前項の通報の送信は、第二十条及び第二十九条第二項の規定にかかわらず、第六十三条第二項第一号の（１）から（５）までの事項に引き続き次の事項を順次送信して行うものとする。
一
ＴＦＣ
二回
二
通報（各通報ごとに相手局の呼出符号二回を前置する。）
二回
３
第一項の通報の送信を行う一般海岸局は、同項の時刻において送信すべき通報がないときは、同項の電波により、第六十三条第三項各号の事項を順次送信してその旨を第一項の船舶局に通知しなければならない。
（後回受信証の送信）
第六十六条の三
前条の通報を受信した船舶局は、できる限りすみやかに、その通報を送信した海岸局に、直接又は他の船舶局を経由し、若しくは他の適宜の方法によつて、受信証を送信しなければならない。
（医事通信）
第六十七条
船舶局は、医師の乗り組んでいる船舶の船舶局（外国の船舶局を除く。）を呼び出そうとするときは、左の事項を順次送信して行うものとする。
一
ＭＤＣ
三回
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
三回以下
四
Ｋ
一回
２
第二十三条の規定は、前項の呼出しに対する応答に準用する。
３
医事通報を送信しようとするときは、「ＭＤＣ」を前置して行うものとする。
（船名による呼出し）
第六十八条
海岸局は、呼出符号が不明な船舶局を呼び出す必要があるときは、呼出符号の代りにその船名を送信することができる。
（呼出符号又は「ＣＱ」等の連続送信の禁止）
第六十九条
海上移動業務においては、連絡を維持するための呼出符号又は「ＣＱ」等を送信してはならない。
ただし、海岸局において短波帯の周波数の電波を使用する場合であつて、総務大臣が特にその必要があると認めたときは、この限りでない。
（通報の同時送信の禁止）
第六十九条の二
一の無線局にあてる一の通報は、同時に二以上の周波数の電波により送信してはならない。
ただし、第六十六条の二第二項の規定に従つて通報を送信する場合は、この限りでない。
（通過番号）
第七十条
船舶局は、海岸局に通報を送信するときは、特に必要がないと認める場合を除く外、海岸局別に、毎日更新する通過番号を附するものとする。
第三節　遭難通信、緊急通信及び安全通信
第一款　通則
（使用電波）
第七十条の二
海上移動業務における遭難通信、緊急通信又は安全通信は、次の各号に掲げる場合にあつては、それぞれ当該各号に掲げる電波を使用して行うものとする。
ただし、遭難通信を行う場合であつて、これらの周波数を使用することができないか又は使用することが不適当であるときは、この限りでない。
一
デジタル選択呼出装置を使用する場合
Ｆ一Ｂ電波二、一八七・五ｋＨｚ、四、二〇七・五ｋＨｚ、六、三一二ｋＨｚ、八、四一四・五ｋＨｚ、一二、五七七ｋＨｚ若しくは一六、八〇四・五ｋＨｚ又はＦ二Ｂ電波一五六・五二五ＭＨｚ
二
デジタル選択呼出通信に引き続いて狭帯域直接印刷電信装置を使用する場合
Ｆ一Ｂ電波二、一七四・五ｋＨｚ、四、一七七・五ｋＨｚ、六、二六八ｋＨｚ、八、三七六・五ｋＨｚ、一二、五二〇ｋＨｚ又は一六、六九五ｋＨｚ
三
デジタル選択呼出通信に引き続いて無線電話を使用する場合
Ｊ三Ｅ電波二、一八二ｋＨｚ、四、一二五ｋＨｚ、六、二一五ｋＨｚ、八、二九一ｋＨｚ、一二、二九〇ｋＨｚ若しくは一六、四二〇ｋＨｚ又はＦ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚ
四
船舶航空機間双方向無線電話を使用する場合（遭難通信及び緊急通信を行う場合に限る。）
Ａ三Ｅ電波一二一・五ＭＨｚ
五
無線電話を使用する場合（第三号及び第四号に掲げる場合を除く。）
Ａ三Ｅ電波二七、五二四ｋＨｚ若しくはＦ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚ又は通常使用する呼出電波
２
海上移動業務において、無線電話を使用して医事通報に係る緊急呼出しを行つた場合における当該医事通報の送信又は既に送信した緊急通報の再送信は、前項の規定にかかわらず、通常通信電波により行うものとする。
３
海上移動業務において、モールス無線電信又は無線電話を使用して安全通報を送信する場合（デジタル選択呼出通信に引き続いて送信する場合を除く。）は、第一項の規定にかかわらず、通常通信電波により行うものとする。
ただし、Ａ三Ｅ電波二七、五二四ｋＨｚにより安全呼出しを行つた場合においては、当該電波によることができる。
（責任者の命令等）
第七十一条
船舶局における遭難警報若しくは遭難警報の中継の送信、遭難呼出し（第七十八条第九項の呼出し（第八十二条第四項において準用する場合を含む。）を含む。第七十三条第一項第一号、第七十七条第一項、第八十一条及び第八十一条の七第一項において同じ。）、遭難通報の送信、第七十八条の二第一項及び第二項に規定する通報の送信、緊急通報の告知の送信又は緊急呼出しは、その船舶の責任者の命令がなければ行うことができない。
船舶地球局における遭難警報又は遭難警報の中継の送信及び遭難自動通報局における遭難警報の送信又は第七十八条の二第二項に規定する通報の送信についても同様とする。
２
海岸局における緊急通報の告知の送信又は緊急呼出しは、国又は地方公共団体等責任ある機関の要求があつた場合又はそれらの承認を得た場合でなければ行なうことができない。
ただし、船舶局から受信した緊急通報に関して緊急通報の告知の送信若しくは緊急呼出しを行なう場合は、この限りでない。
（遭難通信に対する協力）
第七十二条
遭難通信を受信したすべての無線局は、この節に規定するもののほか、応答、傍受その他遭難通信のため最善の措置をしなければならない。
（警急信号）
第七十三条
警急信号は、次の各号に掲げる通信を行う場合に限り、使用するものとする。
一
遭難呼出し又は遭難通報
二
乗客又は乗組員が船外へ転落した場合において、他の船舶に救助を求めるための緊急呼出し（緊急信号の送信のみでは目的が達せられないと認められるときに限る。）
２
警急信号の構成は、別表第七号に定めるとおりとする。
３
警急信号を受信した無線局は、それに続く通信を妨害するおそれのある電波の発射を直ちに中止しなければならない。
（注意信号）
第七十三条の二
Ａ三Ｅ電波二七、五二四ｋＨｚにより次の各号に掲げる通信を行う場合には、呼出しの前に注意信号を送信することができる。
一
遭難通信、緊急通信又は安全通信
二
第五十八条第三項第四号に規定する通信
２
前項の注意信号は、二、一〇〇ヘルツの可聴周波数による五秒間の一音とする。
（電波の継続発射）
第七十四条
船舶に開設する無線局は、その船舶が遭難した場合において、その船体を放棄しようとするときは、事情の許す限り、その送信設備を継続して電波を発射する状態に置かなければならない。
第二款　遭難通信
（遭難警報の送信）
第七十五条
船舶が遭難した場合に船舶局がデジタル選択呼出装置を使用して行う遭難警報は、施行規則別図第一号１に定める構成のものを送信して行うものとする。
この場合において、この送信は、五回連続して行うものとする。
２
船舶が遭難した場合に船舶地球局が行う遭難警報は、施行規則別図第二号に定める構成のものを送信して行うものとする。
３
船舶が遭難した場合に、衛星非常用位置指示無線標識を使用して行う遭難警報は、施行規則別図第五号に定める構成のものを送信して行うものとする。
４
無線局は、誤つて遭難警報を送信した場合は、直ちにその旨を海上保安庁へ通報しなければならない。
５
船舶局は、デジタル選択呼出装置を使用して誤つた遭難警報を送信した場合は、当該遭難警報の周波数に関連する第七十条の二第一項第三号に規定する周波数の電波を使用して、無線電話により、次に掲げる事項を順次送信して当該遭難警報を取り消す旨の通報を行わなければならない。
一
各局
三回
二
こちらは
一回
三
遭難警報を送信した船舶の船名
三回
四
自局の呼出符号又は呼出名称
一回
五
海上移動業務識別
一回
六
遭難警報取消し
一回
七
遭難警報を発射した時刻（協定世界時であること。）
一回
６
船舶局は、前項に掲げる遭難警報の取消しを行つたときは、当該取消しの通報を行つた周波数によつて聴守しなければならない。
（遭難呼出し及び遭難通報の送信順序）
第七十五条の二
無線電話により遭難通報を送信しようとする場合には、次の各号の区別に従い、それぞれに掲げる事項を順次送信して行うものとする。
ただし、特にその必要がないと認める場合又はそのいとまのない場合には、第一号の事項を省略することができる。
一
警急信号
二
遭難呼出し
三
遭難通報
（遭難呼出し）
第七十六条
遭難呼出しは、無線電話により、次の各号の区別に従い、それぞれに掲げる事項を順次送信して行うものとする。
一
メーデー（又は「遭難」）
三回
二
こちらは
一回
三
遭難している船舶の船舶局（以下「遭難船舶局」という。）の呼出符号又は呼出名称
三回
２
遭難呼出しは、特定の無線局にあててはならない。
（遭難通報）
第七十七条
遭難呼出しを行なつた無線局は、できる限りすみやかにその遭難呼出しに続いて、遭難通報を送信しなければならない。
２
遭難通報は、無線電話により次の事項を順次送信して行うものとする。
一
「メーデー」又は「遭難」
二
遭難した船舶又は航空機の名称又は識別
三
遭難した船舶又は航空機の位置、遭難の種類及び状況並びに必要とする救助の種類その他救助のため必要な事項
３
前項第三号の位置は、原則として経度及び緯度をもつて表わすものとする。
但し、著名な地理上の地点からの真方位及び海里で示す距離によつて表わすことができる。
（他の無線局の遭難警報の中継の送信等）
第七十八条