五〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ未満
九〇デシベルから八〇デシベルまで　※
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ以下
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚを超え二・五一ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
二・五一ＭＨｚを超え三ＭＨｚ未満
七三デシベル
六三デシベル
三ＭＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（二）
制御端子における妨害波電圧
周波数帯
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
八〇デシベル
七〇デシベル
五〇〇ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
七四デシベル
六四デシベル
（三）
放射妨害波の磁界強度
周波数帯
ループアンテナの直径ごとの準尖頭値の許容値（一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
直径二メートル
直径三メートル
直径四メートル
一〇ｋＨｚ以上七〇ｋＨｚ未満
八八デシベル
八一デシベル
七五デシベル
七〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ未満
八八デシベルから五八デシベルまで　（１）
八一デシベルから五一デシベルまで　（１）
七五デシベルから四五デシベルまで　（１）
一五〇ｋＨｚ以上二・二ＭＨｚ以下
五八デシベルから二六デシベルまで　（１）
五一デシベルから二一デシベルまで　（１）
四五デシベルから一六デシベルまで　（１）
二・二ＭＨｚを超え三ＭＨｚ未満
五八デシベル
五一デシベル
四五デシベル
三ＭＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
二二デシベル
一五デシベルから一六デシベルまで　（２）
九デシベルから一二デシベルまで　（２）
注
一
最大となる長さが、一・六メートル以内の機器には直径二メートルの、一・六メートルを超え二・六メートル以内の機器には直径三メートルの、二・六メートルを超え三・六メートル以内の機器には直径四メートルのループアンテナをそれぞれ使用することとする。
二
（１）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
三
（２）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に増加した値とする。
（四）
放射妨害波の電界強度
周波数帯
測定距離ごとの準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三メートル
一〇メートル
三〇ＭＨｚを超え二三〇ＭＨｚ以下
四〇デシベル
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え三〇〇ＭＨｚ以下
四七デシベル
三七デシベル
（五）
妨害波測定用結合減結合回路網により測定される妨害波電圧
周波数帯
準尖頭値の許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚを超え一〇〇ＭＨｚ以下
六四デシベルから五四デシベル　※
一〇〇ＭＨｚを超え二三〇ＭＨｚ以下
五四デシベル
二三〇ＭＨｚを超え三〇〇ＭＨｚ以下
六一デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（５）
（３）及び（４）に掲げる妨害波電圧並びに放射妨害波の磁界強度及び電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（６）
第一号の（７）に掲げる条件
九
一般用非接触電力伝送装置
（１）
四〇〇ｋＨｚ帯電界結合型一般用非接触電力伝送装置
（一）
利用周波数が四二五ｋＨｚから四七一ｋＨｚまで、四八〇ｋＨｚから四八九ｋＨｚまで、四九一ｋＨｚから四九四ｋＨｚまで、五〇六ｋＨｚから五一七ｋＨｚまで及び五一九ｋＨｚから五二四ｋＨｚまでの範囲にあること。
（二）
電界を使用して電力の伝送を行う設備であること。
（三）
高周波出力の定格値が一〇〇ワット以下であり、かつ、動作状態における高周波出力の最大値が定格値の一三〇パーセントを超えないこと。
（四）
電源端子における妨害波電圧が次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ以下
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚを超え五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（五）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一五〇ｋＨｚ以上四ＭＨｚ以下
一四・五デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
四ＭＨｚを超え一一ＭＨｚ以下
（－）七デシベルから〇デシベルまで　（２）
一一ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ未満
〇デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
注
一
（１）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
二
（２）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に増加した値とする。
三
この表の規定にかかわらず、五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ以下の周波数においては、（－）二デシベルとする。
（六）
不要発射による電界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
（七）
高周波出力、妨害波電圧、磁界強度及び電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（八）
設備は、通常の使用状態において人体にばく露される電波の強度が、人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えることがないよう措置されていること。
（九）
（八）の電波の強度に対する安全施設の状況については、総務大臣が別に告示する。
（十）
第一号の（７）に掲げる条件
（２）
六・七ＭＨｚ帯磁界結合型一般用非接触電力伝送装置
（一）
利用周波数が六・七六五ＭＨｚから六・七九五ＭＨｚまでの範囲にあること。
（二）
磁界を使用して電力の伝送を行う設備であること。
（三）
高周波出力の定格値が一〇〇ワット以下であり、かつ、動作状態における高周波出力の最大値が定格値の一三〇パーセントを超えないこと。
（四）
電源端子における妨害波電圧が次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ以下
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚを超え五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（五）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一五〇ｋＨｚ以上四ＭＨｚ以下
一四・五デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
四ＭＨｚを超え一一ＭＨｚ以下
（－）七デシベルから〇デシベルまで　（２）
一一ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ未満
〇デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
注
一
（１）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
二
（２）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に増加した値とする。
三
この表の規定にかかわらず、五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ以下の周波数においては、（－）二デシベルとする。
四
この表の規定にかかわらず、六・七六五ＭＨｚ以上六・七七六ＭＨｚ以下の周波数においては、四四デシベルとする。
五
この表の規定にかかわらず、六・七七六ＭＨｚを超え六・七九五ＭＨｚ以下の周波数においては、六四デシベルとする。
六
この表の規定にかかわらず、二〇・二九五ＭＨｚ以上二〇・三八五ＭＨｚ以下の周波数においては、四デシベルとする。
（六）
不要発射による電界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注
この表の規定にかかわらず、三三・八二五ＭＨｚ以上三三・九七五ＭＨｚ以下の周波数においては、四九・五デシベルとする。
（七）
高周波出力、妨害波電圧、磁界強度及び電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（八）
設備は、通常の使用状態において人体にばく露される電波の強度が、人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えることがないよう措置されていること。
（九）