搬送波電力と雑音の電力密度との比
復調後におけるビット誤り率
四〇・五デシベル
一〇〇秒以上の時間において四パーセント以下であること。
四一・九デシベル
三〇〇秒以上の時間において二パーセント以下であること。
ハ
無線データ通信（ファクシミリ伝送を含む。）を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が一、一一〇ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、四相位相変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が次の表の上欄に掲げるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下であること。
搬送波電力と雑音の電力密度との比
復調後におけるビット誤り率
データ専用モードにおいて四〇・一デシベル
三、六〇〇秒以上の時間において〇・〇〇一パーセント以下であること。
データ及びシグナリングユニット共用モードにおいて四〇・五デシベル
二、〇〇〇秒以上の時間において〇・〇二五パーセント以下であること。
ニ
呼出し及び回線割当てを行うための通信を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が九二四ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、二相位相変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が三九・九デシベルとなるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、任意の一時間において八〇パーセントの確率で〇・〇〇一パーセント以下であること。
ホ
無線高速データ通信を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が一、一一〇ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、一六値直交振幅変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が五五・四デシベルとなるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、ビット誤りが一、〇〇〇回以上測定される時間において〇・〇〇〇〇一パーセント以下であること。
三
前二号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
３
航空機地球局の無線設備であつて、一、六二六・五ＭＨｚを超え一、六六〇・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（インマルサットＢＧＡＮ型に限る。）は、第一項第一号ロ及びハに規定する条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の条件
イ
変調方式は、位相変調、一六値直交振幅変調、三二値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
ロ
送信速度は、次のいずれかの値（許容偏差は、百万分の一〇とする。）であること。
毎秒三三、六〇〇ビット、毎秒六七、二〇〇ビット、毎秒一三四、四〇〇ビット、毎秒一六八、〇〇〇ビット、毎秒二六八、八〇〇ビット、毎秒三〇二、四〇〇ビット、毎秒三三六、〇〇〇ビット、毎秒四二〇、〇〇〇ビット、毎秒五〇四、〇〇〇ビット、毎秒六〇四、八〇〇ビット、毎秒六七二、〇〇〇ビット、毎秒八四〇、〇〇〇ビット又は毎秒一、〇〇八、〇〇〇ビット
ハ
位相雑音のレベルは、なるべく別図第四号の九に示す曲線の値を超えないこと。
二
受信装置の条件
空中線系の絶対利得と受信装置の等価雑音温度との比は、（－）二〇デシベル以上であること。
三
前二号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
第四十五条の二十一
一四ＧＨｚを超え一四・五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する航空機地球局の無線設備及び当該航空機地球局と通信を行う航空地球局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
航空機地球局の空中線は、通信の相手方である人工衛星局の方向を自動的に追尾する機能を有すること。
ロ
航空機地球局は、航空地球局が送信する送信許可信号を受信した場合に限り、送信が可能であること。
ハ
航空機地球局が使用する周波数及び輻射する電力は、航空地球局が送信する制御信号によつて自動的に設定されるものであること。
ニ
航空機地球局は、自局の障害を検出する機能を有し、障害を検出したとき及び航空地球局が送信する信号を正常に受信できないときに、自動的に電波の発射を停止する機能を有すること。
ホ
航空地球局の無線設備は、電気通信回線設備と接続ができるものであること。
ヘ
航空地球局は、同一の通信の相手方である人工衛星局の同一のトランスポンダを使用して、同一の周波数を使用する一又は二以上の航空機地球局の輻射する等価等方輻射電力の総和を管理する機能を有すること。
二
航空機地球局の送信装置の条件
イ
通信方式は、複信方式、同報通信方式又はこれらを組み合わせて行うものであること。
ロ
変調方式は、デジタル変調方式であること。
ハ
送信空中線から輻射される四〇ｋＨｚ帯域当たりの電力は、次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げるとおりのものであること。
主輻射の方向からの離角（θ）
最大輻射電力（一ワットを〇デシベルとする。）
二・五度以上七度未満
次に掲げる式による値以下
３３－２５ｌｏｇ
１０
θデシベル
七度以上九・二度未満
一二デシベル以下
九・二度以上四八度未満
次に掲げる式による値以下
３６－２５ｌｏｇ
１０
θデシベル
四八度以上一八〇度以下
（－）六デシベル以下
ニ
交差偏波電力（送信する電波の偏波が直線偏波の場合にあつてはその偏波と直交する偏波における等価等方輻射電力をいい、送信する電波の偏波が円偏波の場合にあつてはその偏波と逆方向に回転する偏波における等価等方輻射電力をいう。以下同じ。）が通信の相手方である人工衛星局の交差偏波側のトランスポンダを利用する無線通信に係る無線局の運用を阻害するような混信を生じさせない十分小さな値になるよう制御されること。
三
航空機地球局の空中線の交差偏波識別度は、レドームによる劣化を含み、一〇デシベル以上であること。
第四十五条の二十二
航空機地球局の無線設備であつて、一、六一八・二五ＭＨｚを超え一、六二六・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を送信するものは、次の各号に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
通信方式は、複信方式であること。
ロ
航空機地球局が通信のために使用する周波数は、航空地球局の制御信号により自動的に選択されるものであること。
二
送信又は受信する電波の偏波は右旋円偏波であること。
三
前二号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
第四節　無線方位測定機等
（無線方位測定機）
第四十六条
無線方位測定機の空中線は、できる限り方位の測定誤差が少い場所に堅固に取りつけておかなければならない。
２
無線方位測定機の較正曲線は、その設置後速やかに作成し、常に較正しておかなければならない。
ただし、総務大臣が別に告示する無線方位測定機については、この限りでない。
３
無線方位測定機の操作は、その方位の測定値に変動を与えないように、空中線その他電波の伝わり方を乱す物体を通常の状態に置いて行わなければならない。
第四十七条
削除
（地上無線航法装置）
第四十七条の二
地上無線航法装置（陸上の無線局からの電波を受信して無線航行を行うための受信設備をいう。）であつて、船舶に施設するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
陸上の無線局から送信される位置の測定のための信号を受信することにより、現在の位置を計算して表示することができること。
ロ
信号の捕捉に要する時間は、電源投入後七・五分以内であること。
二
電気的条件
イ
毎メートル一七・八マイクロボルトから三一六ミリボルトまでの間の電界強度の信号を受信することにより動作すること。
ロ
一六ノットまでの船速及び毎分三ノットまでの加速度において動作すること。
（衛星無線航法装置）
第四十七条の三
衛星無線航法装置（人工衛星局からの電波を受信して無線航行及び時刻の取得を行うための受信設備をいう。）であつて、船舶に施設するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
世界測地系（測量法（昭和二十四年法律第百八十八号）第十一条第三項に規定する測量の基準をいう。以下同じ。）の緯度経度により最低千分の一分単位で位置を測定することができ、協定世界時とともに表示できること。
ロ
世界測地系以外の測地系に変換する場合においては、座標変換が行われていることの表示及び位置表示に使用している測地系を識別できるものでなければならない。
ハ
一秒以内に新しく計算した位置を出力できること。
ニ
対地速度（地表を基準とする速度をいう。）及び対地針路（地表を基準とする針路をいう。）を出力できること。
二
電気的条件
イ
人工衛星局から送信される位置の測定のための信号を受信することにより動作すること。
ロ
位置の測定精度は、一〇〇メートル以内（確率は九五パーセントとする。）であること。
ハ
陸上の無線局から送信される補正信号を利用するものの位置の測定精度は、一〇メートル以内（確率は九五パーセントとする。）であること。
ニ
（－）一三〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）から（－）一二〇デシベルまでの範囲の人工衛星局からの信号を受信できるものであり、かつ、当該信号を受信した場合には、（－）一三三デシベルまで変化した時においても連続して正常に動作すること。
ホ
人工衛星局からの信号を受信できなくなつた場合には、警報を発するとともに、通常動作状態に回復するまでの間、直前の位置の測定時刻及びその位置を表示することができること。
（レーダー）
第四十八条
船舶に設置する無線航行のためのレーダーは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一