受像面が円形でエックス線照射野が矩形の場合において、エックス線照射野が受像面に外接する大きさを超えないとき。
ロ
照射方向に対し垂直な受像面上で直交する二本の直線を想定した場合において、それぞれの直線における交点間距離の和がそれぞれ焦点受像器間距離の三パーセントを超えず、かつ、これらの交点間距離の総和が焦点受像器間距離の四パーセントを超えないとき。
二
エックス線管焦点皮膚間距離は、次に掲げるものとすること。
ただし、拡大撮影を行う場合（ヘに掲げる場合を除く。）にあつては、この限りでない。
イ
定格管電圧が七十キロボルト以下の口内法撮影用エックス線装置にあつては、十五センチメートル以上
ロ
定格管電圧が七十キロボルトを超える口内法撮影用エックス線装置にあつては、二十センチメートル以上
ハ
歯科用パノラマ断層撮影装置にあつては、十五センチメートル以上
ニ
移動型及び携帯型エックス線装置にあつては、二十センチメートル以上
ホ
ＣＴエックス線装置にあつては、十五センチメートル以上
ヘ
乳房撮影用エックス線装置（拡大撮影を行う場合に限る。）にあつては、二十センチメートル以上
ト
イからヘまでに掲げるエックス線装置以外のエックス線装置にあつては、四十五センチメートル以上
三
移動型及び携帯型エックス線装置並びに手術中に使用するエックス線装置にあつては、エックス線管焦点及び患者から二メートル以上離れた位置において操作できる構造とすること。
四
携帯型エックス線装置のうち、手持ち撮影を意図する口内法撮影用エックス線装置にあつては、公称管電圧七十キロボルトで〇・二五ミリメートル鉛当量以上の取り外しのできない後方散乱エックス線シールド構造を備えること。
４
胸部集検用間接撮影エックス線装置は、第一項に規定するもののほか、次に掲げる障害防止の方法を講じたものでなければならない。
一
利用線
錐
すい
が角
錐
すい
型となり、かつ、利用するエックス線管焦点受像器間距離において、受像面を超えないようにエックス線照射野を絞る装置を備えること。
ただし、照射方向に対し垂直な受像面上で直交する二本の直線を想定した場合において、それぞれの直線における交点間距離の和がそれぞれ焦点受像器間距離の三パーセントを超えず、かつ、これらの交点間距離の総和が焦点受像器間距離の四パーセントを超えないときは、受像面を超えるエックス線照射野を許容するものとすること。
二
受像器の一次防護しやへい体は、装置の接触可能表面から十センチメートルの距離における自由空気中の空気カーマ（以下「空気カーマ」という。）が、一ばく射につき一・〇マイクログレイ以下になるようにすること。
三
被照射体の周囲には、箱状のしやへい物を設けることとし、そのしやへい物から十センチメートルの距離における空気カーマが、一ばく射につき一・〇マイクログレイ以下になるようにすること。
ただし、エックス線装置の操作その他の業務に従事する者が照射時に室外へ容易に退避することができる場合にあつては、この限りでない。
５
治療用エックス線装置（近接照射治療装置を除く。）は、第一項に規定する障害防止の方法を講ずるほか、
濾
ろ
過板が引き抜かれたときは、エックス線の発生を遮断するインターロックを設けたものでなければならない。
（診療用高エネルギー放射線発生装置の防護）
第三十条の二
診療用高エネルギー放射線発生装置は、次に掲げる障害防止の方法を講じたものでなければならない。
一
発生管の容器は、利用線
錐
すい
以外の放射線量が利用線
錐
すい
の放射線量の千分の一以下になるようにしやへいすること。
二
照射終了直後の不必要な放射線からの被ばくを低減するための適切な防護措置を講ずること。
三
放射線発生時にその旨を自動的に表示する装置を付すること。
四
診療用高エネルギー放射線発生装置使用室の出入口が開放されているときは、放射線の発生を遮断するインターロックを設けること。
（診療用粒子線照射装置の防護）
第三十条の二の二
前条の規定は、診療用粒子線照射装置について準用する。
この場合において、同条第一号中「発生管」とあるのは「照射管」と、同条第三号中「発生時」とあるのは「照射時」と、同条第四号中「診療用高エネルギー放射線発生装置使用室」とあるのは「診療用粒子線照射装置使用室」と、「発生を」とあるのは「照射を」と読み替えるものとする。
（診療用放射線照射装置の防護）
第三十条の三
診療用放射線照射装置は、次に掲げる障害防止の方法を講じたものでなければならない。
一
放射線源の収納容器は、照射口が閉鎖されているときにおいて、一メートルの距離における空気カーマ率が七十マイクログレイ毎時以下になるようにしやへいすること。
二
放射線障害の防止に必要な場合にあつては、照射口に適当な二次電子
濾
ろ
過板を設けること。
三
照射口は、診療用放射線照射装置使用室の室外から遠隔操作によつて開閉できる構造のものとすること。
ただし、診療用放射線照射装置の操作その他の業務に従事する者を防護するための適当な装置を設けた場合にあつては、この限りでない。
第三節　エックス線診療室等の構造設備
（エックス線診療室）
第三十条の四
エックス線診療室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
天井、床及び周囲の画壁（以下「画壁等」という。）は、その外側における実効線量が一週間につき一ミリシーベルト以下になるようにしやへいすることができるものとすること。
ただし、その外側が、人が通行し、又は停在することのない場所である画壁等については、この限りでない。
二
エックス線診療室の室内には、エックス線装置を操作する場所を設けないこと。
ただし、第三十条第四項第三号に規定する箱状のしやへい物を設けたとき、又は近接透視撮影を行うとき、若しくは乳房撮影を行う等の場合であつて必要な防護物を設けたときは、この限りでない。
三
エックス線診療室である旨を示す標識を付すること。
（診療用高エネルギー放射線発生装置使用室）
第三十条の五
診療用高エネルギー放射線発生装置使用室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
画壁等は、その外側における実効線量が一週間につき一ミリシーベルト以下になるようにしやへいすることができるものとすること。
ただし、その外側が、人が通行し、又は停在することのない場所である画壁等については、この限りでない。
二
人が常時出入する出入口は、一箇所とし、当該出入口には、放射線発生時に自動的にその旨を表示する装置を設けること。
三
診療用高エネルギー放射線発生装置使用室である旨を示す標識を付すること。
（診療用粒子線照射装置使用室）
第三十条の五の二
前条の規定は、診療用粒子線照射装置使用室について準用する。
この場合において、同条第二号中「発生時」とあるのは、「照射時」と読み替えるものとする。
（診療用放射線照射装置使用室）
第三十条の六
診療用放射線照射装置使用室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
主要構造部等（主要構造部並びにその場所を区画する壁及び柱をいう。以下同じ。）は、耐火構造又は不燃材料を用いた構造とすること。
二
画壁等は、その外側における実効線量が一週間につき一ミリシーベルト以下になるようにしやへいすることができるものとすること。
ただし、その外側が、人が通行し、又は停在することのない場所である画壁等については、この限りでない。
三
人が常時出入する出入口は、一箇所とし、当該出入口には、放射線発生時に自動的にその旨を表示する装置を設けること。
四
診療用放射線照射装置使用室である旨を示す標識を付すること。
（診療用放射線照射器具使用室）
第三十条の七
診療用放射線照射器具使用室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
画壁等は、その外側における実効線量が一週間につき一ミリシーベルト以下になるようにしやへいすることができるものとすること。
ただし、その外側が、人が通行し、又は停在することのない場所である画壁等については、この限りでない。
二
人が常時出入する出入口は、一箇所とすること。
三
診療用放射線照射器具使用室である旨を示す標識を付すること。
（放射性同位元素装備診療機器使用室）
第三十条の七の二
放射性同位元素装備診療機器使用室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
主要構造部等は、耐火構造又は不燃材料を用いた構造とすること。
二
扉等外部に通ずる部分には、かぎその他閉鎖のための設備又は器具を設けること。
三
放射性同位元素装備診療機器使用室である旨を示す標識を付すること。
四
間仕切りを設けることその他の適切な放射線障害の防止に関する予防措置を講ずること。
（診療用放射性同位元素使用室）
第三十条の八
診療用放射性同位元素使用室の構造設備の基準は、次のとおりとする。
一
主要構造部等は、耐火構造又は不燃材料を用いた構造とすること。
二
診療用放射性同位元素の調剤等を行う室（以下「準備室」という。）とこれを用いて診療を行う室とに区画すること。
三
画壁等は、その外側における実効線量が一週間につき一ミリシーベルト以下になるようにしやへいすることができるものとすること。
ただし、その外側が、人が通行し、又は停在することのない場所である画壁等については、この限りでない。
四
人が常時出入する出入口は、一箇所とすること。
五
診療用放射性同位元素使用室である旨を示す標識を付すること。
六
内部の壁、床その他放射性同位元素によつて汚染されるおそれのある部分は、突起物、くぼみ及び仕上材の目地等のすきまの少ないものとすること。
七