周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
七八デシベルから六八デシベルまで　※
六八デシベルから五八デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（４）
不要発射による磁界強度がその設備から三メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一五〇ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
三九デシベルから三デシベルまで（周波数の対数に対して直線的に減少した値）
（５）
不要発射による電界強度の準尖頭値がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
ただし、準尖頭値が許容値を超える場合であつても、当該許容値を超えた準尖頭値が測定された周波数における平均値が許容値以下のときは、この限りでない。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
三〇ＭＨｚを超え八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
四五デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
四五デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
三二デシベル
注
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものにあつては、当該設備から三メートルの距離において測定した値から一〇デシベルを減じた値をもつて測定値とすることができる。
（６）
不要発射による電界強度がその設備から三メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯
尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
一ＧＨｚを超え二・三ＧＨｚ以下
九二デシベル
二・三ＧＨｚを超え二・四ＧＨｚ未満
一一〇デシベル
二・五ＧＨｚを超え五・七二五ＧＨｚ未満
九二デシベル
五・八七五ＧＨｚを超え一一・七ＧＨｚ未満
九二デシベル
一一・七ＧＨｚ以上一二・七ＧＨｚ以下
七三デシベル
一二・七ＧＨｚを超え一八ＧＨｚ以下
九二デシベル
（７）
不要発射による電界強度について、一、〇〇五ＭＨｚから二、三九五ＭＨｚまでの間及び二、五〇五ＭＨｚから一七、九九五ＭＨｚまで（五、七二〇ＭＨｚから五、八八〇ＭＨｚまでを除く。）の間において尖頭値が最も高い妨害波の周波数を中心として、別表第八号第一の２（６）に定める条件で、一〇ＭＨｚ掃引した値の尖頭値が、当該設備から三メートルの距離において毎メートル六〇デシベルマイクロボルト以下であること。
（８）
漏えい電波の電力束密度は、耐久試験後において毎平方センチメートル五ミリワツト以下であること。
（９）
高圧電気により充電される器具及び電線が、絶縁遮蔽体又は接地することができる構造の金属遮蔽体の内に収容されており、外部より容易に触れることができないような構造であること。
二
電磁誘導加熱式調理器
（１）
利用周波数が二〇・〇五ｋＨｚから一〇〇ｋＨｚまでの範囲内にあること。
（２）
高周波出力の定格値が十キロワット以下であり、かつ、動作状態における高周波出力の最大値が定格値の一二〇パーセントを超えないこと。
（３）
電源端子における妨害波電圧が次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一〇ｋＨｚ以上五〇ｋＨｚ未満
一二二デシベル
五〇ｋＨｚ以上一四八・五ｋＨｚ未満
一〇二デシベルから九二デシベルまで　※
一四八・五ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
七八デシベルから六八デシベルまで　※
六八デシベルから五八デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（４）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度が次の（一）及び（二）の各表に定める値以下であること。
（一）
その設備の対角線の寸法が一・六メートル未満である場合
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
磁界により直径二メートルのループアンテナに誘起される電流の準尖頭値の許容値（一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
水平成分
垂直成分
一〇ｋＨｚ以上七〇ｋＨｚ未満
八八デシベル
一〇六デシベル
七〇ｋＨｚ以上一四八・五ｋＨｚ未満
八八デシベルから五八デシベルまで　※
一〇六デシベルから七六デシベルまで　※
一四八・五ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
五八デシベルから二二デシベルまで　※
七六デシベルから四〇デシベルまで　※
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とし、五二六・五ｋＨｚから一、六〇六・五ｋＨｚまでの周波数においては、水平成分について三七デシベル、垂直成分について五五デシベルとする。
（二）
その設備の対角線の寸法が一・六メートル以上である場合
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
その設備から三メートルの距離における磁界強度の準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上七〇ｋＨｚ未満
六九デシベル
七〇ｋＨｚ以上一四八・五ｋＨｚ未満
六九デシベルから三九デシベルまで　※
一四八・五ｋＨｚ以上四ＭＨｚ未満
三九デシベルから三デシベルまで　※
四ＭＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
三デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とし、五二六・五ｋＨｚから九一二ｋＨｚまでの周波数においては、一八デシベルとする。
（５）
不要発射による電界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚを超え八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものにあつては、当該設備から三メートルの距離において測定した値から一〇デシベルを減じた値をもつて測定値とすることができる。
（６）
当該設備の操作に伴つて人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えるおそれがないこと。
２
型式確認は、別表第八号に規定する方法により試験を行い、その型式が前項各号の区別に従い、それぞれに掲げる条件に適合していると認めた場合に限り、行うことができる。
３
製造業者等は、型式確認を行うために作成した資料を保管しなければならない。
ただし、製造又は輸入を行わなくなつた後十年を経過した型式に係るものについては、この限りでない。
４
前項の規定に基づき保管する資料については、電磁的方法により記録することができる。
この場合においては、当該記録を必要に応じ電子計算機その他の機器を用いて直ちに表示及び書面への印刷ができなければならない。
（届出等）
第四十六条の八
型式確認を行つた製造業者等は、次の事項に別表第九号に定める様式の試験成績書を添えて、総務大臣に届け出なければならない。
一
氏名又は名称及び住所並びに法人にあつては、その代表者の氏名
二
型式名、確認番号及び外観（図面及び写真で示すものとする。）
三
製造する工場又は事業場の名称及び所在地
２
総務大臣は、製造業者等から前項の規定により届出があつたときは、その氏名又は名称並びに型式確認を行つた電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器の型式名及び確認番号を公示する。
３
第一項の規定により届出を行つた製造業者等は、型式確認を行つた型式に属する電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器に別表第十号に定める様式の表示を付さなければならない。
４
前項の規定により表示を付するときは、次に掲げる方法のいずれかによるものとする。
一
別表第十号による表示を、容易に脱落しない方法により、前項の電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器の見やすい箇所に付す方法
二
別表第十号による表示を前項の電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器に電磁的方法により記録し、当該表示を特定の操作によつて当該電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器の映像面に直ちに明瞭な状態で表示することができるようにする方法
５
前項第二号に規定する方法により第三項の電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器に表示を付する場合は、電磁的方法によつて表示を付した旨及び同号に掲げる特定の操作による当該表示の表示方法について、これらを記載した書類の当該電子レンジ又は電磁誘導加熱式調理器への添付その他の適切な方法により明らかにするものとする。
６