堤体の内部に設ける通廊、放流設備、水圧管路等の開孔の周辺部分は、応力集中及び温度変化による応力に対し構造上安全であること。
三
コンクリート中空重力ダムのヘッド又はフーチングとウェブとの接合部は、応力集中による応力に対し構造上安全であること。
第三節　アーチダム
（堤体の強度）
第十七条
アーチダムの堤体に作用する自重、静水圧、動水圧、泥圧、地震力、揚圧力及び温度荷重による圧縮応力は、使用するコンクリートごとにそれぞれの許容圧縮応力を超えてはならない。
２
アーチダムの堤体に作用する自重、静水圧、動水圧、泥圧、地震力、揚圧力及び温度荷重による引張応力は、使用するコンクリートごとにそれぞれの許容引張応力を超えてはならない。
（堤体及び基礎地盤の安定）
第十八条
アーチダムは、堤体と基礎地盤との接触部及び基礎地盤における滑りに対して安定であるよう、適切なせん断摩擦安全率を有するものでなければならない。
（堤体の施設）
第十九条
アーチダムの堤体は、次の各号により施設しなければならない。
一
コンクリートに有害なひび割れを生じないようにすること。
二
断面が急に変化する部分及び堤体の内部に設ける通廊、放流設備、水圧管路等の開孔の周辺部分は、応力集中及び温度変化による応力に対し構造上安全であること。
第四節　フィルダム
（堤体の材料）
第二十条
フィルダムの堤体に使用する土質材料は、次の各号に適合するものでなければならない。
一
ダムの安定に必要な強度及び水密性を有するものであること。
二
ダムの安定に支障を及ぼすような膨張性又は収縮性がないものであること。
三
軟泥化しないものであること。
四
有機物を含まず、かつ、水溶性のものでないこと。
２
フィルダムの遮水壁に使用する土質材料以外の材料は、ダムの安定に必要な水密性、強度及び耐久性を有するものでなければならない。
３
フィルダムの遮水壁以外の堤体の部分に使用する土質材料以外の材料は、ダムの安定に必要な強度、耐久性及び透水性を有するものでなければならない。
（堤体の安定）
第二十一条
フィルダムは、堤体における滑りに対して安定であるよう、適切な滑り安全率を有するものでなければならない。
（堤体の施設）
第二十二条
フィルダムの堤体は、次の各号により施設しなければならない。
一
フィルダムの遮水壁は、次によること。
イ
遮水壁の頂部の高さは、設計洪水位、サーチャージ水位又は常時満水位に、それぞれ洪水吐きゲートの有無に応じた各水位の余裕高を加えた値のいずれか大きい値以上であること。
ロ
変形又はひび割れにより遮水機能を失わないものであること。
ハ
遮水壁及び遮水壁と基礎地盤との接触部に貫孔作用を生じないものであること。
ニ
遮水壁の材料が土質材料の場合は、遮水壁の上流面及び下流面は、その材料が流出しないようにすること。
二
堤体におおむね均一の材料を使用しているフィルダムにあっては、浸潤線が堤体の下流のり面と交わらないようにすること。
三
フィルダムの堤体ののり面は、波浪又は雨水等により浸食されないこと。
（放流施設）
第二十三条
遮水壁を堤体の上流側の表面に設けるフィルダムは、ダムの直上流の水位を低下できる施設を設けなければならない。
（放流設備等の施設制限）
第二十四条
フィルダムの堤体には、放流設備又は水路を施設してはならない。
第三章　水路
（一般事項）
第二十五条
水路は、次の各号により施設しなければならない。
一
洪水、山崩れ、なだれ等により損傷を受けるおそれがないこと。
二
設計水量以上の水量が流入するおそれがある場合には、その水量を安全に排除できること。
三
流木、じんかい、土砂等の流入により著しく損傷を受けるおそれがないこと。
四
水路に使用するコンクリートの材料は、第九条各号によること。
五
水路に使用するコンクリート以外の材料は、水路に必要な化学的成分及び機械的性能を有するものであること。
六
制水門又は制水弁を設ける場合にあっては、次によること。
イ
制水門又は制水弁は、第十二条第二項各号（第三号及び第四号を除く。）によること。
ロ
制水門又は制水弁の扉体に作用する自重、静水圧、動水圧、地震力及び浮力による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
２
発電用水力設備が一般用電気工作物である場合には、水路は全負荷を遮断した場合に、人家、田畑又は道路その他財産を侵害せず安全に余水を処理できるよう施設しなければならない。
ただし、当該設備周辺の地形その他状況からみて人家、田畑又は道路その他財産を侵害するおそれがない場所にあるものについては、この限りでない。
（取水設備）
第二十六条
取水設備は、次の各号により施設しなければならない。
一
取水設備は、自重、静水圧、動水圧、泥圧、地震力、揚圧力及び土圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
二
取水設備が圧力導水路又は水圧管路の管胴本体に直接接続している場合は、取水設備は、良好な流入状況を保持することができ、かつ、水路及び水車に悪影響を及ぼすおそれのない構造であること。
三
取水設備は、水路への流入量が構造物の設計水量以上となるおそれがない場合又は渓流取水設備である場合を除き、制水門又は制水弁を設けること。
（沈砂池）
第二十七条
沈砂池は、次の各号により施設しなければならない。
一
沈砂池は、自重、水圧、地震力及び土圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
二
下流の水路及び水車に著しく損傷を与えるおそれがある土砂を沈殿させる能力を有すること。
（導水路）
第二十八条
導水路は、次の各号により施設しなければならない。
一
導水路は、自重、水の重量、水圧、地震力、土圧、載荷重、雪荷重、風荷重、温度荷重及び外圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
二
漏水により人家、田畑、道路等に悪影響を及ぼすおそれがないこと。
三
トンネル又は開きょを巻き立てない場合は、はだ落ち等により水路及び水車に著しい損傷を与えるおそれがないこと。
四
圧力導水路にあっては、次によること。
イ
取水設備及びサージタンクにおける水位が最低の場合の動水こう配線以下に位置すること。
ロ
圧力導水路に渓流取水等を合流させる場合は、空気の連行により水路及び水車に著しい損傷を与えるおそれがないこと。
ハ
充水する場合における空気の流出及び排水する場合における空気の流入が容易かつ確実な構造であること。
（ヘッドタンク）
第二十九条
ヘッドタンクは、次の各号により施設しなければならない。
一
ヘッドタンクは、自重、水圧、地震力及び土圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
二
水圧管路の管胴本体の入口は、良好な流入状況を保持することができ、かつ、水圧管路及び水車に悪影響を及ぼすおそれのない構造であること。
三
ヘッドタンクは、全負荷を遮断した場合に余水を安全に処理する機能を有すること。
ただし、ヘッドタンク以外の施設が余水を安全に処理する機能を有する場合又は第二十五条第二項の設備が同項ただし書の規定に該当する場合は、この限りでない。
四
前号の場合において、ヘッドタンクに余水吐き及び余水路を設ける場合は、次によること。
イ
管路式の余水路において、過大な負圧が生じないようにすること。
ロ
余水の放流により、余水吐き、余水路又は人家、田畑、道路等に悪影響を及ぼすおそれがないこと。
ハ
余水が越流する場合の水位上昇が導水路に悪影響を及ぼすおそれがないようにすること。
（サージタンク）
第三十条
サージタンクは、次の各号により施設しなければならない。
一
サージタンクは、自重、水の重量、水圧、地震力、土圧、風荷重及び温度荷重に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
二
水位の変動が加速されず、短時間で平衡状態に回復すること。
三
次に掲げる場合について、水位の変動により溢水するおそれはなく、かつ、水路又は水車に悪影響を及ぼすおそれがないこと。
ただし、溢水するおそれについては、余水を安全に放流するための余水吐き及び余水路を前条第四号イ及びロにより施設する場合は、この限りでない。
イ
全負荷遮断した場合。
ロ
半負荷から全負荷に急増した場合。
ハ
揚水式水力発電所にあっては、入力遮断した場合。
四
周波数調整用の水力発電所のサージタンクは、当該発電所の属する電力系統の周波数の変動による水位の変動により他の物件に損傷を与えるおそれがないこと。
（水圧管路）
第三十一条
水圧管路は、次の各号により施設しなければならない。
一
次の表の上欄に掲げる形式の水圧管路にあっては、それぞれ同表の下欄に掲げる荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
水圧管路の種類
荷重
露出形式
静水圧、水撃圧及びサージングによる上昇水圧の合成最大水圧、管の自重、温度荷重、外圧、管内水の重量、雪荷重、地震力、風荷重並びに管内の流水による力
岩盤埋設形式
静水圧、水撃圧及びサージングによる上昇水圧の合成最大水圧、温度荷重並びに外圧
土中埋設形式
静水圧、水撃圧及びサージングによる上昇水圧の合成最大水圧、土圧、載荷重、温度荷重、外圧、管内水の重量並びに雪荷重
二
管胴本体は、振動、座屈及び腐食に対し安全であること。
三
ヘッドタンク又はサージタンク（これらがない場合は、取水設備）の水位が最低の場合における最低動水こう配線以下に位置すること。
四
危険な漏水がないこと。
五
アンカーブロックは、次によること。
イ
管胴本体を確実に固定するものであること。
ロ
アンカーブロックは、自重、管胴本体及びその附属設備並びに管内の水の重量、管内の流水による力、漸縮管に作用する水圧による力、地震力、載荷重、雪荷重、風荷重並びに温度荷重に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
六
支台は、次によること。
イ
支台は、自重、管胴本体及びその附属設備並びに管内の水の重量、地震力、載荷重、雪荷重並びに風荷重に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
ロ
支台の支承部は、管胴本体の伸縮の際に管胴本体が安全かつ円滑に移動できる構造であること。
２
発電用水力設備が一般用電気工作物である場合には、前項第六号ロの規定は適用しない。
（放水路）
第三十二条
第二十八条（第四号イ及びロを除く。）の規定は、放水路について準用する。
この場合において、同条中「導水路」とあるのは「放水路」、「圧力導水路」とあるのは「圧力放水路」と読み替えるものとする。
２
放水口は、自重、静水圧、動水圧、地震力、揚圧力及び土圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えてはならない。
３
圧力放水路に調圧水室を設ける場合には、第三十条の規定に準じて施設しなければならない。
第四章　水車及び地下発電所
（水車及び揚水用のポンプ）
第三十三条
水車又は揚水式水力発電所における揚水用のポンプは、次の各号により施設しなければならない。
一
流木、じんかい、土砂等の流入により著しく損傷を受けるおそれがないこと。
二
水圧を受ける部分にあっては負荷又は入力を遮断したときの最大水圧に対し、耐えるものであること。
三
回転部にあっては負荷又は入力を遮断したときの最大速度に対して、耐えるものであること。
四
運転中に水車又は揚水用のポンプに損傷を与えるような振動がないこと。
五
水の流入又は流出を迅速に遮断する施設を水車又は揚水用のポンプに設けること。
ただし、当該施設を水路に設ける場合、又は水車の無拘束回転を停止できるまでの間、回転部が構造上安全であり、かつ、この間の下流への放流により人体に危害を及ぼし、若しくは物件に損傷を与えるおそれのない場合は、この限りでない。
六
水車の入口弁又は揚水用のポンプの吐出弁を設ける場合にあっては、次によること。
イ
水車の入口弁又は揚水用のポンプの吐出弁は、第十二条第二項各号（第四号を除く。）によること。
ロ
水車の入口弁又は揚水用のポンプの吐出弁の扉体に作用する自重、水圧及び地震力による応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
２
水車には、発電機の容量が五百キロボルトアンペア未満の場合を除き、運転中に生じた過回転その他の異常による危害等の発生を防止するため、その異常が発生した場合に水車を自動的かつ確実に停止する装置を設けなければならない。
３
発電用水力設備として使用する圧油装置及び圧縮空気装置は、耐食性を有し、圧力上昇による破損がないように施設しなければならない。
４
発電用水力設備が一般用電気工作物である場合には、運転中に水車で生じた過回転その他の異常による危害等の発生を防止するため、その異常が発生した場合に水車を自動的かつ確実に停止する装置を施設しなければならない。
ただし、当該設備において、その異常が発生した場合に発電機を電路から遮断する装置を施設し、無拘束回転を停止できるまでの間回転部が構造上安全な状態を確保でき、かつ、この間の下流への放流により人体に危害を及ぼし、又は財産を侵害するおそれのないときは、この限りでない。
（地下発電所等の施設）
第三十四条
水車及び発電機を収容する施設であって、地下に施設するものは、次の各号によらなければならない。
一
地下発電所等に使用するコンクリートの材料は、第九条各号によること。
二
地下発電所等は、自重、水圧、地震力及び土圧若しくは地圧に対し安定であり、かつ、これらの荷重によりコンクリート構造物の部分に生じる応力は、使用する材料ごとにそれぞれの許容応力を超えないこと。
第五章　貯水池及び調整池
（貯水池及び調整池）
第三十五条
貯水池及び調整池は、次の各号により施設しなければならない。
一
ダムの設置による流水の貯留に起因する漏水又は地滑りにより人家、田畑、道路等に悪影響を及ぼすおそれがないこと。
二
土砂の堆積により、ダムに危険を及ぼし、又は付近に悪影響を及ぼすような水位の上昇がないこと。
附　則
１
この省令は、平成九年六月一日から施行する。
２
この省令の施行の際現に施設し、又は施設に着手した電気工作物については、なお従前の例による。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
２
この省令の施行の際現に施設し、又は施設に着手した電気工作物については、平成十七年六月一日までの間は、適用しない。
附　則
この省令は、平成十七年四月一日から施行する。
ただし、この省令の施行の際現に設置され、又は設置のための工事に着手している電気工作物については、この省令の施行の日から一年間は、なお従前の例による。
附　則
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
ただし、この省令の施行の際現に設置され、又は設置のための工事に着手している電気工作物については、なお従前の例による。