前三号に掲げる周波数以外の周波数において毎メートル一五〇マイクロボルト
第六十二条
電力線搬送通信設備（広帯域電力線搬送通信設備を除く。）及び誘導式通信設備から発射される高調波、低調波又は寄生発射の強度は、搬送波に対して三〇デシベル以上低くなければならない。
第六十二条の二
誘導式読み書き通信設備から発射される高調波又は低調波の強度は、五〇マイクロワット以下でなければならない。
（電力線搬送通信設備の条件）
第六十三条
電力線搬送通信設備（広帯域電力線搬送通信設備を除く。）は、電力線に通ずる高周波電流によつて他の通信設備に混信を与えないように次の各号に適合していなければならない。
一
高周波電流を通ずる電力線の分岐点には、伝送特性の必要に応じ塞流線輪を入れること。
二
高周波電流を通ずる電力線の経路は、その附近に他の各種線路及び無線設備が少ないように定めること。
（誘導式通信設備の条件）
第六十四条
高周波電流を通ずる誘導式通信設備の線路は、他の通信設備に与える混信を防止するためできる限り他の電線路との結合がないものでなければならない。
（通信設備による混信等の防止）
第六十四条の二
電力線搬送通信設備、誘導式通信設備又は誘導式読み書き通信設備については、その設備によって副次的に発する電波又は高周波電流が、他の通信設備に継続的かつ重大な混信若しくは障害を与え、又は与えるおそれのあるときは、混信又は障害の除去のために必要な措置を講じなければならない。
第三節　通信設備以外の設備
（妨害波電圧等の許容値）
第六十五条
通信設備以外の高周波利用設備の電源端子における妨害波電圧並びに利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度又は電界強度の最大許容値は、別に告示するものを除き、次のとおりとする。
一
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設で使用されるもの
（１）
電源端子における妨害波電圧の最大許容値
周波数帯
最大許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（２）
当該設備から三メートルの距離における利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ未満
七九・九デシベル（医療用設備にあつては、四八・五デシベル）
一五〇ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ未満
三九デシベルから三デシベルまで　※
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（３）
当該設備から一〇メートルの距離における利用周波数による発射及び不要発射による電界強度の最大許容値
周波数帯
最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
三〇ＭＨｚ以上八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八四八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
四五デシベル
八一・八四八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
四五デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二五デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
三二デシベル
注
一
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものにあつては、当該設備から三メートルの距離において測定した値から一〇デシベルを減じた値をもつて測定値とすることができる。
二
平均値の最大許容値は、マグネトロンで駆動する装置にのみ適用する。この場合において、準尖頭値が最大許容値を超える場合であつても、当該許容値を超えた準尖頭値が測定された周波数における平均値が最大許容値以下のときは、最大許容値を満たしているものとみなす。
（４）
無変調搬送波状の妨害波を発生させ、四〇〇ＭＨｚを超える周波数で動作する設備の当該設備から三メートルの距離における利用周波数による発射及び不要発射による電界強度の最大許容値
周波数帯
尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
一ＧＨｚを超え一八ＧＨｚ以下
七〇デシベル
（５）
無変調搬送波状以外の変動妨害波を発生させ、四〇〇ＭＨｚを超える周波数で動作する設備の当該設備から三メートルの距離における利用周波数による発射及び不要発射による電界強度の最大許容値
周波数帯
尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
一ＧＨｚを超え二・三ＧＨｚ以下
九二デシベル
二・三ＧＨｚを超え二・四ＧＨｚ未満
一一〇デシベル
二・五ＧＨｚを超え五・七二五ＧＨｚ未満
九二デシベル
五・八七五ＧＨｚを超え一一・七ＧＨｚ未満
九二デシベル
一一・七ＧＨｚ以上一二・七ＧＨｚ以下
七三デシベル
一二・七ＧＨｚを超え一八ＧＨｚ以下
九二デシベル
（６）
四〇〇ＭＨｚを超える周波数で動作する設備の当該設備から三メートルの距離における不要発射による電界強度について、一、〇〇五ＭＨｚから二、三九五ＭＨｚまでの間及び二、五〇五ＭＨｚから一七、九九五ＭＨｚまで（五、七二〇ＭＨｚから五、八八〇ＭＨｚまでを除く。）の間において尖頭値が最も高い妨害波の周波数を中心として、一〇ＭＨｚ掃引した値の尖頭値の最大許容値
毎メートル六〇デシベルマイクロボルト
二
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備以外の設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設で使用されるもの
（１）
電源端子における妨害波電圧の最大許容値
周波数帯
最大許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（２）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度の最大許容値
ア
医療用設備
周波数帯
最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
当該設備から一〇メートルの距離における準尖頭値
当該設備から三メートルの距離における準尖頭値
一〇ｋＨｚ以上五二六・五ｋＨｚ未満
一七・一デシベル
四八・五デシベル
五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ未満
七・六デシベル
二八・五デシベル
一、六〇六・五ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ未満
四・一デシベル
一四・五デシベル
注
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものについてのみ、当該設備から三メートルの距離において測定することができる。
イ
医療用設備以外の設備
周波数帯
最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
当該設備から一〇メートルの距離における準尖頭値
当該設備から三メートルの距離における準尖頭値
一〇ｋＨｚ以上五二六・五ｋＨｚ未満
四八・五デシベル
七九・九デシベル
五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ未満
二八・五デシベル
四九・四デシベル
一、六〇六・五ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ未満
一四・五デシベル
二五デシベル
注
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものについてのみ、当該設備から三メートルの距離において測定することができる。
（３）
当該設備から一〇メートルの距離における利用周波数による発射及び不要発射による電界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注
その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものにあつては、当該設備から三メートルの距離において測定した値から一〇デシベルを減じた値をもつて測定値とすることができる。
三
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設以外の施設で使用され、試験場（設置場所を除く。以下同じ。）において試験を行うもの
（１）
電源端子における妨害波電圧の最大許容値
周波数帯
最大許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
定格入力電力が七五ｋＶＡ以下のもの
定格入力電力が七五ｋＶＡを超えるもの
準尖頭値
平均値
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
一〇〇デシベル
九〇デシベル
一三〇デシベル
一二〇デシベル
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
八六デシベル
七六デシベル
一二五デシベル
一一五デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下