旅団

旅団は、陸軍編成上の単位のひとつで、師団よりも小さく、連隊と同等又はこれよりも大きい単位で、概ね1,500名から6,000名程度の兵員によって構成される部隊をいう。ただし、フランス陸軍のように小は6,500名、から大はの予備役軍人を含めて10,200名という大規模な編制のものも存在する。

日本語にいう旅団の語は古代中国の軍隊の単位である旅に由来する周代の中国では、兵員500名を「一旅」、5旅を「一師」と称し、5師を一軍とした。}}。「Brigade」はケルト語のbrigaに由来するという。その由来通り、本拠地より遠く離れた土地での戦闘を遂行できる編成が念頭に置かれる。

英軍のBrigadierは本来は「旅団の長」そのものであった。よって、諸外国の陸軍では旅団長には伝統的には准将級が充てられてきたが、アメリカ陸軍では大佐が充てられ、中国人民解放軍ではそれぞれ上級大佐・大佐に相当する大校・上校が充てられる。ドイツ連邦軍、ポルトガル軍等でも大佐が長になっている旅団の例がある。

将官の階級を3段階として准将級の階級を置かなかった旧日本陸軍では少将が、将官の階級を2段階とした陸上自衛隊では陸将補がそれぞれ充てられる。

1. 旅団の種類
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旅団の編成は時代・国によって多岐にわたる。

師団内旅団タイプ旅団は、そもそもは単一兵科たる2個歩兵連隊によって構成され、2個旅団を以て1個師団を構成する存在であった。また、この旅団を基幹として他兵科の部隊を配属して臨時に編成されたものを「混成旅団」という。ところが、第一次世界大戦の頃より各国とも師団が3個歩兵連隊によって構成されるようになり、このような伝統的な旅団の役割が終了した。独立混成旅団タイプ4単位制師団時代の独立混成旅団は師団から分派する際、状況に応じて砲兵、騎兵、工兵、兵站部隊を配属して独立戦闘能力を付与したものであった。師団内旅団タイプの旅団が廃れた後に、小型紛争や後方の治安維持目的から小型師団の要求が高まった。すなわち、単一兵科によって構成されている連隊は、兵站部隊を付属していないことから独立してこのような任務に当たることは困難であり、連隊とは別箇又はその上級に、異なる各種兵科で構成される部隊が必要とされた。そこで考えられたのが今日の独立混成旅団である。「独立」とは師団に属さないことを、「混成」とは各兵科の混成部隊であることをそれぞれ表している。陸上自衛隊では、師団より規模の小さい各種職種混成部隊は「混成団」と称していたが、1999年以降は新たに「旅団」の編成を置くようになった。陸上自衛隊の旅団は単に「旅団」と称しているが、「独立混成旅団」タイプである。冷戦終結後の近年は軍縮の気運や非対称戦争の続発に対処するためか、イギリス陸軍やフランス陸軍、イタリア陸軍、イスラエル陸軍などのように、軍の基本編成単位を師団よりも小回りの利く独立混成旅団に改変する軍も多い。単一兵科の独立特化旅団タイプ歩兵以外の砲兵部隊などで見られる編制で、師団に属しない独立部隊ではあるが、独立混成旅団タイプとは違って諸兵科連合の構成にはなっておらず、基本的に単一兵科のみで構成されているものである。一般に、複数の師団を束ねた軍団レベルで運用され、軍団指揮下の各師団に分属させたり、重点となる師団に配属されて使用される。例えば攻勢の中心となる師団に、この種の戦車旅団を配属したりすることが考えられる。陸上自衛隊の団の英訳はいずれも "Brigade" の語が用いられており、このタイプといえる。連隊タイプアメリカ陸軍
でも、かつては旅団は2個連隊以上によって構成されていたが、連隊を編制単位から省略している現在では前方展開部隊のストライカー旅団も含め2個大隊以上によって編成されるようになり、実質的には従来の「連隊」と同等のものとなっている。これに衛生、補給、宣撫といった各種の支援兵科を追加して編成されるのが「旅団戦闘団」と呼称される。旅団戦闘団は、指揮系統上は師団の隷下にある一方、機能では独立混成旅団もしくは歴史的な師団に近いものとなっている。

2. 日本
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2.1. 大日本帝国陸軍の旅団
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2.1.1. 沿革
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大日本帝国陸軍では、鎮台時代から戦時には鎮台から旅団を臨時編成して戦地に派遣していた。西南戦争など後に師団制が採られるに至り、旅団は師団内旅団タイプとして位置づけられるに至った。この旅団は主に師団に属する歩兵旅団が主流で大半を占めるが、騎兵旅団[[騎兵第1旅団 や野戦重砲兵旅団野戦重砲兵第1旅団は[[第3師団 も師団内旅団であった。長は旅団長で少将が就任する。ただし、師団と異なり参謀長や参謀は置かれず、旅団長の補佐や旅団司令部の実務は旅団副官が行った。師団には2個の歩兵旅団が属し、旅団には2個歩兵連隊が属した。師団が出動するほどではない場合には砲兵部隊や騎兵部隊、工兵部隊などを配属し混成旅団として派遣した。混成旅団は臨時編成の場合が多い。日中戦争開戦後の1937年以降には、通常4個連隊をもって1個師団としていたものを1個連隊減らし3個連隊をもって1個師団とすることが多くなったname="26D"。この歩兵連隊の上級部隊としては従来の旅団ではなく歩兵団が統括した。歩兵団も旅団に準ずる組織として長である歩兵団長には少将が就任した。第二次世界大戦期に出現した戦車師団についても、同様の師団内旅団タイプの戦車旅団が編成されていた。

独立混成旅団タイプの旅団としては、1934年に編成された関東軍の独立混成第1旅団と独立混成第11旅団name="26D"}}1937年に支那駐屯混成旅団、1938年には台湾混成旅団等の小型師団タイプの旅団も編成された}}がある。第一次編成の独立混成第1旅団は諸兵科連合の機械化部隊であり小型機甲師団ともいうべき部隊であったが、チャハル作戦と太原作戦の後1938年に廃止、1938年以降は占領地の治安維持を主目的に100個ほどの歩兵主体の独立混成旅団が編成された。占領地の治安維持を主目的とした独立混成旅団の編制の特徴としては、旅団の下に連隊が存在しないことが通常で、代わりに独立歩兵大隊から成っていた点が挙げられる。なお、在中国の独立混成旅団のうち24個のように、後に本物の師団に拡大改編された例も多い。このほか、第68旅団や海上機動旅団のように、同様の小型歩兵師団タイプの旅団ながら独立混成旅団を名乗らない編制も存在した。戦車師団を小型化したタイプで、戦車連隊に加えて歩兵なども含んだ独立戦車旅団も存在する。

師団内旅団タイプと独立混成旅団タイプの中間的な旅団も太平洋戦争期には出現した。これは、第102師団のような、独立混成旅団を改編・格上げした師団などに見られたものである。師団の下に2個の「歩兵旅団」が置かれた点では師団内旅団に近いが、各旅団の下には連隊が存在せずに、多くの独立混成旅団のように独立歩兵大隊から構成され、旅団作業隊や旅団通信隊など若干の特科部隊を有することが多かった。このタイプの旅団を持つ師団は分散して治安任務にあたることが本来の任務で、多数の独立歩兵大隊の管理や、旅団単位での独立行動を容易にするための編制であった。第109師団なども類似の「混成旅団」2個から成っていた。

特科の単一兵科独立部隊タイプの旅団としては、日清戦争後の軍備拡張に際し砲兵旅団と騎兵旅団が2個ずつ編成されたのが最初である。それまでも同種の独立部隊はあったものの、小規模で旅団の名を冠していなかった。その後、野戦重砲兵旅団など多数が誕生した。前出の独立戦車旅団の中にも、旅団編制内に歩兵を持たずに他部隊との協同を前提とした、この範疇の旅団が存在する。

2.2. 陸上自衛隊の旅団
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2.2.1. 沿革
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陸上自衛隊の基本的な作戦単位は、1962年に管区隊が改組されて以降、30年以上にわたって、師団及び混成団とされてきた。しかし、冷戦後の軍縮の流れの中で、師団の規模を縮小化させ、また、混成団の規模を拡充させる必要が生じたことから、1995年11月28日に閣議決定された07大綱に基づき、平成8～12年度中期防において、自衛隊としては初の旅団編制が導入されることとなった。

これにより、1999年以降、第5・第11・第12・第13の4個師団及び第1混成団、第2混成団が旅団に改編され、総合近代化旅団が2個、即応近代化旅団が4個編成された。また、即応近代化旅団のうち、東部方面隊のものは空中機動力を強化し、また、西部方面隊のものは離島防衛に対応するよう、それぞれ編制を調整している。また、第5旅団・第12旅団及び第13旅団は創隊当時即応予備自衛官を主力とする1個普通科連隊を置いていたが、方面混成団の新編によりいずれも廃止されている。

「中期防衛力整備計画」・「中期防衛力整備計画」では、旅団の在り方が再編された。6個ある旅団を再編し、担当警備区域を越えて出動する「機動運用」を行う「機動旅団」、平素配置を含めて機動運用部隊の展開後の広大な地域を警備対処する「地域配備旅団」の2つに再編される。それにあわせて、2017年度末より戦闘団に準じた編成を持つ即応機動連隊や、機甲科部隊を再編した偵察戦闘大隊が編成されている。ただし、空中機動を主とする第12旅団については、「機動旅団」であるが、「地域配備旅団」の編成をとっている。

2023年12月に制定された防衛力整備計画に基づき、第15旅団の師団昇格、および全旅団の機動運用化が計画されている。

旅団長は指定職であるため陸将補が充てられるが、自衛隊施行令第31条により1等陸佐を充てることができるとされている。普通科連隊 3個を基幹とした編成であるが、元々旅団規模でしかなかった師団をさらに縮小改編あるいは、増強大隊程度でしかなかった混成団を拡大改編したものであり、これらの旅団の実質的な規模は連隊ないし連隊戦闘団程度にとどまるという意見もある。このことを踏まえて、人員5,000名に満たない旅団なら旅団長には1等陸佐を充て、将官ポストを削減することが望ましいという意見もある。

2.2.2. 編制
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陸上自衛隊の旅団は、作戦単位である点で師団に共通しており、編制上もほぼ完全にミニ師団であることから、番号も師団と重複しないものとなっている。しかし、定数は約2千名から約4千名と小規模であり、日本陸軍における混成旅団に近い形態となっている。

その一方、戦術単位である普通科連隊については、第15旅団を除いて複数保有するという特徴も備えている。なお、旅団隷下の普通科連隊は、師団隷下の普通科連隊よりもコンパクトな普通科連隊であり、連隊長は一区分低い1等陸佐、定数も約650名とされている。

31中期防以降、旅団の編制は、下記のようになっている。

2.2.2.1. 機動旅団
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旅団長：方面総監の指揮監督を受け、旅団司令部及び旅団隷下部隊の指揮を執る。
副旅団長：駐屯地司令を兼補。
旅団幕僚長
旅団司令部
1個即応機動連隊
2個普通科連隊
戦車隊
野戦特科隊
高射特科隊
施設隊
通信隊
偵察隊
飛行隊
特殊武器防護隊、化学防護隊
後方支援隊
2個整備中隊
即応機動直接支援中隊
補給中隊
輸送隊
衛生隊
情報隊
音楽隊

2.2.2.2. 地域配備旅団
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旅団長：方面総監の指揮監督を受け、旅団司令部及び旅団隷下部隊の指揮を執る。
副旅団長：駐屯地司令を兼補。
旅団幕僚長
旅団司令部
3個普通科連隊
野戦特科隊
高射特科中隊
施設隊
通信隊
偵察隊
飛行隊
特殊武器防護隊、化学防護隊
後方支援隊
2個整備中隊
補給中隊
輸送隊
衛生隊
音楽隊

2.2.3. 一覧
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現在、陸上自衛隊には下表に示す6個の旅団が設置されている。旅団長俸給はすべて指定職1号俸である。



3. アメリカ
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アメリカ陸軍においては、従来編成されてきた連隊タイプの旅団から、衛生、補給、宣撫といった各種の支援兵科を追加してある程度の独立作戦能力を付与した旅団戦闘団への改編を進めている。全ての旅団戦闘団は、歩兵旅団戦闘団、重旅団戦闘団、ストライカー旅団戦闘団の3種類のいずれかの編成に統一される。

一方、アメリカ海兵隊においては、旅団級の海兵空地任務部隊として海兵遠征旅団を編成している。これは海兵連隊、海兵航空群および戦闘兵站連隊を中核とした諸兵科連合部隊で、固定翼機を含むという点で、各国陸軍の旅団とは一線を画した編成になっている。

4. ロシア
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ソビエト連邦軍においては、伝統的に、連隊－師団－軍－軍管区という指揮系統が採用されてきたことから、いくつかの例外的な独立旅団を除き、旅団は編成されていなかった。

しかし、2008年に採択されたロシア陸軍の再編計画において、兵力の機動運用および効率化のため、従来の師団のほぼ全てを旅団に縮小改編することが決定された。これを受けて、2009年中に23個師団が解体され、85個旅団が創設された。これにより、一時期のロシア陸軍では、日本の北方地域を占拠している第18機関銃・砲兵師団以外に師団は存在しなくなった。その後一部の部隊では師団の編制が復活している。

また、師団編制が継続して存在したロシア空挺軍においても、独立空挺旅団の編成が行なわれている。

5. 非正規軍武装組織の自称としての旅団
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上記のような正規軍の一編成としてではなく、テロ組織を含む武装集団が自称として「旅団」を名乗ることもある。中東パレスチナのアル・アクサ殉教者旅団、イッズッディーン・アル＝カッサーム旅団、イタリアでかつて活動した赤い旅団などである。

6. 脚注
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6.1. 注釈
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6.2. 出典
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7. 関連項目
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近代陸軍の編制
旅管区
国際旅団
ドイツ・フランス合同旅団
戦闘団
旅団将軍