事業者は、ずい道等の掘削の作業を行う場合において、可燃性ガスが突出するおそれのあるときは、当該可燃性ガスによる爆発又は火災を防止するため、ボーリングによるガス抜きその他可燃性ガスの突出を防止するため必要な措置を講じなければならない。
（ガス溶接等の作業を行う場合の火災防止措置）
第三百八十九条の三
事業者は、ずい道等の建設の作業を行う場合において、当該ずい道等の内部で、可燃性ガス及び酸素を用いて金属の溶接、溶断又は加熱の作業を行うときは、火災を防止するため、次の措置を講じなければならない。
一
付近にあるぼろ、木くず、紙くずその他の可燃性の物を除去し、又は当該可燃性の物に不燃性の物による覆いをし、若しくは当該作業に伴う火花等の飛散を防止するための隔壁を設けること。
二
第二百五十七条の指揮者に、同条各号の事項のほか、次の事項を行わせること。
イ
作業に従事する労働者に対し、消火設備の設置場所及びその使用方法を周知させること。
ロ
作業の状況を監視し、異常を認めたときは、直ちに必要な措置をとること。
ハ
作業終了後火花等による火災が生ずるおそれのないことを確認すること。
（防火担当者）
第三百八十九条の四
事業者は、ずい道等の建設の作業を行うときは、当該ずい道等の内部の火気又はアークを使用する場所（前条の作業を行う場所を除く。）について、防火担当者を指名し、その者に、火災を防止するため、次の事項を行わせなければならない。
一
火気又はアークの使用の状況を監視し、異常を認めたときは、直ちに必要な措置をとること。
二
残火の始末の状況について確認すること。
（消火設備）
第三百八十九条の五
事業者は、ずい道等の建設の作業を行うときは、当該ずい道等の内部の火気若しくはアークを使用する場所又は配電盤、変圧器若しくはしや断器を設置する場所には、適当な箇所に、予想される火災の性状に適応する消火設備を設け、関係労働者に対し、その設置場所及び使用方法を周知させなければならない。
（たて坑の建設の作業）
第三百八十九条の六
前三条の規定は、たて坑の建設の作業について準用する。
第一款の四　退避等
（退避）
第三百八十九条の七
事業者は、ずい道等の建設の作業を行う場合において、落盤、出水等による労働災害発生の急迫した危険があるときは、直ちに作業を中止し、作業に従事する者を安全な場所に退避させなければならない。
第三百八十九条の八
事業者は、ずい道等の建設の作業を行う場合であつて、当該ずい道等の内部における可燃性ガスの濃度が爆発下限界の値の三十パーセント以上であることを認めたときは、直ちに、作業に従事する者を安全な場所に退避させ、及び火気その他点火源となるおそれのあるものの使用を停止し、かつ、通風、換気等の措置を講じなければならない。
２
事業者は、前項の場合において、当該ずい道等の内部における可燃性ガスの濃度が爆発下限界の値の三十パーセント未満であることを確認するまでの間、当該ずい道等の内部に関係者以外の者が立ち入ることについて、禁止する旨を見やすい箇所に表示することその他の方法により禁止するとともに、表示以外の方法により禁止したときは、当該ずい道等の内部が立入禁止である旨を見やすい箇所に表示しなければならない。
（警報設備等）
第三百八十九条の九
事業者は、ずい道等の建設の作業を行うときは、落盤、出水、ガス爆発、火災その他非常の場合に関係労働者にこれを速やかに知らせるため、次の各号の区分に応じ、当該各号に掲げる設備等を設け、関係労働者に対し、その設置場所を周知させなければならない。
一
出入口から切羽までの距離（以下この款において「切羽までの距離」という。）が百メートルに達したとき（次号に掲げる場合を除く。）
サイレン、非常ベル等の警報用の設備（以下この条において「警報設備」という。）
二
切羽までの距離が五百メートルに達したとき
警報設備及び電話機等の通話装置（坑外と坑内の間において通話することができるものに限る。以下この条において「通話装置」という。）
２
事業者は、前項の警報設備及び通話装置については、常時、有効に作動するように保持しておかなければならない。
３
事業者は、第一項の警報設備及び通話装置に使用する電源については、当該電源に異常が生じた場合に直ちに使用することができる予備電源を備えなければならない。
（避難用器具）
第三百八十九条の十
事業者は、ずい道等の建設の作業を行うときは、落盤、出水、ガス爆発、火災その他非常の場合に作業に従事する者を避難させるため、次の各号の区分に応じ、当該各号に掲げる避難用器具を適当な箇所に備え、関係者に対し、その備付け場所及び使用方法を周知させなければならない。
一
可燃性ガスが存在して爆発又は火災が生ずるおそれのあるずい道等以外のずい道等にあつては、切羽までの距離が百メートルに達したとき（第三号に掲げる場合を除く。）
懐中電灯等の携帯用照明器具（以下この条において「携帯用照明器具」という。）その他避難に必要な器具
二
可燃性ガスが存在して爆発又は火災が生ずるおそれのあるずい道等にあつては、切羽までの距離が百メートルに達したとき（次号に掲げる場合を除く。）
一酸化炭素用自己救命器等の呼吸用保護具（以下この条において「呼吸用保護具」という。）、携帯用照明器具その他避難に必要な器具
三
切羽までの距離が五百メートルに達したとき
呼吸用保護具、携帯用照明器具その他避難に必要な器具
２
事業者は、前項の呼吸用保護具については、同時に就業する者（出入口付近において作業に従事する者を除く。次項において同じ。）の人数と同数以上を備え、常時有効かつ清潔に保持しなければならない。
３
事業者は、第一項の携帯用照明器具については、同時に就業する者の人数と同数以上を備え、常時有効に保持しなければならない。
ただし、同項第一号の場合において、同時に就業する者が集団で避難するために必要な照明を確保する措置を講じているときは、この限りでない。
（避難等の訓練）
第三百八十九条の十一
事業者は、切羽までの距離が百メートル（可燃性ガスが存在して爆発又は火災が生ずるおそれのあるずい道等以外のずい道等にあつては、五百メートル）以上となるずい道等に係るずい道等の建設の作業を行うときは、落盤、出水、ガス爆発、火災等が生じたときに備えるため、関係者に対し、当該ずい道等の切羽までの距離が百メートルに達するまでの期間内に一回、及びその後六月以内ごとに一回、避難及び消火の訓練（以下「避難等の訓練」という。）を行わなければならない。
２
事業者は、避難等の訓練を行つたときは、次の事項を記録し、これを三年間保存しなければならない。
一
実施年月日
二
訓練を受けた者の氏名
三
訓練の内容
第二款　ずい道支保工
（材料）
第三百九十条
事業者は、ずい道支保工の材料については、著しい損傷、変形又は腐食があるものを使用してはならない。
２
事業者は、ずい道支保工に使用する木材については、あかまつ、くろまつその他じん性に富み、かつ、強度上の著しい欠点となる割れ、虫食い、節、繊維の傾斜等がないものでなければ、使用してはならない。
（ずい道支保工の構造）
第三百九十一条
事業者は、ずい道支保工の構造については、当該ずい道支保工を設ける箇所の地山に係る地質、地層、含水、
湧
ゆう
水、き裂及び浮石の状態並びに掘削の方法に応じた堅固なものとしなければならない。
（標準図）
第三百九十二条
事業者は、ずい道支保工を組み立てるときは、あらかじめ、標準図を作成し、かつ、当該標準図により組み立てなければならない。
２
前項の標準図は、ずい道支保工の部材の配置、寸法及び材質が示されているものでなければならない。
（組立て又は変更）
第三百九十三条
事業者は、ずい道支保工を組み立て、又は変更するときは、次に定めるところによらなければならない。
一
主材を構成する一組の部材は、同一平面内に配置すること。
二
木製のずい道支保工にあつては、当該ずい道支保工の各部材の緊圧の度合が均等になるようにすること。
（ずい道支保工の危険の防止）
第三百九十四条
事業者は、ずい道支保工については、次に定めるところによらなければならない。
一
脚部には、その沈下を防止するため、皿板を用いる等の措置を講ずること。
二
鋼アーチ支保工にあつては、次に定めるところによること。
イ
建込み間隔は、一・五メートル以下とすること。
ロ
主材がアーチ作用を十分に行なうようにするため、くさびを打ち込む等の措置を講ずること。
ハ
つなぎボルト及びつなぎばり、筋かい等を用いて主材相互を強固に連結すること。
ニ
ずい道等の出入口の部分には、やらずを設けること。
ホ
鋼アーチ支保工のずい道等の縦方向の長さが短い場合その他当該鋼アーチ支保工にずい道等の縦方向の荷重がかかることによりその転倒又はねじれを生ずるおそれのあるときは、ずい道等の出入口の部分以外の部分にもやらずを設ける等その転倒又はねじれを防止するための措置を講ずること。
ヘ
肌
はだ
落ちにより労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、矢板、矢木、ライナープレート等を設けること。
三
木製支柱式支保工にあつては、次に定めるところによること。
イ
大引きは、変位を防止するため、鼻ばり等により地山に固定すること。
ロ
両端にはやらずを設けること。
ハ
木製支柱式支保工にずい道等の縦方向の荷重がかかることによりその転倒又はねじれを生ずるおそれのあるときは、両端以外の部分にもやらずを設ける等その転倒又はねじれを防止するための措置を講ずること。
ニ
部材の接続部はなじみよいものとし、かつ、かすがい等により固定すること。
ホ