」を送信した場合及び呼出しに使用した電波以外の電波に変更する場合を除き、直ちに通報の送信を開始するものとする。
２
通報の送信は、左に掲げる事項を順次送信して行うものとする。
ただし、呼出しに使用した電波と同一の電波により送信する場合は、第一号から第三号までに掲げる事項の送信を省略することができる。
一
相手局の呼出符号
一回
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
一回
四
通報
五
Ｋ
一回
３
前項の送信において、通報は、和文の場合は「
」、欧文の場合は「
」をもつて終るものとする。
４
海上移動業務以外の業務において、特に必要があるときは、第二項第四号の通報の前に「ＨＲ」又は「ＡＨＲ」を送信することができる。
（長時間の送信）
第三十条
無線局は、長時間継続して通報を送信するときは、三十分（アマチュア局にあつては十分）ごとを標準として適当に「ＤＥ」及び自局の呼出符号を送信しなければならない。
（誤送の訂正）
第三十一条
送信中において誤つた送信をしたことを知つたときは、左に掲げる略符号を前置して正しく送信した適当の語字から更に送信しなければならない。
一
手送による和文の送信の場合は、
二
自動機（自動的にモールス符号を送信又は受信するものをいう。以下同じ。）による送信及び手送による欧文の送信の場合は、
（通報の反覆）
第三十二条
相手局に対し通報の反覆を求めようとするときは、「ＲＰＴ」の次に反覆する箇所を示すものとする。
第三十三条
送信した通報を反覆して送信するときは、一字若しくは一語ごとに反覆する場合又は略符号を反覆する場合を除いて、その通報の各通ごと又は一連続ごとに「ＲＰＴ」を前置するものとする。
（通信中の周波数の変更）
第三十四条
通信中において、混信の防止その他の必要により使用電波の型式又は周波数の変更を要求しようとするときは、次の事項を順次送信して行うものとする。
ただし、用いようとする電波の周波数があらかじめ定められているときは、第二号に掲げる事項の送信を省略することができる。
一
ＱＳＵ又はＱＳＷ若しくはＱＳＹ
一回
二
変更によつて使用しようとする周波数（又は型式及び周波数）
一回
三
？（「ＱＳＷ」を送信したときに限る。）
一回
第三十五条
前条に規定する要求を受けた無線局は、これに応じようとするときは、「Ｒ」を送信し（通信状態等により必要と認めるときは、「ＱＳＷ」及び前条第二号の事項を続いて送信する。）、直ちに周波数（又は型式及び周波数）を変更しなければならない。
（送信の終了）
第三十六条
通報の送信を終了し、他に送信すべき通報がないことを通知しようとするときは、送信した通報に続いて次に掲げる事項を順次送信するものとする。
一
ＮＩＬ
二
Ｋ
（受信証）
第三十七条
通報を確実に受信したときは、左に掲げる事項を順次送信するものとする。
一
相手局の呼出符号
一回
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
一回
四
Ｒ
一回
五
最後に受信した通報の番号
一回
２
国内通信を行なう場合においては、前項第五号に掲げる事項の送信に代えて受信した通報の通数を示す数字一回を送信することができる。
３
海上移動業務以外の業務においては、第一項第一号から第三号までに掲げる事項の送信を省略することができる。
（通信の終了）
第三十八条
通信が終了したときは、「
」を送信するものとする。
ただし、海上移動業務以外の業務においては、これを省略することができる。
（試験電波の発射）
第三十九条
無線局は、無線機器の試験又は調整のため電波の発射を必要とするときは、発射する前に自局の発射しようとする電波の周波数及びその他必要と認める周波数によつて聴守し、他の無線局の通信に混信を与えないことを確かめた後、次の符号を順次送信し、更に一分間聴守を行い、他の無線局から停止の請求がない場合に限り、「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号一回を送信しなければならない。
この場合において、「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号の送信は、十秒間をこえてはならない。
一
ＥＸ
三回
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
三回
２
前項の試験又は調整中は、しばしばその電波の周波数により聴守を行い、他の無線局から停止の要求がないかどうかを確かめなければならない。
３
第一項後段の規定にかかわらず、海上移動業務以外の業務の無線局にあつては、必要があるときは、十秒間をこえて「ＶＶＶ」の連続及び自局の呼出符号の送信をすることができる。
第三章　海上移動業務、海上移動衛星業務及び海上無線航行業務の無線局の運用
第一節　通則
（入港中の船舶の船舶局の運用）
第四十条
法第六十二条第一項ただし書の規定により入港中の船舶の船舶局を運用することができる場合は、次のとおりとする。
一
無線通信によらなければ他に陸上との連絡手段がない場合であつて、急を要する通報を海岸局に送信する場合
二
総務大臣若しくは総合通信局長が行う無線局の検査に際してその運用を必要とする場合
三
二六・一七五ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波により通信を行う場合
四
その他別に告示する場合
（船舶自動識別装置等の常時動作）
第四十条の二
施行規則第二十八条第一項の規定により船舶自動識別装置を備えなければならない義務船舶局又は同条第六項に規定する船舶長距離識別追跡装置を備える無線局は、これらの無線局のある船舶の航行中常時、これらの装置を動作させなければならない。
ただし、次の各号に掲げる場合は、この限りでない。
一
航行情報の保護を規定する国際的な取決め、規則又は基準がある場合
二
船舶の責任者が当該船舶の安全の確保に関し、航海情報を秘匿する必要があると特に認める場合
２
前項第二号の規定により船舶長距離識別追跡装置の動作を停止する時間は、必要最小限でなければならない。
３
第一項第二号の規定により船舶長距離識別追跡装置の動作を停止した場合は、その装置を備える船舶の責任者は、遅滞なくその旨を海上保安庁に通報しなければならない。
（船舶局の閉局の制限）
第四十一条
船舶局は、次に掲げる通信の終了前に閉局してはならない。
一
遭難通信、緊急通信、安全通信及び法第七十四条第一項に規定する通信（これらの通信が遠方で行われている場合等であつて自局に関係がないと認めるものを除く。）
二
通信可能の範囲内にある海岸局及び船舶局から受信し又はこれに送信するすべての通報の送受のための通信（空間の状態その他の事情によつてその通信を継続することができない場合のものを除く。）
（聴守電波等）
第四十二条
法第六十五条本文の総務省令で定める無線局は、次の各号に掲げるとおりとする。
一
デジタル選択呼出装置を施設している船舶局及び海岸局については、Ｆ一Ｂ電波二、一八七・五ｋＨｚ、四、二〇七・五ｋＨｚ、六、三一二ｋＨｚ、八、四一四・五ｋＨｚ、一二、五七七ｋＨｚ若しくは一六、八〇四・五ｋＨｚ又はＦ二Ｂ電波一五六・五二五ＭＨｚの指定を受けているもの
二
船舶地球局及び海岸地球局については、総務大臣が別に告示するもの
三
船舶局については、次に掲げるもの
（１）
Ｆ三Ｅ電波一五六・六五ＭＨｚ又は一五六・八ＭＨｚの指定を受けている船舶局（旅客船又は総トン数三〇〇トン以上の船舶であつて、国際航海に従事するものの船舶局に限る。）
（２）
法第三十三条の規定によりナブテツクス受信機を備える船舶局
（３）
法第三十三条の規定により高機能グループ呼出受信機を備える船舶局
四
海岸局については、Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚの指定を受けているもの
第四十三条
法第六十五条の総務省令で定める時間は、次の各号に掲げるとおりとする。
一
Ｆ三Ｅ電波一五六・六五ＭＨｚ及び一五六・八ＭＨｚの聴守については、その船舶が海上交通安全法（昭和四十七年法律第百十五号）第一条第二項の規定による同法を適用する海域（第四十四条の二において「特定海域」という。）及び港則法（昭和二十三年法律第百七十四号）第三条第二項に規定する特定港の区域（第四十四条の二において「特定港の区域」という。）を航行中常時
二
Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚの聴守については、Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚで海上安全情報を送信する無線局の通信圏の中にあるとき常時
三
Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚの聴守については、Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚで海上安全情報を送信する無線局の通信圏として総務大臣が別に告示するものの中にあるとき常時
四
Ｇ一Ｄ電波一、五三〇ＭＨｚから一、五四五ＭＨｚまでの五ｋＨｚ間隔又はＱ七Ｗ電波一、六二一・三五ＭＨｚから一、六二六・五ＭＨｚまでの四一・六六七ｋＨｚ間隔の周波数のうち、高機能グループ呼出しの回線設定を行うための周波数の聴守については、常時
第四十三条の二
法第六十五条の表の一の項の総務省令で定める周波数は、次の各号に掲げる周波数のうち当該無線局が指定を受けているものとする。
一
Ｆ一Ｂ電波二、一八七・五ｋＨｚ
二
Ｆ一Ｂ電波八、四一四・五ｋＨｚ
三
Ｆ一Ｂ電波四、二〇七・五ｋＨｚ、六、三一二ｋＨｚ、一二、五七七ｋＨｚ及び一六、八〇四・五ｋＨｚ（船舶局の場合にあつては、これらの電波のうち、時刻、季節、地理的位置等に応じ、適当な海岸局と通信を行うため適切な一の周波数とする。）
四
Ｆ二Ｂ電波一五六・五二五ＭＨｚ
２
法第六十五条の表の二の項の総務省令で定める周波数は、総務大臣が別に告示する。
３
法第六十五条の表三の項の総務省令で定める周波数は、次の各号に掲げる周波数とする。
一
第四十二条第三号の（２）の船舶局にあつては、Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚ又は五一八ｋＨｚ
二