ドーピング

ドーピングは、スポーツの競技で成績を良くするため、運動能力・筋力の向上や神経の大きな興奮などを目的として、薬物を使用したり物理的方法を採ったりすること、及びそれらを隠蔽する行為を指す。ゲノム編集などによる肉体改造、興奮とは逆に交感神経を抑制して、あがりなど精神的動揺を防ぐ薬物の使用も含まれる。競技力向上を意図しない服薬や飲食物、サプリメントの摂取による「うっかりドーピング」を含めて、オリンピックや競馬など多くの競技で禁止されている。現代では世界反ドーピング機関などにより規制と厳重な検査が行われており、発覚すれば違反行為として制裁を科される。ドーピングの極端な事例では、安全な範囲を超えて能力を増幅させるため、運動時の身体の損傷が大きくなり、選手が深刻な後遺症に悩まされる場合もある。

マインドスポーツでは認知機能など脳機能を向上させる目的での使用例もあり、規制が行われている。

1. 語源
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「ドーピング 」は、英語の enに由来する動名詞で、「dope」の語源は諸説ある。最も一般的に知られている説は、南アフリカの原住民が儀式舞踊を演じる際に飲用していたとされる「dop」というアルコール飲料に由来するというものである。なお、dop を「カフィール族という部族特有の風習」とする説が広まっているが、これは俗説である。

もう一つの説は、オランダ語で「濃いディッピングソース」を意味する doop に由来するというもの。この単語が米語に輸入され、様々な変遷を辿った上で「競技上のパフォーマンスを向上する目的で作られた薬剤の調合」という現在の意味になったという。ちなみに、当初は「麻薬を用いて相手を朦朧とさせた上で盗みを働くこと」を意味するスラングであった。

2. 歴史
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古代ギリシャ時代に競技者が興奮剤等をドーピング目的で用いるようになる。その後、19世紀には競走馬に対して麻薬や興奮剤が用いられる。
1865年 アムステル運河水泳競技大会で使用した選手がいたのが、ドーピング使用で残る最も古い記録である。
1886年 ボルドー-パリ間の600km自転車レースで、イギリスの選手が興奮剤トリメチルの過剰摂取により死亡。記録として残る初の死者となる。
第一次世界大戦で開発された覚醒剤アンフェタミンなど様々な薬物がスポーツ界で使用されるようになり、ドーピングが蔓延する。
1928年 国際陸上競技連盟が興奮剤の使用を禁止、他の競技団体も追随するようになる。しかし当時はドーピング検査が無く、禁止の実効性は乏しかった。
1960年 ローマオリンピックの自転車競技で興奮剤アンフェタミンを使用した競技者ヌット・エネマルク・イェンセンが競技中に死亡。オリンピックでのドーピング使用者で初の死者となる。
1966年 国際自転車競技連合と国際サッカー連盟が、初のドーピング検査をそれぞれの世界大会で実施。
1968年 グルノーブルオリンピックとメキシコオリンピックで、ドーピング検査を近代オリンピックで初めて正式導入。
1974年 クロロデヒドロメチルテストステロンが禁止物質に指定される。
1976年 アナボリックステロイドの検出が可能となり、モントリオールオリンピックで初めて禁止物質に指定される。
1986年 国際オリンピック委員会が血液ドーピングを禁止方法に指定。
1990年 エリスロポエチンが禁止物質に指定されるも、検出方法は未確立であった。
1999年 世界アンチ・ドーピング機構が設立される。これまでは、主に国際オリンピック委員会や各競技団体がドーピングを取り締まっていた。
2000年 シドニーオリンピックから血液検査が実施される。
2001年 日本アンチ・ドーピング機構が設立される。
2003年 ドーピングを定義した世界基準の規程「世界ドーピング防止規程」が採択される。
2018年 ゲノム編集などによる「遺伝子ドーピング」を、WADAが禁止リストに追加。

3. ドーピング禁止理由
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スポーツの価値を損なうためドーピングは、競技の楽しみや厳しさを奪い、結果としてスポーツの価値を損なうことになる。 フェアプレイの精神に反するためドーピングは経済的な理由などで使える人が限られるため公平かつ公正では無い。スポーツは統一したルールのもと、公平公正に競い合うことが前提である。 健康を害するためドーピングは、使用者の心身に悪影響を与える副作用が確認されており、競技者等の安全や健康を守るためにもドーピングは禁止されている。 反社会的行為であるため、社会や青少年に悪影響を及ぼすため選手がドーピングに手を染めていれば、ドーピングをよしとする風潮が蔓延してしまう。

3.1. 事例
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ドーピング騒動が繰り返されることで、その競技の公正への信頼性に疑念を抱かれ、場合によっては純粋にプレーする選手にも疑惑の目が向けられるなどの弊害が生じる可能性もある。実例としては陸上競技の男子ハンマー投では、アテネ、北京のオリンピック2大会連続でメダル獲得選手がドーピング違反で摘発されたが、繰り上がりでメダルを獲得した国のハンマー投競技関係者ですら、喜びではなく競技への信頼性が損なわれることを懸念する声が並ぶ状態となった。

ドーピング騒動が繰り返されると国家への信頼が落ち、オリンピック招致などの国際大会招致等に悪影響をもたらすこともある。2020年夏季オリンピックの開催地選考ではマドリードとイスタンブールの両都市にはトルコ・スペイン両国がドーピングに関する批判を受けていたことで、ドーピングに関する質問が相次いだ。

4. ドーピング違反の種類
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競技者の検体に禁止物質、その代謝物もしくはマーカーが存在すること
禁止物質もしくは禁止方法を使用すること、または使用を企てること
競技者を陥れるため、飲料や医薬品などに禁止物質を混入し、使用させること
検体の採取を拒否、回避すること
居場所情報を提供しないこと
ドーピング検査の一部を不当に改変すること、または改変を企てること
禁止物質または禁止方法を保有すること
禁止物質もしくは禁止方法の不正取り引きを実行すること、または不正取引を企てること
競技者を支援する要員が、競技者に対して禁止物質または禁止方法を投与・使用すること、及び支援、奨励、援助、教唆、隠ぺいの形で違反を共同すること、若しくは企てること
アンチ・ドーピング規則違反に関与していた人とスポーツの場で関係を持つこと

5. 禁止物質・禁止方法
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禁止物質及び禁止方法は、世界ドーピング防止規程に基づき、WADAが1年に1度以上改定して公表することになっている「禁止表」と呼ばれる一覧表に列挙されている。現在、禁止表は基本的に毎年10月に公表され、3か月後の翌年1月1日から有効となっている。

市販の医薬品やサプリメントでも禁止物質が多数含まれているため、服用する際には成分表をよく確認するか、JADAと薬剤師会が認定するドーピング防止規程に関する専門知識を持った薬剤師であるスポーツファーマシストに相談するなど、十分に注意する必要がある。代表的な例としては鼻炎薬のエフェドリン、胃腸薬のストリキニーネ、漢方薬の麻黄、のど飴の南天、育毛剤のテストステロンなどがある。

禁止物質を含まない成分で作られたサプリメントの中には、JADAが「JADA認定商品」として認定して、そのサプリメントの安全性を保障しているものがある。ただし、成分表に禁止物質に関する記載がなく、WADA/JADA等の機関の認定を受けた製品であっても、何らかの理由で製造過程において禁止物質が混入し当該製品が汚染され、それを競技者が服用したことによって検査で禁止物質が検出された場合には「結果責任として、競技者に過誤又は過失があったとみなす」とされている。このような状況では「認定機関による検査実施時と同一ロットで製造された製品以外は一切服用できなくなる」として、ドーピング問題を扱う弁護士から「あまりにも厳しすぎる」という意見も出ている。

5.1. 禁止物質
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禁止物質は3つに分類されている。

1.競技会外検査で禁止されている物質 2.競技会時検査で禁止されている物質 3.特定の競技においてのみ禁止されている物質 * 競技会時検査： 競技の12時間前から競技を終えた直後までに行われる検査。 * 競技会外検査： トレーニング期間中など、競技会外で事前の通告無しで行われる検査。抜き打ち検査とも言われる。

5.1.1. 競技会外検査で禁止されている物質
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S0.無承認物質 以下の項目に含まれていないとしても、どの政府保健医療当局からも承認されていない薬物は常に禁止される。 S1.蛋白同化薬例、フルオキシメステロン、テストステロン、メタンジエノン、クレンブテロール、リガンドロール S2.ペプチドホルモン、成長因子および関連物質例、エリスロポエチン、ヒト成長ホルモン S3.ベータ2 作用薬すべてのβ2作用薬は禁止される。禁止物質の例示に2017年禁止表でヒゲナミンが、2018年にツロブテロールが加わった。ただし喘息などの治療に用いる吸入剤で下記のものは、24時間最大投与量や尿中濃度に制限はあるが使用可能。サルブタモール、ホルモテロール、サルメテロール S4.ホルモン調節薬および代謝調節薬例、バゼドキシフェン、オスペミフェン、タモキシフェン、クロミフェン、インスリン類 S5.利尿薬および隠蔽薬2018年禁止表でグリセロールが除外された。例、デスモプレシン、プロベネシド、フロセミド、アセタゾラミド、チアジド類閾値水準が設定されている物質とともにS5.の物質が検出されたときは、TUEが承認されている場合を除き、違反が疑われる対象となる。

5.1.2. 競技会時検査で禁止されている物質
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競技会外検査で禁止されている物質の「S0.無承認物質～S5.利尿薬および他の隠蔽薬」に加えて、以下のS6.興奮薬～S9.糖質コルチコイドも禁止される。

S6.興奮薬例、アンフェタミン、エフェドリンとメチルエフェドリン、メチルフェニデート、ストリキニーネ、オクトドリン S7.麻薬 いわゆるオピオイド系鎮痛剤が中心だが、日本の国内法の麻薬以外の物質も含まれる。 例、モルヒネ、ブブレノルフィン、ペンタゾシン S8.カンナビノイド 例、大麻、合成デルタ9-テトラヒドロカンナビノール、スパイス カンナビジオールは除外されるが、禁止物質が検出され陽性結果となる場合があるため注意が必要 S9.糖質コルチコイド ステロイド系抗炎症薬。全身的な利用である経口、静脈内、筋肉内、経直腸の投与はすべて禁止。 例、プレドニゾロン、デキサメタゾン、ベタメタゾン

5.1.3. 特定の競技においてのみ禁止される物質
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P1.ベータ遮断薬アーチェリー、射撃、自動車、ビリヤード、ダーツ、ゴルフ、スキー/スノーボード－ ジャンプ、フリースタイル、スノーボード、水中スポーツ2018年禁止表で、2017年までP1.であったアルコールが除外され、P2.であったベータ遮断薬がP1.になった。

5.1.4. 監視プログラム
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監視プログラムとは、検査はされるが検出されてもドーピング違反にはならない物質。禁止表の改定の際に、ここから禁止物質へ移されることや、逆に禁止物質からここへ移されることがある。スポーツにおける濫用のパターンを把握するために監視される物質。

1. 蛋白同化薬 エクジステロン 2. ベータ2作用薬 ベータ2作用薬同士の組合せ 3. 2-エチルスルファニル-1H-ベンゾイミダゾール 抗不安薬 4. 興奮薬 例、カフェイン、ニコチン 5. 麻薬 例、コデイン、ヒドロコドン 6. 糖質コルチコイド 競技会は経口投与、静脈内使用、筋肉内使用、または経直腸使用以外の投与経路 競技会外はすべての投与経路2018年監視プログラムでミトラギニン、テルミサルタンが除外された。

5.2. 禁止方法
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禁止方法M1.～M3.は競技会時検査及び競技会外検査の両方で禁止されている。

M1.血液および血液成分の操作 例、血液ドーピング M2.化学的および物理的操作 例、尿のすり替え、尿の改質、静脈内注入、6時間あたりで50mLを超える静脈注射 M3.遺伝子ドーピング 例、遺伝子編集、遺伝子サイレンシング、遺伝子導入技術、など 外傷治癒のため、形質転換していない幹細胞の単独使用を禁止するものではない

5.3. 競馬
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6. Global DRO
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The Global Drug Reference Onlineは、競技者及びサポートスタッフに対し、世界アンチ・ドーピング機構の現行の禁止表に基づき、禁止物質についての情報を提供するシステム。イギリス、カナダ、アメリカ、日本で販売されている商品名での検索が可能になっている。競技者及びサポートスタッフは検索した際にPDFファイルで出力することで、いつ検索したか、どのような情報を得ていたのか、という証拠を残すことができる。
医学的アドバイスや治療方法を推奨したり、提供しているわけではなく、掲載されている商品や物質を推奨したり、掲載されていない商品や物質についてアドバイスをしているわけではないため、最終的にその商品や物質を使うか否かの判断は競技者及びサポートスタッフに委ねられる。薬に関する問い合わせは [1] や [2] を使うよう明記されている。

7. TUE
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病気をかかえ、治療のために禁止薬物や禁止方法を使用しなければならない競技者のためにTUEという手続きがある。事前に申請手続きを行い、TUE委員会の審査を経て認められれば、禁止物質や禁止方法を使用できる。通常は使用前に申請を行って承認を得ることになっているが、緊急治療など不測の事態に限っては、使用後の申請でも例外的に認められることがある。どちらの場合も申請すれば全例で禁止物質の使用が認められるわけではないこと、審査には相応の期間がかかる事に留意するべきである。アスリートが、公平、公正に競技に参加する権利。

8. 居場所情報の提出
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JADAまたは国際競技団体の検査対象者登録リスト へ登録された競技者には、競技会外検査に対応するために居場所情報を提出することが義務付けられている。居場所情報は、四半期ごと、世界ドーピング防止機構によって制作されたWEBベースのシステム「ADAMS」で提出する。日本代表チームの合宿情報は、四半期分をJADAに提出する。

8.1. 居場所情報義務違反
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居場所情報未提出や検査未了が、12か月の間に3回累積すると、ドーピング防止規則違反となる可能性がある。

* 居場所情報未提出： 居場所情報を決められた期日までに提出していない、もしくは内容の更新を正確に行っていない場合。 * 検査未了： 競技者はAM5：00～PM23：00の間で必ず検査に対応できる60分間を指定して提出することになっているが、競技者が指定した60分の時間枠において検査に対応することができなかった場合。2012年度から、ADAMSに電話番号を登録してある場合に限り、指定した60分枠の終了5分前に不在確認の電話が入ることになった。

9. 検査
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ドーピング検査}}競技会時検査について述べる。

競技者へ検査対象となったことを通告し、検査室へ入るまで競技者と行動を共にする担当者は、シャペロンと呼ばれ、特別な資格は必要ない。

競技会主催者側で検査が円滑に実施できるよう準備し、競技の進行を妨げず規定に則った検査が行われるよう調整し、検査室内の手続きが公正であった事を確認するため競技団体代表者が配置される。

ドーピング検査員と採血専門員は、JADAによる講習や実地訓練を受け、資格認定を受けている。

9.1. 尿検査
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シャペロンから検査対象であることの通告を受けた競技者は準備をして検査室へ向かう。18歳未満の競技者にはコーチ等成人の付き添い1名が必要である。18歳以上の競技者でも付き添いを付けることができる。検査室には通告後速やかに向かうよう求められるが、クールダウン、表彰式、ミーティング、着替え等を優先することは可能であり、その間シャペロンがずっと付き添う。通告後も飲食物の摂取は可能であるが、自己責任であることを注意しなければならない。検査室到着後、競技者はDCOから説明を受け、書類に7日以内に使用した薬とサプリメントを記入してから、複数の新品の採尿カップからひとつを選び、尿意が生じるのを待つ。待機中の一時退室は可能だがシャペロンが付き添う。採尿可能になったら同性のDCOが見ている前で採尿する。採尿後、競技者は新品の複数のサンプルキットからひとつ選び、採尿カップの尿をサンプルキットのA・B二つの検体ボトルに自分自身で分け入れて封印する。検査に使用する尿検体は病院での尿検査と異なりそれなりの量が必要なため、所定の量の検体が得られるまで時間がかかることもある。いかなる理由でも検査未完了で帰宅するとドーピング違反となる。検査室到着から封印まで競技連盟代表者が検査プロセスに不公正がないことを確認するために立ち会っている。尿は国内唯一のWADA公認ドーピング分析機関であるLSIメディエンスに送られ、分析される。A検体にドーピング違反の疑いがあった場合は競技者に通知され、競技者はB検体の検査を要求できる。さらにB検体も陽性だった場合には聴聞会等の手続きが開始される。

9.2. 血液検査
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医療従事者であるBCOが血液検体を採取する。その他の手順は尿検査の場合と同じである。

9.3. アスリート生体パスポート
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競技者の血液データを長期間継続して記録を行いデータベース化し、通常値との比較で異常値を見つけ出す評価手法。

10. 聴聞会
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日本においては、日本ドーピング防止規程に基づいて、医師と法律家で構成される「日本ドーピング防止規律パネル」が聴聞会を開いて、ドーピング違反をした競技者の主張を聞き、判断をして競技者に課す制裁措置を決定する。

10.1. 制裁措置
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JADAに加盟する団体の競技者がドーピング違反をした場合は、日本ドーピング防止規程に基づいて制裁措置が課せられる。特定物質を含むドーピング違反であれば、競技者が「特定物質の使用が競技力向上を目的としたものではないことを証明」できれば制裁措置が軽減されることがある。JADAに加盟していない団体の競技者のドーピング違反は、その団体の独自の規程により処分内容が決定される。

10.2. 不服申立て
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JADAに加盟する団体の競技者が制裁措置の内容に不服がある場合には、日本スポーツ仲裁機構またはスポーツ仲裁裁判所に制裁措置決定から21日以内に不服申立てを行い仲裁により解決をする。

11. 日本におけるドーピング問題
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日本におけるドーピング問題は、近年まであまり問題視されることはなかったが、同時に禁止薬物についての認識が薄いという問題もあった。1984年のロサンゼルスオリンピックでは、男子バレーボール選手の検体から禁止薬物の成分が検出された。風邪薬として服用した漢方薬に禁止薬物の成分が含まれていたことが原因であったが、この時はトレーナーが薬を手配し、本人にその認識が全くなかったことからトレーナーには処分が下されたが、選手本人は免除されている。

日本においては1985年の神戸ユニバーシアードが契機となり、国内に初のドーピング検査機関が設けられた。ドーピング問題はこれまでの所、さほど深刻なものとなってはいないが、それでもドーピングで出場資格停止・競技成績抹消を課される選手が年間数例程度出ている。

国民体育大会を主催する日本スポーツ協会はJADA加盟団体の一つで、2003年の静岡国体から、ドーピング検査を実施している。[3] を公開し、処方薬・市販薬のホワイトリストを例示している。

11.1. 国内競技における規制・検査の進展
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日本におけるスポーツ競技団体の多くは2001年に設立された公益法人日本アンチ・ドーピング機構に加盟し、国際オリンピック委員会や世界アンチ・ドーピング機構、各国の国内オリンピック委員会等のドーピング・コントロール機関と連携しながら、競技会検査や競技会外検査の実施をしている。

しかしプロスポーツ団体である、日本野球機構、日本ゴルフツアー機構、日本相撲協会、日本ボクシングコミッションはJADAに加盟していない。それぞれ独自にJADAとは異なる基準で対処しているため、JADA基準でもクリーンと言えるかどうか不明である。

アマチュア競技を統括する全日本野球協会、日本ゴルフ協会、日本相撲連盟、日本ボクシング連盟は、JADA加盟団体である。

産業技術総合研究所は2018年、「ドーピング検査標準研究ラボ」を設置した。2020年東京オリンピックに向けた検査体制強化の支援を求めたWADAの要請に対応した。ドーピング規制の進展で禁止薬物が数百種類にも増えているため、定量核磁気共鳴分光法などの分析・検出技術を高度化する。

11.2. 日本野球機構におけるドーピング問題
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NPBでは、2000年代に過去のドーピング問題が登場した。
2009年}}、愛甲猛が自らの著書で中日ドラゴンズ時代にアナボリックステロイドを使用していたことを告白。
2000年代前半、清原和博や松坂大輔が疲労回復のためにニンニク注射を受けていることが、ドーピング問題とは異なる文脈でたびたび採り上げられた。
2005年5月、3年前までNPBに所属しておりマイナーリーグに所属中の養父鐵がドーピング検査で陽性を示して50試合の出場停止処分を科された。使用薬物は公表されなかった。
2006年}}4月28日、マイナーリーグのAAA級ノーフォークに所属する入来祐作投手が薬物検査に引っ掛かり、50試合の出場停止処分を科された。使用薬物はステロイドホルモン。
2007年12月13日、メジャーリーグベースボールでの筋肉増強剤使用の実態調査をしたミッチェル報告書が公開されたところ、アレックス・カブレラやジェフ・ウィリアムスら日本プロ野球に所属中および所属していた選手11人の名前もあったが、当時のNPBのコミッショナーである根來泰周はNPBの薬物対策に問題はないとし、報告書とは無関係の立場を取った。
その他、2008年}}の夕刊フジの記事において、「不振のカブレラ＆松中、消えぬ“疑惑”」というタイトルで、「『日本でも2年前からドーピング検査が厳しくなったから…』との憶測が流れる」という内容が書かれた。以上のような経緯を受けて、2006年にNPBがシーズン中に啓蒙期間として罰則なしのドーピング検査を104人に実施したところ、その中に陽性事例があったことを長谷川一雄コミッショナー事務局長が発表。

2007年以降、同機構は機構内にアンチ・ドーピングガイドを掲げ、独自の方針でドーピング検査を実施・公表している。違反者は、NPB医事委員会の報告の後にNPBアンチ・ドーピング調査裁定委員会で審議され、その結果により譴責・10試合以下の公式戦出場停止・1年以下の公式戦出場停止・無期限出場停止のいずれかが科される。これまでに、リッキー・ガトームソン、ルイス・ゴンザレス、ダニエル・リオス、井端弘和、ジャフェット・アマダー、ジョーイ・メネセス、サビエル・バティスタの7人が制裁を受けたほか、吉見一起が疲労回復目的で「ニンニク注射」と呼ばれる点滴を受けていたことが判明したが、NPBは「吉見選手に対する治療は医学的に正当な適応による治療行為の範疇に入る」として不問とした。

11.2.1. NPBにおけるドーピング検査の実態とMLBとの比較
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NPBの実施方法として言われているのは、「指定した試合」でベンチ入りメンバーでくじ引きをして各チーム2人ずつの尿を試合後に関係者立会いの元で採取し、専門機関に分析させる方法である。もっとも、対象となる試合は年間25～30試合程度・100人程度であり、「例えクロの選手がいたとしても、検査対象に当たる可能性は極めて低い」とされている。元千葉ロッテマリーンズ捕手の里崎智也は、検査のくじがあたったのは引退するまで1度だったと述べている。2017年度シーズンから血液検査も実施される。

これに対して、MLBでは、メジャーリーグベースボールのドーピング問題が1990年代後半から2000年代前半にかけて問題視されたため、2004年から対策に乗り出した。2009年の1年間で3722人の検査を実施したとの報道がある。筋肉増強などの目的でステロイドに代わって普及したhGHは従来の尿検査では検出が難しいとされてきたため、2013年1月10日、MLB機構と選手会がシーズン中でもhGHを摘発するための抜き打ちの血液検査を実施する事で同意し、現在は血液検査まで課されることになっている。

11.3. その他アンチドーピング機構に加盟していないスポーツのドーピング対策
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日本ゴルフツアー機構は、2009年から独自にドーピング検査を実施している。ドーピング検査で採取した検体は、世界アンチ・ドーピング機構認定の検査機関に空輸で送り検査を受けている。
日本相撲協会は、監督官庁である文部科学省からの指導によりアンチ・ドーピング委員会を設置。2009年からドーピング検査実施の方向で進んでいたが、2010年3月に大西祥平委員が亡くなってからはうやむやになって同委員会は機能していなかった。2011年11月に隆の山俊太郎が体重を増やすために親方からインスリン注射をされていたことが判明したことを受け、文部科学省から再度指導がなされ2012年にドーピング防止委員会が設置されて講習会が開かれたが、力士からは冷ややかな声が漏れていた。結局、ドーピング検査は行われていない。
日本ボクシングコミッションは、これまで具体的なドーピング検査の報告がなく、また、ドーピング検査に関する規程、及び禁止物質検査機関などを公表していないため、ドーピング検査を実施しているかは不明。

11.4. 他者からの薬物の混入によるドーピング違反
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2018年1月9日、日本アンチ・ドーピング機構は、国内で初めての「他者からの薬物の混入」によるドーピング違反発覚を発表した。このような行為をパラドーピングという。

2017年9月に開催されたカヌー・スプリント日本選手権で、鈴木康大がライバル選手をドーピング違反に陥れるため同大会で優勝した小松正治の飲み物に禁止薬物である筋肉増強剤メタンジエノンを混入させ、ドーピング検査で陽性となっていたことがわかった。同年12月13日付で、鈴木には約8年間の資格停止および日本カヌー連盟からの除名処分が決定した。小松の同大会での成績は抹消され、同年10月20日付で通知された暫定的資格処分は科さずに救済した。なお、鈴木はドーピングとまた別に、小松や実力が同程度の選手5～6人に対してGPS機器の窃盗やパドルの破壊などの妨害活動を行ったと自白した。

この報道を受け、元陸上選手の為末大がTwitterで「誰かから渡された飲み物は飲まないこと」「ペットボトルは必ず開けた時に音がするか確かめるよういわれた」とツイートしている。

11.5. 処方された胃薬に混入していた薬物によるドーピング違反
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2018年6月16日に開催された、レスリング全日本選抜選手権で、男子グレコローマン77kg級準優勝の阪部創から、競技会検査において実施されたドーピング検査で禁止物質であるアセタゾラミドが検出された