ただし、第八十二条第一号から第三号までの規定によつて積雪時の構造計算をするに当たつては、長期に生ずる力に対する許容応力度は同表の数値に一・三を乗じて得た数値と、短期に生ずる力に対する許容応力度は同表の数値に〇・八を乗じて得た数値としなければならない。
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
１．１Ｆｃ／３
１．１Ｆｔ／３
１．１Ｆｂ／３
１．１Ｆｓ／３
２Ｆｃ／３
２Ｆｔ／３
２Ｆｂ／３
２Ｆｓ／３
この表において、Ｆｃ、Ｆｔ、Ｆｂ及びＦｓは、それぞれ木材の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める圧縮、引張り、曲げ及びせん断に対する基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
かた木で特に品質優良なものをしやち、込み
栓
せん
の類に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ前項の表の数値の二倍まで増大することができる。
３
基礎ぐい、水
槽
そう
、浴室その他これらに類する常時湿潤状態にある部分に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ前二項の規定による数値の七十パーセントに相当する数値としなければならない。
（鋼材等）
第九十条
鋼材等の許容応力度は、次の表一又は表二の数値によらなければならない。
一
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
種類
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
炭素鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
ボルト
黒皮
―
Ｆ／１．５
―
―
仕上げ
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２（Ｆが二四〇を超えるボルトについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
リベット鋼
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
ステンレス鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
ボルト
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／（１．５√３）
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
鋳鉄
Ｆ／１．５
―
―
―
この表において、Ｆは、鋼材等の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
二
種類
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度
短期に生ずる力に対する許容応力度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
圧縮
引張り
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
丸鋼
Ｆ／１．５
（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が二九五を超える場合には、二九五）
異形鉄筋
径二十八ミリメートル以下のもの
Ｆ／１．５
（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５
（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
径二十八ミリメートルを超えるもの
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５
（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
鉄線の径が四ミリメートル以上の溶接金網
―
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
―
Ｆ（ただし、床版に用いる場合に限る。）
Ｆ
この表において、Ｆは、表一に規定する基準強度を表すものとする。
（コンクリート）
第九十一条
コンクリートの許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、異形鉄筋を用いた付着について、国土交通大臣が異形鉄筋の種類及び品質に応じて別に数値を定めた場合は、当該数値によることができる。
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断
付着
圧縮
引張り
せん断
付着
Ｆ／３
Ｆ／３０
（Ｆが二一を超えるコンクリートについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
〇・七（軽量骨材を使用するものにあつては、〇・六）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、せん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の二倍（Ｆが二一を超えるコンクリートの引張り及びせん断について、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）とする。
この表において、Ｆは、設計基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
特定行政庁がその地方の気候、骨材の性状等に応じて規則で設計基準強度の上限の数値を定めた場合において、設計基準強度が、その数値を超えるときは、前項の表の適用に関しては、その数値を設計基準強度とする。
（溶接）
第九十二条
溶接継目ののど断面に対する許容応力度は、次の表の数値によらなければならない。
継目の形式
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
突合せ
Ｆ／１．５
Ｆ／（１．５√３）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
突合せ以外のもの
Ｆ／（１．５√３）
Ｆ／（１．５√３）
この表において、Ｆは、溶接される鋼材の種類及び品質に応じて国土交通大臣が定める溶接部の基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
（高力ボルト接合）
第九十二条の二
高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、次の表の数値によらなければならない。
種類
許容せん断応力度
長期に生ずる力に対する許容せん断応力度
短期に生ずる力に対する許容せん断応力度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
一面せん断
０．３Ｔ
ｏ
長期に生ずる力に対する許容せん断応力度の数値の一・五倍とする。
二面せん断
０．６Ｔ
ｏ
この表において、
Ｔ
ｏ
は、高力ボルトの品質に応じて国土交通大臣が定める基準張力（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
高力ボルトが引張力とせん断力とを同時に受けるときの高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、前項の規定にかかわらず、次の式により計算したものとしなければならない。
ｆ
ｓｔ
＝ｆ
ｓｏ
（１－（σ
ｔ
／Ｔ
ｏ
））
（この式において、ｆ
ｓｔ
、ｆ
ｓｏ
、σ
ｔ
及びＴ
ｏ
は、それぞれ次の数値を表すものとする。
ｆ
ｓｔ
この項の規定による許容せん断応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
ｆ
ｓｏ
前項の規定による許容せん断応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
σ
ｔ
高力ボルトに加わる外力により生ずる引張応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
Ｔ
ｏ
前項の表に規定する基準張力）
（地盤及び基礎ぐい）
第九十三条
地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力は、国土交通大臣が定める方法によつて、地盤調査を行い、その結果に基づいて定めなければならない。
ただし、次の表に掲げる地盤の許容応力度については、地盤の種類に応じて、それぞれ次の表の数値によることができる。
地盤
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方メートルにつきキロニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方メートルにつきキロニュートン）
岩盤
一、〇〇〇
長期に生ずる力に対する許容応力度のそれぞれの数値の二倍とする。
固結した砂
五〇〇
土丹盤
三〇〇
密実な
礫
れき
層
三〇〇
密実な砂質地盤
二〇〇
砂質地盤（地震時に液状化のおそれのないものに限る。）
五〇
堅い粘土質地盤
一〇〇
粘土質地盤
二〇
堅いローム層
一〇〇
ローム層
五〇
（補則）
第九十四条
第八十九条から前条までに定めるもののほか、構造耐力上主要な部分の材料の長期に生ずる力に対する許容応力度及び短期に生ずる力に対する許容応力度は、材料の種類及び品質に応じ、国土交通大臣が建築物の安全を確保するために必要なものとして定める数値によらなければならない。
第四款　材料強度
（木材）
第九十五条
木材の繊維方向の材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、第八十二条の五第二号の規定によつて積雪時の構造計算をするに当たつては、同表の数値に〇・八を乗じて得た数値としなければならない。
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
Ｆｃ
Ｆｔ
Ｆｂ
Ｆｓ