時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機の無線設備は、前項に規定する条件のほか、二以上の時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機相互間で行われる無線通信であつて、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機を介さない無線通信を行う場合は、次の条件に適合するものであること。
一
使用する電波の周波数の選択は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
二
同一の周波数の電波を使用した通話時間は、最大三〇分であること。
三
通話終了後、当該通話に要した時間の九十分の一以上（最低二秒とする。）電波の発射を停止するもの又は当該通話に使用した周波数以外の周波数で電波を発射するものであること。
第四節の八の三　時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局等の無線設備
（時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局等の無線設備）
第四十九条の八の二の三
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
通信方式は、時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機から時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の子機への送信を行う場合にあつては、直交周波数分割多重方式と時分割多重方式を組み合わせた多重方式を使用する時分割複信方式、時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の子機から時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機への送信を行う場合にあつては、直交周波数分割多元接続方式と時分割多元接続方式を組み合わせた接続方式又はシングルキャリア周波数分割多元接続方式と時分割多元接続方式を組み合わせた接続方式を使用する時分割複信方式であること。
ただし、時分割複信方式におけるフレーム構成は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
ロ
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
また、高周波部及び変調部が別の筐体に収められている場合にあつては、送信装置としての同一性を維持できる措置が講じられており、かつ、それぞれが容易に開けることができないこと。
ハ
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するキャリアセンスを備え付けていること。
ニ
電波の発射が無線設備の故障により継続的に行われるときは、自動的にその発射を停止すること。
ホ
通信を終了するための操作を行つた場合又は通話チャネルの電波が受信されない場合には、自動的に電波の発射を停止すること。
ヘ
キャリアアグリゲーション技術を用いる場合には、一又は複数の基地局（陸上移動局へ送信する場合にあつては、（１）に掲げる無線局（ローカル５Ｇの基地局とキャリアアグリゲーション技術を用いて陸上移動局との間の通信を行う場合に限る。以下、この号において同じ。）を含む。）と一又は複数の陸上移動局（基地局へ送信する場合にあつては、（２）に掲げる無線局（ローカル５Ｇの陸上移動局とキャリアアグリゲーション技術を用いて基地局との間の通信を行う場合に限る。以下、この号において同じ。）を含む。）との間の通信（総務大臣が別に告示するものを除く。）に限ること。
（１）
基地局
（イ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であつて、周波数分割複信方式を用いるもの
（ロ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であつて、時分割複信方式を用いるもの
（ハ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であつて、時分割複信方式を用いるもの及びローカル５Ｇの基地局
（ニ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う基地局であつて、周波数分割複信方式を用いるもの
（ホ）
時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの基地局
（ヘ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの基地局
（２）
陸上移動局
（イ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う陸上移動局であつて、周波数分割複信方式を用いるもの
（ロ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う陸上移動局であつて、時分割複信方式を用いるもの
（ハ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う陸上移動局であつて、時分割複信方式を用いるもの及びローカル５Ｇの陸上移動局
（ニ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う陸上移動局であつて、周波数分割複信方式を用いるもの
（ホ）
時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの陸上移動局
（ヘ）
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの陸上移動局
二
送信設備の条件
イ
変調方式は、次の条件に適合するものであること。
（１）
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機にあつては、二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調又は二五六値直交振幅変調
（２）
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の子機にあつては、二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調
ロ
通信中における搬送波を送信していないときの漏えい電力は、八〇ナノワット以下の値であること。
ハ
空中線電力は、次のとおりであること。
（１）
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機
占有周波数帯幅の許容値が一、四〇〇ｋＨｚのものにあつては一〇〇ミリワット以下、占有周波数帯幅の許容値が五、〇〇〇ｋＨｚ及び一〇ＭＨｚのものにあつては、二〇〇ミリワット以下であること。
（２）
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の子機
一〇〇ミリワット以下であること。ただし、キャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合にあつては、同時に送信される複数の搬送波の空中線電力の総和は、二〇〇ミリワット以下であること。
ニ
空中線は、その絶対利得が四デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得四デシベルの空中線にハの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
ホ
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合する識別符号を記憶しなければ電波の発射を行わないものであつて、かつ、当該識別符号を送信し、又は受信することにより通信の接続を行うものであること。
第四節の九　ＰＨＳの無線局の無線設備
（ＰＨＳの無線局の無線設備）
第四十九条の八の三
ＰＨＳの陸上移動局、ＰＨＳの基地局、ＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局又はＰＨＳの通信設備の試験のための通信等を行う無線局（ＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局及びＰＨＳの基地局の無線設備の試験又は調整をするための通信を行う無線局をいう。以下同じ。）の無線設備は、第四十九条の八の二第一項第一号ハ、ヘ及びト並びに同項第二号ニ及びホに規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の親機又はＰＨＳの基地局からＰＨＳの陸上移動局へ送信を行う場合、ＰＨＳの基地局からＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局へ送信を行う場合及びＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局からＰＨＳの陸上移動局へ送信を行う場合にあつては時分割多重方式を使用する時分割複信方式、ＰＨＳの陸上移動局から時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の親機又は時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の中継機、ＰＨＳの基地局又はＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局へ送信を行う場合及びＰＨＳの基地局と陸上移動局との間の通信を中継する無線局からＰＨＳの基地局へ送信を行う場合にあつては時分割多元接続方式を使用する時分割複信方式であること。
ただし、時分割多重方式における多重する数、時分割多元接続方式における一の搬送波当たりのチャネルの数及び時分割複信方式におけるフレーム構成は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
二
ＰＨＳの基地局と通信を行う個々のＰＨＳの陸上移動局が自動的に識別されるものであること。
三
変調方式は二相位相変調、四相位相変調、八相位相変調、一二値直交振幅変調、一六値直交振幅変調、二四値直交振幅変調、三二値直交振幅変調、六四値直交振幅変調又は二五六値直交振幅変調であること。
四
送信側に五〇パーセントロールオフの帯域制限を行うものであること。
この場合において、ロールオフ率は、〇・五とする。
ただし、占有周波数帯幅が二八八ｋＨｚを超える電波を送信しているときのロールオフ率は、〇・五又は〇・三八とする。
五