第一種特定設備（平底円筒形貯槽及び岩盤貯槽（水封機能により気密性を有する部分に限る。）を除く。）は、耐圧部分が十分な強度を有し、かつ、漏れがないことを確認するため、設計圧力の一・五倍以上の圧力で水その他の安全な液体を使用して耐圧試験を行うようにしなければならない。
ただし、その構造により液体を使用することが困難であると認められるときは、液体以外の方法で行うようにすることができる。
２
前項ただし書の規定により耐圧試験を行う場合は、設計圧力の一・二五倍以上の圧力で空気、窒素等の気体を使用しなければならない。
３
平底円筒形貯槽は、耐圧部分の強度及び漏れを確認するため、次に掲げる試験を行うようにしなければならない。
一
側板最下部の設計液頭圧に相当する水位の一・五倍以上の高さ（設計液面を超える場合は、設計液面）まで水を満たして行う水張試験
二
貯槽の貯蔵能力に相当する最高設計重量（内容物の比重が一・〇を超える場合は、一・〇として計算した重量）以上の重量の水を満たした上、気相部に空気、窒素等を用いて設計圧力の一・五倍以上の圧力を加えて行う耐圧試験
４
岩盤貯槽（水封機能により気密性を有する部分に限る。）は、耐圧部分の強度及び漏れを確認するため、適切な方法により試験を行うようにしなければならない。
５
第二種特定設備は、耐圧部分が十分な強度を有し、かつ、漏れがないことを確認するため、設計圧力の一・三倍に温度補正係数（設計温度における材料の許容引張応力に対する試験実施温度における材料の許容引張応力の割合をいう。以下同じ。）を乗じて得た圧力以上の圧力で水その他の安全な液体を使用して耐圧試験を行うようにしなければならない。
ただし、その構造により液体を使用することが困難であると認められるときは、液体以外の方法で行うようにすることができる。
６
前項ただし書の規定により耐圧試験を行う場合は、設計圧力の一・一倍に温度補正係数を乗じて得た圧力以上の圧力で空気、窒素等の気体を使用しなければならない。
（気密試験）
第三十五条
第一種特定設備（前条第二項の耐圧試験を行つたものを除く。）は、当該特定設備の気密性を確認するため、設計圧力以上の圧力による気密試験を行うようにしなければならない。
ただし、その構造により気密試験を行うことができない部分については、真空漏えい試験その他の気密性を検査する試験に代えることができる。
２
高圧ポリエチレンの製造に係る第一種特定設備は、前項の規定にかかわらず、エチレンを使用した常用の圧力以上の圧力による気密試験（保安を確保するために適切な措置を講じたものに限る。）を行うようにすることができる。
第三節　材料
第三十六条
特定設備の材料は、第十一条の規定によるほか、次項から第四項までの規定によらなければならない。
２
特定設備の材料は、表面に使用上有害な傷、打こん、腐食等の欠陥がないものでなければならない。
３
特定設備の耐圧部分の材料は、前項の規定によるほか、内部に使用上有害な空洞、介在物等の欠陥がないものでなければならない。
４
第二種特定設備の耐圧部分の材料は、前項の規定によるほか、最低設計金属温度（設計温度のうち最低の温度をいう。以下同じ。）において十分なじん性を有するものでなければならない。
第四節　加工
第三十七条
材料の切断、成形その他の加工（溶接を除く。以下この条において同じ。）は、第十二条及び第二十条から第二十三条までの規定によるほか、次項の規定によらなければならない。
２
加工は、次に定めるところにより行わなければならない。
一
材料の表面に使用上有害な傷、打こん、腐食等の欠陥がないこと。
二
材料の機械的性質を損なわないこと。
三
公差が適切であること。
四
使用上有害な歪みがないこと。
第五節　溶接
（溶接）
第三十八条
特定設備の溶接部は、第二十四条から第三十一条までの規定によるほか、次条から第四十二条までの規定によらなければならない。
（継手の仕上げ）
第三十九条
特定設備の溶接部であつて非破壊試験を行うものの表面は、滑らかであり、母材の表面より低くなく、かつ、母材の表面と段がつかないように仕上げなければならない。
この場合において、放射線透過試験を行うときは、突合せ溶接による溶接部の余盛りの高さは、当該試験を行うために支障のないように仕上げなければならない。
２
高張力鋼（最小引張強さが五百七十ニュートン毎平方ミリメートル以上の炭素鋼をいう。）を材料として使用する第一種特定設備の溶接部は、その内面の余盛りを削り取らなければならない。
ただし、応力除去のための熱処理を行うものにあつては、この限りでない。
３
層成胴の内筒又は層成材の長手継手に係る溶接部は、曲率に合せて滑らかに仕上げなければならない。
（機械試験基準）
第四十条
継手引張試験を行つた場合において、試験片の引張強さが常温における最小引張強さ以上であるとき（アルミニウム及びアルミニウム合金、銅及び銅合金、チタン及びチタン合金又は九パーセントニッケル鋼を母材とする溶接部であつて許容引張応力の値以下の値を許容引張応力として使用するものの試験片にあつては、第一種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の四倍の値、第二種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の三・五倍の値に対応する常温の引張強さを有するとき）は、これを合格とする。
２
前項の規定の適用については、試験片が母材の部分で切れた場合において、その引張強さが常温における最小引張強さの九十五パーセント以上であり、かつ、溶接部に欠陥がないときは、当該試験片は、合格したものとみなす。
３
曲げ試験を行つた場合において、試験片に有害な割れ等の欠陥がないときは、これを合格とする。
４
設計温度以下の温度で第一種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合（設計温度が零度未満の溶接部に限り、オーステナイト系ステンレス鋼及び非鉄金属に係るもの並びに母材の厚さが四・五ミリメートル未満のものを除く。）において、溶接金属部及び熱影響部についてそれぞれ三個の試験片（その幅が十ミリメートルのものに限る。ただし、試験板の寸法により試験片の幅を十ミリメートルとすることができない場合は、試験片の幅を縮小することができる。次項において同じ。）の吸収エネルギーが次の表一に掲げる母材の最小引張強さに対応する最小吸収エネルギーの欄に掲げる値（試験片の幅を縮小した場合にあつては、当該試験片の寸法に応じ次の表二に掲げる母材の厚さに応じた試験片の寸法に対応する係数を表一の値に乗じて得た値）以上であるときは、これを合格とする。
表一
母材の最小引張強さ　σ（単位　ニュートン毎平方ミリメートル）
最小吸収エネルギー（単位　ジュール）
３個の平均値
１個の最小値
σ≦４５０
１８
１４
４５０＜σ≦５２０
２０
１６
５２０＜σ≦６６０
２７
２０
６６０＜σ
２７
２７
表二
母材の厚さ　ｔ（単位　ミリメートル）
試験片の寸法（単位　ミリメートル）
係数
８．５≦ｔ＜１２
１０×７．５
０．７５
６≦ｔ＜８．５
１０×５
０．５０
ｔ＜６
１０×２．５
０．２５
５
第二種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部の双方又は一方についてそれぞれ三個の試験片の吸収エネルギー（試験片の幅を縮小した場合にあつては、当該試験片の吸収エネルギーの十倍の値を当該試験片の幅の値（単位　ミリメートル）で除して得たものとする。以下この項及び第四十二条第二項において同じ。）の平均値及び二個の試験片の吸収エネルギーの値がそれぞれ最小吸収エネルギー（次の図における母材の最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力ごとに溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーをいう。以下この項において同じ。）の値以上で、かつ、一個の試験片の吸収エネルギーの値が最小吸収エネルギーの三分の二の値以上であるときは、これを合格とする。
備考
一
最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力の値が二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル未満又は四百四十八ニュートン毎平方ミリメートルを超える場合における溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値は、それぞれ二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル又は四百四十八ニュートン毎平方ミリメートルにおける溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値とする。
二
最小降伏点又は最小〇・二パーセント耐力の値が二百六十二ニュートン毎平方ミリメートル以上四百四十八ニュートン毎平方ミリメートル以下の場合であつて図に掲げる値以外のときは、補間法により溶接部の厚さに対応する吸収エネルギーの値を求める。
６
第二種特定設備の溶接部について衝撃試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部の双方又は一方についてそれぞれ三個の試験片の横膨出の値が次の各号に掲げる母材の種類に応じ、当該各号に定める値以上であるときは、これを合格とする。
一
炭素鋼、低合金鋼及び九パーセントニッケル鋼
次の図における溶接部の厚さに対応する横膨出の値
二
高合金鋼
次のイ又はロに定める値
イ
最低設計金属温度が零下百九十六度以上のものにあつては、〇・三八ミリメートル
ロ
最低設計金属温度が零下百九十六度未満のものにあつては、〇・五三ミリメートル
７
第二種特定設備の溶接部について破壊じん性試験を行つた場合において、溶接金属部及び熱影響部についてそれぞれ二個の試験片の破壊じん性の値が百三十二メガパスカル平方根メートル以上であるときは、これを合格とする。
（非破壊試験基準）
第四十一条