ハ（３）（二）の送信装置及びハただし書の規定において等価等方輻射電力の低下分を空中線電力で補う送信装置（周波数ホッピング方式を用いる送信装置及び送信を開始してから四秒以内に周波数切替えを行うハ（４）の送信装置を除く。）は、キャリアセンスを備え付けること。
チ
屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置（周波数ホッピング方式のものを除く。）にあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。
二
二、四七一ＭＨｚ以上二、四九七ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
ロ
通信方式は、スペクトル拡散方式を使用する単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
ハ
スペクトル拡散方式は、直接拡散方式、周波数ホッピング方式又は直接拡散及び周波数ホッピングの複合方式であること。
ニ
送信装置の送信電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が、一〇ミリワット以下であること。
ホ
送信空中線は、その絶対利得が二・一四デシベル以下であること。
ただし、実効輻射電力が、絶対利得二・一四デシベルの送信空中線に一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができるものとする。
ヘ
拡散帯域幅は、五〇〇ｋＨｚ以上であること。
ト
拡散率は、一〇以上であること。
チ
電気通信回線設備に接続するものは、他の無線局から発射される電波を検出し、混信を防止するための装置又は受信信号と拡散のための信号を演算し、信号レベルを検出することにより混信を防止するための装置を備え付けること。
リ
屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置にあつては、周波数ホッピング方式における周波数滞留時間は、〇・〇五秒以下とし、かつ、直接拡散との複合方式を除く周波数ホッピング方式を用いるものにあつては、〇・四秒に拡散率を乗じた時間内で任意の周波数での周波数滞留時間の合計が〇・四秒以下であること。
ヌ
屋外で使用する模型飛行機の無線操縦の用に供する送信装置（周波数ホッピング方式のものを除く。）にあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。
三
五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下又は五、四七〇ＭＨｚを超え五、七三〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
ロ
通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
ハ
搬送波の周波数は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
五、一八〇ＭＨｚ、五、二〇〇ＭＨｚ、五、二二〇ＭＨｚ、五、二四〇ＭＨｚ、五、二六〇ＭＨｚ、五、二八〇ＭＨｚ、五、三〇〇ＭＨｚ、五、三二〇ＭＨｚ、五、五〇〇ＭＨｚ、五、五二〇ＭＨｚ、五、五四〇ＭＨｚ、五、五六〇ＭＨｚ、五、五八〇ＭＨｚ、五、六〇〇ＭＨｚ、五、六二〇ＭＨｚ、五、六四〇ＭＨｚ、五、六六〇ＭＨｚ、五、六八〇ＭＨｚ、五、七〇〇ＭＨｚ又は五、七二〇ＭＨｚ
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
五、一九〇ＭＨｚ、五、二三〇ＭＨｚ、五、二七〇ＭＨｚ、五、三一〇ＭＨｚ、五、五一〇ＭＨｚ、五、五五〇ＭＨｚ、五、五九〇ＭＨｚ、五、六三〇ＭＨｚ、五、六七〇ＭＨｚ又は五、七一〇ＭＨｚ
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合（（５）に掲げる場合を除く。）
五、二一〇ＭＨｚ、五、二九〇ＭＨｚ、五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚ
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
五、二五〇ＭＨｚ又は五、五七〇ＭＨｚ
（５）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下であつて、次のいずれかの組合せにより二つの搬送波の周波数を同時に使用する場合
（一）
五、二一〇ＭＨｚ（五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの無線局が使用する場合を含む。）又は五、二九〇ＭＨｚ及び五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚ
（二）
五、五三〇ＭＨｚ及び五、六九〇ＭＨｚ
ニ
変調方式は、次のいずれかであること。
（１）
直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式（占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）のものに限り、五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用し自動車内に設置するものを除く。）
（２）
振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式若しくはパルス変調方式又はこれらの複合方式（いずれも占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）のものに限り、五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用し自動車内に設置するものを除く。）
（３）
直交周波数分割多重方式
ホ
信号伝送速度は、次のとおりであること。
占有周波数帯幅
信号伝送速度
ア　二〇ＭＨｚ以下
毎秒二〇メガビット以上
イ　二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
毎秒四〇メガビット以上
ウ　四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。）
毎秒八〇メガビット以上
エ　八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下
毎秒一六〇メガビット以上
オ　四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。）
毎秒一六〇メガビット以上
ヘ
送信バースト長は、八ミリ秒以下であること。
ト
送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。
送信装置
占有周波数帯幅
空中線電力（注）
ア　直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式を使用するもの
二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）
一〇ミリワット以下
イ　振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式若しくはパルス変調方式又はこれらの複合方式を使用するもの
二〇ＭＨｚ以下（五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、一八ＭＨｚ以下）
一〇ミリワット以下
ウ　直交周波数分割多重方式を使用するもの（エの項に掲げるものを除く。）
二〇ＭＨｚ以下
一〇ミリワット以下
二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
五ミリワット以下
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。）
二・五ミリワット以下
八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下
一・二五ミリワット以下
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。）
一・二五ミリワット以下
エ　直交周波数分割多重方式を使用するもの（自動車（道路交通法（昭和三十五年法律第百五号）第二条第一項第九号に規定する自動車であつて同法第三条の大型自動二輪車及び普通自動二輪車以外のものをいう。以下この号及び別表第三号２９（２）において同じ。）内に設置するものに限り、自動車内に設置するものから制御を受けるものを除く。）
二〇ＭＨｚ以下
二ミリワット以下
二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
一ミリワット以下
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下
〇・五ミリワット以下
注
アの項、ウの項及びエの項にあつては、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力とする。
チ
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次の表に掲げる値以下であること。
ただし、一の通信系における平均の空中線電力を三デシベル低下させる機能を具備しないもの（五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものを除く。）にあつては、同表に掲げる値に二分の一を乗じて得た値以下であること。
周波数帯
占有周波数帯幅
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
ア　五、一五〇ＭＨｚを超え五、三五〇ＭＨｚ以下（イの項に掲げるものを除く。）
二〇ＭＨｚ以下
一〇ミリワット
二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
五ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。）
二・五ミリワット
八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下
一・二五ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。）
一・二五ミリワット
イ　五、一五〇ＭＨｚを超え五、二五〇ＭＨｚ以下（自動車内に設置するものに限り、自動車内に設置するものから制御を受けるものを除く。）
二〇ＭＨｚ以下
二ミリワット
二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
一ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下
〇・五ミリワット
ウ　五、四七〇ＭＨｚを超え五、七三〇ＭＨｚ以下
二〇ＭＨｚ以下
五〇ミリワット
二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下
二五ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（３）に規定する場合に限る。）
一二・五ミリワット
八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下
六・二五ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。）
一・二五ミリワット
リ
直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりの搬送波の数が一以上であること。
ヌ
直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式は、次のいずれかであること。
（１）
拡散率が五以上となるもの
（２）
変調方式が変調信号の送信速度に等しい周波数の五倍以上の周波数帯域幅にわたつて掃引する信号を変調信号の送信の周期ごとに乗算させるもの
ル
隣接チャネル漏えい電力等は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が一八ＭＨｚ以下の場合