番組表

番組表ないしは番組時刻表とは、放送番組にまつわる情報を記録した表のこと。放送事業者が番組の組み立てのために用いるものと、一般視聴者向けのガイドとしてのものの2種を指す。後者は新聞・雑誌・インターネットなどに掲載される。

日本では放送の番組表をタイムテーブルと呼ぶことがあるが、これは日本独自の言葉の用法である英語のtimetableは、交通機関の時刻表や学校の時間割を指す。}}。また、日本の新聞の番組表は、「ラジオ・テレビ欄」を略し、「ラテ欄」と呼ばれている。

1. 概要
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1.1. 書式
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1.1.1. 内容
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番組表には、主に以下の情報が記載される。

番組の名前
番組の開始・終了時刻
番組のジャンル
出演者の名前
主要なスタッフの名前
動画・音声形式の区別、あるいはその導入の有無
字幕情報および、音声多重放送の言語の種別
解説放送・2か国語放送等
編成上の特異点 - 新番組・最終回、再放送、特別番組
その他の詳細な内容
映画やドラマ等のあらすじ、制作国および制作年

1.1.2. 期間の範囲
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日本を例に取ると、1つの媒体あたりの掲載期間には、次のようなものがある。

1日分
新聞のラジオ・テレビ欄 - 夕刊には、発行日の夕方頃からの番組情報のみが記載される。
1週間分
電子番組ガイド
ポータルサイト
放送局自身のウェブサイトNHKでは、各放送局ホームページ内の番組表で、先1週間の番組表の他、過去1か月前までの番組表も公開している。}} - ラジオ放送局は、基本番組表であることが多い。
新聞の別刷り版
週刊テレビ情報誌
2週間分
隔週刊テレビ情報誌
1か月分
ラジオ放送局、有料放送管理事業者、ケーブルテレビ事業者など、放送事業者自身が広報のためにパンフレット形式で発行またはインターネット配信するものname="time1" - 印刷されたものの場合、放送局および提携施設での備え置き配布のほか、多くの放送局では、切手を同封した封書で請求することで入手可能である。基本番組表であることが多い。
3か月分
季刊雑誌・ムック - #番組表関連の書籍節で後述。
放送事業者自身が広報のためにパンフレット形式で発行またはインターネット配信するものname="time1"}} - 上述に同じ。基本番組表であることが多い。

1.1.3. チャンネルの範囲
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放送局自身の発信では、自局の放送のみの掲載となる。

1.2. 視聴文化と番組表
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視聴文化は国によって違いがある。日本ではキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、視聴者が視聴したい番組を、新聞の番組表などによって決定する文化がある。日本では番組情報は限られたメディアでしか掲載することが認められていない。

一方、アメリカではケーブルテレビが発達しているため圧倒的に多チャンネルであり、さらにテレビなどを通じたVODやオンライン動画配信も発達している。そのため多チャンネルに対応した統合的なガイダンスツールが普及しており、5500万世帯が単一画面EPG、2700万人がオンライン・ガイダンス・ウェブサイトを利用している。また米国ジェムスター社の調査によるとアメリカでは事前に視聴番組を決定することよりも、当日の視聴時に視聴番組を決定する人が多い。その背景にはアメリカでは番組のレコメンデーションに制約がなくオープンであることがある。そのため日本のようにキー局を軸に全国一律に番組配信が行われ、新聞のラテ欄などでその番組情報が提供され視聴番組を決定する文化とは様相が異なる。

新聞・雑誌で手に入れにくい番組表は、放送局が公表する番組表を手に入れることによって解決する。例えば、遠方にあるラジオ放送局の電波を、性能の良いアンテナと受信機で受信する場合は、放送局が公表する番組表が便利である。ウェブで検索するときの検索語は、「基本番組表」または「タイムテーブル」が良いが、この検索語だけだとたくさん検索結果が出てきてしまうので、この2つのうち1つの語を入力し、そのあとにスペースを一つ入れて、放送局を表す言葉を続けて入力し、検索すると良い。

ラジオ放送局自身が広報のためにパンフレット形式で発行する番組表=「タイムテーブル」においては、話題を仕掛けたい曲のタイトルを掲載する場合がある。

2. 日本における番組表
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この節では、日本における番組表の実態について述べる。表記法については#番組表の表記法節において後述する。

2.1. 番組編成と実際の放送
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日本では、放送局によって、特別な番組編成を反映しない1週間分の番組表=「基本番組表」を公表する例が多い。基本番組表には、番組の名前、開始・終了時刻のほか、番組のレギュラースポンサーの名前、レギュラー出演者などの情報が記載される。放送分によって異なる情報は基本番組表には記載されない。特別番組や番組内容の変更などがあれば、基本番組表に記載された予定は当然変更される。

放送業務の日付管理は番組表に基づく。ほとんどの局では、0時00分を番組表上の日付境界とせず、多くは翌日5時00分を日付の境界とし、そこから翌日の放送としている。この「日替わり時刻」を境に主調整室で翌日の送出プログラムに切り替える「日替わり処理」を行う。このため、番組表では「0時00分 - 5時00分」ではなく「24時00分 - 29時00分」の時刻表記が使われることがあるウィキペディア日本語版では放送番組に関する日時表記について、公式番組表上の表記にかかわらず、0時起算の24時間表記を用いることが申し合わせられている。Wikipedia:表記ガイド/放送関連および配信関連#日時の表記参照。}}。

テレビ放送黎明期までは、技術的な制約で生放送主体だった事情から、番組表通りに番組が開始・終了することがまれで、遅れて始まり、遅く終わることがしばしばだった。プロ野球中継などの延長放送は、このかつての傾向の名残りである。放送番組審議会の設置が義務付けられるようになった1959年以降、各局では、テレビ番組の定時化を励行する風潮が強まり、NHKでは、毎時00分に放送されるニュースの時間を決して動かさずに、ラストシーンまで進まなかった前番組のドラマをそのまま打ち切るなどの「荒療治」に取り組んでいた。この路線をやや柔軟化させたのがNHK編成部長の坂本朝一で、日付は定かでないが、1959年か1960年ごろの巨人・阪神戦中継で、22時00分に放送すべきニュースを開始せずに、野球中継の延長を断行した。

2.2. 新聞の番組表
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日本の新聞の番組表は、「ラジオ・テレビ欄」を略し、「ラテ欄」と呼ばれている。限られた空間を利用して情報を提供するために、番組表には制作者によるさまざまな工夫がなされている。

2.2.1. ラテ欄の歴史
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ラジオ試験放送期間中の1925年6月、東京毎夕新聞社によってラジオ番組紹介専門の新聞『日刊ラヂオ新聞』が創刊されたのが、新聞における番組表掲載の端緒である。

一般紙における番組表掲載は、同年11月、読売新聞が別刷りの『よみうりラヂオ版』を設けたのが最初であると見られている。その後都新聞、二六新報が追随し、遅れて1931年、東京朝日新聞、東京日日新聞、時事新報が別刷り番組表の発行を開始した。この当時は放送局がNHKしかなく、番組表は一般の記事と同じ縦書きのレイアウトで書かれた。需要を奪われた『日刊ラヂオ新聞』は、1933年か1934年頃に廃刊したとみられている。

読売の別刷りラジオ番組表は、当初は番組内容の解説、流れた楽曲の歌詞、評論なども掲載されたが、戦時色が濃くなるに従って内容が縮小していき、1941年頃に番組表のみの1ページ刷りとなった。

新聞本体に組み込まれるようになった経緯ははっきりしないが、民間放送が本格的に開局するころには、横書き・時間別のタイムテーブルで掲載されるようになった。ラジオ放送初期の頃、民放局についてはは当該地区の終日の番組表以外に、それ以外の主要地域のラジオ局の夜の番組表を載せていた新聞もあった。また、「ニュース」の放送時間を、番組表内ではなく、別枠に掲載していた新聞もあった。

テレビ欄が新聞にはじめて掲載されたのは1953年2月1日で、これを掲載した読売新聞ではスポーツ欄の片隅に番組表が組み込まれていた。このときはラジオが上でテレビ欄はその下に小さく記載される程度であった。テレビ開局当時の1950 - 1960年代も引き続いてラジオがメインで、テレビは極小サイズ或いはハーフサイズというケースが多かった。テレビが本格普及し、各地に続々と開局していくと、テレビをメインにして、ラジオはハーフサイズとする傾向が増える。この頃、新聞社と資本関連がある放送局の番組表には末尾にスポンサーが書かれたものがあった。

その後、番組表は時代に合わせて必要な情報を盛り込んでいく。カラー化した番組の少ない時代には番組表には「カラー」の表記がされ、逆にほとんどがカラー化されると「モノクロ」の表記がされた。ステレオ放送が少数だった時代にはそれを示す記号が付与された。

1966年、赤旗がラテ欄を最終ページに掲載し読者の利便を図ると一般紙各紙も追随。ラテ欄終面掲載は日本の一般紙等の標準形態となった。

紙面にカラー印刷を使えるようになってから、新聞社と提携している放送局の全番組や、その日の注目番組などの背景に目立つ色を使用したり、スポーツ・映画・料理などジャンル別に塗り分ける試みも出てきた。

1990年代に入ると、衛星放送の本格スタートで、多くはテレビ面とラジオ面とに分けて掲載するようになる。なお2011年7月24日のデジタル完全移行後は、一部地方紙を除き、在京キー系列の民放BSの番組表を地上波と同じ頁で掲載することが増えている。

録画予約を簡単にするための数字であるGコードは、日本では1992年から朝日新聞など一部の夕刊で掲載された。その後朝刊にも掲載し、徐々に普及していった。その後、電子番組表の普及によりGコードを用いた録画予約需要が薄れたことから、新聞及びテレビ情報誌ラテ欄へのGコード掲載は2011年7月23日付を最後に終了した。これに伴い一部新聞はBSデジタル放送の番組欄を中面から最終面に移設している。これに先駆けて、日本経済新聞、日刊スポーツでは2009年の早い段階で収録を終了したほか、同年10月1日付から、西部本部管轄となった産経新聞の「九州・山口特別版」や日刊スポーツ、サンケイスポーツなど一部を除くスポーツ新聞などではGコードを元から掲載していない新聞も多数存在している。

2.2.2. ラテ欄の実例
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2.2.2.1. 番組表の掲載面及び対象放送局
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以前はテレビ・ラジオの番組表を1ページ一括で掲載していたが、近年は一部を除き、番組表を複数のページに分離している。一般的には最終面に地上波とNHK衛星放送、WOWOWプライムとの各番組表及び解説欄を、中面はラジオと衛星デジタル放送を掲載している。

解説欄を第2テレビ面にも掲載する新聞もある。
日本経済新聞、東京新聞、静岡新聞、徳島新聞などのように一部連日中面にテレビ・ラジオを見開きなどで掲載するものもある。
一部では周辺都道府県の地上波テレビ、CS放送やケーブルテレビのコミュニティーチャンネルの番組を載せている場合がある。全国紙でも朝日新聞にスカイ・Aとテレ朝チャンネル、毎日新聞にGAORA・TBSニュースバード・TBSチャンネル、読売新聞に日テレジータス・日テレNEWS24・日テレプラス、日本経済新聞に日経CNBC、産経新聞にフジテレビONE・フジテレビTWO・フジテレビNEXTを第2テレビ・ラジオ面に掲載している他、新聞社により放送大学も掲載されていたりする。
埼玉新聞や奈良新聞など一部の地方紙で未だに衛星デジタル放送の番組表を掲載していない新聞、また一部新局の日本BS放送やワールド・ハイビジョン・チャンネルがスペース確保ができない都合上で掲載されていない新聞もある。
2018年10月にBSに一本化された放送大学については、2023年3月31日まで、朝日新聞の様に「キャンパスon」・「キャンパスex」両方の番組表を掲載する新聞がある一方、地方紙の多くは、「キャンパスon」の番組表のみ掲載し、「キャンパスex」については、「キャンパスon」の番組表の下に「キャンパスexは終日別番組を放送」旨が記載東京新聞など、「キャンパスexは終日別番組を放送」旨を記載しない新聞もある。}}されている。
2022年3月に開局したBS局3局については、読売新聞、朝日新聞東京本社、秋田魁新報、岐阜新聞が3局を、産経新聞大阪本社版がBSJapanextとBSよしもとを、北國新聞と西日本新聞がBS松竹東急とBSよしもとのみの番組表を掲載するなど、扱っている新聞は限られている。また、毎日新聞は、『BSJapanext』は第1面に、『BS松竹東急』と『BSよしもと』は第2面に掲載している。
読売新聞は2007年12月1日付からこれまで中面で掲載されていたNHKハイビジョンと東京キー局系の衛星デジタル放送5局の番組表を最終面に移設した。朝日新聞も2009年3月30日付から読売新聞に追随してNHKハイビジョンと東京キー局系の衛星デジタル放送5局の番組表を最終面に移設した。
その他、東海や関西の新聞で独立テレビ局のサンテレビ・KBS京都・ぎふチャンの番組表の早朝の欄に広告スペースを入れて穴を埋めたことがあった。これは1980年代中盤まで早朝放送が行われていない準全日放送だったためによるものである。岐阜日日新聞では、岐阜放送欄には岐阜放送の中継局も併せて掲載していたことがあった。議会中継時には、中継局表示と広告との間に当該番組の表示をはさむこともあった。現在は他の新聞も含めてドーム球場で行われるプロ野球中継のゴールデンタイム開催時にそれを挿入することが多い。
昭和天皇が崩御した1989年1月7日と8日は各放送局が追悼特別番組を実施した関係があり、一部の新聞では特別な番組欄を掲載した。
例
産経新聞大阪本社版では各系列局ごとの番組表を掲載した上で、解説記事欄にその系列局の一覧表を掲載した。
毎日新聞は東京本社版と北海道支社版、中部本社版の管轄地域全域で在京キー局のテレビ・ラジオの番組表を掲載し、各局の番組欄の下に系列局の一覧表を掲載した。
静岡新聞は通常地域別で掲載しているテレビ面を全県対応で掲載していた。
聖教新聞は全国版で在京キー局の番組表を掲載し、解説欄に各系列局の一覧表を掲載した。
また、2011年3月11日に発生した東日本大震災の際は、3月12日に各放送局が通常の番組を休止して報道特別番組を編成したため、
日本放送協会は3月12・13日付けの放送を全チャンネル共通による震災関連の報道特別番組を編成したため番組表には「ニュースEテレ・FMは「ニュース・安否放送」。}}【本日、NHK○○では、終日ニュースを放送します。】」とだけ書かれていた。
読売新聞は東京本社管内全域で12日・13日付については、通常の首都圏版に掲載されている番組表をベースに、ラジオ・テレビを1頁にまとめた番組欄を掲載し、北海道、東北、静岡県、中京圏、北陸地方はラジオ番組表の横に局名の一覧のみ掲載した。なおラジオの番組表についても東京基準のもののみで、他の地域の分は載せていなかった。
河北新報では臨時にテレビ・ラジオの番組欄を1ページに集約し、宮城県の番組表のみを載せて、その他5県の放送局については掲載を省略した。
福島民報では子会社のラジオ福島の番組欄に「ラジオ福島災害報道特別番組」とゴシック・縦書きで表記したのみにして、詳細な番組のタイムテーブルの掲載はしなかった。なおRFCの災害特番は3月26日5時まで継続されたため、このような表記は3月25日付朝刊まで2週間以上にわたって行われた。
番組表の局名カットには新聞社によりその放送局ごとの電話番号を記している。また、中日新聞、東京新聞は局名カット上、静岡新聞は局名カット下にその放送局ごとのホームページのURLを記している。
過去に産経新聞大阪本社、毎日新聞大阪本社、朝日新聞大阪本社に、地域ごとの掲載局の電話番号をまとめて載せていた事があった。
現在も山形新聞、北日本新聞、四国新聞、南日本新聞では地上波の主要掲載局の電話番号を欄外に掲載している。
通常フルサイズで掲載する番組表は、1時間単位で掲載しているが、長年放送の開始が6時台からだったため最上段の時刻軸は「6」、最下段は「11」となっており、放送開始から6時以前の放送については朝6時の枠、24時-放送終了までは夜11時の枠に書かれているが、近年は24時から翌日早朝の番組を対象とした「深夜・翌朝」の時刻軸が掲載されている。なお1970年代までは1時間単位なのは夕方5時以降で、それまでは「あさ」「ひる」としていた新聞もあった。
なお読売新聞ではテレビ面の早朝7時までの番組を対象とした時刻軸は「早朝」と表記している。
離島など早朝の配達が困難な地域がある影響で、長崎県、鹿児島県長崎県の対馬、壱岐島、五島列島、鹿児島県の奄美群島地域などでは現在も空輸か船便での輸送が必要であり、朝刊の配達が昼間、ところによっては夕方や翌朝になることも決してまれではない。}}は全国紙、地方紙とも、当日のほか翌日の番組表も掲載している。南日本新聞では、奄美群島で沖縄県のテレビが受信できる地域もあることから、翌日の沖縄県のテレビ面も収録されている。
ラジオ面については、ラジオ黎明期のころは、地元局に加え、中波の電波の性質上、夜間〜早朝に、東京都・大阪府・愛知県の大きな出力を持つ放送局が受信できることから、ハーフ、ないしは小サイズでそれらの局の夜の番組表を掲載していた。現在もその名残で、特に北海道・東北地方・北信越地方・中国地方を中心として、東京都の主要民放3社新聞社によっては前述の在京3局に加えてアール・エフ・ラジオ日本の番組表も収録している場合がある。福井新聞など関西や中京圏が近い場合、在京3社のかわりに在阪のMBS・ABC・OBCや在名のCBC・SFを載せることもある。また、AFNの番組表を収録している新聞もある。なお、陸奥新報では、1989年10月1日から1991年9月22日発行分まで、前述の在京3局の全日番組表を掲載していた。青森県内では、日中に東京都の主要民放3社の受信は不可。}}の深夜放送の番組表を収録している新聞が多い。また、秋田魁新報や岩手日報の様に、発行対象地域内にあるコミュニティFM局の番組表を掲載している新聞もある。

2.2.2.2. 新聞休刊日における対応
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新聞休刊日や不該日とする日は2日分の番組表を掲載する関係で中面見開きで掲載する。ただし以下のような例外がある。

山口新聞は発行当日分を最終面に、翌日分は中面に分離している。
上毛新聞は別冊の「上毛スポーツ」の巻末に掲載している。
愛媛新聞も巻末にそれぞれ2日分のラジオとテレビをまとめて掲載している。
山梨日日新聞はテレビ面が二部紙となっているため、2日分それぞれのテレビ番組表を分冊している。
なお、元日付けは特別編成で別冊形式となる新聞も多い。
休刊日ではないが、2005年9月に山陽新聞は、衆議院議員総選挙と第60回国民体育大会「晴れの国おかやま国体」の日程が重複した影響で、紙面構成の都合として衆議院選挙投票日翌日の9月12日の番組表を、選挙当日の9月11日に一括掲載した。

2.2.2.3. 放送局の掲載順序、自社関連局の扱い
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新聞のテレビ欄は、左端からNHK総合、NHK Eテレ、地元民放の順になっているが、アナログ放送時代は関東1都6県と近畿2府4県では各新聞共チャンネル番号の若い順に並べて掲載された。

デジタル放送に移行してからこの順序が一部変更されている。

朝日新聞、日本経済新聞、日刊スポーツは2009年3月30日付から関東1都6県の番組欄がテレビ放送開始以来続いたアナログチャンネル番号の若い順から、地上デジタル放送のリモコンキーIDの若い順に再編された。なお、日本経済新聞は、関東以外の地域のテレビ欄の配列も地上デジタル放送のリモコンキーIDの若い順に再編されている。
2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行に伴い、毎日新聞、読売新聞、産経新聞などの在京各紙も同日付からリモコンキーIDの若い順に再編された。
毎日新聞・産経新聞の大阪本社版と神戸新聞・大阪日日新聞・日本海新聞・山陽新聞ではNHK Eテレを左端の1番目に出し、2番目にNHK総合、3番目から地元民放という順になっている。
読売新聞の東京本社版ではアナログ時代の東京キー局と同じ配列に並べて掲載している。また、テレ東系が受信できない地域においてはテレ東系に当たる欄は隣接県の日テレ系の放送局が掲載されている。
朝日新聞では関東1都6県と近畿2府4県、テレ朝系フルネット局のない山梨・富山・福井・鳥取・島根・徳島・高知・佐賀・宮崎の各県を除きテレビ朝日系列の地元局を左から3番目に掲載している。また、鳥取・島根の各県では系列外ではあるが朝日新聞が主要株主であるBSSテレビを左から3番目に掲載している。
また、関東・関西以外の地方都市ではチャンネル順で掲載される場合と、新聞社の資本関係のある放送局を最左端、ないしはNHK2チャンネルの次に持って来て、他局はチャンネル順か開局順で並べることが多い。例えば、岩手日報・信濃毎日新聞・高知新聞・熊本日日新聞などでは左端から地元民放を先に掲載し、その後にNHK総合・教育という順になっている。また一時期に読売新聞は系列の日本テレビの番組表を一番左端に、NHKを右端に持って来たこともあった。
産経新聞の関東・関西以外の東京・大阪本社管轄地域では原則として自社系列・フジネットワークの放送局を民放の一番手に掲載しているが、九州・山口特別版の場合は、印刷を委託してもらっている毎日新聞への配慮として最初にRKB毎日を掲載し、次にテレビ西日本としている。なお九州・山口特別版は準広域版としており、同じFNSのサガテレビやTXN系列のTVQ九州放送など他の九州各県の局については紙面スペース構成の関係でハーフサイズとなっている。
ただし近畿地方については、日経新聞を除いてアナログ時代と同じ配列である。これはテレビ大阪が大阪府の地域放送であることを踏まえているためである。
山梨県の場合、山梨日日新聞、朝日新聞、毎日新聞、聖教新聞は、地上デジタル移行後に在京キー局と同じ並び順に変更された。これは、YBSが日テレ系列、テレビ山梨がTBS系列であることと、山梨県が関東地方の経済・広域圏に含まれているための物と捉えている。なお、独立テレビ局は最右端若しくは番組案内欄や第2テレビ面に掲載するのが通例である。例外をいくつか掲げると次のようになる。

神奈川新聞は、自社系列のtvkを民放の一番手に掲載し、tvkの次に在京キー局の番組表を掲載している。
埼玉新聞は、地元局のテレ玉を在京キー局と同じサイズで掲載している。
岐阜新聞は、系列のぎふチャンを在名VHFのメ〜テレ、CBCテレビ、東海テレビの次に掲載しており、中京テレビより早いうえ、ぎふチャンの左側が時刻軸となっているため目立つ。メ〜テレが民放最左端なのは、ぎふチャンが未開局の時代には朝日新聞系の岐阜日日新聞と最も関係が深い局は朝日系でもあった名古屋テレビだったからという説と、単に東京のチャンネル順に合わせたという説とがある。
中日新聞の三重版は、三重テレビを中日資本で開局順につなげるためCBCテレビ、東海テレビの次に掲載している。
京都新聞は、京都府内版ではKBS京都を在阪広域局と同じフルサイズ、滋賀県のびわ湖放送をハーフサイズで掲載しているが、滋賀県版ではそれが逆になっている。新聞社と資本関係その他関連の深い放送局の番組に関しては、前述の掲載順序以外にも特別な扱いをすることがある。

以前は番組表内に提供スポンサー企業を掲載したケースもあったが、現在は静岡新聞朝刊のテレビ解説面に掲載する程度である。
北海道新聞は最も資本関係の深い北海道文化放送をNHK総合及びEテレの右隣に掲載し、その次にHBC・STV・HTB・TVhの順で掲載している。さらにUHBのニュース番組項には「協力道新」と書かれている。
福島民友は福島中央テレビの夜の9時台の番組を白抜きの黄色で掲載している。
産経新聞は自社関連の放送局をPRする目的から、
関東首都圏版ではフジテレビの番組表についてはバックを黄色にしている他、ニッポン放送の番組表のタイトル部分をゴシック体にしている。
近畿圏版ではラジオ大阪に網掛けを貼っている。なお関西テレビにはアクセントがない。
フジテレビにおいては、松澤弘『フジサンケイ帝国の内乱』によると、1999年のフジテレビの株主総会でこの色掛けに料金を払っているかどうかと株主から質問が出て、フジは払っていることを認めたという。現在払っているかどうかは定かではない。
山梨日日新聞は山梨放送の番組表については産経新聞の関東・首都圏版のフジテレビと同様にバックを黄色にし、自社制作番組についてはタイトル部分を太字にしている。また、ラジオは他局よりスペースを広く取っている。
琉球新報は沖縄テレビの番組表についてはやはり産経新聞の関東・首都圏版のフジテレビと同様にバックを黄色にしている。チャンネル表記については、デジタル統合後は基本的に各局のデジタルIDキーの番号のみが掲載されるようになった。デジタルでは衛星放送のごく一部を除いてサービスIDや物理チャンネルは非掲載となった。

アナログ時代は東京・大阪のキー局のように親チャンネルのみを大きく表示するパターンと、地方局の場合は親局と一部主要地域の中継局のチャンネルを併記する場合とがある。例えば、大阪日日新聞、朝日新聞の場合、サンテレビでは「阪神36、姫路56、城崎56」と表記していた。

なお、BSに関しては新聞社資本に関係なく、左からチャンネルの若い順に掲載する。

毎日新聞は2008年6月にテレビ欄の文字を他紙に先駆けて大きい文字にした。その影響で西部本社版のNHK教育テレビの番組欄はハーフサイズになったが、読者からの苦情が多かったことにより、NHK衛星2波とWOWOWのテレビ欄を小サイズにした上で元の形に戻した。

2.2.2.3.1. 「スカパー!」チャンネル表記
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BSデジタルとは異なり、スカパー!は全国紙や一部の地方紙が自社と繋がりの深いチャンネルを下記の通りハーフサイズ或いは極小サイズで掲載しており、一部の地方紙では「ケーブルテレビ番組表」の一部として、地元のケーブル局で配信するチャンネルの番組表をクォーターか極小サイズで載せる場合がある。

毎日新聞：TBS NEWS・TBSチャンネル・GAORA SPORTS
朝日新聞：テレ朝チャンネル1・2・スカイA
読売新聞：日テレNEWS24・日テレジータス・日テレプラス
産経新聞：フジテレビONE・フジテレビTWO・フジテレビNEXT・時代劇専門チャンネル・日本映画専門チャンネル
日本経済新聞：日経CNBC

2.2.2.3.2. 地元県の放送局と他県の放送局との逆転
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同一県内であっても地元局の扱いが小さく、近隣県の放送局を大きく扱う新聞がある。

テレビの例
かつては、テレビ北海道についても道東の網走・釧路・根室地域では直接受信ができなかったことから北海道新聞の当該地域の夕刊にはTVhの番組表の掲載位置を広告に長らく差し替えていた。なお、2011年8月から11月にかけて道東の帯広・釧路・網走・北見の主要4か所にTVhの送信所・中継局の開局が決まっており、釧路版の夕刊は試験電波発射前日の2011年8月16日付をもって、網走版の朝刊・夕刊も試験電波発射前日の2011年10月27日付をもって広告の差し替えを終了した。これにより北海道新聞の朝刊・夕刊とも道内全域でTVhの番組表が掲載されている。その他の直接受信できない地域では高性能アンテナとブースターの使用により遠距離での直接受信が可能な地域もあることから当初から広告の差し替えは行なわず、そのままTVhの番組表が掲載されている。2010年3月28日までは同紙の朝刊のテレビ解説欄に「一部地域ではTVHは受信できません」という断り書きが記載されていた。また、北海道新聞で毎週日曜日朝刊発行の日曜版掲載の週刊テレビ欄、全国紙やスポーツ新聞は元から全道版として掲載されており、受信できない地域でもTVhの番組表が掲載されている。なお、日刊で発行する道内各地のローカル新聞ではTVhがアナログ放送の受信困難または受信不可能な上記地域ではデジタル開局がなされる2011年夏までTVhの番組表を掲載していなかった。
広域圏では独立テレビ局を小さく扱う傾向があるため、全国紙だとたとえ地元の独立テレビ局であろうと番組表が小さく扱われることになる。
青森県では東奥日報とデーリー東北はMITを最終面にフルサイズ掲載し、在札局とMIT以外の在盛局も東奥日報が第2テレビ・ラジオ面にハーフサイズで掲載している。
秋田県では地元に系列局が無いJNN系列を視聴する目的からIBC・テレビユー山形の視聴者が多い男鹿市からにかほ市にかけての沿岸部では高舘山を直接受信する形でTUYをはじめとする在形局が視聴可能。}}。このため地元紙の秋田魁新報はIBCを最終面にフルサイズ掲載し、テレビユー山形は第2テレビ・ラジオ面に極小サイズで掲載している。
岩手県の場合、全国紙・スポーツ紙岩手版のラテ欄は北東北版として秋田・青森両県の局も在盛局と同一サイズで掲載し、青森・秋田・岩手の順番に並べる形となっている。このため日刊スポーツ・スポーツニッポンは在盛局の一部がフルサイズではあるものの下段に掲載され、公明新聞は岩手めんこいテレビ・岩手朝日テレビがハーフサイズによる掲載となっている。また日本農業新聞岩手版はRAB・ABS・OXを、読売岩手版はMMTを各々フルサイズで掲載している。なおスポーツ報知のラテ欄は地域に関わらず全て極小サイズによる掲載。河北新報岩手版は在盛局を最終面にフルサイズで掲載し、その右隣に在仙局をハーフサイズ掲載。青森・秋田・山形・福島の局は第2テレビ面にフルサイズ掲載している。
読売新聞の山梨県東部版は、山梨放送とテレビ山梨の番組表をハーフサイズで掲載し、その代わりに日本テレビとTBSの番組表をフルサイズで掲載している山梨県内CATV局は在京局も再送信している。}}。
静岡県の伊豆地方では関東広域圏をメインに扱い、他地方はハーフサイズで掲載している。ただし、出資資本の関係から、静岡新聞では静岡放送をフルサイズで掲載していたが、2009年11月に伊豆版も東部・中部と同じ番組表に統一した。
岐阜県での中日新聞では、ぎふチャンをハーフサイズで掲載している。代わりにテレビ愛知をフルサイズで掲載している。
三重県は中京広域圏であるが、伊賀・紀州地方では近畿広域圏をメインに扱い、中京広域圏と三重テレビはハーフサイズで掲載している。ただし、中日新聞に関しては放送局の出資資本関係から以下のように掲載している。
伊賀地方：近畿広域圏の4局+CBCテレビと東海テレビがフルサイズ、中日資本である県域放送の三重テレビがハーフである。非・中日資本のメ〜テレと中京テレビは小サイズで掲載している。伊賀地域は奈良テレビを終日分掲載している）（NHK BS1、NHK
BSプレミアムと民放系各局）（「HBC」・「STV」・「HTB」・「UHB」・「TVh」毎日新聞と聖教新聞
ではhを小文字で「TVh」と表記するが、北海道新聞と全国紙の北海道版のほとんどは「TVH」として表記される。}}）（多くは「!」の場合は普通に掲載するが、「//!!//」、「
//!?//」と疑問符混合の表示は斜めになる場合がある）