信号対雑音比を六デシベルとするために必要な受信機入力電圧が、一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされたものの場合において、一〇マイクロボルト以下
一信号選択度
通過帯域幅
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を受信装置の最大感度の点から六デシベル高い値で加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの幅が割当周波数から当該割当周波数の（±）〇・〇〇五パーセント（オフセツト・キヤリアを受信する場合は、割当周波数から（±）八ｋＨｚ）以上
減衰量
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの当該受信機入力電圧の四〇デシベル低下の帯域幅が（±）一七ｋＨｚ以内、六〇デシベル低下の帯域幅が（±）二五ｋＨｚ以内
スプリアス・レスポンス
六〇デシベル以上
実効選択度
混変調特性
二〇マイクロボルト以上五〇〇マイクロボルト以下の希望波入力電圧を加えた状態の下で、希望波から五〇ｋＨｚ以上離れ、かつ、一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた一〇ミリボルトの妨害波（周波数は、一〇〇ＭＨｚ以上一五六ＭＨｚ以下とする。）を加えた場合において、混変調による受信機出力が定格出力に比して（－）一〇デシベル以下
感度抑圧効果
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた二〇マイクロボルトの希望波入力電圧を加えた状態の下で次に掲げる妨害波を加えた場合において、受信機出力の信号対雑音比が六デシベル以上
一　スプリアス・レスポンス周波数及び一〇〇ＭＨｚ以上一五六ＭＨｚ以下の周波数（希望波から二五ｋＨｚ以内のものを除く。）で受信機入力電圧が一〇ミリボルトのもの
二　二五ｋＨｚ以上一、二一五ＭＨｚ以下の周波数（スプリアス・レスポンス周波数及び一〇〇ＭＨｚ以上一五六ＭＨｚ以下のものを除く。）で受信機入力電圧が二〇〇ミリボルトのもの
総合周波数特性
一　変調周波数三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツまでにおいて、六デシベル以内
二　オフセツト・キヤリアを受信する場合は一によるほか、変調周波数が二、五〇〇ヘルツを超える場合において、変調周波数ごとに減衰（変調周波数が五、〇〇〇ヘルツにおいて、一、〇〇〇ヘルツのときの出力に比して（－）一八デシベル以下）すること。
自動音量調整装置の特性
一　一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を一〇マイクロボルトから一〇ミリボルトまで変化させた場合において、可聴周波数の出力の変化が一〇デシベル以内
二　一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を瞬時に二〇〇ミリボルトから一〇マイクロボルトに変化させたとき可聴周波数の出力が定常状態の出力に比して（±）三デシベルの値になるまでの時間が〇・二五秒以内
三　送信から受信（受信機入力電圧は、一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた一〇マイクロボルトのものとする。）に切り替えたとき可聴周波数の出力が定常状態の出力に比して（±）三デシベルの値になる時間が〇・二五秒以内
利得
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた二〇マイクロボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、定格出力に比して（－）一〇デシベル以上の出力が生ずること。
出力の制御
出力を四〇デシベル以上減衰できること（出力レベルの制御器を有するものに限る。）
総合
歪
ひずみ
及び雑音
一　三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツまでの周波数で八五パーセント変調をされた一〇ミリボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、定格出力とその中に含まれる不要成分との比が一二デシベル以上
二　三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツまでの周波数で三〇パーセント変調をされた一〇ミリボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、出力が定格出力に比して（±）一〇デシベル以内のとき、当該出力とその中に含まれる不要成分との比が一六・五デシベル以上
雑音レベル
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた二〇〇マイクロボルトから一〇ミリボルトまでの受信機入力電圧を加えた場合において、定格出力を得ることができるように利得を調整したとき、無変調時の出力が定格出力の二五デシベル以下
２
航空機局の一一八ＭＨｚから一四二ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ａ二Ｄ電波を使用するものにおいては、前項に掲げる条件によるほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
３
航空機局の一一八ＭＨｚから一四二ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ａ三Ｅ電波を使用する周波数間隔が八・三三ｋＨｚのものは、その航空機の航行中における通常の状態において、第一項各号の表（第一号の表信号対雑音比の項を除く。）に定める条件に適合するものであるほか、送信装置における信号対雑音比は、一、〇〇〇ヘルツの周波数で七〇パーセント変調をした場合において、三五デシベル以上でなければならない。
４
航空機局の一一八ＭＨｚから一三七ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ｇ一Ｄ電波を使用するものは、その航空機の航行中における通常の状態において、次の各号に定める条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置
区別
条件
変調方式
差動八相位相変調
送信速度
毎秒三一、五〇〇ビット（許容偏差は百万分の五〇とする。）
隣接チャネル漏えい電力
一　搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）八ｋＨｚ帯域内に輻射される電力は一六マイクロワット以下
二　別図第四号の十一に示す許容値を超えないものであること。
二
受信装置
区別
条件
感度
空中線の利得が二・一五デシベル、給電線の損失が三デシベルの場合において、誤り訂正後におけるビット誤り率が〇・〇一パーセントとなるときの受信入力レベルが（－）九四デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下
実効選択度
空中線の利得が二・一五デシベル、給電線の損失が三デシベル、希望波の受信入力レベルが（－）八八デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の状態の下で、次に掲げる妨害波（振幅変調又は差動八相位相変調されたものに限る。）を加えた場合において、誤り訂正後におけるビット誤り率が〇・〇一パーセント以下
一　希望波との周波数差が二五ｋＨｚ以上一〇〇ｋＨｚ未満の周波数で受信入力レベルが（－）四八デシベルのもの（一ミリワットを〇デシベルとする。）
二　希望波との周波数差が一〇〇ｋＨｚ以上の周波数で受信入力レベルが（－）二八デシベルのもの（一ミリワットを〇デシベルとする。）
三
空中線は、その発射する電波の偏波面が垂直となるものであること。
四
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に合致すること。
（航空機用救命無線機）
第四十五条の十二の二
航空機用救命無線機は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
航空機に固定され、容易に取り外せないものを除き、小型かつ軽量であつて、一人で容易に持ち運びができること。
ロ
水密であること。
ハ
海面に浮き、横転した場合に復元すること、救命浮機等に係留することができること（救助のため海面で使用するものに限る。）。
ニ
筐
きよう
体に黄色又は橙色の彩色が施されていること。
ホ
電源として独立の電池を備え付けるものであり、かつ、その電池の有効期限を明示してあること。
ヘ
筐
きよう
体の見やすい箇所に取扱方法その他注意事項を簡明に表示してあること。
ト
取扱いについて特別の知識又は技能を有しない者にも容易に操作できるものであること。
チ
不注意による動作を防ぐ措置が施されていること。
リ
電波が発射されていることを警告音、警告灯等により示す機能を有すること（救助のため海面において一二一・五ＭＨｚの周波数の電波のみを使用するものを除く。）。
ヌ
別に告示する墜落加速度感知機能の要件に従い、墜落等の衝撃により自動的に無線機が作動すること。
また、手動操作によつても容易に無線機が動作すること（救助のため海面で使用するものを除く。）。
ル
通常起こり得る温度の変化又は振動若しくは衝撃があつた場合においても、支障なく動作すること。
二
送信設備の条件
イ
一二一・五ＭＨｚ又は二四三ＭＨｚの周波数の電波を使用する送信装置は、次に掲げる条件に適合すること。
（１）
使用する電波の型式は、Ａ三Ｘであること。
ただしＡ三Ｅ電波を併せ具備することを妨げない。
（２）
空中線電力は五〇ミリワツト以上で四十八時間の期間以上連続して運用できるものであること。
（３）
Ａ三Ｘ電波を使用する場合の変調周波数は、三〇〇ヘルツから一、六〇〇ヘルツまでの間の任意の七〇〇ヘルツ以上の範囲を毎秒二ないし四回の割合で低い方向に変化するものであること。
（４）
空中線は、専用の単一型のものであつて、その指向特性が水平面無指向性であり、かつ、その発射する電波の偏波面が垂直となるものであること。
ロ
四〇六ＭＨｚから四〇六・一ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する送信装置は、次に掲げる条件に適合すること。
（１）
使用する電波の型式は、Ｇ一Ｂであること。
（２）
第四十五条の二第一項第二号イ及び同項第三号イに規定する条件に適合すること。
（３）
（１）及び（２）の規定によるほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
第四十五条の五第一項及び第四十五条の八の規定は、航空機用救命無線機には、適用しない。
（航空機用携帯無線機）
第四十五条の十二の三