貨物自動車

貨物自動車は、主に貨物を運搬する自動車である。比較的小型で、運転席と荷室が一体となった車体を持つ車種については「バン 」及び「ライトバン」を参照。

1. 概要
-----

英語圏や日本で一般にトラックと呼ばれ、また、イタリア語やフランス語などのロマン諸語圏では、大型のものをカミオン、小型のものをカミオネットと呼び、日本の行政用語で「貨物自動車」と呼ばれているのは、主に貨物を運ぶための自動車のことである。

車体の大きさや重さ、積載可能な重量、装備の状態等により様々に分類され、汎用的な輸送が可能なもの以外に、積荷の性状に特化したものも数多く見られる。

1.1. 車体各部の名称
------------

トラックでは、車体各部の名称は一部、独特なものが用いられる。 エンジンやタイヤとそれらを支えるシャシーなどの走行を行い支えるための装置類全体が「シャシー」や「車台」と呼ばれる。 運転席など人間が乗る部分は「キャブ」または「キャビン」と呼ばれ、シャシーの上に乗りキャブ以外の荷台や荷室といった荷役用の部分が「ボディ」と呼ばれる。

1.2. 架装と特装車
-----------

トラックのほぼ標準的なキャブやシャシーに対して、使用目的に合わせて必要な装備類を取り付けることは「架装」、装備類は「架装物」と呼ばれ、多様な架装を備えたトラックが作られている。多くの場合、架装物はボディだけを指すが、ボディ以外にもエンジン周辺やシャシーなどに行われる大規模な改造まで含む架装物もある。 ボディは「架装物」であり、標準的に作られる荷台など以外の特殊な架装物を備えた自動車は「特装車」と呼ばれる。特装車の多くが貨物運搬用以外の特殊用途に用いられるため「貨物自動車」ではないが、架装物以外はキャブやシャシー等を共用しているものが多く、特装車であり貨物自動車でもある車輌の存在など、明確な切り分けは難しい。

1.3. 製造と販売
----------

ほとんどの小型トラックや多くの普通トラックでは、トラックメーカーが出荷時に標準的な荷台を取り付けて販売しているが、大型や中型のものや一部の普通サイズなどの輸送用トラックは、トラックメーカーではシャシーとキャブだけが付いた「キャブ付き完成シャシー」や「汎用シャシー」と呼ばれる自動車を製造・出荷している。

いわゆる「つくりボディ」は、ユーザーがトラックメーカーに対して「キャブ付き完成シャシー」の注文を入れた上で、ボディメーカーに対してボディの製造と取り付けを発注するという、いわゆるセパレート契約で発注するという物である。ボディメーカーの中には、架装物としての部品だけを製造するところや、逆に製造は行わず、組立てや取り付けだけを請け負うところなど、多様な形態の会社が存在する。また、大量のトラックを購入する大きな運送業者などでは、トラックメーカーから自社でキャブ付き完成シャシーを購入し、ボディメーカーにボディの製造と取り付けを発注して、大量の完成車を入手する例もある。

トヨタ自動車、日産自動車、いすゞ自動車、日野自動車、三菱ふそうトラック・バス、UDトラックスの6社は、完成車シリーズとして直接販売している車型もある。完成車シリーズは「つくりボディ」とは違い、トラックメーカーとディーラーが窓口となってユーザーからシャシーとボディが一体となったトラックの注文を受けるシステムで、注文から納車までトラックメーカーとディーラーが一元的に管理する。トラックメーカーとボディメーカーにとっては、納期短縮や生産の効率化などメリットが大きい。特にウイング車は完成車シリーズが多数を占めるようになっており、各トラックメーカーの指定ボディメーカーから外れたメーカーはウイングボディの製造から撤退したボディメーカーもある。三菱ふそうトラック・バスの子会社であるパブコは、三菱ふそうトラック・バス、いすゞ自動車、日野自動車の指定ボディメーカーとなっている他、いすゞ自動車も出資している日本フルハーフは、いすゞ自動車、UDトラックス、日野自動車、トヨタ自動車、日産自動車の指定ボディメーカーとなっている。このように、完成車シリーズの指定ボディメーカーは、トラックメーカーの系列ボディメーカーに関係なく指定ボディメーカーが定められている。

1.4. 競技
-------

貨物自動車を用いる競技として、ダカール・ラリーに代表されるラリーレイドがよく知られる。もともとは積載性の高さを買われて二輪や四輪のサポート用車両として用いられていたが、やがて貨物自動車同士で競争をするという発想が生まれ、1980年頃に一部門として成立。FIAのクロスカントリートラック規定も1989年に制定された。圧倒的なトルクを発生するディーゼルエンジンと大径タイヤにより高い走破性を備えているのに加え、耐久性が高く丈夫なことから、貨物自動車はラリーレイドに向いているとされる。六輪、もしくは八輪での参戦事例もあるが、大多数は高速巡航性能に優れた四輪トラックを採用する。荷室部分には工具、燃料タンク、大量のスペア部品を積載する。エンジンスペックは強豪カマズ・マスターの2019年ダカール仕様を例に取ると、排気量13Lの直列6気筒ディーゼルエンジン搭載で最大1100馬力/4500Nm。

また海外ではサーキットレースとして、欧州トラックレーシング選手権や南米のフォーミュラ・トラックが存在する。こちらはいわゆる「平ボディ」の状態である。ETCRの一戦には、1981年から毎年9月にサルト・サーキットで開催されているル・マン24時間レースも含まれる。

ピックアップトラックや乗用車のカテゴリにはワンオフの鋼管フレームを用いているものが多いが、上記カテゴリはいずれも市販トラックに改造を施す。

2. 日本における貨物自動車
--------------

2.1. 分類
-------

トラックは一般に以下の種別で分類される。

使用用途
サイズ
架装日本における分類を以下に示す。

2.1.1. 使用用途による分類
----------------

事業用貨物自動車 貨物自動車運送事業の事業に用いられる自動車で、運輸支局等に事業用として登録され、専用のナンバープレートを交付されたものである。更に『運行』、『一般』、『特定』の区分けがある。『運行』は営業所とターミナル間など中・長距離輸送用に用いられる車両として運転席ドア下部に『運行』と表記されている。なお、この運行車両は路線バスのように事前に運行経路や運行日程等を運輸支局等に届け出なければならない。『特定』は、荷主が1者に限られ、その者の荷物の大多数を荷受けする契約をもって、事業許可を受けたものである。『一般』は営業所管轄区域内での集配業務などにあたる車両として車体に『一般』と表記されている。
日本の法律では遺体は「積荷」扱いである為、霊柩車も貨物自動車の一種とされ、寝台車も同様である。許可を受けた事業者しか保有することができず、また自治体毎に登録台数の上限制限がある事から新規参入は非常に難しい。輸送区分は『限定』である。 自家用貨物自動車 自らの荷物の輸送に用いることしかできないものであり、運送事業に用いることは違法である。これらの車両は『自家用』と表記される。 軽貨物自動車 軽自動車の規格内の大きさ・積載量のものである。自家用・事業用の届出区分あり。これらの車両は『軽貨物』等と表記される。 三輪貨物自動車 三輪のものである。道路事情の悪かった1960年代までは多かったが、末期は東洋工業とダイハツ工業を残すのみとなり、結果的に最後まで残ったダイハツ・ミゼットは1971年12月までに生産が打ち切られ、その翌年の3月までに終売となった。見かける事は少ないが、一部では電気自動車として復活の兆しが見られる。用途による区分表示および注意喚起が必要とされる車両の義務表示は以下のとおりである。

※ダンプカーについては、独自の種別表記を用いる。ダンプカーの項目参照。

2.1.2. サイズによる分類
---------------

運転免許による区分 大型車:運転には大型免許が必要。車両総重量が11トン以上、最大積載量が6.5トン以上、又は乗車定員が30人以上の自動車であって、特殊自動車・自動二輪車のいずれでもないもの。速度超過による事故等の防止のため、最高速度90km/hの速度抑制装置の装備が義務付けられている。また、助手席側ドア下部のガラス窓は、法規制ではなく、国内4社の自主基準である。かつては、屋根に緑色の速度表示灯の装備が義務付けられていた。 中型車:運転には大型免許または中型免許のいずれかが必要。車両総重量が7.5トン以上、最大積載量が4.5トン以上、又は乗車定員が11人以上の自動車であって、特殊自動車・自動二輪車・大型自動車のいずれでもないもの。 準中型車:運転には大型免許、中型免許、準中型免許のいずれかが必要。車両総重量が3.5トン以上、最大積載量が2トン以上の自動車であって、特殊自動車・自動二輪車・大型自動車・中型自動車のいずれでもないもの。 普通車:運転には大型免許、中型免許、準中型免許、普通免許のいずれかが必要。特殊自動車・自動二輪車・大型自動車・中型自動車・準中型自動車のいずれにも該当しない自動車。
高速道路通行料金での区分 特大車: 普通貨物自動車のうち4車軸以上のものなど 
大型車: 普通貨物自動車10トン車など 
中型車: 普通貨物自動車3 - 4トン車など 
普通車: 小型自動車4ナンバー、1 - 2トン車など  軽自動車等: 軽トラック 　ナンバーは40 - 42・48* 
車両登録上の区分 普通自動車: 小型でないもの。1ナンバー 小型自動車: 全長4.7m、全幅1.7m、全高2.0mまでの自動車。4ナンバー※冷凍車やタンクローリーなどの特殊構造の場合、8ナンバーになるものもある。

2.1.3. 架装による分類
--------------

▲: 特種用途自動車に当たるもの。

平ボディ車: 荷台の側方と後方に、アオリがあるだけの車で、無蓋で開放状態となっている。無蓋になっているため、主に雨に濡れても問題の無い品物や、クレーン等を使わないと積み下ろしが困難な重量物を運ぶ場合に使用される場合が多い。積載物の種類によってはトラックシートやトラックロープを用いて上部を覆う。アオリは、後方だけが開くものが「一方開」側方も開くものが「三方開」側方が前後に分かれて開くものが「五方開」と呼ばれる。アオリは鉄製のものもあるが、最近は軽量化のため、アルミ製のものも多い。トラックのボディの中で最も価格が安いことや、軽量なため、積載量がどのボディよりも取りやすいメリットがある。 有蓋車: 水濡れや荷痛み防止のための密閉構造の荷台を持つものである。アルミ製の「箱」形状のものを持つことから「ハコ車」と呼称されることもある。後面が開閉したり、側面が開閉したりして荷物の積み下ろしを行う。中にはフォークリフトによる荷役作業を円滑化するため側面を羽根のように開放されるものがあり、通称「ウイング車」と呼ばれる。 ▲冷凍冷蔵車: 冷凍された物品を輸送するため、冷凍機を搭載し断熱構造の荷台を持つものである。 ▲冷蔵車: 冷蔵の必要な物品を輸送するため、冷蔵設備を搭載し断熱構造の荷台を持つものである。 保冷車: 冷蔵の必要な物品を輸送するため、断熱構造の荷台を持つものである。 通風車: 温度上昇に弱い物品を輸送するため、通風構造の荷台を持つものである。 幌付き車: 平ボディ車と有蓋車との中間的な車で、水濡れや荷痛み防止のために平ボディ車のボディの上に金属製の骨組みを組み、その上から布製・ビニール製などのシートを被せてリングベルトで固定した車である。水濡れ対策の完璧さでは有蓋車に負けるが、有蓋車よりも価格が安く、そして、軽量なために積載量が取れるというメリットがある。また、骨組みが脱着できる幌は車体の寸法に含まれないため、ベース車が小型車ならそのまま小型車扱いになり、保険料や通行料金の点で有蓋車より有利になる。一方で経年劣化によって雨漏りが発生することもあり、対策として雨のかかりやすい屋根上にアルミ製の屋根を被せた車輌もある。キャブバッククレーン車: 荷扱いのための小型クレーンを持つものであり、開放型の荷台のものが多いが、箱車となっているものもある。なお、ユニックとは古河ユニック
株式会社の商品名であるが、一般名称として浸透している。これに対して、例えばタダノでは「カーゴクレーン」、加藤製作所では「積載型クレーン」と呼ぶ。クレーンとしては積載型トラッククレーンとなる。クレーン使用時の転倒を防止するため必ずアウトリガーを持っている。多くは荷台の前にクレーンを持ち通常の平車と同様の積み降ろしが可能だが、後ろにクレーンを持つものもあり、この場合は後ろから積み降ろしができないため荷台が側方二方開もしくは四方開となる。前方にクレーンを持つ場合はダンプのように荷台がせり上がったり、後方へスライドしたりできるものも存在する。荷台を持たないものについては、トラッククレーンを参照。 車載車: 小型の自動車を積載するため、荷台がせりあがり乗せる車が自走して積み下ろし出来るようになっている。事故車や動かない車を載せることが出来るように、ウインチがついていることが多い。多段式になり複数の車を載せることが出来るものもある。規制緩和により、高さ4.1mまで積載できる場合があるので、ワンボックス車などを2段に載せて走ることが可能な車載車もある。通称で呼ばれることが多く、「セーフティーローダー」あるいは単に「ローダー」とよばれることがある。多段式の大型のものは「キャリアカー」とも呼ばれる。 ▲タンクローリー: 液体・気体を輸送するためのタンクを備え付けたものである。輸送する物質によっては相応の運転免許の他に危険物取扱者等の資格が必要な場合がある。 ▲バルク車: 粉粒体を輸送するためのタンクを備え付けたものである。 ダンプカー: 土砂・砕石を荷降ろしするための傾斜機構付き荷台のものである。 国内では用途別にナンバーとは別の所定表示義務がある。この表示は、ダンプカーのナンバーが見づらいことから、容易に目視できるうようにしたもので、ダンプカーのみに課せられる表示義務である。 「地域名・分類・表示番号」となる。ダンプカーの分類一覧 全て一文字○で囲い文字とされる。 コンテナ車: 輸送用の専用固定金具を装備したものである。 ▲トラックミキサ: 生コンクリートを撹拌しながら運ぶ。別名「アジテータートラック」「トラックアジテーター」など。一般にミキサー車と呼ばれる。 トレーラー:
原動機を持たず、専ら牽引されるための車。牽引されるための装置を持ち、牽引するための装置を持つ自動車に接続して走行する。追加の荷台として使用する小さなものから戦車が運搬できる大きなものまでさまざまな大きさがある。数としては圧倒的にセミトレーラーが多い。
セミトレーラー: トレーラーの重量の一部をトラクターが支える。普通は専用のトラクターで牽引する
フルトレーラー: トレーラー自身で自重を支える。トラクターは通常の自動車
ポールトレーラー: トレーラーとトラクターを跨ぐように貨物を積載する。トラクターは通常の自動車または専用のトラクター ピックアップトラック: 乗用車の後部座席より後ろの部分をそのまま荷台に置き換えたボディ形状のトラック。 ライトバン: 貨客兼用車である。乗用車であるステーションワゴンと異なり、貨物車扱いとなる。 ▲広告宣伝車: 貨物自動車の車体に看板や拡声器を取付、宣伝を行うクルマ。特殊用途自動車では放送宣伝車に分類される。

2.2. 自衛隊のトラック
-------------

大規模な戦闘部隊が陸上の戦域で活動を継続するためには大量の物資を必要とするため、陸軍では戦闘車両よりも貨物自動車が多い。

明治32年、陸軍輜重兵はフランスからガソリンエンジンによって駆動する自動車を1台購入している。明治44年5月、大阪工廠では輸送用自動車2種2両を製作し、1種は後方輸送用、もう1種は前線における糧食・弾薬輸送用であった。こののち、大正3年8月の青島戦役において自動貨車4両が参加、陸海軍重砲部隊に弾薬を輸送した。指揮は中尉クラスの輜重兵士官、操縦は輜重兵下士官による。当時の日本陸軍において自動車の操縦ができるものはごくわずかであり、運転手は特技兵であった。なお明治42年末の時点で警視庁に登録された民間の自動車台数は62台であった。

自衛隊では陸海空が陸上における貨物の運搬用に多数の貨物自動車を運用しており、隊員が免許を取得するため自衛隊自動車訓練所が設置されている。

74式特大型トラック、73式大型トラック、73式中型トラック、73式小型トラックなど専用車両が大半であるが、業務トラックなど民生品と大差ない車両も使っている。近年ではコストカットのため民間の運送会社への委託も行われている。

2.3. 製造メーカー
-----------

かつては各自動車メーカーが製造していたが、OEM供給への変更や生産終了などに伴い、以下のメーカーへ集約されている。日産自動車や本田技研工業の様に、トラックからの生産から撤退してライトバンのみの製造としたメーカーや、いすゞ自動車の様にライトバンからの生産から撤退してトラックのみの生産としたメーカーもある。

下記メーカーの一覧は、シャシー・キャブの製造を行っているメーカーのみの一覧である。ボディ・特装物の架装のみを行うメーカーについてはを参照。

2.3.1. 現在製造を行っているメーカー
---------------------

トヨタ自動車
ダイハツ工業
日野自動車
日産自動車 - 小型トラックについてはいすゞ自動車から、軽トラックと軽ワンボックスバンはスズキからそれぞれOEM供給。
本田技研工業 - 軽モノスペースバンのみ
スズキ
いすゞ自動車 - ワンボックスバンは日産自動車からOEM供給。
UDトラックス - 小型トラックは三菱ふそうトラック・バスから、中型トラックはいすゞ自動車からそれぞれOEM供給。
三菱ふそうトラック・バス
三菱自動車工業 - 現在は自社製軽貨物EVのみ販売。

2.3.2. かつて製造を行っていたメーカー
----------------------

マツダ - 現在はトヨタ自動車・ダイハツ工業・スズキ・いすゞ自動車からOEM供給。
SUBARU - 現在はダイハツ工業からOEM供給。
三菱自動車工業 - 現在はスズキからOEM供給。

3. 外国における貨物自動車
--------------

3.1. 欧州
-------

EU指令では、車両総重量3.5t以上7.5t未満の自動車を中型車とし、車両総重量7.5t以上の自動車を大型車としている。EU指令では車両総重量3.5t以上7.5t未満の中型貨物自動車を運転するにはC1免許、7.5t以上の大型貨物自動車を運転するにはC免許が必要である。

中型貨物自動車を対象とするC1免許はB免許取得後に取得手続を開始できる。貨物自動車は車両総重量が大きくなるほどより高度の運転技能が必要であり、C免許と別にC1免許を設けて18歳で取得できることとしている理由は、若年での大型車の運転の危険性を踏まえつつ、若年労働者の確保などの社会的必要性に配慮するためである。

EUの基準では貨物運送事業等を主たる業務として運送を行うためには一定のカリキュラムによる講習及び試験を受けることが義務付けられており、免許も5年ごとの更新制で健康診断の受診や35時間以上の講習が義務付けられている。

3.2. アメリカ合衆国
------------

アメリカ合衆国では州ごとに運転免許制度は異なる。多くは車両総重量26,001lb以上が大型に区分されるが、大型を中心とする商用自動車については年齢等の基準による法規制が設けられている。

アメリカ合衆国では、以下のように車両総重量により車格区分がある。

クラス1 - GVW6,000lb以下
クラス2a - GVW6,001～8,500lb
クラス2b - GVW8,501～10,000lb
クラス3 - GVW10,001～14,000lb
クラス4 - GVW14,001～16,000lb
クラス5 - GVW16,001～19,500lb
クラス6 - GVW19,501～26,000lb
クラス7 - GVW26,001～33,000lb
クラス8 - GVW33,001lb以上

3.3. 中華人民共和国
------------

中華人民共和国では、以下のように車両総重量により車格区分がある。

微型 - GVW1.8t以下
軽型 - GVW1.8～6t
中型 - GVW6t～14t
重型 - GVW14t以上

3.4. 各国の最大サイズ
-------------



4. 脚注
-----

4.1. 注釈
-------

4.2. 出典
-------

5. 参考文献
-------

GP企画センター著、『特装車とトラック架装』、グランプリ出版、2000年3月13日初版発行、
佐山二郎『機甲入門』光人社、2002年。

6. 関連項目
-------

車両の種類
ライトバン
リヤカー
特殊自動車
特種用途自動車
運送
物流
モーダルシフト
ピギーバック輸送
自動車から排出される窒素酸化物及び粒子状物質の特定地域における総量の削減等に関する特別措置法
日本の運転免許
過積載
ディーゼル車規制条例
パワーゲート
団体
全日本トラック協会
道路運送経営研究会
自民党トラック輸送振興議員連盟
その他
フォーミュラ・トラック
ガントラック
デコトラ
貨物自動車運送事業法
2024年問題 - 時間外労働の上限規制による自動車運転業務の諸問題

7. 外部リンク
--------

[1]