一〇五
選択教科等に充てる授業時数
〇～一五
一五～五〇
四五～一〇五
総合的な学習の時間の授業時数
五〇～六五
七〇～一〇五
七〇～一三〇
備考
この表の授業時数の一単位時間は、五十分とする。
附則別表第四
（附則第四項第三号関係）
区分
第一学年
第二学年
第三学年
各教科の授業時数
数学
一四〇
一〇五
一四〇
理科
一〇五
一四〇
一四〇
選択教科等に充てる授業時数
〇～一五
一五～五〇
一〇～七〇
総合的な学習の時間の授業時数
五〇～六五
七〇～一〇五
七〇～一三〇
備考
この表の授業時数の一単位時間は、五十分とする。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
附　則
１
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
ただし、次の各号に掲げる規定は、当該各号に定める日から施行する。
一
第百二十六条及び第百三十条第二項の改正規定
平成二十三年四月一日
二
第百二十七条第一項及び第二項の改正規定並びに第百二十七条第三項を削る改正規定
平成二十四年四月一日
三
第八十一条、第八十三条、第百二十八条、別表第三及び別表第五の改正規定
平成二十五年四月一日
２
改正後の学校教育法施行規則（以下「新令」という。）別表第三の規定は、平成二十五年四月一日以降高等学校（中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部を含む。以下同じ。）に入学した生徒（新令第九十一条（新令第百十三条第一項及び第百三十五条第五項で準用する場合を含む。附則第四項及び第五項において同じ。）の規定により入学した生徒であって同日前に入学した生徒に係る教育課程により履修するものを除く。）に係る教育課程から適用する。
３
前項の規定により新令別表第三の規定が適用されるまでの高等学校の教育課程については、なお従前の例による。
４
平成二十一年四月一日から平成二十五年三月三十一日までの間に高等学校に入学した生徒（新令第九十一条の規定により入学した生徒であって平成二十一年三月三十一日までに入学した生徒に係る教育課程により履修するものを除く。）に係る教育課程についての平成二十一年四月一日から新令別表第三の規定が適用されるまでの間における改正前の学校教育法施行規則（以下「旧令」という。）別表第三の規定の適用については、同表（二）の表福祉の項中「福祉情報処理」とあるのは、「福祉情報処理、介護福祉基礎、コミュニケーション技術、生活支援技術、介護過程、介護総合演習、介護実習、こころとからだの理解、福祉情報活用」とする。
５
平成二十四年四月一日から平成二十五年三月三十一日までの間に高等学校に入学した生徒（新令第九十一条の規定により入学した生徒であって平成二十四年三月三十一日までに入学した生徒に係る教育課程により履修するものを除く。）に係る教育課程についての平成二十四年四月一日から新令別表第三の規定が適用されるまでの間における旧令別表第三の規定の適用については、旧令別表第三（一）の表数学の項中「数学基礎、数学Ⅰ」とあるのは「数学Ⅰ」と、「数学Ｃ」とあるのは「数学活用」とし、同表理科の項中「理科基礎、理科総合Ａ、理科総合Ｂ、物理Ⅰ、物理Ⅱ、化学Ⅰ、化学Ⅱ、生物Ⅰ、生物Ⅱ、地学Ⅰ、地学Ⅱ」とあるのは「科学と人間生活、物理基礎、物理、化学基礎、化学、生物基礎、生物、地学基礎、地学、理科課題研究」とし、旧令別表第三（二）の表理数の項中「理数数学探究」とあるのは「理数数学特論」と、「理数地学」とあるのは「理数地学、課題研究」とする。
６
平成二十一年四月一日から平成二十三年三月三十一日までの間における旧令第百二十六条及び第百三十条第二項の規定の適用については、旧令第百二十六条中「編成するものとする。」とあるのは「編成するものとする。ただし、第五学年及び第六学年においては、知的障害者である児童を教育する場合を除き、外国語活動を加えて編成することができる。」とし、旧令第百三十条第二項中「道徳」とあるのは「道徳、外国語活動」とする。
７
新令第百二十八条及び別表第五の規定は、平成二十五年四月一日以降特別支援学校の高等部に入学した生徒（新令第百三十五条第五項で準用する新令第九十一条の規定により入学した生徒であって同日前に入学した生徒に係る教育課程により履修するものを除く。）に係る教育課程から適用する。
８
前項の規定により新令第百二十八条及び別表第五の規定が適用されるまでの特別支援学校の高等部の教育課程については、なお従前の例による。
９
平成二十二年四月一日から平成二十五年三月三十一日までの間に特別支援学校の高等部に入学した生徒（新令第百三十五条第五項で準用する新令第九十一条の規定により入学した生徒であって平成二十二年三月三十一日までに入学した生徒に係る教育課程により履修するものを除く。）に係る教育課程についての平成二十二年四月一日から新令第百二十八条及び別表第五の規定が適用されるまでの間における旧令第百二十八条及び別表第五の規定の適用については、同条中「及び流通・サービス」とあるのは「、流通・サービス及び福祉」とし、旧令別表第五（一）の表保健理療の項中「課題研究」とあるのは「課題研究、保健理療情報活用」とし、同表理療の項中「課題研究」とあるのは「課題研究、理療情報活用」とし、同表理学療法の項中「課題研究」とあるのは「課題研究、理学療法情報活用」とし、旧令別表第五（二）の表理容・美容の項中「課題研究」とあるのは「課題研究、理容・美容情報活用」とし、同表「歯科技工」の項中「課題研究」とあるのは「課題研究、歯科技工情報活用」とする。
附　則
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十一年九月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、平成二十二年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十三年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十五年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十四年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十六年四月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この命令は、就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律の一部を改正する法律（以下「一部改正法」という。）の施行の日から施行する。
附　則
この省令は、学校教育法及び国立大学法人法の一部を改正する法律の施行の日（平成二十七年四月一日）から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令の規定は、次の各号に掲げる区分に応じ、それぞれ当該各号に定める日から施行する。
一
第五十条、第五十一条、第五十二条の三、第七十九条の五第一項、第百二十六条、別表第一及び別表第二の二の改正規定並びに次項の規定
平成三十年四月一日
二
第七十二条、第七十三条、第七十四条の三、第七十六条、第七十九条の五第二項、第百七条、第百二十七条、第百二十八条第二項、第百三十条第二項、別表第二、別表第二の三及び別表第四の改正規定
平成三十一年四月一日
（経過措置）
２
平成三十年四月一日から平成三十一年三月三十一日までの間における学校教育法施行規則第百三十条第二項の適用については、同項中「道徳」とあるのは「道徳（特別支援学校の小学部にあつては、特別の教科である道徳）」とする。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律の一部を改正する法律の施行の日（平成二十七年四月一日）から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、少年院法の施行の日（平成二十七年六月一日）から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十八年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十八年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十八年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十九年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十八年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成三十年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十九年四月一日から施行する。
附　則
この省令は、地域の自主性及び自立性を高めるための改革の推進を図るための関係法律の整備に関する法律の施行の日（平成二十九年四月一日）から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、平成三十二年四月一日から施行する。
ただし、次項及び附則第三項の規定は平成三十年四月一日から施行する。
２
平成三十年四月一日から平成三十二年三月三十一日までの間、小学校の各学年における外国語活動の授業時数及び総授業時数は、学校教育法施行規則別表第一の規定にかかわらず、附則別表第一に定める外国語活動の授業時数及び総授業時数を標準とする。
ただし、同表に定める外国語活動の授業時数の授業の実施のために特に必要がある場合には、総合的な学習の時間の授業時数及び総授業時数から十五を超えない範囲内の授業時数を減じることができることとする。
３