韓流

韓流は、1990年代後半から2000年代以降に東アジアで起こった韓国大衆文化の流行。

世界的には1997年、中国の中国中央電視台においてテレビドラマ『愛が何だって』が放送されて成功を収めたことがきっかけとされる。その後、2000年には音楽デュオ・クローン の楽曲「初恋」が台湾でヒットし、音楽においても注目され始めた。また、日本では2003年頃から韓国ドラマ『冬のソナタ』放送が契機となって始まった。ドラマ、映画、音楽などの韓国大衆文化の高まりにより、韓国のブランドイメージの上昇と朝鮮語学習の拡大、朝鮮料理への関心向上、外交への貢献などの波及効果などがあった。

なお、韓国では韓流に対応する日本の大衆文化の流行を指す言葉として日流がある。ただし、よく使われる表現ではない。また日本で中華文化圏の大衆文化の流行を指す言葉は華流と呼ばれる。

1. 発音
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日本語読みは本来ならば「かんりゅう」であり、普及当初はNHKをはじめとする多くのメディアも採用したが、ファンを中心に中国語の「ハンリウ」や朝鮮語の「韓」の発音に合わせ「ハンりゅう」という読み方が広まり、次第にメディアも用いるようになった。韓国内でも中国語に合わせ「ハンリュ」と発音する向きはあるが、標準語の発音は「ハルリュ」である。

2. 韓流振興の概要
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1997年のアジア通貨危機によって韓国がIMF危機と呼ばれる国家的経済危機に陥ると、韓国は経済再建の戦略として文化産業振興を掲げて、1998年に金大中大統領の『文化大統領』宣言に基づき、1999年、法律的な土台として『文化産業振興基本法』が制定され、2001年にコンテンツ産業を専門的に支援するための中心的な政府機関となる「韓国文化コンテンツ振興院」が設立され、文化産業の育成と輸出振興のための助成が行われた。韓国内各地の大学にも実用音楽科や映像学科、また専門学校も多数設立され、K-POPや韓国ドラマブームの担い手が育つこととなった。日本のテレビドラマの価格上昇や香港映画の衰退などの追い風も受けて、韓国の俳優や音楽など大衆文化に対する人気が高まってブームが形成された。この現象が台湾で「韓流熱風」と言い表され、2001年には日本でも「韓流」という言葉が用いられるようになり、韓国に逆輸入された。

3. 日本進出の経緯
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日本では、1970年代後半の韓国演歌ブームや、1988年のソウルオリンピック開催の年、2002年のサッカーワールドカップ共同開催の年に韓国に注目が集まっていたが、それらの時にはまだ韓流という言葉は存在していなかった。日本では民放テレビ全国四波化により1990年代に地方で放送局が増加し、また、BSやCSの放送局も増加してテレビ番組不足が発生していた。

3.1. 『冬のソナタ』ブーム
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日本における「韓流」は、2003年4月 - 9月にNHKBS2の海外ドラマ枠で『冬のソナタ』が放送され人気を博したことにより始まったとされ、既に台湾や香港で広まっていた「韓流」という言葉が日本でも用いられるようになった。同ドラマの主演俳優ペ・ヨンジュンの愛称から「ヨン様ブーム」としても知られる。特に初期においては純愛ドラマが多かったこともあり、中高年の女性がブームの牽引役となった。韓国で放送されたドラマが日本でもそのまま放送され、韓国人俳優に注目が集まるようになったことも特徴である。

『冬のソナタ』は2004年に再放送が何度も行われ、「韓流」という言葉も普及していった。また当時の内閣総理大臣・小泉純一郎が、大韓民国大統領・盧武鉉との会談の際に『冬のソナタ』に言及するということもあった。日本経済新聞社の日経MJ「2004年ヒット商品番付」では「韓流」が横綱に選ばれ、「『冬のソナタ』が火付け役。シリーズ作品も人気で、ペ・ヨンジュンほか韓流四天王、チェ・ジウに熱い支持。旅行や語学などへも広がる」と説明された。三井住友銀行グループが発表する2004年のヒット商品番付でも横綱に「『冬のソナタ』と韓流関連商品」が選ばれ、「今年1年、日本中をフィーバーの渦に巻き込み大きな社会現象になったのが『冬のソナタ』と韓流関連商品だった。主役のペ・ヨンジュンやチェ・ジウだけでなく、他の韓国人俳優にも人気が集まり、来日の際には空港に多数のファンが集まるフィーバーぶりをみせた。」と説明された。

2004年からの日本における韓流は、『冬のソナタ』の成功に影響を受けた各種メディアが、韓流がビジネスとして積極的に展開してブームを過熱させた。ペ・ヨンジュンに続く韓国男性俳優ブームを目論見て韓流四天王などを作り出したが、四天王のチャン・ドンゴンとウォンビンが主演の韓国映画『ブラザーフッド』は宣伝費7億円を費やし、300館規模で公開されたが、興行収入が15億円と全く振るわなかった。また、2004年から放送が開始された「土曜ワイド・韓流アワー」「ドラマチック韓流」は、2005年に相次いで終了した。

3.2. 2005年頃 - 2010年頃
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2006年の「韓国映画やドラマを見る機会」についての世論調査によると、前年より「見る機会が増えた」が12ポイント減の20パーセント、「見る機会が減った」が6ポイント増の9パーセント、「以前も過去一年間もほとんど見てない」が61パーセントという結果となっており、韓流ブームの衰えを示した。東京大学の浜野保樹教授は、韓流は一過性の現象で終わる可能性もあると予想し、ファンの主婦など特定階層への集中や、作品に多様性がなく俳優が千編一律なことを挙げ、韓流が進む方向としてスターシステムからの脱皮、多様な素材開発、作品の蓄積などを提示した。2009年、韓国映画振興委員会は映画輸出が興行不振で激減し、韓国映画のバブルが弾けた原因について、制作費上昇による市場の飽和や、初期進出の成功が呼び込んだ投資・市場拡大のいい循環がそのまま続かなかったこと、量的拡大と質的向上との間の乖離などを挙げた。

しかし、2005年からNHK総合で放送された韓国の時代劇ドラマ『宮廷女官チャングムの誓い』は人気を博し、これまで中年女性メインだった視聴者層が中年男性にも広がった。2009年6月、TBSは「チャングムの誓い」を再放送し、朝鮮料理店やパチンコメーカーのサミーとタイアップしたイベント『熱韓』を9月下旬まで開催した。

韓国の芸能会社は、韓国国内の音楽市場では投資金が回収できないため、海外での活動を推進しており、韓国の音楽興業会社SMエンタテインメントは、日本のエイベックス・エンタテインメントと提携し、韓国人歌手にJ-POPを歌わせて日本市場で売り出すビジネスモデルを推進し、2000年代前半にはBoA、後半には東方神起を成功させた。この成功を契機に、日本での成功を求めて韓国芸能人の来日が相次いだ。この様子を韓国メディアは韓流芸能人が「列島を掌握」、「列島を占領」、「日本列島を占領し焦土化させる」などと報じた。

2009年9月30日、ペ・ヨンジュンが旅行エッセーの自著出版記念の際に来日し、東京ドームで2日間の韓流イベントが開催された。このイベントは9万人の観客が集まり、鳩山首相夫人も外遊出国日程を遅らせて駆けつけ、政府与党の議員や観光庁など日韓政財界人も出席した。翌日の中央日報では、やや停滞する韓流復活の契機になったといえると報じた。

3.3. 第2次韓流ブーム
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2009年2月4日、韓国の文化体育観光部は「音楽産業振興中期計画発表会」を開催し、音楽産業振興のために5年間で1275億ウォンを投じることを表明し、翌2010年から、韓国音楽を日本の「ヒット商品番付」などに入賞させることに成功した。しかし、2010年NHKの紅白歌合戦では韓国人アイドルの出演はなく、韓国では「韓流を恐れる日本歌謡界」と批判が行われた。2011年、韓国政府はアジア、中南米や中東などに対してK-POPを中心とした韓流関連の支援強化を推進し、2011年度の紅白歌合戦に東方神起、少女時代、KARAを出場させることに成功した。また、TBSやポニーキャニオンと共同で、韓国ドラマの投資ファンドを日本に設立するなどの事業を展開した。韓流に関連した韓国製の商品も積極的に展開され、「新・韓流」も日本の「ヒット商品番付」に入賞するようになった。韓国の経済紙「毎日経済新聞」によれば、2003年の「冬のソナタ」ブーム時の8600万ドルだった韓国コンテンツの輸出額は、2010年に3億1300万ドルに成長させることに成功したが、売上の80%を日本に依存していることや、収益の8割が日本側の流通業者に渡っているなどの課題点が残った。また、知的財産権の収支は約30億ドルの赤字となり、韓国の文化産業の赤字が続いている。

韓国の中央日報では、韓国ドラマによる韓流を『韓流1.0』、K-POPによる韓流を『韓流2.0』と呼び、韓国文化全般に対する韓流を『韓流3.0』としている。また、韓国観光公社は、韓流ブームが観光・ファッション・ショッピングなど関連分野での成果拡大につなげる動きを「新韓流」と定義し、韓流ブームの広がりを促進することでシナジー効果の創出、ひいては韓国経済への貢献を期待している。日経トレンディは、2011年頃を第2次韓流ブームと位置付け、韓国製ボーカロイドSeeUやスマートフォン用アプリカカオトークが日本で大流行していると紹介している。女性セブンでは、第2次韓流ブームについて、韓流ドラマの地上波やBSでの放送の拡がりや視聴者層の年齢の拡大を挙げた。ジェイ・キャストでは、第2次韓流ブームについて、ウォン安・円高を背景に韓国コンテンツの輸入や韓国旅行が増大したこと、雑誌などで韓国関連の話題が取り上げられる機会が増えたことに対して言及している。

3.4. 第2次韓流ブームの衰退 
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2011年12月、韓国政府は来年度の予算の中で、海外でのK-POPブームを受け韓流コンテンツを活用した観光産業育成や支援をする韓流関連の支援予算を17億ウォンから53億ウォンに増やしたが、時期を同じくして、日本では第2次韓流ブームを牽引したK-POPの東方神起とKARAの、所属事務所との専属契約紛争が連日報道されブームに冷や水を浴びせ、退潮期を迎える。

2012年には、韓国本国でもアイドルグループが供給過多で飽和状態となり破綻、『江南スタイル』で世界を揺るがしたPSYのヒットはあったが、韓国国内ではアイドルの力は弱まり「アイドルの流行は終焉した」という観測も出た。同年5月には大手芸能事務所SMエンタテインメントが、アイドルグループ・スーパージュニアの日本公演を行い、東京ドームで11万人を動員し、レディー・ガガを抜いたと報じられたが、同年11月にはSMエンタテインメントの株価が35%下落し、ソウル株式市場でエンターテインメント関連銘柄が急落したと報じられ、その背景として不透明な情報公開と業界への理解が不足してるアナリストの業績予測が指摘された。翌2013年6月の第1四半期の決算では営業利益が前年同期比70%減となり、K-POPブームの凋落といよいよ円安がブームにとどめを刺すかもしれないと伝えられた。一方の日本でも、韓流スターを集めたライブイベントが集客不足により開催中止、主催会社が破産するなど第2次韓流ブームの破綻が顕在化した。2012年の紅白歌合戦では同年日本で出場に値する活躍を行ったK-POPグループはなく「昨年より数値が下がり、出場枠も限られているため」と説明し、K-POPグループの出場はなかった。

韓国ドラマにおいても『冬のソナタ』や『宮廷女官チャングムの誓い』以降ヒット作に恵まれなかった。テレビではK-POPも前年まで席巻する勢いがあったが2012年には落ち「K-POPアイドルでは視聴率が取れなくなってきた」と言われ、ブームが去ったと伝えられた。外部の番組を買って流せばいい韓流への依存を高めて自前の番組制作が手抜きとなったフジテレビは視聴率が低迷し、2012年上期の各局視聴率で順位が2位から3位に下落した。

2012年8月大韓民国大統領・李明博による竹島への上陸強行、さらに天皇謝罪要求などを契機として、内閣府の「外交に関する世論調査」の日本での韓国に対する親近感は下落した。日韓の政治外交対立や円安ウォン高が進んだ影響で韓国ではそれまでにぎわっていた日本人観光客が激減し「韓流と買い物が好きな日本人は外国人の中でもリピーター率が最も高く入国者数においても中国に次いで多い。日本人観光客が減り関連産業が直撃を受けている」と報じられ、人気下落に歯止めがかからなかった第2次韓流ブームは衰退する。2014年2月には、韓国芸能情報専門の週刊タブロイド新聞サンスポ韓Funが休刊。TBSの韓国ドラマ枠韓流セレクトも放送が終了した。

3.5. 新・韓流 
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博報堂ブランドデザイン若者研究所リーダーの原田曜平は、2015年02月13日に東洋経済オンラインで「韓国文化を自身の日常生活の中に取り入れ始める若者が出てきている」として、「整形手術」「2NE1風のギャルファッション」「オルチャンメイク」「カップルアプリ」「キヨミダンス」「セルカ棒」などの韓国文化が日本の若者のライフスタイルに定着した「新･韓流ブーム」が起きていると解説している。音楽メディアを運営するlute株式会社社長の五十嵐弘彦は、2018年3月7日に公開されたWWD Japanのインタビュー記事で、初期のBoA世代、第2次の韓流アイドルに続く第3の流れ「韓流サードウェーブ」が起きていると解説。音楽だけでなく趣味嗜好にこだわりを持つ感度の高いミュージシャンとしてIUやHYUKOH、DEANらの名前を挙げている。

=== 第3次韓流ブーム (2017年 - ）