電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
三時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
一時間以上
電気通信術その他通信実技に関する科目
四時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
二十一時間以上
通信憲章、通信条約その他国際条約に関する科目
二時間以上
英会話に関する科目
四十四時間以上
第二級海上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
十時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
二時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
一時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
十八時間以上
第三級海上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
三時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
二時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
八時間以上
レーダー級海上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
六時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
六時間以上
航空無線通信士
無線機器学その他無線機器に関する科目
四十一時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
十時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
二時間以上
電気通信術その他通信実技に関する科目
四時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
五十五時間以上
通信憲章、通信条約その他国際条約に関する科目
七時間以上
英語（英会話を含む。）に関する科目
百時間以上
航空特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
十一時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
三時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
一時間以上
電気通信術その他通信実技に関する科目
四時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
二十四時間以上
第一級陸上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
七十時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
二十四時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
九時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
十二時間以上
第二級陸上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
八時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
二時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
一時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
十時間以上
第三級陸上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
三時間以上
電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目
二時間以上
電子計測その他無線測定に関する科目
一時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
八時間以上
国内電信級陸上特殊無線技士
電気通信術その他通信実技に関する科目
二百四十時間以上
電波法規その他電波法令に関する科目
十時間以上
別表第八号
（第三十四条関係）
認定講習課程の種別
講習科目
講習時間（注）
第一級総合無線通信士の認定講習課程
無線工学
百二十時間以上
第二級総合無線通信士の認定講習課程
無線工学
七十二時間以上
法規
二十一時間以上
英語
二十一時間以上
第一級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
九十時間以上
第二級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
五十四時間以上
法規
三十時間以上
英語
五十四時間以上
第三級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
四時間以上
電気通信術
四時間以上
法規
二十二時間以上
英語
三十三時間以上
第四級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
三十七時間以上
法規
三十三時間以上
第一級陸上無線技術士の認定講習課程
無線工学
百五十時間以上
第二級陸上無線技術士の認定講習課程
無線工学
百二十時間以上
注
随時受講型講習にあっては、同時受講型講習に相当する教育効果が得られる講習時間とする。
別表第九号様式
削除
別表第十号
（第三十四条関係）
認定講習課程の種別
科目
講師等の要件
第一級総合無線通信士又は第二級陸上無線技術士の認定講習課程
無線工学
第一級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第一級総合無線通信士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第二級総合無線通信士の認定講習課程
無線工学
第一級総合無線通信士、第一級陸上無線技術士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第二級総合無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
法規及び英会話
第一級総合無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第二級総合無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第一級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
第一級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第一級総合無線通信士、第一級海上無線通信士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第二級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
第一級総合無線通信士、第一級海上無線通信士、第一級陸上無線技術士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第二級総合無線通信士若しくは第二級海上無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
法規及び英語
第一級総合無線通信士若しくは第一級海上無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの、第二級海上無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第三級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士、第一級海上無線通信士、第二級海上無線通信士、第一級陸上無線技術士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
電気通信術、法規及び英語
第一級総合無線通信士、第一級海上無線通信士若しくは第二級海上無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第四級海上無線通信士の認定講習課程
無線工学
第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士、第一級海上無線通信士、第一級陸上無線技術士若しくは第二級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
法規
第一級総合無線通信士、第二級総合無線通信士、第一級海上無線通信士若しくは第二級海上無線通信士の資格を有する者で無線通信に関する業務に三年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
第一級陸上無線技術士の認定講習課程
無線工学
第一級陸上無線技術士の資格を有する者で無線通信に関する業務に五年以上従事した経験を有するもの又はこれらと同等以上の知識及び経験を有するものと総務大臣が認める者
別表第十一号様式
（第４６条、第５０条関係）
別表第十二号様式
削除
別表第十三号様式
（第４７条関係）
別表第十四号様式
削除
別表第十五号様式
削除
別表第十六号様式
（第５３条関係）
別表第十七号様式
（第５４条関係）
別表第十八号様式
削除
別表第十九号様式
（第５６条関係）
別表第二十号様式
（第５７条関係）
別表第二十一号様式
（第５９条関係）
別表第二十二号
（第六十条関係）
区別
科目
時数（注１）
実施時期
場所
新規訓練
学科
海上無線通信制度
十八（注２）
毎年一月及び七月（注３）
東京
海上関係無線局の概要
義務船舶局等の無線設備の管理
海上無線通信の方法
実技
義務船舶局等の無線設備の管理
海上無線通信の方法
再訓練
学科
海上無線通信制度
三
総合通信局長が必要と認める時期及び場所
義務船舶局等の無線設備の管理
海上無線通信の方法
注
１
一時数は、五〇分とする。
２
証明の効力を失い、その失った日から二年を経過していない者については、十二時数に短縮することができる。
３
この実施時期のほか、臨時に行うことができる。
別表第二十三号
（第六十一条関係）
訓練の種別
科目
時数（注）
新規訓練
学科
海上無線通信制度
三以上
海上関係無線局の概要
二以上
義務船舶局等の無線設備の管理
二以上
海上無線通信の方法
二以上
実技
義務船舶局等の無線設備の管理
三以上
海上無線通信の方法
六以上
再訓練
学科
海上無線通信制度
一以上
義務船舶局等の無線設備の管理
一以上
海上無線通信の方法
一以上
注
一時数は五〇分とする。
別表第二十四号
（第七十一条関係）
講習の区分
科目
時間数（注１）
海上主任講習
無線設備の操作の監督（注２）
六時間以上
最新の無線工学
航空主任講習
無線設備の操作の監督（注２）
六時間以上
最新の無線工学
陸上主任講習
無線設備の操作の監督（注２）
六時間以上
最新の無線工学
注
１
随時受講型講習にあっては、同時受講型講習に相当する教育効果が得られる時間とする。
２
無線局の監督に際して、遵守しなければならない法令に関する事項を含む。
別表第二十五号様式
（第７３条関係）