武田薬品工業

武田薬品工業株式会社は、大阪府大阪市中央区道修町と東京都中央区日本橋本町に本社を置く日本の大手製薬会社である。タケダ、Takeda、武田薬品とも略称される。日本のメガ・ファーマであり、積極的なM&Aによって業績を拡大し続けている。東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

1. 概要
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日本の医薬品企業での売上高は1位であり、世界の医薬品企業での売上高は9位である。アステラス製薬、第一三共、大塚ホールディングス、エーザイと共に国内5大医薬品メーカーのひとつである。

連結売上高のすべてが医療用医薬品売上で、消化性潰瘍治療薬、制癌剤などを主力製品とする。2016年度の製品別の連結売上高の上位は、「エンティビオ」、「ベルケイド」、「リュープロレリン」、「パントプラゾール」、「アジルバ」、「デクスラント」、「アログリプチン」、「ユーロリック」、「コルクリス」、「タケキャブ」の順である。

かつては農薬、ウレタン樹脂、動物用医薬品、うま味調味料およびビタミン・バルクといった非医薬品事業も手がけていたが、これらは2000年から2007年にかけて、それぞれ、住友化学、三井化学、シェリング・プラウ、キリンビールおよびBASFとの各合弁会社に順次移管し、従業員も転籍させ、現在は、それぞれ合弁相手の完全子会社となっている。活性炭・木材保存剤事業も分社化を経て、大阪ガスに株式譲渡された。また子会社だった「武田食品工業株式会社」も、2006年4月3日にハウス食品との共同出資による「ハウスウェルネスフーズ株式会社」に移行し、飲料部門を含む食品部門からも撤退した。さらに、2021年には、アリナミン、ベンザなどの一般用医薬品の製造・販売子会社だった武田コンシューマヘルスケア株式会社の株式を米国ブラックストーン・グループなどのプライベート・エクイティ・ファンドへ譲渡、医療用医薬品に事業を絞り、現在に至る。これら事業譲渡を反映して、2004年7月1日に英文社名を「TAKEDA CHEMICAL INDUSTRIES, LTD.」から、現在の「Takeda Pharmaceutical Company Limited」に商号変更している。

2016年6月に監査等委員会設置会社となり、2022年現在、取締役15名のうち、12名を社外取締役とし、15名のうち、10名が外国人である。他社の執行役員に相当するものとして、クリストフ・ウェバー直属幹部でグローバルな事業運営組織の長により構成される「タケダ・エグゼクティブ・チーム」を設置し、多数が日本人以外の外国人で構成されている。2018年3月、東京・日本橋本町に、武田グローバル本社東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号}}が竣工し、7月にグランドオープンを迎えた。

2. 沿革
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1781年6月12日 - 初代武田長兵衛が薬種商を創業。日本の薬種取引の中心地であった大坂道修町に和漢薬の販売を開始。
1871年 - 洋薬の輸入開始。
1895年 - 大阪市に自社工場設立、製薬事業を開始。
1898年8月 - ウロコ印の商標登録を開始。
1908年6月 - 関東代理店「小西新兵衛商店」を開設。
1914年 - 「武田研究部」を設立。
1915年 - 大阪市淀川区に「武田製薬所」を開設。
1918年7月1日 - 大阪市淀川区に「武田製薬株式会社」を設立。
1920年 - 道修町一帯では店舗の道幅を広げ合わせて木レンガで舗装を行なった。
1921年
5月 - 新薬部東京出張所を開設。
7月 - 100%子会社「大五製薬合資会社」を設立。
10月11日 - 100%子会社「天藤薬化学研究所」を設立。
1922年6月5日 - 当社の化学薬品部門を分離し、100%子会社「武田化学薬品株式会社」を設立。
1925年
1月29日 - 武田長兵衛商店と武田製薬が合併し「株式会社武田長兵衛商店」設立。
5月 - 研究所を竣工。
7月6日 - 武田長四郎社長死去。
1927年
2月 - 東京市中央区日本橋区本町に「株式会社小西新兵衛商店」を改組。
3月 - 本館付属の新倉庫を竣工。
1928年6月 - 創業の地である道修町に本社社屋本館が竣工。
1929年3月 - 沖縄県に「武田薬草園」を開設。
1932年7月 - 当社の宮城県仙台市に「新薬部仙台駐在所」を開設。
1933年3月 - 京都府京都市に「京都武田薬草園」を創設。
1936年4月 - 大阪工場に「新研究所」完成。
1937年
2月 - 100%子会社「武田白士工業株式会社」を設立。
4月 - 北海道札幌市に札幌駐在所を開設。
1938年6月 - 札幌駐在所から札幌出張所に昇格。
1939年11月 - 新薬部東京出張所を東京市日本橋区本町三丁目に移転。
1940年8月1日 - 100%子会社「武田化成株式会社」を設立。
1942年
3月 - 子会社「三ツ矢アンプル製造株式会社」を設立。
10月 - 大阪府大阪市淀川区十三本町に「武田薬品健康保険組合」を設立。
1943年
1月 - 小西新兵衛商店の社長に六代目小西新兵衛の長男・小西専一が就任。
3月 - 当時社長・小西専一が七代目小西新兵衛に改名。
4月 - 当社の新薬部東京出張所を東京出張所に、札幌出張所を札幌支店に昇格。
5月 - 東京出張所を東京支店に昇格。
8月3日 - 武田長兵衛商店が武田薬品工業株式会社に社名変更。
8月10日 - 五代目武田長兵衛が相談役に、六代目武田長兵衛が社長に就任。
同月 - 小西新兵衛商店が小西薬品株式会社に社名変更。
1944年
7月 - 東京池袋工場、東京高田工場を開設。
7月21日 - 小西薬品株式会社及びラジウム製薬株式会社を合併、東京支店から東京支社に改称。
9月 - 東京支社を「東京支店」に再び改称。福岡県福岡市に「福岡出張所」を開設。
11月 - 財団法人航空醗酵研究所を設立。
1946年
5月 - 山口県光市に光工場を開設。福岡出張所を福岡支店へ昇格。
6月 - 武田労働組合総連合会を結成。
12月 - 薬局薬店向け「武田薬報」を発行。
1949年
5月16日 - 東京証券取引所株式第1部及び大阪証券取引所株式第1部に上場。
8月 - 社内報「リビング」を創刊。
1950年
7月 - 愛知県名古屋市に「名古屋出張所」を開設。
8月 - 東京支店仙台出張所を一時廃止。
12月 - 日本初の総合ビタミン剤「パンビタン」を発売。
1951年
2月 - 東京支店仙台出張所を営業再開。
7月 - 本社社屋の増改築着工。
9月1日 - 民間放送ラジオ局による宣伝活動開始。
1952年
3月 - 札幌証券取引所株式に上場。
5月 - 本社に監査部を新設。
8月 - 本社増築及び新館が竣工。
10月 - 広島県広島市に「広島出張所」を開設。
1953年8月17日 - 当社とACC社折半出資により「日本レダリー株式会社」を設立。
1954年
1月 - ビタミン強化白米「ビタライス」を発売。
3月18日 - ビタミンB1誘導体主薬製剤「アリナミン」を発売。
7月 - 名古屋証券取引所第1部株式及び神戸証券取引所株式に上場。滋養強壮保健薬「フローミン」を発売。
9月 - 薬店向け刊行物「武田ニュース」を創刊。
9月24日 - 100%子会社「近江屋有限会社」を設立。
10月 - 民間放送ラジオ番組・ラジオ東京他にて一社提供開始。
1955年
4月 - 民間放送ラジオ・テレビ広告同時放送を開始。
5月 - 栄養強化白米「ポリライス」を発売。
7月 - 福岡証券取引所株式に上場。
9月 - 総合感冒薬「ベンザ」を発売。
1956年
2月 - 本社機構変更。
6月 - 便秘薬「オートール糖衣錠」を発売。要町工場を閉鎖。
7月 - 札幌工場を閉鎖。
12月 - 大阪工場・光工場・神崎川工場・東京工場の生産を統括する本社生産部発足。
1957年
1月 - 止血剤「ヘスナ」を発売。
3月 - 本社営業所営業部に「農薬課」を新設。
4月 - 子会社「大武商事株式会社」を設立。
8月 - 本社営業所を「大阪営業所」に改称。
9月 - 常務会を発足。
11月2日 - 100%子会社「大和不動産株式会社」を設立。
11月18日 - 食品事業を行う100%子会社「武田食品工業株式会社」設立。
12月22日 - 武田二郎副社長死去。
1958年
1月 - 現在の北海道札幌市中央区北1条西4丁目1番地に「札幌支店」の新ビル社屋が完成。
4月 - 子会社「兵武商事株式会社」を設立。
6月 - 子会社「東武商事株式会社」、「神武商事株式会社」を設立。
8月 - 新総合研究所を落成。
10月 - 子会社「愛武商事株式会社」を設立。
12月 - 子会社「武田科学飼料株式会社」・「ベターホームプロダクツ株式会社」を設立。東京支店から「東京支社」へ再び昇格。「東京営業所」を新設。本社資材部を新設。
1959年
3月 - 「武田薬品健康保険組合箱根保養所」を開設。
4月 - 子会社「静武商事株式会社」・「京武商事株式会社」を設立。本社に特許管理室を新設。
8月4日 - 武田和敬社長死去。
1960年
1月
子会社「東京標準血清株式会社」を設立。
「財団法人尚志社」を設立。
3月 - 子会社「福武商事株式会社」を設立。
4月 - 化粧品「ビネラ」を発売。子会社「千葉武商事株式会社」を設立。
6月11日 - 製薬・医薬販売・食品・化成品・外国の各事業部を設置。
7月 - 大分県別府市に「別府保養所」を開設。
1961年
1月 - 福岡倉庫を竣工。
2月 - 当社、本社機械計算部を新設。
3月 - ビタミンC主薬製剤「ハイシー」を発売。
3月22日 - 100%子会社「新和不動産株式会社」を設立。
4月
子会社「日本食添商事株式会社」を設立。
技術本部を新設。
総合化学調味料「いの一番」を発売。
5月 - 国内留学制度の新設。
6月12日 - 「抱山会」発足。資格制度を新設。
9月 - 子会社「日本調味料株式会社」を設立。福岡県小倉市に「小倉出張所」、長崎市に「長崎出張所」、熊本市に「熊本出張所」を開設。
1962年
1月 - 山口県徳山市に「光工場徳山分工場」を開設。
3月 - 静岡県清水市に「清水工場」を開設。
4月 - 兵庫県高砂市に「高砂工場」を開設。社史「武田百八十年史」を発行。海外市場へ上場、アジアに進出。
8月 - 食品事業部本部が大阪より東京に移転。
10月 - 薬局・薬店業務を新薬部から営業部へ移管。
12月 - 名古屋出張所から名古屋支店へ昇格。
1963年
1月 - 神奈川県藤沢市に「湘南工場」を開設。
2月 - 小倉出張所を北九州出張所に改称。
9月30日 - 「財団法人武田科学振興財団」を設立。
10月 - 高砂工場を製薬事業部から食品事業部に移管。
11月 - 研修所内に「吹田総合グラウンド」を竣工。
1964年
4月 - 子会社のベターホームプロダクツ株式会社を「武田食品販売株式会社」に、日本食添商事株式会社を「武田食品商事株式会社」にそれぞれ商号変更。静岡市に静岡出張所を開設。
8月12日 - 東京都中央区日本橋江戸橋二丁目7番地にて新社屋の建設を決定、着工。
11月
研究開発本部、福岡支店に営業部・新薬部を新設。大分市に大分出張所を開設。
滋養強壮保健薬カプセル剤「強力フローミン」を発売。
1965年
2月 - 東京支社に「国際通信専用テレックス」を設置。
5月 - 旭川市に「旭川駐在員事務所」、鹿児島市に「鹿児島駐在員事務所」を開設。
11月
薬局・薬店にて再販制度による取扱店「タケダ会」を発足。
ビタミンB1誘導体主薬製剤「アリナミンA5、アリナミンA25、アリナミンA50」・総合胃腸薬「タケダ胃腸薬」をそれぞれ発売。
1966年
4月 - 「ビネラ会」を結成。除毛クリーム「ビナクイック」を発売。那覇市に「沖縄出張所」を開設。津市に「津駐在員事務所」、岡山市に「岡山駐在員事務所」、宮崎市に「宮崎駐在員事務所」を開設。
5月 - 農薬事業部を発足。函館市に「函館駐在員事務所」を開設。
10月18日 - 東京武田ビル竣工。
10月25日 - 東京武田ビル内に東京支社及び東京営業所を開設。
11月 - 秋田市に「秋田出張所」を開設。
1967年
4月 - 化粧品「エルザ」を発売。小西松柏が死去。
10月 - 東京工場試験農園を閉鎖。
1968年
4月 - 武田食品商事を武田食品販売に合併。「東京工場」を閉鎖。
5月 - 岡山駐在員事務所を岡山出張所に昇格。立川市に「立川出張所」、浦和市に「浦和出張所」、千葉市に「千葉出張所」及び「葛飾駐在員事務所」を開設。男性用化粧品「タケダフォーメン」を発売。
6月 - 仙台出張所を仙台営業所へ昇格。
8月 - 浦和出張所を埼玉出張所に改称。
10月 - 農薬事業部本部を大阪から東京へ移転。
1969年
2月 - 五社会が発足。
4月 - 大和不動産の大和道修町ビルが竣工。子会社「ミナベ化工株式会社」を設立。
9月 - 松本市に「松本出張所」、松山市に「松山出張所」を開設。従来の社報を廃止し「タケダ広報」を創刊。
10月 - 100%子会社「株式会社ソイプロ」・「武田園芸資材株式会社」を設立。
1970年
1月 - 福岡武田ビルが竣工、福岡支店を移転。
4月 - 漢方薬製剤の生産開始。
10月 - 漢方胃腸薬「タケダ漢方胃腸薬」を発売。
12月 - 消化薬「タケダ消化薬」、総合胃腸薬「新タケダ胃腸薬」を発売。
1971年
2月 - 郡山市に「福島出張所」、鹿児島市に「鹿児島出張所」を開設。
3月 - 畜産事業部を発足。外国事業部、中南米事務所を開設。
4月 - 広島出張所から広島営業所へ昇格。子会社「関西食品販売株式会社」を設立。
9月 - 漢方製剤「ロックミン」を発売。
10月 - 物流管理部を新設。米子市に「米子出張所」を開設。
1972年
1月 - 茨城県鹿島郡に「鹿島工場」を開設。
3月 - 医薬事業部に発足。前橋市に「前橋出張所」、水戸市に「水戸出張所」、宇部市に「宇部出張所」を開設。
4月 - 子会社「関東食販株式会社」を設立。
5月 - 那覇市に「那覇営業所」を開設。
9月 - 青森市に「青森出張所」を開設。
1973年
1月 - 子会社「エムシー工業株式会社」を設立。医薬事業部の医用機器部を新設。
3月 - 信州大黄配合漢方処方「大黄甘草湯」製剤便秘薬「タケダ漢方便秘薬」を発売。
4月 - バイエル・吉富・武田の3社合弁により「バイエル薬品株式会社」を設立。
8月 - 環境管理部を新設。
9月 - 企画本部を新設。
11月 - 100%子会社「東北武田化成株式会社」を設立。
1974年
9月 - 鼻炎用薬「ベンザ鼻炎用カプセル」を発売。
10月 - 女性漢方製剤「ルビーナ」を発売。
11月 - 六代目武田長兵衛が社長から会長に、七代目小西新兵衛が副社長から社長に昇格。
1975年
1月 - 子会社「ニッタケ食品株式会社」を設立。
2月 - 水虫薬「ポリカFチンキ」、「ポリカF軟膏」を発売。
3月 - 子会社「光西和運送株式会社」・「郡山ケミカル株式会社」を設立。
4月 - 埼玉県草加市に「東京物流センター」を竣工。
7月 - 堺市に「堺駐在員事務所」、宇都宮市に「宇都宮駐在員事務所」を開設。
「TAKEDA PRODUCTS INFORMATION」を発行開始。
1976年
7月 - 高知市に「高知駐在員事務所」を開設。
11月 - 盛岡市に「盛岡駐在員事務所」を開設。「福岡物流センター」を竣工。
12月 - 女性漢方製剤「ルビーナセブン」を発売。
1977年
2月 - 工務技術部を新設。
6月 - 山形市に「山形駐在員事務所」を開設。
9月 - 函館・釧路・盛岡・山形・宇都宮・津・高知・宮崎の各駐在員事務所を出張所に昇格。東京都中野区に「中野駐在員事務所」を開設。
10月 - 姫路市に「姫路駐在員事務所」を開設。
11月 - 漢方胃腸薬「タケダ漢方胃腸薬A末 ・錠剤」、総合胃腸薬「タケダ胃腸薬A末・錠剤」、鎮痛鎮痙薬「タケダU胃腸薬」を発売。
12月 - 漢方製剤「ロックミンゴールド」を発売。
1978年
ヨーロッパ市場に進出。
9月 - 化粧品「スプリエシリーズ」を発売。和歌山市に「和歌山出張所」を開設。
10月 - 甲府市に「甲府出張所」を開設。
1979年
7月 - 富山市に「富山出張所」、岐阜市に「岐阜出張所」、厚木市に「厚木駐在員事務所」を開設。
9月 - 総合感冒薬「ベンザエース」を発売。
1980年
2月3日 - 当時の武田彰郎副社長死去。
3月 - 除毛クリーム「プリッシュ」を発売。
3月5日 - 一般用医薬品事業部門の100%子会社「福知山武田株式会社」を設立。
4月 - 海外留学制度を発足。
9月1日 - 六代目武田長兵衛元会長死去。
12月 - ビタミンC製剤「ハイシーS」を発売。
1981年
2月 - 「資源エネルギー室」を新設。
4月 - ビタミン強化米「新玄」を発売。
女性用化粧品「スプリエホワイトCクリーム」を発売。
1982年 - 「武田長兵衛」を発行。
1983年
5月11日 - 「武田二百年史」を発行。
総合感冒薬「ベンザエースD錠」を発売。
1984年
4月2日 - 東京支社を東京本社に昇格。東京・大阪の東西二本社制を採用。宮城県仙台市二日町に「東北支社」を開設。全国の事業所では各出張所を各営業所に昇格、東京・北関東・甲信越・千葉・埼玉・大阪・京都・神戸・中国・四国の各支店を開設。
6月 - 「武田二百年」を発行。
1985年
1月11日 - 100%子会社「武田薬品不動産株式会社」設立。
11月5日 - ペーハーセンサーの総合胃腸薬「タケダ胃腸薬21」を発売。
1986年 - 3強壮生薬・ビタミン・カルシウム配合保健薬「フローミンエース」を発売。
1987年
3月3日 - 滋養強壮内服液で初めての50ml「アリナミンV-DRINK」を発売。
10月14日 - 大阪工場・中央研究所内に「株式会社武田分析研究所」を設立。
11月 - 武田薬品広島ビルが竣工、中国支店を移転。
1988年1月 - 茨城県つくば市に「筑波リサーチセンター」を設立。
1989年
4月1日 - 薬粧本部をヘルスケア本部に改称し大阪より東京に移管。
6月 - ビタミンC主薬製剤「ハイシーL」を発売。
9月 - 武田薬品仙台ビルが竣工、東北支店を移転。
1990年
4月1日 - 東京本社のヘルスケア本部をヘルスケア事業部に改称。
セラチオペプチターゼ・クムライト配合総合感冒薬「ベンザエースカプレット」を発売。
1991年11月 - 武田御堂筋ビルが竣工。生薬配合胃腸薬「スタンバイ胃腸ドリンク」を発売。
1992年
1月 - 本店を現在地に移転。
「環境に関する基本原則」を制定。
1993年
2月 - クロトリマゾール配合水虫薬「スコルバ」を発売。
6月 - 武田國男が社長に就任。
8月 - タケダ札幌ビルが竣工。札幌支店及び営業所を移転。
10月 - ビタミンB1B6B12主薬製剤・ビタミンE配合「アリナミンEX」を発売。
1994年 - 各事業を統合し「生活環境事業部」に再編。ビタミンB1誘導体主薬製剤「アリナミンA50」、総合感冒薬「ベンザブロック」を発売。
1995年
1月 - 七代目小西新兵衛相談役死去。
4月1日 - 医薬事業部を「医療用医薬品事業部門」に変更。
6月16日 - 100%子会社「株式会社エルアイ武田」を設立。
ビタミンB2B6製剤「ハイシーBメイト」、胃腸薬「タケダ胃腸薬 ザッツ」を発売。
1996年
1月18日 - 非売品本「小西新兵衛」を発行。
3月 - 100ml栄養ドリンク剤「アリナミンダイナミック」を発売。
4月1日 - 医療用医薬品事業部門以外の部門に社内カンパニー制を導入。
1997年 - 市販向けH2ブロッカー胃腸薬「ザッツブロック」、ビタミンEC製剤「ハイシーピゼア」を発売。
1998年 - 水虫薬「スコルバLXシリーズ」、便秘薬「クリア」を発売。
1999年4月1日 - 「武田薬品コンプライアンス・プログラム」を実施。薬事法改正に基づき、「アリナミンドリンクシリーズ」が医薬品から医薬部外品へ移行。
2000年
当社の動物用医薬品事業を、シェリング・プラウとの合弁会社へ譲渡。ビタミンC・ビフィズス菌配合整腸薬「ハイシービフィーズ」、栄養ドリンク剤「ハイシーCE Time」を発売。
2001年
4月 - 医薬部外品100ml栄養ドリンク剤「アリナミン7」を発売。
ビタミンEC製剤「ハイシーEクラス」、医薬品50mlドリンク剤「アリナミンe内服液」を発売。ウレタン事業を、三井化学との合弁会社へ譲渡。
2002年
ビタミンC製剤「ハイシーホワイト2」を発売。調味料事業を、麒麟麦酒との合弁会社へ譲渡。
10月31日 - 農薬事業を、住友化学との合弁会社へ譲渡。
11月29日 - 100%子会社「清水製薬株式会社」を、味の素株式会社の製薬会社に移管。
2003年
塩酸ブテナフィン配合水虫薬「スコルバダッシュ」、ビタミンB1誘導体主薬製剤「アクテージAN錠」を発売。
ビタミンB2B6製剤「ハイシーBメイト2」を発売。
長谷川閑史が社長に就任。
2004年7月1日 - 英文社名を、「TAKEDA CHEMICAL INDUSTRIES, LTD.」から「Takeda Pharmaceutical Company Limited」へ変更。
2005年3月31日 - 当社の活性炭等事業子会社を大阪ガスグループへ譲渡。
2006年
3月31日 - 湘南工場を閉鎖。
4月3日 - 化学品事業の三井武田ケミカル株式会社の株式を三井化学に、食品事業の武田食品工業株式会社の株式を、ハウス食品との合弁会社「ハウスウェルネスフーズ株式会社」へ譲渡。
2007年10月31日 - 農薬事業の住化武田農薬株式会社の株式を住友化学へ譲渡。
2008年
2月 - 塩酸ブテナフィン・かゆみ止め配合水虫薬「スコルバEX」を発売。
3月31日 - 100%子会社「武田バイオ開発センター株式会社」を設立。
2009年
80mlノンカフェインドリンク剤「アリナミンR」、漢方処方による胃腸薬「ストレージシリーズ」を発売。グローバル運営体制の強化推進開始。
6月 - 旧湘南工場跡地に新研究所を着工。武田國男会長が退任。
2010年 - 大阪府吹田市に新研修所「CLI」を設立。
2011年
2月 - 神奈川県藤沢市に新研究所施設「湘南研究所」を開設。
9月 - スイスの製薬大手、ナイコメッド社を96億ユーロで買収、自社販売地域が28カ国から70カ国に拡大。
2012年
1月 - グローバルでのワクチン事業強化のため「ワクチンビジネス部」を新設。
8月3日 - ジョンソン・エンド・ジョンソンが販売する一般用医薬品の日本国内での独占販売契約を締結。
既に販売している禁煙補助剤「ニコレット」に加え、同年10月から「アネトン」・「タイレノール」・「コールタイジン」・「バイシン」・「テレスHi」・「テラ・コートリル」・「テラマイシン」がラインナップに加わる。
2013年
7月12日 - 大阪証券取引所第1部の上場を廃止。
7月16日 - 東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、東京証券取引所第1部に指定替え。
9月4日 - 総合感冒薬「ベンザブロックプラスシリーズ」を発売。
10月1日 - 同年3月に締結した日東薬品工業が製造するカルシウム主薬製剤「新カルシチュウD3シリーズ」の日本における仕入販売契約に基づき、同日から販売開始。
11月14日 - 森田桂社長が死去。
11月30日 - 次期CEO候補として、グラクソ・スミスクラインのワクチン子会社社長だったクリストフ・ウェバーを招聘。2014年6月の株主総会および取締役会の承認を前提として、ウェバーが代表取締役社長COOに、長谷川閑史が代表取締役会長CEOに就任予定と発表。
2014年
4月1日 - 子会社「武田バイオ開発センター株式会社」を医薬開発本部に統合。
6月27日 - 株主総会、取締役会の選任決議を経て、長谷川閑史が代表取締役取締役会長兼CEOに、クリストフ・ウェバーが代表取締役社長兼COOに就任。
なお、2014年4月、創業一族や元経営幹部ら約110人より海外有力製薬大手出身で外国人の社長就任など外国人幹部多用・優遇のダイバーシティ政策など、会社の現状・施策を危惧する質問状が提出されていた。
8月26日 - 三井不動産、武田薬品不動産及び当社による共同開発「日本橋本町二丁目特定街区開発計画」の概要が決定。計画地北側に地上24階、地下4階、高さ約123mの新オフィスビルを建設し、当社がオフィスとして使用する予定。
10月28日 - ルイジアナ州西部連邦地方裁判所での2型糖尿病治療剤「アクトス」による膀胱がんを主張する当社および米国子会社並びにイーライ・リリーに対する製造物責任訴訟で、4月7日に原告の主張を認める陪審評決が下され、補償的損害賠償として1.475百万米ドルを認定する一方、懲罰的損害賠償として当社側に60億米ドル、イーライリリーに30億米ドルの損害額を認定した。9月3日、この評決に則った判決がなされたが、10月28日、当社側分を27.65百万米ドル、イーライリリー社分を9.22百万米ドルへと減額する決定を下したと公表した。さらに、会社は、訴えを科学的根拠のないものとし、上訴を通じて争うとした。
2015年
2月6日 - 日本橋本町にて新オフィスビル「新東京武田ビル」着工。
3月17日 - 当社社外取締役の數土文夫が会長を務める東京電力は、当社取締役会長の長谷川閑史を社外取締役に起用し、6月末に開く株主総会を経て正式に就任する予定と発表。
4月1日
クリストフ・ウェバーがCEOに昇格。長谷川閑史は代表取締役取締役会長として引き続き経営にあたる。
組織名称を、「ジャパンファーマビジネスユニット」、「ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット」などに改称。
東京支店、北関東・甲信越支店、千葉・埼玉支店及び日本橋営業所を現在地に移転。
子会社の水澤化学工業の株式を「大阪ガスケミカル株式会社」に譲渡。
4月17日 - 京都大学iPS細胞研究所とiPS細胞研究に関する10年間の共同研究契約を締結。
4月29日 - 米国アクトス製造物責任訴訟に関し、当社と米国子会社が和解に向けた合意に至る。
和解金などとして、2015年3月期第4四半期に27億米ドルを引当計上、製造物責任保険による支払いが見込まれる保険金額を金融資産として、純額をその他の営業費用として計上する予定。当期は営業損失として1,300億円、税引前損失として1,450億円を見込むが、配当方針・期末配当予定に変更ないと発表。
6月24日 - 取締役のフランソワ・ロジェ最高財務責任者が、26日付で、ネスレ日本のCFOに転身し、当社を26日付で退任すると発表。26日に開催予定の定時株主総会開催の直前であり、ウェバー社長への報告は2日前とのこと。
12月28日 - 梅本純正元会長が死去。
2016年
1月12日 - クリストフ・ウェバー社長は、糖尿病を含む代謝領域の研究を中止する方針を表明。「がん」「消化器」「中枢神経」の3領域に経営資源を集中投入する方針。
2月3日 - 当社の「ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット」事業を2017年4月に分社化すると発表。
4月1日 - 「ブロプレス」「タケプロン」「ベイスン」などの長期収載品事業を、三角吸収分割によりテバ製薬株式会社の子会社「大正薬品工業株式会社」が承継。同時に大正薬品工業は「武田テバ薬品株式会社」に社名変更。当社は対価としてテバ製薬株式会社の株式を49%取得。
4月15日 - JCHBU事業分社化に向け、事業譲受の為の準備会社として「武田コンシューマーヘルスケア株式会社」を設立。
4月28日 - 「監査等委員会設置会社」への移行、定款変更を6月29日の定時株主総会に付議することを取締役会で決議。重要な業務執行の決定を取締役会から取締役へ権限委譲、責任限定契約を締結できる取締役の範囲を拡大、取締役会長が株主総会の議長となり、副社長、専務取締役および常務取締役を当面置かず、業務執行取締役は、取締役会長と社長のみにする。
9月13日 - 「PRA Health Sciences, Inc.」と提携契約を締結。同社は、当社のパイプライン開発および販売許可取得後に必要な医薬品の市販後臨床開発を実施。これにより、臨床開発や市販後臨床開発の従業員のPRAへの移籍などを協議予定。
10月1日 - ジャパンファーマビジネスユニットにある営業本部の営業教育&製品情報部を「営業教育部」に改称。JCHBUの医薬情報部を「製品情報部」に改称。「品質保証部」を新設。武田49:テバホールディングス51の合弁会社としてテバ製薬が「武田テバファーマ株式会社」に商号変更。
12月27日 - 一般用検査薬「ハイテスター」シリーズを発売し、一般用検査薬カテゴリーに参入。排卵日予測検査薬の「ハイテスターL【第1類医薬品】」と妊娠検査薬の「ハイテスターN【第2類医薬品】」の2種類がラインナップされる。
2017年
1月9日 - がん関連の米国医薬品企業、ARIAD Pharmaceuticals, Inc. の全株式を1株24米ドルで取得、買収することに合意。新規負債による資金と手元資金を充当し、2月末までに買収完了の見込で、配当方針に影響なしと発表。臨床試験中の非小細胞肺がん治療薬brigatinib、白血病治療薬Iclusigなど獲得により、がん領域での成長が期待される。
2月16日 - 米国のがん関連の医薬品企業、ARIAD Pharmaceuticals, Inc.を公開買付などにより買収し、100％子会社である武田ファーマシューティカルズUSA Inc.の子会社とした。
4月1日
アリナミンシリーズ、ベンザシリーズなどの消費者向け、一般用医薬品や健康食品を扱っていたJCHBU事業を吸収分割により子会社「武田コンシューマーヘルスケア株式会社」へ承継。同時に、一般用医薬品の製造子会社「武田ヘルスケア株式会社」の全株式を武田コンシューマーヘルスケアに譲渡し、同社の子会社に移行。
株式会社産業革新機構、株式会社メディパルホールディングスとの3社共同出資により、株式会社スコヒアファーマを設立。出資比率は革新機構70.5%、武田19.5%、メディバル10%。武田から切り離された腎・代謝・循環器領域などで、日本発の創薬ベンチャーを目指す。
特許切れの長期収載品「アクトス錠」などの7製品を追加して、武田テバファーマの全額出資子会社「武田テバ薬品」に移管、譲渡した。
4月13日 - 長谷川閑史が取締役会長退任後、当社の相談役に就任すること、6月の株主総会終了以降、当面会長職の後任は選任しないこと、坂根正弘社外取締役が取締役会議長として、取締役会の議事を進行することを発表した。
4月21日 - 試薬、化成品、臨床検査薬事業の連結子会社であった和光純薬工業の全株式を、株式公開買付けに応募する形で富士フイルム株式会社へ譲渡。株式売却益約1,000億円を計上する見込み。
6月1日 - 大阪の道修町にあった日本開発センターの一部事業を分割し、米国PRA Health Sciencies Inc.の英国子会社、Phama Research AssociatesLtd.との50:50の合弁会社、武田PRA開発センター株式会社とした。将来は、PRA Health Sciencies Inc.に売却予定である旨も説明されている。
6月28日 - 株主総会に先立ち、株主15名が「元最高責任者の相談役や顧問は経営面で強い影響を持つ」とし、1. 定款の一部変更、2.取締役の解任につき、株主提案された。会社は、ウェバー社長名で、これに反対を表明、長谷川閑史会長が総会後に退任し、相談役になる人事を4月に発表しており、相談役が企業統治上、影響を及ぼすことはない、取締役退任後2年間、相談役に在任する、同氏の報酬は現報酬の約12%で、社用車や専任秘書は置かない予定と説明し、全株主に書面を追加送付した。6月28日の定時株主総会では株主提案として付議されたが、反対多数で否決された。長谷川閑史は、予定通り相談役に就任した。
7月1日
大阪の十三にあったファーマシューティカルサイエンス部門の一部事業を、5月15日付でスペラファーマに分割。その発行済株式すべてを、武州製薬株式会社に譲渡。
湘南研究所にあったスクリーニング、合成、薬効薬理、薬物動態、安全性評価などの創薬研究部門の一部事業を分割・承継し、100%子会社としてAxcelead Drug Discovery Partners株式会社が発足。当社以外の外部研究機関やバイオベンチャーなどの創薬企業・組織に対しても、創薬のコンサルティングなどを行い、サービスを提供する。スコヒアファーマ、武田PRA開発センター、スペラファーマ、Axcelead Drug Discovery Partnersの分社化、譲渡などにより、日本人社員は各社に移り、研究体制は、米国ボストンが中心とされ、日本事業の大規模なリストラが実施されたとされる。
2018年
3月20日 - 武田グローバル本社が竣工。東京本社の機能を引き継ぎ、世界70カ国以上に展開するタケダグループのグローバル本社となる。高さ約124 mであり、4階以上はオフィススペースとして武田薬品が使用し、地下1階から地上2階までは、一般の人も利用できるスポーツジム、飲食店、貸会議室が入居する。
3月31日 - 米国クラフトフーズ社から転職したジェームズ・キーホーが「米国において他業種での新たなキャリアに挑戦するため」としてCFOを2年足らずで退任する意向を表明。その後、5月31日付で取締役を退任。ネスレへ転職した前任CFOのフランソワ・ロジェに続く2例目。後任は、4月1日付でEUCANBusiness UnitのCFOであるコスタ・サローコスが会社全体のCFOに就任する。
5月8日 - アイルランドの製薬大手シャイアーを760億ポンドで買収することに合意。買収により日本の製薬会社では初めて世界10位以内に入る見通しである。
12月5日 - 臨時株主総会が開かれ、シャイアーの買収が承認された。日本のM&Aで過去最高額となる約6.8兆円の巨額買収が成立し、売上高3.3兆円、世界7位となる日本初のメガファーマが誕生することになった。買収手続は2019年1月8日に完了した。
12月24日 - ニューヨーク証券取引所に米国預託株式を上場。ティッカーシンボルはTAK。
2019年1月8日 - シャイアーを子会社化。連結売上高は3兆円を超え、世界8位のメガファーマになる。
2020年4月17日 - 武田グローバル本社の1階に「TAKEDA LIFE THEATER」をオープン。
2021年3月31日 - 主力医薬品・医薬部外品のアリナミンシリーズなどを取り扱う、連結子会社であった武田コンシューマーヘルスケア株式会社の全株式を、ブラックストーン・グループおよびOscar A-Co株式会社へ譲渡。株式売却益約1,400億円を計上する見込み。

3. 企業理念・企業倫理
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「世界に尽くせ、タケダ。革新的に。誠実に。」創業以来、聖徳太子の十七条憲法に基調をなす 「和を以って貴と為す」 の考え方を基本として「事業は人なり、しかも人の和なり」 を掲げた。

1940年、五代目武田長兵衛によって 、社是「規」が明文化され、「公に向ひ国に奉ずるを第一義とすること」、「相和ぎ力を協せ互に忤はざること」、「深く研鑽に黽めその業に倦まざること」、「質実を尚び虚飾を慎むこと」、「礼節を守り謙譲を持すること」が明記された。

1999年、企業倫理について、「武田薬品コンプライアンス・プログラム」を策定し、以後、全社に渡り実施している。

2003年4月1日、経営理念を「優れた医薬品の創出を通じて人々の健康と医療の未来に貢献する」とし、また、グローバル化の推進により、このころから、経営の基本精神として、「タケダイズム」を掲げるようになった。

2013年からは、「Better Health, Brighter Future」を掲げ、「ビジョン2020」を策定、「革新的な医薬品に加え、高品質なブランド・ジェネリック医薬品、ワクチン、一般用医薬品を開発・販売することで、少しでも早く、少しでも多くの人々の願いに応えていく」ことを長期目標とすると発表した。

さらに、2016年からは、「ビジョン2025」に変更し、「タケダは、世界中のあらゆる人々のニーズに貢献しています。タケダイズムを通じ、社会やタケダの医薬品を必要とする方々からの信頼を得てい ます。機動性とイノベーション、さらに高い品質に支えられ、強固なパイプラインのもと成長し続けるベスト・イン・クラスの製薬企業として認められています。」とする。「バリュー」として、「タケダイズム」を全ての行動の指針とするとともに、4つの重要事項である「Patient」、「Trust」、「Reputation」、「Business」をその優先順位に従って考え、行動や判断の基準とし、また、ビジョン実現のステップを示した「戦略ロードマップ」に基づき、「Value」「People」「R&D」「Business Performance」にフォーカスし、「戦略ロードマップ」の実行により、長期的に、消化器系疾患でのNo.1、オンコロジーにおけるトップ10、中枢神経系疾患および新興国事業での強いプレゼンスを目指す、としている。

2021年12月1日以降は、経営理念を「世界に尽くせ、タケダ。革新的に。誠実に。」とし、「どうすれば、その一人に誠心誠意向き合うことができるか。患者さんを家族のように思い、誠実に仕事に取り組んでいくこと。」という創業者の強い思いを胸に、「DE&I」などを通して、世界中の人々の健康と、輝かしい未来に貢献することを目指す、としている。

4. 歴代社長
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大和国広瀬郡薬井から「大坂・道修町」に出てきた長兵衛が薬種仲買商の「近江屋喜助」の下で奉公した後、のれん分けによって独立し、薬種商「近江屋」を開いたのが創始で、1781年から現在に至るまで本社を大阪府大阪市中央区道修町に構えてきた。

当主は代々長兵衛を襲名し近江屋長兵衛として薬種問屋を営んだ。四代目から武田姓を名乗り、五代目武田長兵衛が「武田長兵衛商店」から、1925年1月29日に「株式会社武田長兵衛商店」を設立して法人となる。

初代:五代目武田長兵衛
2代目:六代目武田長兵衛
3代目:七代目小西新兵衛
4代目:倉林育四郎
5代目:梅本純正
6代目:森田桂
7代目:武田國男
8代目:長谷川閑史
9代目:クリストフ・ウェバー

5. 事業所一覧
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東京日本橋本町のグローバル本社と、登記上の本店である大阪・道修町の大阪本社の東西両本社制採用をとっている。また、実質的な本社機能はグローバル本社が担っている。

また、研究部門が神奈川県藤沢市と米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、米国営業本部が米国イリノイ州ディアフィールド、製造部門が大阪十三、欧州営業本部が「スイス・チューリッヒ」など、部門・地域ごとの本部を多拠点に有する。

5.1. 本社
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※ 東西二本社制の採用

グローバル本社
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号
大阪本社
〒540-8645 - 大阪府大阪市中央区道修町四丁目1番1号

5.2. 工場・研究所
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大阪工場
〒532-8686 - 大阪府大阪市淀川区十三本町二丁目17番85号
光工場
〒743-8502 - 山口県光市大字光井字武田4720番地
湘南ヘルスイノベーションパーク
〒251-8555 - 神奈川県藤沢市村岡東二丁目26番地1

5.3. ジャパンファーマビジネスユニット
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ジャパンファーマビジネスユニット
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号
コミュニケーション部
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号
営業本部
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号
営業本部 営業教育部
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋本町二丁目1番1号

5.4. 支店・営業所
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北海道支店
〒060-0001 - 北海道札幌市中央区北1条西13丁目4番地
札幌第一営業所
〒060-0001 - 北海道札幌市中央区北1条西13丁目4番地
札幌第二営業所
〒060-0001 - 北海道札幌市中央区北1条西13丁目4番地
道央営業所
〒060-0001 - 北海道札幌市中央区北1条西13丁目4番地
旭川営業所
〒070-0034 - 北海道旭川市四条通り八丁目1703番地12
函館営業所
〒040-0063 - 北海道函館市若松町2番5号
道東営業所
〒085-0015 - 北海道釧路市北大通十二丁目1番4号
東北支店
〒980-0014 - 宮城県仙台市青葉区本町二丁目18番21号
仙台営業所
〒980-0014 - 宮城県仙台市青葉区本町二丁目18番21号
青森営業所
〒030-0802 - 青森県青森市本町一丁目3番9号
盛岡営業所
〒020-0021 - 岩手県盛岡市中央通一丁目7番25号
秋田営業所
〒010-0951 - 秋田県秋田市山王六丁目10番9号
山形営業所
〒990-8580 - 山形県山形市城南一丁目1番1号
福島営業所
〒963-8002 - 福島県郡山市駅前二丁目11番1号
東京支店
〒101-0054 - 東京都千代田区神田錦町三丁目11番1号
日本橋営業所
〒101-0054 - 東京都千代田区神田錦町三丁目11番1号
東京城東営業所
〒110-0014 - 東京都台東区北上野二丁目23番5号
新宿営業所
〒160-0023 - 東京都新宿区西新宿六丁目10番1号
池袋営業所
〒160-0023 - 東京都新宿区西新宿六丁目10番1号
品川営業所
〒141-0031 - 東京都品川区西五反田七丁目20番9号
世田谷営業所
〒153-0043 - 東京都目黒区東山一丁目4番4号
立川営業所
〒190-0012 - 東京都立川市曙町二丁目20番5号
武蔵野営業所
〒180-0006 - 東京都武蔵野市中町一丁目11番4号
北関東甲信越支店
〒101-0054 - 東京都千代田区神田錦町三丁目11番1号
水戸営業所
〒310-0021 - 茨城県水戸市南町二丁目6番10号
つくば営業所
〒305-0032 - 茨城県つくば市竹園一丁目6番地1
宇都宮営業所
〒320-0811 - 栃木県宇都宮市大通り一丁目4番22号
前橋営業所
〒371-0023 - 群馬県前橋市本町二丁目13番11号
甲府営業所
〒400-0031 - 山梨県甲府市丸の内三丁目32番12号
新潟営業所
〒951-8068 - 新潟県新潟市中央区上大川前通七番町1230番地7
長岡営業所
〒940-0066 - 新潟県長岡市東坂之上町三丁目2番6号
長野営業所
〒380-0836 - 長野県長野市南長野南県町1040番地1
松本営業所
〒390-0811 - 長野県松本市中央二丁目1番27号
首都圏支店
〒101-0054 - 東京都千代田区神田錦町三丁目11番1号
千葉北営業所
〒260-0028 - 千葉県千葉市中央区新町3番13号
千葉南営業所
〒260-0028 - 千葉県千葉市中央区新町3番13号
船橋営業所
〒273-0005 - 千葉県船橋市本町一丁目3番1号
柏営業所
〒277-0011 - 千葉県柏市東上町2番28号
さいたま営業所
〒330-8669 - 埼玉県さいたま市大宮区桜木町一丁目7番地5
川越営業所
〒350-1123 - 埼玉県川越市脇田本町16番地23
越谷営業所
〒343-0816 - 埼玉県越谷市弥生町3番33号
横浜北営業所
〒220-0004 - 神奈川県横浜市西区北幸二丁目8番4号
横浜南営業所
〒220-0004 - 神奈川県横浜市西区北幸二丁目8番4号
川崎営業所
〒211-0063 - 神奈川県川崎市中原区小杉町一丁目403番地
厚木営業所
〒243-0018 - 神奈川県厚木市中町二丁目8番13号
相模原営業所
〒243-0018 - 神奈川県厚木市中町二丁目8番13号
湘南営業所
〒251-0055 - 神奈川県藤沢市南藤沢5番9号
東海支店
〒461-0005 - 愛知県名古屋市東区東桜一丁目13番3号
名古屋営業所
〒461-0005 - 愛知県名古屋市東区東桜一丁目13番3号
名古屋北営業所
〒461-0005 - 愛知県名古屋市東区東桜一丁目13番3号
名古屋南営業所
〒461-0005 - 愛知県名古屋市東区東桜一丁目13番3号
名古屋中央営業所
〒461-0005 - 愛知県名古屋市東区東桜一丁目13番3号
岡崎営業所
〒444-0043 - 愛知県岡崎市唐沢町11番5号
岐阜営業所
〒500-8856 - 岐阜県岐阜市橋本町二丁目8番地
三重営業所
〒514-0009 - 三重県津市羽所町700番地
静岡営業所
〒422-8067 - 静岡県静岡市駿河区南町18番1号
三島営業所
〒411-0033 - 静岡県三島市文教町一丁目9番11号
浜松営業所
〒430-0928 - 静岡県浜松市中区板屋町110番5号
関西支店
〒541-0045 - 大阪府大阪市中央区道修町二丁目3番8号
大阪第一営業所
〒541-0045 - 大阪府大阪市中央区道修町二丁目3番8号
大阪第二営業所
〒541-0045 - 大阪府大阪市中央区道修町二丁目3番8号
大阪東営業所
〒581-0803 - 大阪府八尾市光町一丁目61番地
大阪北営業所
〒560-0082 - 大阪府豊中市新千里東町一丁目4番2号
大阪南営業所
〒590-0985 - 大阪府堺市堺区戎島町四丁45番地の1
奈良営業所
〒630-8115 - 奈良県奈良市大宮町四丁目281番地1
和歌山営業所
〒640-8331 - 和歌山県和歌山市美園町三丁目32番地1
京滋北陸支店
〒604-8187 - 京都府京都市中京区御池通東洞院西入ル笹屋町435番地
京都中央営業所
〒604-8187 - 京都府京都市中京区御池通東洞院西入ル笹屋町435番地
京都営業所
〒604-8187 - 京都府京都市中京区御池通東洞院西入ル笹屋町435番地
滋賀営業所
〒520-0056 - 滋賀県大津市末広町一丁目1番地
富山営業所
〒930-0856 - 富山県富山市牛島新町5番5号
金沢営業所
〒920-0853 - 石川県金沢市本町一丁目5番2号
福井営業所
〒910-0006 - 福井県福井市中央三丁目1番5号
神戸営業所
〒651-0084 - 兵庫県神戸市中央区磯辺通三丁目1番7号
阪神営業所
〒660-0881 - 兵庫県尼崎市昭和通二丁目7番1号
明石営業所
〒673-0898 - 兵庫県明石市樽屋町8番32号
姫路営業所
〒670-0937 - 兵庫県姫路市元塩町119番地
中国四国支店
〒730-0041 - 広島県広島市中区小町1番25号
広島営業所
〒730-0041 - 広島県広島市中区小町1番25号
福山営業所
〒720-0811 - 広島県福山市紅葉町2番27号
山陰営業所
〒690-0007 - 島根県松江市御手船場町551番地
山口営業所
〒754-0014 - 山口県山口市小郡高砂町2番7号
岡山営業所
〒700-0907 - 岡山県岡山市北区下石井二丁目2番5号
香川営業所
〒760-0023 - 香川県高松市サンポート2番1号
徳島営業所
〒770-0841 - 徳島県徳島市八百屋町二丁目11番地
愛媛営業所
〒790-0001 - 愛媛県松山市一番町一丁目15番1号
高知営業所
〒780-0053 - 高知県高知市駅前町5番5号
九州沖縄支店
〒812-8603 - 福岡県福岡市博多区下川端町9番12号
福岡営業所
〒812-8603 - 福岡県福岡市博多区下川端町9番12号
北九州営業所
〒802-0001 - 福岡県北九州市小倉北区浅野二丁目9番8号
筑後営業所
〒830-0032 - 福岡県久留米市東町42番21号
佐賀営業所
〒840-0816 - 佐賀県佐賀市駅南本町3番15号
長崎営業所
〒850-0033 - 長崎県長崎市万才町8番22号
熊本営業所
〒860-0805 - 熊本県熊本市中央区桜町1番20号
大分営業所
〒870-0027 - 大分県大分市末広町一丁目1番18号
宮崎営業所
〒880-0806 - 宮崎県宮崎市広島一丁目18番12号
鹿児島営業所
〒890-0062 - 鹿児島県鹿児島市与次郎二丁目4番35号
那覇営業所
〒900-0015 - 沖縄県那覇市久茂地二丁目9番7号

5.5. 研修所・植物園・農場
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研修所
〒565-0823 - 大阪府吹田市山田南50番2号
Center for Learning and Innovation
〒565-0823 - 大阪府吹田市山田南50番2号
京都薬用植物園
〒606-8134 - 京都府京都市左京区一乗寺竹之内町11番地
福知山農場
〒620-0843 - 京都府福知山市字長田4428番地の2

5.6. 物流センター
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札幌物流センター
〒061-3241 - 北海道石狩市新港西一丁目733番地2
東日本物流センター
〒341-0009 - 埼玉県三郷市新三郷ららシティ三丁目3番1号
西日本物流センター
〒554-0031 - 大阪府大阪市此花区桜島三丁目4番24号

5.7. 過去の事業所
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東京本社
〒103-8668 - 東京都中央区日本橋二丁目12番10号
東京支店
東京営業所
東京第一支店
東京第二支店
日本橋第一営業所
日本橋第二営業所
浅草北営業所
浅草南営業所
東京第一営業所
東京第二営業所
千葉支店
千葉営業所
埼玉支店
熊谷営業所
北関東支店
甲信越支店
北関東・甲信越支店
札幌中央営業所
札幌営業所
釧路営業所
名古屋第一支店
名古屋第二支店
名古屋事務所
名古屋中央営業所
名古屋東営業所
大阪営業所
大阪支店
米子営業所
鳥取・島根営業所
島根営業所
鳥取営業所
岡山第一営業所
岡山第二営業所
福岡支店
福岡第一支店
福岡第二支店
福岡事務所
博多第一営業所
博多第二営業所
博多西営業所
博多東営業所
久留米営業所
札幌工場
東京工場
清水工場
高砂工場
鹿島工場
湘南工場
徳山分工場
医薬研究本部 大阪地区
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ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット 医薬情報部 安全管理グループ
ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット 医薬情報部 品質保証グループ
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ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット 品質保証部
ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット 製品情報部
ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット 研究開発部

6. グループ会社
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6.1. グループ内
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合計150社
日本製薬
武田技研サービス
大和特殊硝子
千寿製薬
近江屋
エルアイ武田
武田テバ薬品
武田テバファーマ※国内は全て株式会社

米州
武田アメリカホールディングス Inc.
武田ファーマシューティカルズ・インターナショナル Inc.
武田ベンチャー投資 Inc.
武田カリフォルニア Inc.
武田ファーマシューティカルズUSA Inc.
米州武田開発センター Inc.
ミレニアム・ファーマシューティカルズ Inc.
武田ワクチン Inc.
武田メキシコ S.A. de C.V.
武田カナダ Inc.
Multilab Indústria e Comércio de Produtos Farmacêuticos Ltda.
武田S.R.L. 欧州
武田ヨーロッパ・ホールディングス B.V.
武田ファーマシューティカルズ・インターナショナルGmbH
武田ケンブリッジ Limited
欧州武田開発センター Ltd.
武田ファーマシューティカルズ・ヨーロッパ株式会社
英国武田 Limited
武田アイルランド Limited
武田 GmbH
武田ファルマ Vertrieb GmbH &Co.KG
武田オーストリア GmbH
武田ファルマ AG
武田イタリア S.p.A.
武田 Farmaceutica Espana S.A.U.
武田フランスS.A.S
武田Pharma AB
武田 A/S
Oy Leiras 武田 Pharmaceuticals Ab.
武田ベルギー SCA/CVA
武田オランダ B.V.
武田ファーマシューティカルズ Limited Liability
武田ウクライナ LLC
武田Pharma Sp.z.o.o.
武田Hellas S.A.
シャイアー アジア
武田シンガポール Pte. Ltd.
武田ファーマシューティカルズ・アジア Pte. Ltd.
アジア武田開発センター Pte. Ltd.
武田投資有限公司
武田国際貿易有限公司
武田薬品有限公司
天津武田薬品有限公司
広東テックプール・バイオファーマCo., Ltd.
台湾武田株式会社
フィリピン武田 Inc.
タイ武田 Ltd.
P.T. インドネシア武田
武田ファーマシューティカルズ韓国 Co., Ltd.

6.2. グループ外
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理研ビタミン株式会社
あすか製薬株式会社
株式会社メディパルホールディングス

6.3. 過去のグループ会社
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特記なきものは全て株式会社

7. 主要製品
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かつては国内向けと国外向けで違うロゴが使われていたが、2019年より後者のロゴに統一されている。かつて国内向けで使用していたロゴは、白抜きの○に▲が埋め込まれたもので魚の鱗を象っているものだった。これは日動火災海上保険のロゴと酷似していたが、業種が違うことから両社が合意していた。天気記号の「雹」のマークにも似ている。また、かつての関連会社の和光純薬工業のロゴは国内向けロゴの赤白が反転したデザインとなっていた。

一方、現在の統一ロゴは、Tを象っているが、下の部分が白抜きになっていて、そこに「Takeda」と筆記体でかかれたものである。1961年に世界での認知度を向上させるために制定された。

7.1. 医療用医薬品
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ブロプレス - アンギオテンシンII受容体拮抗薬。
エカード配合錠 - カンデサルタンとヒドロクロロチアジドの合剤。高血圧治療薬。
ユニシア配合錠 - カンデサルタンとアムロジピンの合剤。高血圧治療薬。
タケプロン - プロトンポンプ阻害薬。
アクトス - TZD薬。
リュープリン注 - LH-RHアナログ、前立腺癌治療薬。
ベイスン - αGI。
ネシーナ - DPP-4阻害薬。糖尿病治療薬。
イニシンク 配合錠 - アログリプチンとメトホルミンの合剤。糖尿病治療薬。
ザファテック - DPP-4阻害薬。糖尿病治療薬。
グルファスト - 速効型インスリン分泌促進薬。糖尿病治療薬。
ランサップ400,800 - ヘリコバクター・ピロリ除菌薬。クラリスロマイシン・アモキシシリン・ランソプラゾールの3剤がシートにセットされている。
アモリン - ペニシリン系抗生物質であるアモキシシリン。
オステン
アリナミンF注
アリナミンF25注
アリナミンF50注
アリナミンF100注
アリナミンF糖衣錠5mg
25mgアリナミンF糖衣錠
50mgアリナミンF糖衣錠
メタクト
センセファリン
セルシン
ソルファ
ヒルトニン
コンスタン
コントール
ビタノイリン
ビタシミン
アデカット - ACE-I。高血圧治療薬。
カルスロット - CCB。高血圧治療薬。
ベネット2.5mg錠
フローセン
ブロニカ
タケルダ配合錠
ユーロジン
ベストコール
チロナミン
タケスリン注
ファーストシン注 - 第4世代セフェム系抗生物質。
パンスポリン注 - 第2世代セフェム系抗生物質。
パンスポリンT錠
パシーフ - 塩酸モルヒネ徐放性製剤。
コンスタン - アルプラゾラム。
セルシン - ジアゼパム。
メタボリン
各種予防接種用ワクチン。
オペリード 眼粘弾剤 - ヒアルロン酸。
ロゼレム - メラトニン受容体を刺激する睡眠薬。
タケキャブ錠 - ボノプラザン。
調剤用パンビタン末
ザクラス配合錠
ハイシー顆粒25%
アデカット
ホメピゾール
ポリトーゼ顆粒
ポリトーゼカプセル
ジェービックV - 乾燥組織培養日本脳炎ワクチン。
COVID-19ワクチンモデルナ筋注

7.1.1. かつての医療用医薬品
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7.2. 一般用医薬品・医薬部外品・化粧品
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一般用医薬品・医薬部外品・化粧品は2017年4月1日付でグループ会社の武田コンシューマーヘルスケア株式会社へ移管した。武田コンシューマーヘルスケアは2021年4月1日付でアリナミン製薬株式会社に社名変更。現行製品はアリナミン製薬を参照。

7.2.1. かつての一般用医薬品・医薬部外品
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ビタミン剤・ミネラル剤・滋養強壮保健薬・ドリンク剤

パンビタン
パンビタン・ピル
パンビタン液
パンビタンM
強力パンビタン
強力パンビタンM
パンビタンA
強力パンビタンA
パンビタンA液
強力パンビタンゴールド
パンビタンペレー
パンビタンペレーチョコレート
新パンビタンA
パンビタン100
ヘマトン糖衣錠
フローミン
強力フローミン

ポリジン顆粒
ベニコールA
ビタミンC錠「タケダ」
タケダビタミンC錠
薬寿
タフナ
クールベ
ポリタンドリンクシリーズ
トコロールEC
トコロールE