途中下車

途中下車とは、乗車券の券面に表示された発着区間内の途中駅で前途区間が有効のまま下車して出場すること。

1. 鉄道
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「下車」という言葉自体は一般に、単に列車から降りることを意味するが、鉄道用語としての「下車」の意味は下車したうえで改札を受けて出場するまでを含める。すなわち、乗り換え等のために単に列車からホームに降りる場合は基本的に下車に当たらない。なお本項では区別のために、単に列車から降りる意味の言葉は「降車」を用いることとする。

「下車」には、出場のため改札を受けることが要素となっているため、駅によって下車が成立する時点が異なる。以下、大まかな例を挙げる。

有人改札や自動改札機による改札を受ける場合その改札を受けて出場する時点で下車となる。無人駅で車掌により改札が行われる場合改札を受けた後、列車からホームに降車した時点で下車となる。鉄道運輸規程第13条は、「乗車券ハ其ノ通用区間中何レノ部分ニ付イテモ其ノ効力ヲ有ス但シ特種ノ乗車券又ハ列車ニ付鉄道ガ別段ノ定ヲ為シタルトキハ此ノ限ニ在ラズ」と定め、権利の分割行使を認めている。そして但し書きとして、鉄道事業者が「別段ノ定」をすることで、分割行使の制限を認めている。それを受けて、鉄道事業者は原則として途中下車を認め、そして「別段ノ定」として途中下車を認めない場合についてはその旨を規則等に明記することが求められている。実際に、ほとんどの鉄道事業者は途中下車に関わる条文を規則等に記述している。以下に、途中下車にかかわる規則の条文の例を挙げる。

原則として途中下車を認める鉄道事業者の条文

第70条 旅客は旅行開始後、その所持する乗車券によって、その券面に表示された発着区間内の着駅以外の駅に下車して出場した後、再び列車に乗り継いで旅行することができる。ただし、次の各号に定める場合を除く。 営業キロが片道100kmまでの区間に対する普通乗車券を使用する場合、その区間内の駅 普通回数乗車券を使用する場合は、その券面に表示された区間内の駅 当社が特に途中下車できる駅を指定した場合は、その指定した駅以外の駅条文において、途中下車ができる旨を記述し、但し書きにて途中下車ができない場合を記述する形式となっている。
原則として途中下車を認めない鉄道事業者の条文

条文において、鉄道運輸規程における「別段ノ定」にあたる方の途中下車が原則できない旨を記述し、但し書きにて例外を記述することで「別段ノ定」から除外し、その場合は途中下車ができることを示している。使用する乗車券の区間内に途中下車が可能な駅があるかどうかは前述の例のように鉄道事業者や乗車券によって異なる。途中下車できない駅で下車した場合、乗車券は前途無効となり回収される。この場合は「途中駅での下車」ではあっても、運送約款に定められた「途中下車」ではない。

遠距離逓減制を採用している鉄道事業者では、乗車区間ごとに分けて乗車券を購入するのではなく、最終目的地までの乗車券を購入して、途中下車制度を利用したほうが安価になるケースがほとんどであるが、一部例外もある。

なお、日本以外の国や地域では、乗車する列車を指定してその列車のみ有効の乗車券を発行するなど、このような制度が存在しない例も多い。

また、運送約款上の用語のほかに、俗語として、使用する乗車券の種類を問わず、旅行中に途中の駅に降りる行為にも用いられる。

1.1. 国鉄・JRの途中下車
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1.1.1. 規則
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1.1.1.1. 原則
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JRでは、旅規第156条において、途中下車について以下のように定めている。

第156条 旅客は、旅行開始後、その所持する乗車券によって、その券面に表示された発着区間内の着駅以外の駅に下車して出場した後、再び列車に乗り継いで旅行することができる。ただし、次の各号に定める駅を除く。}}すなわち、JRにおいては原則として途中下車を認め、例外的に途中下車ができない場合を各号にて駅単位で定めている。

途中下車が認められる場合であれば、乗車券に示された経路内であれば逆戻りをしない限り経路内の任意の駅で何度でも途中下車できる。また必ずしも途中下車した駅に戻る必要はなく、逆戻りにならなければ途中下車した駅より先の駅で乗車してそこから旅行を再開することも可能である。

以下に、旅規第156条各号に定められている途中下車ができない駅および、その他途中下車が認められないケースを記す。

1.1.1.2. 途中下車ができない場合
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旅規第156条各号に規定されている途中下車ができない駅
全区間の営業キロが片道100キロメートルまでの区間の普通乗車券を使用する場合、その区間内の駅
大都市近郊区間内の駅相互発着の普通乗車券を使用する場合、その区間内の駅
特定都区市内・東京山手線内発着の乗車券で、券面に表示された特定都区市内又は東京山手線内にある駅
回数乗車券を使用する場合、その区間内の駅
JRが特に途中下車できる駅を指定した場合は、その指定した駅以外の駅ただし、以上に該当する場合でも連絡普通乗車券を使用する場合、他社線との接続駅では途中下車が可能である。

JRの乗車券は使用開始後に有効期限が過ぎても券面に示された目的地の駅まで使用することができるが、有効期限が過ぎたものは途中下車できない。

振替輸送中の場合は、本来の乗車予定経路などから外れるなどの理由で途中下車の概念は成立しない。乗車変更として扱われる。

また、特別企画乗車券では、フリー乗車券の乗降自由なエリアを除き、途中下車が禁止あるいは指定駅のみに制約されているものが多い。途中下車が不可能な駅で下車した場合は、前途を放棄したものとして乗車券が前途無効となり回収されるか、乗車券の使用が認められず、改めて正規の運賃・料金を支払うかのどちらかである。

エクスプレス予約や新幹線eチケットなどで予約購入した乗車券は途中下車できない。

これらの途中下車を認めない駅で下車した場合は、原則として、乗車券を前途無効として回収すると定めている。ただし、旅規第157条3項、同第160条3項、旅客営業取扱基準規程第148条第2項などで、券面経路を迂回乗車中の場合にその途中駅で下車したときは、「区間変更」として取り扱うことが定められている。また、特定都区市内・東京山手線内発の乗車券を使用し、出発地と同じ特定都区市内・東京山手線内の別の駅で下車した場合、出発駅からその下車した駅までの運賃を別に支払えば乗車券は無効にならず回収されない。

特急券やグリーン券といった料金券は基本的に一列車限り有効で、新幹線や首都圏の普通列車のグリーン車など複数列車を乗り継げる特例が存在する場合でも出場すると前途無効となるため、料金券については途中下車の概念は成立しない。ただし、普通列車の座席指定券にあっては、旅規内に途中下車禁止を示唆する文言はなく、長時間停車中に途中下車をして再び同一列車に戻って乗車を続けることが可能である。

1.1.1.3. 特別下車
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途中下車の規則にかかわらず、旅程第145条および同条第2項で規定される「途中下車に準じた」扱い、すなわち前途区間を無効としないまま下車を認められる場合がある。これを「特別下車」と称する。 特別下車の際に特別下車印が押されることがあるが、自駅名を表示した1cm四方の正四角形のものが使用され、途中下車印とは異なるものとなる。また特別下車した旅客は、途中下車をした旅客としては扱われない。

特別下車できるのは、次のいずれかの場合である。第2項、第3項は特に太字の条件を満たす必要がある。

接続駅で駅の設備、接続関係等による場合
大阪市内発着の乗車券で、北新地駅と大阪駅を乗り継ぐ場合は、北新地駅又は大阪駅で下車できる
神戸市内発着の乗車券で、在来線と新幹線を乗り継ぐ場合は、三ノ宮駅、元町駅、神戸駅、新長田駅又は 新神戸駅の各駅で下車できる第1項については、途中下車ができない乗車券や駅であっても乗り継ぎ駅で待ち時間が長い場合などは、係員に申し出ることにより特別下車が認められることがある。また列車別改札やバス代行による出場など、鉄道側の都合による場合も同様である。さらに駅の構造上、改札を出ないと乗り継げない場合の乗り換えによる出場は、特別下車であるgroup="注"。以下に該当駅を記す。

北海道旅客鉄道帯広駅東日本旅客鉄道浦佐駅、燕三条駅、佐久平駅、飯山駅、古川駅、新花巻駅、八戸駅、浜川崎駅東海旅客鉄道三河安城駅西日本旅客鉄道糸魚川駅、富山駅、新高岡駅九州旅客鉄道新鳥栖駅、筑後船小屋駅、新八代駅、武雄温泉駅、新大村駅かつては以下の駅も該当していたが、諸理由により消滅している。

大畠駅 - 1976年に大島連絡船の廃止により消滅。尼崎駅 - 1981年に福知山線尼崎港支線廃止により消滅。仁方駅、堀江駅 - 1982年に仁堀連絡船の廃止により消滅。宇美駅 - 1985年に勝田線廃止により消滅。石巻駅 - 1990年に駅舎統合により消滅。宮島口駅 - 2009年4月1日に宮島航路の子会社化により消滅。武蔵小杉駅 - 2011年6月25日に連絡通路の完成により消滅。宮崎駅 - 2020年3月19日にホーム別に設置されていた改札口を統合したため消滅group="注"。折尾駅 - 2022年3月12日に鹿児島本線 - 筑豊本線直通列車用の鷹見口廃止により消滅。

1.1.2. IC乗車券等の扱い
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SuicaなどのIC乗車券でSFを利用して乗車する場合は、途中下車を認めていない。IC乗車券でJR東日本管内の新幹線に乗車できるサービスである「タッチでGo!新幹線」に関しても、同様に途中下車を認めていないgroup="注"。かつて利用可能であったイオカード等の磁気式ストアードフェアシステム乗車券でも、同様に途中下車はできなかった。

1.1.3. 運用
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2021年現在、ほとんどの場合自動改札機でも途中下車の対応が可能となっている。

1.1.4. 変遷
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国鉄において初めて途中下車が認められたのは1889年7月、東海道本線の全通に際してである。50マイル以上の乗車券を所持する旅客は、途中駅で自由に下車して再度乗車することを認めた。当時は列車の速度が遅いことや、車内の設備が貧弱でもあったため、夜に主要駅で下車して宿に宿泊し、翌朝出発する旅行形態が多かったらしい。その後1890年11月途中下車を制度化し、指定駅のみで途中下車できる制度に改めた。当初、全国で17駅を指定しその後拡大した。1916年5月には、指定駅制度を改め、乗車距離に応じて途中下車できる回数を2回から5回までに制限する方式を採用した。この回数制限は1932年8月に撤廃され、今日に至っている。回数制限の撤廃当時は、東京と大阪の電車区間相互発着の乗車券以外は距離の制限なく途中下車が可能であった。しかし、戦後の1958年10月1日に21キロ以上の制限が加えられ、1966年3月5日の運賃改定にあわせて31キロ以上に、1969年11月に51キロ以上と段階的に制限が引き上げられた後、1980年4月の運賃改定時に101キロ以上になった。

民営化後は途中下車の制度自体に関する変更はないものの、前述のように乗車区間の営業キロにかかわらず大都市近郊区間内のみを経由する乗車券での途中下車はできないため、東京・大阪近郊区間の拡大、新潟・仙台近郊区間の導入により、営業キロ101キロ以上でも大都市近郊区間に含まれるようになり途中下車できなくなった区間もある。これにより、東京都区内からいわき駅、松本駅のように、最短経路の営業キロが200キロを超える区間でも途中下車ができない事例が出ている。

1.2. JR以外の鉄道事業者の途中下車
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私鉄・公営などのJR以外の鉄道事業者では、普通乗車券での途中下車を認めていない事業者が多い。途中下車を認めている場合、JRと同様に一定の距離以上の乗車券について途中下車を認めている事業者と、指定された駅でのみ途中下車を認めている事業者がある。また、私鉄では、途中下車を認めていても、乗車駅からの運賃が券面に示された運賃と同一となる駅では途中下車できない事業者が多い。

国鉄やJRから移管された第三セクター鉄道には、自社の営業キロが100kmを超えると途中下車を可能とする事業者が複数存在する。ただし、三陸鉄道は2019年3月23日に通過連絡を挟まない自社の営業キロが100kmを超えてからも普通乗車券の途中下車は認めていない・京王電鉄・京浜急行電鉄・東急電鉄・西武鉄道・伊豆急行・北越急行・えちごトキめき鉄道・IRいしかわ鉄道・しなの鉄道。また野岩鉄道と東武鉄道の事例は前記の会津鉄道を参照）