船舶電話

船舶電話とは、船舶に搭載の電話機により海上からの電話を行う移動体通信である。陸上の海岸局を使用した公衆交換電話網と接続されたものである。

日本では、衛星電話への移行や、海上での携帯電話・第三者無線の使用が解禁されたため、2003年以降、船舶専用のシステムは存在しない。なお、船舶電話から110番通報した場合は、海上保安庁に接続されていた。

日本国内では船舶電話の後継である、衛星電話ワイドスターの衛星船舶電話サービスに移行されている。

1. 国際無線電話
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KDDが行っていた、遠洋航海をする船舶向けのサービス。短波のSSBを使用した手動交換方式であった。

1936年8月7日サービス開始。当初は太平洋横断航路を航行する秩父丸向けのものであった。1968年9月28日に「遠洋船舶電話サービス」として開始し、2003年3月31日24時  にサービス終了。インマルサットの衛星電話に移行した。

諸外国では2014年現在でも使用されており、日本でもアジア諸国等からの信号であれば、SSBに対応したBCLラジオ、短波帯のアマチュア無線機等で容易に受信が可能である。

2. 港湾電話・手動交換内航船舶電話
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日本初の商用移動体通信サービスとして、1953年3月に日本電信電話公社の関連会社の日本船舶通信が、船舶向けの港湾電話を東京湾・大阪湾でサービスを開始。 1964年には手動交換内航船舶電話が横浜港・神戸港で、1958年には瀬戸内海・駿河湾で開始された。周波数変調で150MHz帯を使用していた。150MHz帯以外にも140MHz帯や250MHz帯使用されていた時期もある。 混信防止のために海域を一定の範囲ごとにA圏・B圏に分けて交互に配置し、圏ごとに使用する周波数を変えることにより混信を防ぐ2ゾーン方式を取っていた。しかし2ゾーン方式では隔離が不十分であったため、近隣の同じ圏の電波が混信することもあった。

手動交換式船舶電話のトラフィック増大により、自動方式に使用予定の250MHz帯を暫定利用していたが、暫定手動方式と呼ばれる方式が一時期利用された。その後、自動交換内航船舶電話に移行したため、1986年3月にサービス終了。

2.1. 使用方法
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150MHz帯等を利用した船舶電話を船から発信する場合

使用する前に電話機に「圏外」「話中」のランプが消灯しているか確認する。
サービスエリア外の場合は「圏外」ランプが点灯する。
サービスエリア内にかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は「話中」ランプが点灯する。
使用するときは受話器を上げ、自船が居るエリアのボタンを押す。
船舶台の電話交換手が応答するので自局の電話番号と通話先の電話番号を告げる。
電報を打つ場合には船舶台の交換手に電報の発信である事を告げると取次ぎを行う。
私用通話の場合は料金通知が必要な旨を伝えると交換手が相手先にダイヤルし、相手先が船からの通話に応じる事を確認した後に発信元と相手先との回線が接続される。
どちらかが受話器を置くと料金通知を申し込んで居た場合は再呼び出しベルが鳴動し、受話器を取り上げる事により交換手から先ほどの通話料金を告げられる。
A圏・B圏は日本沿岸がそのどちらかに決められており、あらかじめどちらか確認しておく。
瀬戸内海等ではA圏・B圏のどちらを押しても利用できる場合があるが、圏の押し間違いや電波が遠くに届きすぎて遠方の船舶台を経由したために、料金トラブルが発生することもまれにあった。250MHz暫定手動方式を使用する場合

使用する前に電話機のランプを確認する。
サービスエリア内に居る場合は点灯中使用不可ランプが滅灯する
サービスエリア内にもかかわらず利用できるチャンネルが塞がっている場合は点灯中使用不可ランプが点灯する。
使用するときは受話器を上げるだけで、船舶台の交換手が応答する。陸から船に掛ける場合

電話を掛けるときにあらかじめ船が居る位置を推定し、その海域を担当する船舶台に電話を掛け、交換手に掛けたい船舶の番号と自分の電話番号を告げる。
交換手が船に対して発信し、船側が通話に応じる事を確認したのち、発信元と相手先船舶との回線が接続される。
もし交換手が船に対して発信操作を行ったが応答が無かった場合は圏外か、別の船舶台を通して掛けなおすように説明され、通話が終了する。
ハンドオーバーは実装されていなかったため、船舶が交換台の担当海域外に出た場合は、移動先の海域を担当する交換台に電話をかけなおさなければならなかった。

2.2. 通話のセキュリティ
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140MHz帯や150MHz帯を利用する船舶電話回線は全二重の周波数変調であるが、特段の対策がなされていないため、基地局側の周波数にFM方式の受信機等の周波数に合わせると、通話を傍受できた。

当時警察無線や消防無線、救急無線などを一般の人間が傍受する機会が多くなり問題となったため、暫定手動方式以降は反転秘話回路が搭載されることとなった。

3. 自動交換内航船舶電話
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1979年3月には、250MHz帯を用いた自動交換内航船舶電話が導入され、サービスエリアを日本沿岸全域に拡大した。通信中に海岸局を切り替えるハンドオーバー可能な、自動交換方式のものである。音声通信は周波数変調、制御は帯域内トーン信号で行われていた。1981年にはフェリーや鉄道連絡船などの旅客船向けに公衆電話型の「コイン式公衆電話機」が、1988年にはクレジットカードが使える「カード型電話機」も登場した。1993年9月30日にサービス終了。

船舶は自動車と比べ移動速度が遅いためハンドオーバーは自動化されていなかった。
海域を3群に分けた3ゾーン方式を採用したため、2ゾーン方式であった手動交換方式よりも混信が減り、通話品質が大きく改善された。
音声通信は反転秘話回路で処理した後に周波数変調を行い、ダイヤルは特殊送出タイミングのDTMF制御で行う。
着信や発信時、回線切断などの回線制御は低周波信号で行われていた。
独特のピロピロ音による低周波信号だったため、まれに口笛やバックノイズで誤動作する事もあり、FAXを利用するには船側、着信側に特殊な変換装置が必要であった。
船舶の船舶番号の前に、海域ごとの海域番号を付け課金制御を行っていた。電話番号は、0-ABCD-EFGH形式であった。
周波数は、海岸局 253.0375 - 273.7875MHz・船舶局268.0375 - 268.7875MHzを25kHz間隔で使用していた。
防衛省ではほぼ同様の自営システムを現在も使用している。

4. 新内航船舶電話
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自動車電話の第2世代移動通信システムと、中継網・通信制御方式を統合したもの。1988年11月16日サービス開始。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた。

その頃の自動車電話と同様に距離に応じて市外局番が違い、相手が発信者の最寄りのエリアに居る場合は030、それ以外の遠距離のエリアに居る場合は040を付けて課金制御を行っていた。

また、テレホンカード型公衆電話と携帯型電話機も利用可能であった。カーフェリーなどの旅客船ではテレホンカード型電話機や100円硬貨を投入して通話料金の精算を行う硬貨投入式電話機が設置され、新方式船舶電話でも引き続き利用されたが、新方式船舶電話終了とともに硬貨投入式電話機は廃止された。

周波数は、基地局側 271.175 - 274.975MHz・移動機側　262.175 - 265.975MHzを12.5kHz間隔で使用していた。現在この周波数は電波伝搬試験用・無線機器製造事業用として使われている

自動車電話は2001年5月に第3世代移動通信システムの携帯電話サービスに移行することが決まっており、1996年には同じシステムを使用していた航空機電話も、N-STAR衛星電話による衛星航空電話サービスへの移行が開始され、1999年3月31日にサービスを終了。

5. マリネットホン
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マリネットホンは、通信自由化により新規参入した電気通信事業者であるマリネットホングループがサービスを行っていた船舶電話サービス。第三者無線と同じく大ゾーン方式で、ハンドオーバーは不可能。音声通信は周波数変調、制御はモデムによるデジタル信号で行われていた。可搬式端末であり、基地局付近であれば、船舶上や陸上で移動しながら通話可能であった。

また、同じ基地局のマリネットホン同士では、送受信切り替えスイッチ  を押して送信する半復信方式であり、同報通信も可能であった。公衆交換電話網や違う基地局のマリネットホンとは、普通の電話と同じ同時送話可能な複信方式であった。

一般電話からマリネットホンへ発信するには、センターの代表番号へ電話し、セカンドダイヤルトーンを確認し、プッシュトーン  で5ケタの加入者番号を入力していた。

移動局の最大出力は10Wであった。周波数は、海岸局832.0125 - 833.9875MHz、船舶局887.0125 - 888.9875MHzで12.5kHz間隔であった。なお、この周波数は事業を授受したIDO/DDIセルラーグループの携帯電話サービスに使用された後、2005年現在ではNTTドコモのFOMAプラスエリア対応携帯電話機の送信に使用されている。 サービス終了後、第三者無線の海上使用が解禁され、役目が引き継がれた。

東京湾マリネット→日本移動通信 サービス地域は、東京湾及びその周辺海岸部　1988年9月1日∼1997年12月
関西マリネット→関西セルラー電話 サービス地域は、大阪湾・播磨灘並びに大阪府・兵庫県の周辺海岸部　1989年12月1日∼1998年6月
瀬戸内マリネット→中国セルラー電話 サービス地域は、広島湾・安芸灘・斎灘・伊予灘及び燧灘並びに周辺海岸部　1990年4月6日∼1998年6月

6. 略歴
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1936年8月7日 - 太平洋航路就航の「秩父丸」と日本初の国際無線電話の開始
1953年8月 - 旧日本電信電話公社により「港湾電話」として、東京湾と大阪湾に停泊中か航行中の船舶を対象にサービス開始
1958年 - 「沿岸電話」として、瀬戸内海でサービス開始
1959年3月1日 - 五島航路の日本初の船舶公衆電話と「港湾電話」と「沿岸電話」とを統合し、「船舶電話」の名称となる。
1964年11月 19日 - 150MHzを利用した、手動交換方式サービスを開始し全国沿岸へ拡大。初年度計画15局が運用を開始した。
1979年3月27日 - 250MHz帯を利用した、自動交換方式船舶電話サービス開始
1986年3月 - 手動式のサービス停止
1988年
9月1日 - 東京湾マリネットのサービス開始
11月16日 - 自動車電話と中継網を統合した、新船舶電話方式サービス開始。カード型公衆電話と携帯型端末提供開始
1989年12月1日 - 関西マリネットのサービス開始
1991年4月26日 - 瀬戸内マリネットのサービス開始
1992年10月 - IDOによる東京マリネットの吸収合併
1993年9月30日 - 旧船舶電話方式のサービス停止
1994年8月1日 - DDIセルラーグループによるマリネットグループ2社の吸収合併
関西マリネット → 関西セルラー電話
瀬戸内マリネット → 中国セルラー電話
1996年3月29日 - NTTドコモによって、日本の領海専用の衛星電話のサービスと、その端末の売り切り制度開始
1997年 - 旧マリネットをサービス停止にし、その電波帯域を携帯電話で使用
1999年3月31日 - 新船舶電話方式サービス停止
2003年3月31日24時 - 国際無線電話  サービス停止以後は、衛星電話参照

7. 参考文献
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森島光紀「移動通信端末・携帯電話技術発展の系統化調査」『国立科学博物館 技術の系統化調査報告 第6集』 独立行政法人国立科学博物館、2006年3月31日
森島光紀「公衆移動通信システムの技術発展の系統化調査」『国立科学博物館 技術の系統化調査報告 第7集』 独立行政法人国立科学博物館、2007年3月30日

8. 脚注
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9. 関連項目
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自動車電話
携帯電話
船舶無線