ローマ字

ローマ字は、仮名をラテン文字に転写する際の規則全般、またはラテン文字で表記された日本語を表す。

1. 「ローマ字」という呼称
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単に「ローマ字」と言った場合、本来はラテン文字のことを指す。「ローマ」とは、古代ローマにおいて用いられていた文字に由来することからの呼び名である。

ただし現在の日本では、ラテン文字を用いての日本語の表記法と表記そのもののことをローマ字と呼ぶことが多く、本項での記述はこれに相当する。

非ラテン文字言語をラテン文字で表記することを英語では「romanization」と呼び、日本語以外にも、ロシア語、ギリシャ語、アラビア語、中国語、朝鮮語など非ラテン文字言語の多くでラテン文字化の方法が定められているが、日本国内では一般にそれらの表記法を単に「ローマ字」と呼ぶことはまずない。また、英語でも特に日本語からのラテン文字化は「romaji}}」と呼ぶことがある。

東京大学で日本人初の教授となった外山正一が、1884年に発足させた「羅馬字会」に見られるように、かつてはローマ字を羅馬字とも書いた。

2. ローマ字の使用
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日本国外では英語を中心とするラテン文字言語において日本語を表記する際に用いる。発音表記としての意味も担うことが多い。使用はもっぱら日本語の単語や語句を引用する場合に限られ、たとえば、国内外の図書館で、日本語の書籍名を登録する際に用いられる。日本語の文字を扱えないコンピュータ環境などで日本語を表記する場合に用いる。日本語の文章全体がローマ字で表記されるのは、日本語初等学習者対象の文章を除いてまれである。

ヘボン式、訓令式など複数の表記法や規格が存在する。教科書では訓令式、人名や標識など固有名詞ではヘボン式を使用することが多い。

しかし、必ずしも特定の表記法が守られているとは限らず、表記法にはない独自の表記が使われることがある。また、駅名では鉄道会社ごとに表記が違う。ローマ字は和文の転写に過ぎず、表記の揺れ・誤りは、特に長音表記やわかち書きでは甚だしい。例えば「おお」「おう」という音に o, ō, ô, oh, ou, oo の6通りが当てられたり、本来は「jo」または「zyo」と表記すべき「じょ」「じょう」という音に「jyo」という表記が、「chu」または「tyu」であるべき「ちゅ」「ちゅう」の音に「cyu」という表記が当てられていることがある。大阪府の箕面市では「Minoh」を公式のローマ字表記として使っている。箕面市長の倉田哲郎は「『Minoo』だと外国人は『ミヌー』と読んでしまうのです。ですからこれは間違いだと思います。」と発言している。また、シューティングゲーム「SENJYO」は「センジョウ」、雑誌「dancyu」は「ダンチュウ」と読ませている。

人名表記において英語・表記発音などを模した創作表記もよくなされる。例としてSheena Ringo、Joe Hisaishi、George Tokoro、Amy Yamada、Kie Kitano、Shioli Kutsuna、Léonard Foujitaなど。パスポートの氏名表記は長音符号を付けないのが原則であり、小野・大野は、ともに表記が ONO になり区別がつかない。ただし、大野は申請によって OHNO が許されるが、そう綴った場合には制約も生じる。これら表記の不統一が、コンピュータで検索する際などには障害ともなる。有名人や企業名などの名称を悪用すれば、なりすましや偽サイトへ誘導することも技術的には可能である。こういった事例は中国人、韓国人名のローマ字表記や、本国ではキリル文字を使うロシア人、ブルガリア人名のローマ字表記においても見られる。

ラテン文字を使う欧米の大半では、人名の姓を後に「名-姓」と表記する。日本でも伝統的にローマ字での氏名表記は「名-姓」と表記される事が一般的であったが、2019年に政府は言語や文化の多様性を意識し、日本の伝統的な人名表記である「姓-名」とすることが大切だとし、公用文等の日本人の姓名のローマ字表記について、差し支えのない限り「姓-名」の順を用いるようにするとした。また、姓と名を区別するために「YAMADA Haruo」の様に姓を全て大文字とするとした。国語審議会#日本人名のローマ字表記も参照のこと。

3. 表記法
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各種方式の共通点と相違点を概説する。

3.1. 母音
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「アイウエオ」段母音を「aiueo」で表す。

3.2. 子音と拗音
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原則として、「カ、サ、タ、ナ、ハ、マ、ヤ、ラ、ワ、ガ、ザ、ダ、バ、パ」行子音を「k, s, t, n, h, m, y, r, w, g, z, d, b, p」で表す。拗音は「子音字 + y + 母音字」で表す。

旧ヘボン式および修正ヘボン式では英語発音への近似性から「シ」を「shi」、「チ」を「chi」、「ツ」を「tsu」、「フ」を「fu」、「ジ」を「ji」、サ行拗音を「sh-」、タ行拗音を「ch-」、ザ行拗音を「j-」で表す。

日本式では現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いの厳密翻字に基づき、「ヂ」「ヅ」「ヲ」を「di」「du」「wo」と表記するが、訓令式とヘボン式では表音主義に基づき、「ヂ→ジ」「ヅ→ズ」「ヲ→オ」と置換したように訓令式では「zi」「zu」「o」で、ヘボン式では「ji」「zu」「o」で表記する。

3.3. 撥音と促音
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撥音「ん」}}撥音「ん」原則として、撥音「ん」は「n」で表す。例外として旧ヘボン式では「b」「p」「m」の前に限り「m」を使う。

後者の例1：tempura - 本項の「ウィキペディア」節も参照のこと。 後者の例2：tombo - 企業名「株式会社トンボ鉛筆」の英称 "und-Hant" などにも見られる綴り。 後者の例3：kampō - 文字検索すれば確認できるが、現在でも企業名・団体名・商標などに数多く使われている。撥音と'撥音+アポストロフィーなど撥音の後に母音やヤ行音が来てナ行音と区別できなくなった場合は、旧ヘボン式では間に「-」、修正ヘボン式および訓令式では「'」を挿入する。

後者の例1：shin'ai - shinaiでは誤読「しないなど」を避けられない。 後者の例2：shin'yō - shinyōでは「しにょう」と誤読されかねない。 後者の例3：Ken'ichi - Kenichiでは誤読「けにち」を避けられない。促音+子音字促音+子音字原則として、促音は直後の子音字を繰り返す。例外として、旧ヘボン式および修正ヘボン式では直後が「ch」の時は「tch」とする。語末の促音表記については、どの方式でも公式には定められていない。

語末の促音の例：a'、doki'、sore'などの感嘆詞。

3.4. 長音
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長音のローマ字表記は混迷を極めており、ヘボン式からマクロンを除いたり、UやHを加えたりと、多様な表記揺れが見られる。詳しくは上記の項目を参照。

3.5. 助詞
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助詞の「は」「へ」「を」は、表音主義を採用する訓令式、ヘボン式ではそれぞれ「wa」「e」「o」と書くが、現代仮名遣いまたは歴史的仮名遣いに基づく厳密翻字では仮名表記どおりに「ha」「he」「wo」と書く。

4. ローマ字の種別
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4.1. ヘボン式
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ヘボン式は英語の発音への準拠を重視したローマ字表記法である。用途に応じて様々な種類があり、それぞれで細かい表記規則が異なるが、旧ヘボン式、修正ヘボン式の二種類に大別される。

旧ヘボン式は米国人ジェームス・カーティス・ヘボンの『和英語林集成』第三版で定義された表記法。日本国内で単にヘボン式という場合、この方式を指す場合が多い。

修正ヘボン式は、研究社の『新和英大辞典』第三版で考案され、後にアメリカ図書館協会およびアメリカ議会図書館のローマ字表記法などでも採択された。日本国外で単に「Hepburn romanization」「Hepburn system」などという場合はこのModified Hepburnを指す場合が多い。

両者の大きな違いは、旧ヘボン式では撥ねる音「ん」が「b」「m」「p」の前に来た場合は「m」、それ以外の場合は「n」で表記するのに対し、修正ヘボン式では全て「n」で表記する点である。また、撥ねる音「ん」が母音字または「y」の前に来た場合、旧ヘボン式では「n」の後ろに「-」を入れるのに対し、修正ヘボン式では「'」を入れる点も異なる。

2019年時点、日本国内では旧ヘボン式、修正ヘボン式ともに広く使われており、分野や団体によって採用されている方式が異なる。そのため、例えば同じ地名のローマ字表記が駅名標と道路標識では一致しないといった問題も起こっている。

なお、現在国内外で「修正ヘボン式」と呼称される表記法が定着する以前にも、ヘボン式を修正した新たな表記法を定める試みは複数存在したため、文献によっては今日とは異なる意味で修正ヘボン式という語を使用する場合があり、注意が必要である。現在では旧ヘボン式とされる『和英語林集成』第三版に掲載された表記法も、第二版の表記法を日本人の案に従って修正したものであり、これを指して「修正ヘボン式」と呼ぶ場合がある。1908年、ローマ字ひろめ会が、第三版の表記法に僅かに修正を加えて「標準式」と称したが、この修正を指して「修正ヘボン式」と呼ぶ場合もある。「標準式」は第三版の表記法を含めた広義のヘボン式の名称としても使われた。現在、ブリタニカ国際大百科事典はヘボン式、標準式、修正ヘボン式は同義とみなしている。

4.1.1. 英国および米国規格
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英国においてはアメリカ地名委員会およびイギリス地名常置委員会の1976年合意に基づく修正ヘボン式 が日本語仮名のローマ字表記法として、2015年の改訂を経て今日まで用いられている。

米国においては1975年、様々な非ラテン文字言語のローマ字表記法を規定したアメリカ図書館協会およびアメリカ議会図書館のローマ字表記法において、日本語の場合のローマ字表記法が定められており、2012年の改訂を経て現在も用いられている。

その他には米国国家規格協会のANSI Z39.11-1972 規格が存在したものの、訓令式に基づくISO 3602の登場を受け、1994年に廃止された。

いずれも内容は修正ヘボン式と同一である。

4.1.2. 駅名標
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旧ヘボン式に準じたローマ字表記法が多い。明治時代については不明点が多く、大正に入り『鉄道公報』1916年12月21日付「驛名假名文字及羅馬字ニ就テ」の時点では「ヘボン式」の名こそ出ないものの、既に第二次世界大戦後と同じ表記法になっている。1927年4月7日鉄道省達第79号『鉄道掲示例規』で改めてヘボン式ローマ字別表が定められた。1938年3月8日鉄道省達第127号により訓令式ローマ字に順次書き替えられたが、戦後の1945年から占領軍の指令に従って駅名標にヘボン式ローマ字を書く作業が進められた。規程の整備は遅れて、1946年4月1日運輸省達第176号による『鉄道掲示規程』改正で、ローマ字は「修正ヘボン式」と明記された。

旧ヘボン式準拠の場合、長音は母音の上にマクロンを付加し、撥ねる音「ん」は「b」「m」「p」の前は「m」、その他は「n」、区切り点はハイフン、つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが「ch」が続く場合にはcを重ねずtを用いて「tch」とする。

また令制国名が入る駅名や既存の駅名に新や東西南北などを付けた駅名は、旧国名や新などの後にハイフンを入れる。

国鉄時代はすべて大文字で表記されていたが、JR化以後はJR九州在来線を除き、上記のように頭文字とハイフンの次の文字以外は小文字で表記されている。また駅名に英単語が含まれている場合は、そのまま英単語で表記される。空港駅を中心に、固有名詞を除いてすべて英訳する場合も多い。

JR各社は概ね以上の通りの表記となっているが、長音を表すマクロンの省略、修正ヘボン式による撥音での「m」不使用など、方針が異なる鉄道事業者も多い。また撥音「ん」について、ハイフンを間に挟む場合は次の音にかかわらず「n」と表記されることがあり、JR各社間でも判断が異なっている。

このため、日本語では同一の駅名であっても、事業者や案内によりローマ字表記が異なる例がしばしば見られる。また、相互直通運転を行っている事業者間でローマ字表記の基準が異なる場合、行先表示や路線図などで現地の案内と異なる表記が使用される場合もある。

特徴的なものとしては、千葉都市モノレール2号線の旧駅名標 のように、音節単位に分かち書きしている例がある。旧国鉄やJRでも、ホーム上の建植用駅名標 に、分かち書きを用いた駅があったが、多くはJR会社毎の統一仕様に交換され、姿を消している。

弘南鉄道の一部の駅や、1938年から数年間の国鉄、昭和初期の黒部鉄道、駿豆鉄道などの私鉄では訓令式・日本式ローマ字も使用されている。

4.1.3. 旅券法施行規則
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日本国籍の日本国旅券の氏名表記は、旅券法を所管する外務省により、戸籍謄本上の氏名をヘボン式ローマ字によって表記する。旧ヘボン式に準じたローマ字表記法が用いられており、撥ねる音「ん」が「b」「m」「p」の前に来た場合は「m」、その他は「n」となる。原則として長音は記入しないが、2000年4月1日以降は「o」の長音のみ「oh」と表記する方法が認められるようになり、本人が特に希望すれば訓令式も用いることができるようになった。しかし、一度どちらかを選択すれば、その後の変更は認められない。

4.1.4. 道路標識ヘボン式ローマ字
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日本の道路標識の場合、概ね修正ヘボン式に準じた表記が採用されており、撥ねる音「ん」は「n」で表す。ただし、長音符号は表記せず、「ん」を表す「n」の後に母音字や「y」が続く場合の区切り点には旧ヘボン式と同じくハイフンを用いるなどの違いがある。つまる音「っ」は次の音の子音字を重ねるが、chが続く場合にはcを重ねずtを用いてtchとする。なお、普通名詞はローマ字表記ではなく英語が用いられる。

4.1.5. 野球選手式長母音
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日本のプロ野球選手のユニフォームの背名前に用いられるローマ字の綴りは、ヘボン式の規定に倣わず「O」の長音を「ja-Latn」と表記する慣習がある。これは、王貞治の名字がOとなると様にならないということで、OHとなったのが始まりとされる。また、阪急ブレーブスではオリックスブレーブス時代まで、横浜DeNAベイスターズでは2013年の大田阿斗里に、ヘボン式のja-Latnを用いたこともあった。これらの表記は他のスポーツのユニフォームの選手名表記にも用いられている場合がある。

しかし、斎藤隆は渡米後にSAITOHから通常表記SAITOに変更し、工藤公康は選手時代KUDOHだったが監督時代からはKUDOと通常表記に変更するなど、選手によってローマ字の綴り方はまちまちである。北條史也のHOJOHのように、通常表記と「OH」表記を混用する場合も見られる。

なお、拗音の長音は「O」の長音でも「OH」とせず通常表記を用いるのが一般的で、正田耕三のSHODA、長野久義のCHONO、京田陽太のKYODAに代表されるように多くの選手が通常表記としている。正津英志も途中でSHOHTSUから通常表記のSHOTSUに変更している。

これ以外の通常表記とは異なる例として、ユウキは近鉄時代に「U」の長音を「UU」と表記したYUUKIとし、新庄剛志は、阪神時代にja-Latnを用いていたが、渡米後と帰国後はSHINJOの通常表記を用いた。

4.1.6. 地方公共団体
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日本の地方公共団体はその名称のローマ字表記にヘボン式に準じた表記が用いられているが、多く場合、長音符号は省略されている。また、旧ヘボン式と修正ヘボン式が混在しており混乱が見られる。

特に旧ヘボン式のmとnの区別は日本に於いては実用性に乏しい。海外でも国名のデンマーク やミャンマー 、スコットランドの首都エディンバラやオーストラリアの首都キャンベラなどが正式な英名表記として採用されているように、ことさらm, nの区別が普遍的とも言えない。

群馬県においては、県としての正式な表記は修正ヘボン式の「Gunma」であるが、日本国旅券には旧ヘボン式の「Gumma」が用いられる。群馬県のウェブサイトには、この件についての説明が記載されている。

市区町村では二本松市、紋別市などで修正ヘボン式が、丹波市、仙北市などでは旧ヘボン式が用いられている。

4.1.7. ウィキペディア
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英語版ウィキペディアにおいては日本関係記事のスタイルマニュアルにおいて、他の表記法が一般的な場合を除き、ローマ字表記に修正ヘボン式を用いることが推奨されている。特に、日本語の発音を専用テンプレート等で表す際は、必ず修正ヘボン式が用いられる。このため、例として :en:Tempuraの項目のローマ字表記が tenpura となるなど、記事名と本文中のローマ字表記に差異が生じることがある。

4.2. 日本式および訓令式
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訓令式ローマ字は1937年9月に第1次近衛内閣が発した昭和12年内閣訓令第3号において公的なローマ字法として定められた。「訓令式」の呼称はこれにちなむ。

1885年に田中館愛橘によって考案された日本式ローマ字を基礎としてそれに若干の改変を加えたローマ字表記法である。第5次吉田内閣による1954年の昭和29年内閣訓令第1号、昭和29年内閣告示第1号の第1表が示した訓令式を経て、現在も用いられている。日本国内の標準として公式に認められているローマ字表記法としては唯一のものである。

訓令式ローマ字はあくまで純粋に日本語をラテン文字で書き表わす場合に用いるつづり方として定められたものであり、その点で、英語の発音への類似を優先するヘボン式とは異なっている。英語圏では訓令式は「文部省式」という通称でも知られるほか、後述の「ISO 3602」という規格名で呼ばれることもある。

内閣告示第1号第2表でヘボン式と狭義の日本式も認めた が、それらは「国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合」に限られるとされる。
狭義の日本式のうち、「ぢゃ dya、ぢゅ dyu、ぢょ dyo、くゎ kwa、ぐゎ gwa、を wo」が本表に記載されず第2表に記されている。これは昭和21年の第11回国語審議会答申の「現代仮名遣い」に準拠したからである。
なお、第2表に従って修正ヘボン式および日本式でローマ字をつづる場合にも「そえがき」を適用する。そえがきには「はねる音『ン』はすべてnと書く」とあり、旧ヘボン式の撥ねる音を「m」と書く表記は規格外となる。

4.2.1. ISO 3602
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国際標準化機構が1989年に承認したISO 3602は日本語のローマ字表記法としては唯一の国際規格で、訓令式が採用されている。ただし第5項の原注2により、厳密翻字に限って日本式ローマ字の綴り方を採用する。成立した規格は、有償にて販売されている。

4.2.2. 99式ローマ字
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99式ローマ字は、社団法人日本ローマ字会が1999年に提案したローマ字表記法。ローマ字表記を日本語の正書法としてではなく代書法と考え、日本語の音声を転写するのではなく、現代仮名遣いで表記された日本語をラテン文字に翻字する。表記法は日本式ローマ字を基礎とし、それに改変を加えている。

4.2.3. JSLローマ字
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JSLローマ字はエレノア・ジョーデンの「Japanese: The Spoken Language」で提案されたローマ字表記法で、非日本語話者が日本語を学ぶ際に用いられる。概ね訓令式に準じているものの、長音を大文字の場合に限らず二重母音で表す点が異なる。

4.3. 対比
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5. ローマ字の歴史
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5.1. 近世
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戦国時代に来日して、キリスト教の布教に当ったカトリック教会のイエズス会が、ポルトガル語に準じたローマ字で日本語を表記した。これがポルトガル式ローマ字である。1581年には大分で最初の日本語とポルトガル語対応の辞書が作られ、1603年には本格的な『日葡辞書』が出版されて、その中でポルトガル式ローマ字で当時の日本語が表記された。年紀が判明する現存最古のポルトガル式ローマ字文書は、1591年の使徒行伝『サントスの御作業の内抜書』である。また、京都市の御土居跡からは、「Pe.せるそ様」に宛てられた木簡が発掘されており、そこに「mairu」というローマ字表記が見られる。

南蛮文化に興味が深かった細川忠興は、発布した書状の中に「//tadauoqui//」と記された印を使うことがあった。「オ」を「//uo//」、「キ」を「//qui//」と記すのは、日葡辞書にて頻繁に確認できるイエズス会士の表記法である。

17世紀初期には、イエズス会士ジョアン・ロドリゲスによって『日本大文典』　および『日本語小文典,//pt//』が、あいついで出版されており、そこには日本語音のポルトガル式ローマ字表記に関する記述が認められる。

ポルトガル人イエズス会士ジョアン・ロドリゲス著『日本大文典』によるポルトガル式ローマ字表を参考までに以下に示す。

あいうゑを
かきくけこ
さしすせそ
たちつてと
…なお、ロドリゲスは,その後、『日本語小文典』において当時のポルトガル式日本語表記法について詳細に述べている。

江戸時代には鎖国政策によって、事実上、オランダがヨーロッパ世界との唯一の窓口となったため、オランダ式ローマ字が使われるようになった。ただオランダ式ローマ字は仮名と厳密に一対一対に応させられていたわけではないし、またその使用も、宣教師や学者などのごく狭い範囲に限られた。

5.2. ヘボン式と日本式の登場
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幕末の1867年、来日していた米国人ジェームス・カーティス・ヘボンが和英辞書「和英語林集成」を著し、この中で英語に準拠したローマ字を使用した。これは、仮名とローマ字を一対一で対応させた最初の方式である。この辞書は第9版まで版を重ね、第3版から用いたローマ字はヘボンの名を入れヘボン式ローマ字として知られるようになる。

明治の一部の学者たちは、日本語に使用される文字の数を大幅に減らして習得を容易にするとの名目で、日本語の主たる表記をローマ字とすべきという主張を展開した。

ヘボン式ローマ字は英語の発音に準拠したので、日本語の表記法としては破綻が多いとする意見があった。そうした立場から、1885年に田中館愛橘が音韻学理論に基づいて考案したのが日本式ローマ字である。日本式は音韻学理論の結実として、日本国内外の少なくない言語学者の賛同を得た。しかし、英語の発音への準拠を排除した日本式ローマ字は英語話者や日本人英語教育者から激しい抵抗を受け、日本式とヘボン式のどちらを公認するかで激しい議論が続いた。

1924年の第15回衆議院議員総選挙ではローマ字での投票が認められた。

5.3. 訓令式制定
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混乱を収束するため、政府は1930年11月26日、臨時ローマ字調査会を設置した。そして、1937年の近衛文麿内閣の時に、公的なローマ字法が内閣訓令第3号 として公布された。これが訓令式ローマ字である。1937年版の訓令式ローマ字は、日本式ローマ字を基礎としてそれに若干の改変を加えたものであり、ヘボン式を排除している。

5.4. 戦後のヘボン式復権
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ところが第二次世界大戦後、1945年9月2日の連合国軍最高司令部指令第2号の第2部17において、各市町村の道路の入口と駅に「修正ヘボン式ローマ字」によって名称を表示するように指示されたことなどもあり、ヘボン式が復権を果たし、現在に至る。

さらに、GHQの占領政策の一環で招かれた第一次アメリカ教育使節団は、1946年3月31日に発表した第一次アメリカ教育使節団報告書においても、同様の意見をなした。しかし、どちらも批判が大きく、その意見が世間に受け入れられることはなかった。

日本国政府としては訓令式を正式とし続けており、1937年の内閣訓令第3号を廃止し、1954年に内閣告示第1号として新たに公布し直した。これが新たな訓令式ローマ字である。これは1937年の訓令式ローマ字を基礎としながら、若干の改変を加えたものである。ただ、1937年版がヘボン式を全面排除したのに対して、1954年版は「国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合」に制限しながらも、ヘボン式の使用も認めるものとなった。

また、同年発売された研究社の『新和英大辞典』第三版で考案され、後に英米で日本語のローマ字表記法として採択された修正ヘボン式では部分的に訓令式の表記法を取り入れ、かつ訓令式では規格外となる一部の表記ルールを排除するなど、訓令式とヘボン式が歩み寄りを見せることになった。

5.5. 国際規格化
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1962年、国際標準化機構の情報管理の専門委員会であるISO/TC 46がローマ字表記法を審議対象にすることを初めて決定。当初はヘボン式が多数の賛同を得ていたものの、同委員会における日本代表は内閣告示及び訓令を根拠に再審議を求めた。最終的には1989年、ISOが訓令式を採用し、ISO 3602として承認した。

[1]

5.6. 現代日本の現状
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21世紀においても、日本国内の標準として公式に認められているローマ字表記は訓令式であるが、地名や人名などの各種日本語音をローマ字表記する必要がある場合、実際には日本国政府でも各種の旧・修正ヘボン式及びその亜種の表記が多用されているのが現状である。1954年版の訓令式の第2表によって修正ヘボン式の表記が事実上許容されて以降、訓令式での表記を謳っている場面でも、実質的には修正ヘボン式に基づいた表記が用いられている場合が多く、訓令式の第1表のみを用いた純粋な訓令式ローマ字表記を目にする機会は少なくなりつつある。また長音符のサーカムフレックスやマクロンはコンピューターでの入力が煩雑かつ使用不可の場合も多いため使用されることが減っている。

表記の不統一によってローマ字教育は混乱しており、海外の日本語学習者の妨げになっている。

5.6.1. ローマ字表記の例外
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各方式が確定する以前に、西欧の諸言語の影響を受け、様々な表記法が存在していた名残もある。

Yen}} - 日本の通貨単位の円
Inouye}} - 井上に由来する日系人の姓
Yeso}} - 北海道に生息する生物の学名
kudzu}} - 植物のクズ
Shimadzu Corporation}} - 島津製作所
Tokio Marine Insurance}} - 旧東京海上保険
現在の東京海上日動火災保険の英文表記も「Tokio Marine & Nichido Fire Insurance Co., Ltd.}}」となっている。
MAZDA}} - マツダの英字表記。実質的な創業者である松田重次郎の苗字に由来するが、ツに「tu」「tsu」でなく「z」をあてる表記はゾロアスター教の最高神アフラ・マズダーにちなんでいる。
Sadaharu Oh}} - 王貞治
Touhou Project}} - 東方Project

6. コンピュータのローマ字入力
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パーソナルコンピュータやスマートフォンの日本語入力においてはキーボードのアルファベット入力をローマ字綴りとして解釈し、仮名文字に変換するローマ字かな変換、いわゆるローマ字入力が利用されており、特にパーソナルコンピュータにおいては他の入力方式よりも普及している。

概ねヘボン式・訓令式どちらのローマ字綴りであっても柔軟に受け付けるようになっている。ただし表記は一致しない。例えば「東京」は「toukyou」であり、「tokyo」とすると「ときょ」になってしまう。

7. 訓令式の表
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一般に国語を書き表す場合は、第1表に掲げたつづり方によるものとする。
国際的関係その他従来の慣例をにわかに改めがたい事情にある場合に限り、第2表に掲げたつづり方によつても差し支えない。
前二項のいずれにおいても、概ね添え書きを適用する。第1表 〔は重出を示す〕

第2表

そえがき前表に定めたものの他、概ね次の各項による。
撥ねる音「ン」は全て n と書く。
撥ねる音を表す n と次にくる母音字または y とを切り離す必要がある場合には、n の次に「'」を入れる。
詰まる音は、最初の子音字を重ねて表す。
長音は母音字の上に「ˆ」をつけて表す。なお、大文字の場合は母音字を並べてもよい。
特殊音の書き表し方は自由とする。
文の書き始め、及び固有名詞は語頭を大文字で書く。なお、固有名詞以外の名詞の語頭を大文字で書いてもよい。「昭和二十九年十二月九日内閣告示第一号『ローマ字のつづり方』」では上記の通りであるが、「昭和十二年九月二十一日内閣訓令第三號『国語ノローマ字綴方統一ノ件』」では、『長音ノ符號ヲ附スル場合ニハ okāsama, kūsyū, Ōsaka ノ如ク「¯」ヲ用フルコト』と『撥音 n ト其ノ次ニ來ル母音  トヲ切離ス必要アルトキハ hin-i, kin-yōbi, Sin-ōkubo ノ如ク「‐」ヲ用フルコト』となっていた。

1947年の文部省通達ではサーカムフレックスとアポストロフィーを使うとしており、1937年の内閣訓令が事務的な手違いで誤っていたと言われているが、昭和20年代の教育現場ではどちらでも良いと教えるように文部省が指導していた。

8. 日本式の表
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　別項目日本式ローマ字を参照。 表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の後半を参照。

9. ヘボン式の表
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表記法はそれぞれの規格・方式で異なる。「訓令式の表」の第2表の前半を参照。

10. 脚注
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10.1. 注釈
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10.2. 出典
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11. 関連項目
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ローマ字かな変換
ローマ字入力
ローマ字論
キリシタン版
ラテン文字化

12. 外部リンク
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[2] - 『国土地理院時報』 2005 No.108
[3] - 『地名等の英語表記規程』 
[4] - 国立国会図書館 書誌データの作成及び提供
[5] - 文化庁
[6] - 東京大学教養学部英語部会/教養教育開発機構、2009
[7] - 外務省
[8]
[9]

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