電気通信業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。
二
変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。
三
空中線電力は、四〇ワット以下であること。
四
送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。
五
隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が三〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一四二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
ロ
チャネル間隔が六〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から六〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）二八五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
六
他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。
２
公共業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
三
空中線電力は、一〇ワット以下であること。
四
送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。
五
隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が一五〇ｋＨｚの場合
割当周波数から一五〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）六二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
ロ
チャネル間隔が三〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一二五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
六
他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。
第四節の三十一　無人移動体画像伝送システムの無線局の無線設備
第四十九条の三十三
無人移動体画像伝送システムの無線局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、同報通信方式、単信方式又は複信方式であること。
二
空中線電力は、一ワット以下であること。
三
送信装置の隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
一六九・〇五ＭＨｚを超え一六九・三九七五ＭＨｚ以下又は一六九・八〇七五ＭＨｚを超え一七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
（１）
占有周波数帯幅が一〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から一〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）五〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が一〇〇ｋＨｚを超え二〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一〇〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が二〇〇ｋＨｚを超え三〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一五〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
ロ
五、六五〇ＭＨｚを超え五、七五五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
（１）
占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から五ＭＨｚ及び一〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二・二五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚを超え九ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から一〇ＭＨｚ及び二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四・五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が九ＭＨｚを超え一九・七ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）九・五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
四
送信空中線の絶対利得は、次のとおりであること。
イ
一六九・〇五ＭＨｚを超え一六九・三九七五ＭＨｚ以下又は一六九・八〇七五ＭＨｚを超え一七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、五・一二デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が五・一二デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
ロ
イに掲げるもの以外のものにあつては、六デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が六デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
第四節の三十二　九二〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備
（九二〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備）
第四十九条の三十四
九二〇・五ＭＨｚ以上九二三・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する陸上移動局（次項に規定するものを除く。）の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
二
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
三
空中線電力は、二五〇ミリワット以下であること。
四
送信空中線は、その絶対利得が三デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が二七デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下第七号において同じ。）以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができるものとする。
五
無線チャネルは、単位チャネル（中心周波数が九二〇・六ＭＨｚ以上九二三・四ＭＨｚ以下の周波数のうち九二〇・六ＭＨｚに二〇〇ｋＨｚの整数倍を加えたものであつて、帯域幅が二〇〇ｋＨｚのチャネルをいう。第七号並びに別表第一号注３４（６）、同注３５、別表第二号第５６及び別表第三号２４（３）において同じ。）を一又は二以上同時に使用するもの（同時使用可能な最大チャネル数は、五とする。）であること。
六
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合する送信時間制限装置及びキャリアセンスを備え付けていること。
七
無線チャネルに隣接する単位チャネルにおける送信装置の隣接チャネル漏えい電力は、（－）五デシベル以下であること。
２
九一六・七ＭＨｚ以上九二〇・九ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する移動体識別用の陸上移動局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
二
空中線電力は、一ワット以下であること。
三
送信空中線は、その絶対利得が六デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得六デシベルの送信空中線に一ワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができるものとする。
四
無線チャネルは、単位チャネル（中心周波数が九一六・八ＭＨｚ以上九二〇・八ＭＨｚ以下の周波数のうち九一六・八ＭＨｚ、九一八ＭＨｚ、九一九・二ＭＨｚ、九二〇・四ＭＨｚ、九二〇・六ＭＨｚ又は九二〇・八ＭＨｚであつて、帯域幅が二〇〇ｋＨｚのチャネルをいう。以下この号及び第七号において同じ。）を使用するものであること。
ただし、中心周波数が九二〇・四ＭＨｚ、九二〇・六ＭＨｚ又は九二〇・八ＭＨｚのものにあつては、単位チャネルを一又は二以上同時に使用するものであること。
なお、二チャネルを同時に使用するものの中心周波数は、九二〇・五ＭＨｚ又は九二〇・七ＭＨｚ、三チャネルを同時に使用するものの中心周波数は九二〇・六ＭＨｚとする。
五
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合する送信時間制限装置及びキャリアセンスを備え付けていること。
ただし、総務大臣がこの条件を適用することが困難又は不合理と認めて別に告示する無線設備については、この限りでない。
六
無線チャネルの両端における電力は、一〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。次号において同じ。）以下であること。
七
無線チャネルに隣接する単位チャネルにおける送信装置の隣接チャネル漏えい電力は、〇・五デシベル以下であること。
八
応答のための装置からの電波を受信できること。
第五節　非常局の無線設備
（電源）
第五十条
非常局の無線設備の電源は、別に指定する場合を除く外、左の各号の条件に適合していなければならない。
一