変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その送信速度は、毎秒八キロビツト以下のものであること。
ただし、一、二一五ＭＨｚを超え二、六九〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局及び総務大臣が別に告示する無線局の場合における送信速度は、毎秒一六キロビツト以下とする。
二
周波数偏位は、次のとおりであること。
イ
変調信号の送信速度が毎秒四キロビツト以下のものにあつては、変調のないときの搬送波の周波数より（±）二ｋＨｚ以内であること。
ロ
変調信号の送信速度が毎秒四キロビツトを超え八キロビツト以下のものにあつては、変調のないときの搬送波の周波数より（±）四ｋＨｚ以内であること。
ハ
変調信号の送信速度が毎秒八キロビツトを超えるものにあつては、変調のないときの搬送波の周波数より（±）八ｋＨｚ以内であること。
三
隣接チヤネル漏えい電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、次の値であること。
イ
変調信号の送信速度が毎秒四キロビツト以下のものにあつては、搬送波の周波数から六・二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）二ｋＨｚの帯域内に
輻
ふく
射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
ロ
変調信号の送信速度が毎秒四キロビツトを超え八キロビツト以下のものにあつては、搬送波の周波数から一二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）四ｋＨｚの帯域内に
輻
ふく
射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
ハ
変調信号の送信速度が毎秒八キロビツトを超えるものにあつては、搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）八ｋＨｚの帯域内に
輻
ふく
射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
（狭帯域デジタル通信方式の無線局の無線設備）
第五十七条の三の二
狭帯域デジタル通信方式（変調方式が四分のπシフト四相位相変調、オフセット四相位相変調、四値周波数偏位変調、一六値直交振幅変調又はマルチサブキャリア一六値直交振幅変調であるものをいう。以下同じ。）の無線局の無線設備であつて、一四二ＭＨｚを超え一七〇ＭＨｚ以下、二五五ＭＨｚを超え二七五ＭＨｚ以下又は三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
ただし、放送番組中継を行う固定局、特定小電力無線局、デジタル空港無線通信を行う無線局及びデジタル空港無線通信設備の試験のための通信等を行う無線局、小電力セキュリティシステムの無線局、無人移動体画像伝送システムの無線局、海岸局、船舶局、船上通信局、航空局、基地局（第四十九条の三十二に定めるものに限る。）、陸上移動局（同条に定めるものに限る。）、実験試験局、アマチュア局及び簡易無線局並びに総務大臣が次に掲げる条件を適用することが困難又は不合理と認めて別に告示する無線局の無線設備については、この限りでない。
一
変調方式は、四値デジタル変調（四分のπシフト四相位相変調、オフセット四相位相変調又は四値周波数偏位変調をいう。以下同じ。）又は一六値デジタル変調（一六値直交振幅変調又はマルチサブキャリア一六値直交振幅変調をいう。以下同じ。）であること。
二
チャネル間隔は、次のとおりであること。
イ
四値デジタル変調の場合は、次の値であること。
（１）
一の搬送波当たり六・二五ｋＨｚであること（（２）及び（３）を除く。）。
（２）
時分割多重方式における一の搬送波当たりに多重する数が二の場合、又は送受信を同一の搬送周波数により行う時分割複信方式（半複信方式のものを含む。以下この号において単に「時分割複信方式」という。）の場合、又は時分割多元接続方式の一の搬送波当たりのチャネルの数が二（ただし、時分割複信方式の場合は一とする。）の場合にあつては、一二・五ｋＨｚであること。
（３）
時分割多重方式における一の搬送波当たりに多重する数が四（ただし、時分割複信方式の場合は二とする。）の場合、又は時分割多元接続方式の一の搬送波当たりのチャネルの数が四（ただし、時分割複信方式の場合は二とする。）の場合にあつては、二五ｋＨｚであること。
ロ
一六値デジタル変調の場合は、次の値であること。
（１）
一の搬送波当たり六・二五ｋＨｚであること（（２）及び（３）を除く。）。
（２）
時分割多重方式における一の搬送波当たりに多重する数が四（ただし、時分割複信方式の場合は二とする。）の場合、又は時分割多元接続方式の一の搬送波当たりのチャネルの数が四（ただし、時分割複信方式の場合は二とする。）の場合にあつては、一二・五ｋＨｚであること。
（３）
時分割多重方式における一の搬送波当たりに多重する数が六の場合、又は時分割多元接続方式の一の搬送波当たりのチャネルの数が六の場合にあつては、二五ｋＨｚであること。
三
隣接チャネル漏えい電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、次のとおりであること。
イ
四値デジタル変調の場合は、次の値であること。
（１）
チャネル間隔が六・二五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から六・二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒ（Ｒは、変調信号の伝送速度の四分の一の値とする。ただし、四値周波数偏位変調のものにあつては二ｋＨｚとする。以下イにおいて同じ。）の帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
（２）
チャネル間隔が一二・五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から一二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
（３）
チャネル間隔が二五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
ロ
一六値デジタル変調の場合は、次の値であること。
（１）
チャネル間隔が六・二五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から六・二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒ（Ｒは、変調信号の伝送速度の八分の一の値とする。以下ロにおいて同じ。）の帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
（２）
チャネル間隔が一二・五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から一二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
（３）
チャネル間隔が二五ｋＨｚのものにあつては、搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ただし、一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値であること。
２
通信の相手方である陸上局から電波を受けることによつて自動的に選択される周波数の電波のみを発射する無線設備にあつては、前項に規定する条件のほか、通信方式が複信方式又は半複信方式のものであること。
３
周波数追従機能を有している場合にあつては、前二項に規定する条件のほか、基準局からの電波を受信して得られる周波数を基準とするものであること。
第五十八条
Ｆ二Ａ電波、Ｆ二Ｂ電波、Ｆ二Ｃ電波、Ｆ二Ｄ電波、Ｆ二Ｎ電波、Ｆ二Ｘ電波、Ｆ三Ｃ電波又はＦ三Ｅ電波を使用する無線局の無線設備の送信装置は、次の各号に定める条件に適合するものでなければならない。
ただし、航空移動業務の無線局（無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用する航空機局を除く。）、地上基幹放送局、放送中継を行う無線局、特定ラジオマイクの陸上移動局、コードレス電話の無線局、特定小電力無線局、小電力セキュリティシステムの無線局、小電力データ通信システムの無線局、実験試験局、簡易無線局、アマチュア局、構内無線局、四〇三・三ＭＨｚ以上四〇五・七ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する気象援助局（ラジオゾンデのものに限る。）並びに総務大臣が次の各号の条件を適用することが困難又は不合理と認めて別に告示する無線局の送信装置については、この限りでない。
一
変調周波数は、三、〇〇〇ヘルツを超えないものであること。
二
周波数偏移は、変調のないときの搬送波の周波数より、五四ＭＨｚを超え七〇ＭＨｚ以下、一四二ＭＨｚを超え一六二・〇三七五ＭＨｚ以下、四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下又は一、二一五ＭＨｚを超え二、六九〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置（四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波については四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものに限る。）にあつては（±）五ｋＨｚ、三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下又は八一五ＭＨｚを超え九五一ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置（四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものを除く。）にあつては（±）二・五ｋＨｚを超えないものであること。
三