予備役部隊の旅団計5個旅団ほどからなる。工兵・偵察部隊は各旅団に組み込まれている。師団長はかつては少将であることが多かったが、現在は准将が就く。

IDFはイギリス軍制の影響を色濃く受けており、旅団が重視されて、師団は臨時的性格が強い瀬戸。永続的な部隊としての師団が編制されたのは割と遅く、第三次中東戦争後の1968年12月16日、「シナイ師団」こと第252機甲師団がシナイ半島防衛のため編成されたのが始まりである。

ヘブライ語では部隊名を「第162師団」や「第252師団」のように表記するのだが、ヘブライ語版wikipedia「師団#ツァハルの師団」によれば次の3種類に分類される。第98予備役空挺師団以外は1～3個機甲旅団を持ち、兵科上「機甲師団」に分類される。戦車定数は師団にもよるが動員時で約100～300輌。

6.1. 現役師団
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第36機甲師団 「ウグダ・ガアシュ」
第162機甲師団 「ウグダ・ハ・ペラダー」平時は現役部隊の3個歩兵・機甲旅団+1個砲兵旅団を基幹とし、有事に予備役部隊の配属を受ける師団。 編制例として第36機甲師団の編成は以下のようになる。

第36機甲師団現役部隊:
第7機甲旅団「サール・ミー・ゴラン」
第75戦車大隊「ロマク」
第77戦車大隊「オズ」
第82戦車大隊「ガアシュ」
第603機械化工兵大隊「ラハブ」
第356「サイェレット7」機械化偵察中隊
第353通信中隊「ハニット」
第188機甲旅団「バラク」
第1歩兵旅団 「ゴラニ」
第282砲兵旅団 「ゴラン」予備役部隊:
第6予備役歩兵旅団 「エチオニ」
第263予備役機甲旅団 「メルカヴォト・ハ・エシ」
第219予備役砲兵旅団 「ラアム」支援部隊:
第389通信大隊「シオン」
兵站旅団
弾薬大隊
補給大隊
医療大隊
憲兵中隊
NBC中隊

6.2. 地域師団
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第91地域師団  「ウグダ・ハ・ガリリー」 - ガリラヤ地方担当
第877地域師団  「ウグダ・エツォール・イェフダ・ヴェショムロン」 - ヨルダン川西岸担当
第643地域師団 「ウグダ・ガザ」- ガザ地区担当
第80地域師団 「ウグダ・エドム」 - ネゲヴ地方担当
第210地域師団 「ウグダ・バシャン」 - ゴラン高原担当イスラエル本土および占領地の各地域の防衛・国境周辺の警備を専門とする師団。

6.3. 予備役師団
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第98予備役空挺師団 「ウグダ・エシ」
第143予備役機甲師団 「ウグダ・アムード・エシ」
第252予備役機甲師団「ウグダ・サイナイ」
第319予備役機甲師団 「ウグダ・ハ・マパツ」
第340予備役機甲師団 「ウグダ・アイダン」平時は現役部隊の1～2個機甲・空挺旅団を基幹とし、有事に予備役部隊の配属を受ける師団。

7. ソ連・ロシア陸軍
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7.1. ソ連陸軍
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7.2. ロシア陸軍
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ソビエト連邦の崩壊後のロシア陸軍も基本的にソ連陸軍の編制を踏襲していたが、2007年にアナトーリー・セルジュコフが国防相に就任すると、即応性の改善と組織・人員の合理化などを主眼とする大規模な改編が行われた小泉。この一環として基本作戦単位が師団から旅団に変更されることになり、2009年中に、千島列島に駐屯する第18機関銃・砲兵師団を除く全ての師団が解体された小泉小泉。

従来の師団編制では連隊戦闘団や大隊戦闘団などを編成して戦闘に臨むことが想定されていたが、南オセチア紛争やチェチェン紛争の経験から、当時のロシア陸軍師団では、実際には各連隊で1個の大隊戦闘団を編成するのがせいぜいであることが判明していた小泉。このことから、規模は連隊並みだが完結した戦闘団として機能する旅団を基本作戦単位とすることで、実質的な戦闘能力は維持しつつ組織の合理化を図るものであった小泉。定数約4,000名の新型旅団84個が編成されたが、このうち装甲部隊を中心とする戦車旅団は4個のみで、装輪装甲車で移動する自動車化狙撃旅団や軽装備の山岳旅団が主体となっており、大規模戦争型から小規模紛争対処型へのシフトが鮮明となった小泉。

ただし師団から旅団への改編によって大きく兵力を減じたにもかかわらず、担当すべき戦線の幅は師団時代と変わらず20キロメートルとされており、戦力不足が指摘されていた小泉。また旅団化による戦略機動力の向上が期待されていたが、実際には重装備は鉄道で輸送しなければならないため師団時代と大差がなく、またアメリカ陸軍の旅団戦闘団の高い機動力の背景にあるような強力な兵站支援能力も欠いていることも指摘されるなど、旅団化改編には多くの問題が指摘されていた小泉。このため、2012年にセルジュコフ国防相が更迭されると、2013年に第2親衛自動車化狙撃師団 および第4親衛戦車師団が復活したのを端緒として、一部で師団編制も復活した小泉。

8. その他各国の師団編制
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8.1. 中国軍
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8.1.1. 朝鮮戦争時
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歩兵師団
3個歩兵連隊
3個歩兵大隊
3個歩兵中隊
特務中隊
重火器中隊
通信分隊
衛生分隊
砲兵中隊
迫撃砲中隊
偵察・通信中隊
衛生隊
輸送中隊
警戒中隊
偵察中隊
警戒中隊
政治班
通信中隊
工兵中隊
砲兵大隊
2個砲兵中隊
輸送中隊
衛生隊

8.2. 朝鮮人民軍
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朝鮮戦争開戦直前、1950年5月の時点において、北朝鮮軍の歩兵師団の編制は、第二次世界大戦当時のソ連軍の師団を、北朝鮮の国情に合わせて縮小したものであった。

また、国境会戦からソウル会戦にかけて極めて重要な役割を果たした第105戦車旅団は、やはりソ連軍の戦車師団を縮小した編制になっているが、旅団としての主体的な運用というよりは分割されての歩兵直協任務を考慮したものになっている。

歩兵師団
3個歩兵連隊
3個歩兵大隊
重迫撃砲中隊
歩兵砲中隊
対戦車砲中隊
砲兵連隊
2個野砲大隊
榴弾砲大隊
自走砲大隊
工兵大隊
第105戦車旅団
第107戦車連隊
第109戦車連隊
第203戦車連隊
第206機械化歩兵連隊

8.3. 韓国軍
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朝鮮戦争開戦直前において、韓国軍師団の編制は、第二次世界大戦当時のアメリカ軍の師団を、韓国の国情に合わせて縮小したものであった。なお、後方の第2、第3、第5師団は2個歩兵連隊を基幹とし、砲兵大隊を欠く軽歩兵師団であったほか、朝鮮戦争開戦時の第7師団は隷属替えにより一時的に2個連隊基幹となっていた。

歩兵師団
3個歩兵連隊
3個歩兵大隊
対戦車砲中隊
砲兵連隊
3個軽砲大隊
偵察中隊
工兵大隊
通信中隊
後方支援隊

9. 脚注
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9.1. 注釈
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9.2. 出典
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10. 参考文献
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11. 関連項目
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近代陸軍の編制
師団将軍

11.1. 各師団の項目
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タイプ別師団の項目
近衛師団
空挺師団
機甲師団
機動打撃師団
沿岸配備師団
各国の師団一覧
陸上自衛隊の師団等一覧
アメリカ陸軍の師団一覧
韓国陸軍の師団一覧

12. 外部リンク
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