ただし、デジタル選択呼出装置による通信（以下「デジタル選択呼出通信」という。）及び狭帯域直接印刷電信による通信（以下「狭帯域直接印刷電信通信」という。）については、この限りでない。
２
無線電信通信においては、前項の略符号と同意義の他の語辞を使用してはならない。
ただし、航空、航空の準備及び航空の安全に関する情報を送信するための固定業務以外の固定業務においては、別に告示する略符号の使用を妨げない。
第十四条
無線電話による通信（以下「無線電話通信」という。）の業務用語には、別表第四号に定める略語を使用するものとする。
２
無線電話通信においては、前項の略語と同意義の他の語辞を使用してはならない。
ただし、別表第二号に定める略符号（「ＱＲＴ」、「ＱＵＭ」、「ＱＵＺ」、「
」、「
」、「ＴＴＴ」及び「ＸＸＸ」を除く。）の使用を妨げない。
３
海上移動業務又は航空移動業務の無線電話通信において固有の名称、略符号、数字、つづりの複雑な語辞等を一字ずつ区切つて送信する場合及び航空移動業務の航空交通管制に関する無線電話通信において数字を送信する場合は、別表第五号に定める通話表を使用しなければならない。
４
海上移動業務及び航空移動業務以外の業務の無線電話通信においても、語辞を一字ずつ区切つて送信する場合は、なるべく前項の通話表を使用するものとする。
５
海上移動業務及び海上移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際海事機関が定める標準海事航海用語を使用するものとする。
６
航空移動業務及び航空移動衛星業務の無線電話による国際通信においては、なるべく国際民間航空機関が定める略語及び符号を使用するものとする。
（送信速度等）
第十五条
無線電信通信の手送りによる通報の送信速度の標準は、一分間について次のとおりとする。
和文
七十五字
欧文暗語
十六語
欧文普通語
二十語
２
前項の送信速度は、空間の状態及び受信者の技倆その他相手局の受信状態に応じて調節しなければならない。
３
遭難通信、緊急通信又は安全通信に係る第一項の送信速度は、同項の規定にかかわらず、原則として、一分間について和文七十字、欧文十六語をこえてはならない。
第十六条
無線電話通信における通報の送信は、語辞を区切り、かつ、明りように発音して行なわなければならない。
２
遭難通信、緊急通信又は安全通信に係る前項の送信速度は、受信者が筆記できる程度のものでなければならない。
（昼間及び夜間を区別する時間）
第十七条
周波数の使用に関し昼間及び夜間を区別する時間は、告示する。
（無線電話通信に対する準用）
第十八条
無線電話通信の方法については、第二十条第二項の呼出しその他特に規定があるものを除くほか、この規則の無線電信通信の方法に関する規定を準用する。
２
航空移動業務の無線電話通信について前項の規定を適用する場合においては、第十九条の二第一項中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と、第二十一条第二項中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と、第二十三条第二項中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と、「二回以下」とあるのは「一回」と、同条第三項中「十分」とあるのは「海上移動業務の無線局と通信する航空機局に係る場合は五分」と、第二十九条第四項中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と、第三十八条中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と、第三十九条第三項中「海上移動業務」とあるのは「航空移動業務」と読み替えるものとする。
（通信方法の特例）
第十八条の二
無線局の通信方法については、この規則の規定によることが著しく困難であるか又は不合理である場合は、別に告示する方法によることができる。
第二節　無線電信通信の方法
（この節の規定の適用範囲）
第十九条
この節の規定は、無線電信通信（デジタル選択呼出通信及び狭帯域直接印刷電信通信を除く。）の一般的方法について定める。
（発射前の措置）
第十九条の二
無線局は、相手局を呼び出そうとするときは、電波を発射する前に、受信機を最良の感度に調整し、自局の発射しようとする電波の周波数その他必要と認める周波数によつて聴守し、他の通信に混信を与えないことを確かめなければならない。
ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信及び法第七十四条第一項に規定する通信を行なう場合並びに海上移動業務以外の業務において他の通信に混信を与えないことが確実である電波により通信を行なう場合は、この限りでない。
２
前項の場合において、他の通信に混信を与える虞があるときは、その通信が終了した後でなければ呼出しをしてはならない。
（呼出し）
第二十条
呼出しは、順次送信する次に掲げる事項（以下「呼出事項」という。）によつて行うものとする。
一
相手局の呼出符号
三回以下（海上移動業務にあつては二回以下）
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
三回以下（海上移動業務にあつては二回以下）
２
海上移動業務における呼出しは、呼出事項に引き続き、次に掲げる事項を順次送信して行うものとする。
一
第二十七条各号に掲げる事項（通常通信電波が呼出しに使用された電波と同一である場合を除く。）
二
「ＱＴＣ」及び通報を表す数字（必要がある場合に限る。）
三
通報の種類を表す略符号（必要がある場合に限る。）
四
呼出しの理由を示す略符号（必要がある場合に限る。）
五
ＱＳＧ？（必要がある場合に限る。）
六
Ｋ
（呼出しの反復及び再開）
第二十一条
海上移動業務における呼出しは、一分間以上の間隔をおいて二回反復することができる。
呼出しを反復しても応答がないときは、少なくとも三分間の間隔をおかなければ、呼出しを再開してはならない。
２
海上移動業務における呼出し以外の呼出しの反復及び再開は、できる限り前項の規定に準じて行うものとする。
（呼出しの中止）
第二十二条
無線局は、自局の呼出しが他の既に行われている通信に混信を与える旨の通知を受けたときは、直ちにその呼出しを中止しなければならない。
無線設備の機器の試験又は調整のための電波の発射についても同様とする。
２
前項の通知をする無線局は、その通知をするに際し、分で表わす概略の待つべき時間を示すものとする。
（応答）
第二十三条
無線局は、自局に対する呼出しを受信したときは、直ちに応答しなければならない。
２
前項の規定による応答は、順次送信する次に掲げる事項（以下「応答事項」という。）によつて行うものとする。
一
相手局の呼出符号
三回以下（海上移動業務にあつては二回以下）
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
一回
３
前項の応答に際して直ちに通報を受信しようとするときは、応答事項の次に「Ｋ」を送信するものとする。
但し、直ちに通報を受信することができない事由があるときは、「Ｋ」の代りに「
」及び分で表わす概略の待つべき時間を送信するものとする。
概略の待つべき時間が十分以上のときは、その理由を簡単に送信しなければならない。
４
前二項の場合において、受信上特に必要があるときは、自局の呼出符号の次に「ＱＳＡ」及び強度を表わす数字又は「ＱＲＫ」及び明瞭度を表わす数字を送信するものとする。
（通報の有無の通知）
第二十四条
呼出し又は応答に際して相手局に送信すべき通報の有無を知らせる必要があるときは、呼出事項又は応答事項の次に「ＱＴＣ」又は「ＱＲＵ」を送信するものとする。
２
前項の場合において、送信すべき通報の通数を知らせようとするときは、その通数を表わす数字を「ＱＴＣ」の次に送信するものとする。
（通報の連続送信）
第二十五条
通報を連続して送信しようとするときは、相手局の同意を求めなければならない。
この場合は、「ＱＳＧ？」を送信して行うものとする。
２
前項の連続送信に同意するときは、「ＱＳＧ（必要と認めるときは、一連続として受信しようとする通報の通数を示す数字を附する。）」を、拒絶するときは「ＱＳＧ　ＮＯ」を送信するものとする。
（不確実な呼出しに対する応答）
第二十六条
無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、その呼出しが反覆され、且つ、自局に対する呼出しであることが確実に判明するまで応答してはならない。
２
自局に対する呼出しを受信した場合において、呼出局の呼出符号が不確実であるときは、応答事項のうち相手局の呼出符号の代りに「ＱＲＺ？」を使用して、直ちに応答しなければならない。
（電波の変更）
第二十七条
混信の防止その他の事情によつて通常通信電波以外の電波を用いようとするときは、呼出し又は応答の際に呼出事項又は応答事項の次に左に掲げる事項を順次送信して通知するものとする。
ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第二号に掲げる事項の送信を省略することができる。
一
ＱＳＷ又はＱＳＵ
一回
二
用いようとする電波の周波数（又は型式及び周波数）
一回
三
？（「ＱＳＵ」を送信したときに限る。）
一回
第二十八条
前条の通知に同意するときは、応答事項の次に左に掲げる事項を順次送信するものとする。
一
ＱＳＸ
一回
二
Ｋ（直ちに通報を受信しようとする場合に限る。）
一回
２
前項の場合において、相手局の用いようとする電波の周波数（又は型式及び周波数）によつては受信ができないか又は困難であるときは、「ＱＳＸ」の代りに「ＱＳＵ」を、その電波の周波数（又は型式及び周波数）の代りに他の受信できる電波の周波数（又は型式及び周波数）を送信し、相手局の同意を得た後「Ｋ」を送信するものとする。
（通報の送信）
第二十九条
呼出しに対し応答を受けたときは、相手局が「