これらの式において、Ｒｓ、Ｎ、Ｕ、φ、Ｃ、ｌ１及びＴは、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｒｓ　単位幅当たりの滑り抵抗力（単位　一メートルにつき重量トン）
Ｎ　円形滑り面上の各分割部分に作用する荷重の単位幅当たりの垂直分力（単位　一メートルにつき重量トン）
Ｕ　円形滑り面上の各分割部分に作用する荷重の単位幅当たりの間げき圧（単位　一メートルにつき重量トン）
φ　円形滑り面上の各分割部分の材料の内部摩擦角（単位　度）
Ｃ　円形滑り面上の各分割部分の材料の粘着力（単位　一平方メートルにつき重量トン）
ｌ１　円形滑り面上の各分割部分の長さ（単位　メートル）
Ｔ　円形滑り面上の各分割部分に作用する荷重の単位幅当たりの接線分力（単位　一メートルにつき重量トン）
３
フィルダムの堤体は、第一条第一項に規定する場合において、浸潤線がダムの堤体の下流側の
法
のり
面と交わらない構造とするものとする。
４
フィルダムのしゃ水壁は、次の各号に定めるところによるものとする。
一
しゃ水壁の材料は、土質材料その他不透水性のものであること。
二
しゃ水壁の高さは、令第五条の規定による値以上であること。
三
しゃ水壁及びこれと基礎地盤との接合部は、貫孔作用が生じないものであること。
５
基礎地盤から堤頂までの高さが三十メートル以上で、かつ、その堤体がおおむね均一の材料によるフィルダムの構造は、第一項及び第三項の規定によるほか、堤体の材料及び設計等について類似のダムに用いられた適切な工学試験又は計算等に基づき安全の確認されたものとする。
６
フィルダムには、ダムの堤体の点検、修理等のため貯水池の水位を低下させることができる放流設備を設けるものとする。
（ダムのゲートに作用する荷重）
第十一条
令第十一条に規定するダムのゲートに作用する荷重のうち、ゲートの自重、貯留水による静水圧の力、貯水池内に
堆
たい
積する泥土による力、地震時におけるゲートの慣性力及び地震時における貯留水による動水圧の力については、第三条から第七条までの規定を準用する。
この場合において、これらの規定中「ダムの堤体」とあるのは、「ダムのゲート」と読み替えるものとする。
２
ダムのゲートに作用する荷重としては、次の表の中欄に掲げる区分に応じ、同表の下欄に掲げるものを採用するものとする。
項
区分
荷重
一
地震時以外の時
Ｗ、Ｐ、Ｐｅ、Ｐｉ、Ｐ０
二
地震時
Ｗ、Ｐ、Ｐｅ、Ｐｉ、Ｉ、Ｐｄ
備考
この表において、Ｗ、Ｐ、Ｐｅ、Ｐｉ、Ｉ、Ｐｄ及びＰ０は、それぞれ次の荷重を表すものとする。
Ｗ　ゲートの自重
Ｐ　貯留水による静水圧の力
Ｐｅ　貯水池内に
堆
たい
積する泥土による力
Ｐｉ　貯留水の氷結時における力
Ｉ　地震時におけるゲートの慣性力
Ｐｄ　地震時における貯留水による動水圧の力
Ｐ０　ゲートの開閉によつて生ずる力
３
前項の表において採用する荷重によりダムのゲートに生ずる応力は、適切な工学試験の結果に基づき定める許容応力を超えてはならないものとする。
（ダムの越流型洪水吐きのゲート等の構造）
第十二条
越流型洪水吐きの引上げ式ゲートの最大引上げ時におけるゲートの下端及び越流型洪水吐きに附属して設けられる橋、巻上げ機その他の堤頂構造物は、設計洪水位において放流されることとなる流量の流水の越流水面から一・五メートル以上の距離を置くものとする。
２
ダム設計洪水流量の流水が洪水吐きを流下する場合における越流水深が二・五メートル以下であるダムに関する前項の規定の適用については、同項中「一・五メートル」とあるのは、「一・〇メートル」とする。
（ダムの越流型洪水吐きの越流部の幅の特例）
第十二条の二
越流型洪水吐きを有するダムの上流における堤防（計画横断形が定められている場合には、計画堤防を含む。）の高さが当該ダムの設計洪水位以上非越流部の高さ以下である場合においては、第十七条から第十九条までの規定を当該ダムの洪水吐きについて準用する。
この場合において、これらの規定中「可動部」とあるのは、「越流型洪水吐き」と、「径間長」とあるのは、「越流部の幅（洪水吐きの越流部が門柱、橋脚等によつて分割されているときは、分割されたそれぞれの越流部の幅をいう。）」と、第十七条及び第十九条中「径間長に応じた径間数」とあるのは、「当該越流部の幅に応じた越流部の数」と、第十九条中「可動
堰
ぜき
」とあるのは、「ダム」と読み替えるものとする。
（貯水池に沿つて設置する樹林帯の構造）
第十三条
令第十六条の貯水池に沿つて設置する樹林帯の構造は、成木に達したときの樹木の樹冠投影面積を樹林帯を設置する土地の区域の面積で除した値が十分の八以上であるものとする。
（高規格堤防の構造計算）
第十三条の二
高規格堤防及びその地盤に関する構造計算は、河道内の水位が次に掲げる場合及び河道内の水位が高規格堤防設計水位以下で、かつ、水位が急速に低下する場合における荷重を採用して行うものとする。
一
平水位である場合
二
計画高水位である場合
三
高規格堤防設計水位である場合
２
高規格堤防の構造計算は、高規格堤防の表
法
のり
肩から令第二十一条第一項及び第二項の規定による天端幅の部分より堤内地側の部分の敷地である土地が、通常の利用に供することができるものであるものとして行うものとする。
（高規格堤防の構造計算に用いる設計震度）
第十三条の三
高規格堤防及びその地盤の滑りに関する構造計算に用いる設計震度は、第二条第四項の強震帯地域、中震帯地域及び弱震帯地域の区分に応じ、それぞれ〇・一五、〇・一二及び〇・一〇とする。
２
高規格堤防の地盤の液状化に関する構造計算に用いる高規格堤防の表面における設計震度は、前項に規定する値に一・二五を乗じて得た値とする。
３
河道内の水位が平水位を超え計画高水位以下である場合は、高規格堤防及びその地盤の構造計算に用いる設計震度は、前二項に規定する値の二分の一の値とすることができる。
（高規格堤防に作用する荷重）
第十三条の四
第三条、第四条第一項及び第六条の規定は、高規格堤防及びその地盤に作用する荷重について準用する。
この場合において、第三条及び第四条第一項中「ダムの堤体」とあるのは、「高規格堤防」と、第四条第一項中「貯留水」とあるのは、「河道内の流水」と、「次の表の中欄に掲げる区分に応じ、同表の下欄に掲げる水位」とあるのは、「河道内の流水の水位」と、第六条中「ダムの堤体」とあるのは、「高規格堤防及びその地盤」と、「第二条第一項又は第二項の規定により定めた設計震度」とあるのは、「第十三条の三第一項に規定し、又は同条第三項の規定により定めた設計震度」と読み替えるものとする。
２
令第二十二条の二の越流水によるせん断力は、高規格堤防と越流水との接触面において作用するものとし、次の式によつて計算するものとする。
τ＝Ｗ０ｈｓＩｅ
この式においてτ、Ｗ０、ｈｓ及びＩｅは、それぞれ次の数値を表すものとする。
τ　越流水によるせん断力（単位　一平方メートルにつき重量トン）
Ｗ０　水の単位体積重量（単位　一立方メートルにつき重量トン）
ｈｓ　高規格堤防の表面における越流水の水深（単位　メートル）
Ｉｅ　越流水のエネルギー勾配
（高規格堤防の安定性）
第十三条の五
高規格堤防は、第十三条の二第一項に規定する場合において、河道内の流水による洗掘に対し、必要な抵抗力を有するものとし、かつ、河道内の水位が高規格堤防設計水位である場合において、越流水によるせん断力による洗掘に対し、必要なせん断抵抗力を有するものとする。
２
高規格堤防は、第十三条の二第一項に規定する場合において、高規格堤防の内部及び高規格堤防の地盤面の付近における滑りに対し、必要な滑り抵抗力を有するものとする。
３
第十条第二項の規定は、前項の滑り抵抗力について準用する。
４
高規格堤防は、第十三条の二第一項に規定する場合において、浸潤線が高規格堤防の裏側の表面と交わらない構造とするものとし、かつ、高規格堤防の地盤面の付近における浸透に対し、必要な抵抗力を有するものとする。
５
高規格堤防の地盤は、河道内の水位が計画高水位以下である場合において、地震時の液状化に対し、必要な抵抗力を有するものとする。
（堤防の側帯）
第十四条
令第二十四条に規定する側帯は、次の各号に掲げる種類に応じ、それぞれ当該各号に定めるところにより設けるものとする。
一
第一種側帯
旧川の締切箇所、漏水箇所その他堤防の安定を図るため必要な箇所に設けるものとし、その幅は、一級河川の指定区間外においては五メートル以上、一級河川の指定区間内及び二級河川においては三メートル以上とすること。
二
第二種側帯
非常用の土砂等を備蓄するため特に必要な箇所に設けるものとし、その幅は、五メートル以上で、かつ、堤防敷（側帯を除く。）の幅の二分の一以下（二十メートル以上となる場合は、二十メートル）とし、その長さは、おおむね長さ十メートルの堤防の体積（百立方メートル未満となる場合は、百立方メートル）の土砂等を備蓄するために必要な長さとすること。
三
第三種側帯
環境を保全するため特に必要な箇所に設けるものとし、その幅は、五メートル以上で、かつ、堤防敷（側帯を除く。）の幅の二分の一以下（二十メートル以上となる場合は、二十メートル）とすること。
（堤防に沿つて設置する樹林帯の構造）
第十四条の二
令第二十六条の二の堤防に沿つて設置する樹林帯の構造は、堤内の土地にある樹林帯にあつては、成木に達したときの胸高直径が三十センチメートル以上の樹木が十平方メートル当たり一本以上あるものその他洪水時における破堤の防止等の効果がこれと同等以上のものとする。
（堤防の管理用通路）
第十五条