第四条第一項の冷房設備の設計一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｖ
第四条第一項の機械換気設備の設計一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｌ
第四条第一項の照明設備の設計一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｗ
第四条第一項の給湯設備の設計一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｓ
エネルギー利用効率化設備による誘導設計一次エネルギー消費量の削減量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｍ
第四条第一項のその他一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール））
２
前項のエネルギー利用効率化設備による誘導設計一次エネルギー消費量の削減量は、国土交通大臣が定める方法により算出するものとする。
３
第十条第二号ロ（１）の住宅部分の誘導設計一次エネルギー消費量（住宅部分の単位住戸の数が一である場合を除く。以下この項において同じ。）は、次の各号のいずれかの数値とする。
一
単位住戸の誘導設計一次エネルギー消費量の合計と共用部分の誘導設計一次エネルギー消費量とを合計した数値
二
単位住戸の誘導設計一次エネルギー消費量を合計した数値
４
第十一条第一項及び第二項の規定は、前項第一号の共用部分の誘導設計一次エネルギー消費量について準用する。
（住宅部分の誘導基準一次エネルギー消費量）
第十四条
第十条第二号ロ（１）の住宅部分の誘導基準一次エネルギー消費量（住宅部分の単位住戸の数が一である場合に限る。）及び次項の単位住戸の誘導基準一次エネルギー消費量は、次の式により算出した数値（その数値に小数点以下一位未満の端数があるときは、これを切り上げる。）とする。
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＨ
＋Ｅ
ＳＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
）×０．８＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
（この式において、Ｅ
ＳＴ
、Ｅ
ＳＨ
、Ｅ
ＳＣ
、Ｅ
ＳＶ
、Ｅ
ＳＬ
、Ｅ
ＳＷ
及びＥ
Ｍ
は、それぞれ次の数値を表すものとする。
Ｅ
ＳＴ
誘導基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきギガジュール）
Ｅ
ＳＨ
第五条第一項の暖房設備の基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
ＳＣ
第五条第一項の冷房設備の基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
ＳＶ
第五条第一項の機械換気設備の基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
ＳＬ
第五条第一項の照明設備の基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
ＳＷ
第五条第一項の給湯設備の基準一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール）
Ｅ
Ｍ
第五条第一項のその他一次エネルギー消費量（単位　一年につきメガジュール））
２
第十条第二号ロ（１）の住宅部分の誘導基準一次エネルギー消費量（住宅部分の単位住戸の数が一である場合を除く。以下この項において同じ。）は、次の各号に掲げる住宅の区分に応じ、それぞれ当該各号に定めるとおりとする。
一
住宅部分の誘導設計一次エネルギー消費量を前条第三項第一号の数値とした住宅
単位住戸の誘導基準一次エネルギー消費量の合計と共用部分の誘導基準一次エネルギー消費量とを合計した数値
二
住宅部分の誘導設計一次エネルギー消費量を前条第三項第二号の数値とした住宅
単位住戸の誘導基準一次エネルギー消費量を合計した数値
３
第十二条の規定は、前項第一号の共用部分の誘導基準一次エネルギー消費量について準用する。
この場合において、同条中「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×Ｂ＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×０．８＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とする。
（複合建築物の誘導設計一次エネルギー消費量）
第十五条
第十条第三号ロ（２）の複合建築物の誘導設計一次エネルギー消費量は、第十一条第一項の規定により算出した非住宅部分の誘導設計一次エネルギー消費量と第十三条第一項又は第三項の規定により算出した住宅部分の誘導設計一次エネルギー消費量を合計した数値とする。
（複合建築物の誘導基準一次エネルギー消費量）
第十六条
第十条第三号ロ（２）の複合建築物の誘導基準一次エネルギー消費量は、第十二条の規定により算出した非住宅部分の誘導基準一次エネルギー消費量と第十四条第一項又は第二項の規定により算出した住宅部分の誘導基準一次エネルギー消費量とを合計した数値とする。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、法の施行の日（平成二十八年四月一日）から施行する。
（経過措置）
第二条
法第十九条第一項の規定による届出に係る住宅又は法第二十七条第一項の規定による評価及び説明に係る住宅であって、地域の気候及び風土に応じた住宅であることにより第一条第一項第二号イに適合させることが困難であるものとして国土交通大臣が定める基準に適合するものについて、同号の規定を適用する場合においては、当分の間、同号イの規定は、適用しない。
第三条
この省令の施行の際現に存する建築物（令和四年十月一日以後にする法第三十四条第一項の認定の申請に係るものを除く。次項並びに次条第二項及び第三項において同じ。）の非住宅部分について、第三条及び第十二条の規定を適用する場合においては、当分の間、第三条第一項中「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×１．１＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」と、第十二条中「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×Ｂ＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」とする。
２
この省令の施行の際現に存する建築物の非住宅部分について、第十条第一号の規定を適用する場合においては、当分の間、同号イの規定は、適用しない。
第四条
この省令の施行の際現に存する建築物の住宅部分について、第一条第一項第二号の規定を適用する場合においては、同号ロ（１）に適合する場合に限り、当分の間、同号イの規定は、適用しない。
２
この省令の施行の際現に存する建築物の住宅部分について、第五条及び第十四条の規定を適用する場合においては、当分の間、第五条第一項中「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＨ
＋Ｅ
ＳＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＨ
＋Ｅ
ＳＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
）×１．１＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」と、同条第四項中「準用する。」とあるのは「準用する。この場合において、同条第一項中「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」とあるのは、「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×１．１＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とする。」と、第十四条第一項中「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＨ
＋Ｅ
ＳＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
）×０．８＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＨ
＋Ｅ
ＳＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」と、同条第三項中「
Ｅ
ＳＴ
＝｛（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
）×０．８＋Ｅ
Ｍ
｝×１０
－３
」とあるのは「
Ｅ
ＳＴ
＝（Ｅ
ＳＡＣ
＋Ｅ
ＳＶ
＋Ｅ
ＳＬ
＋Ｅ
ＳＷ
＋Ｅ
ＳＥＶ
＋Ｅ
Ｍ
）×１０
－３
」とする。
３
この省令の施行の際現に存する建築物の住宅部分について、第十条第二号の規定を適用する場合においては、当分の間、同号イの規定は、適用しない。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律附則第一条第二号に掲げる規定の施行の日（平成二十九年四月一日）から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律の施行の日（令和元年十一月十六日）から施行する。
ただし、第二条の規定は、令和二年四月一日から施行する。
（経過措置）
２
この省令の施行の日前にこの省令による改正前の建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令（以下「旧省令」という。）附則第二条の規定により所管行政庁が旧省令第一条第一項第二号イに適合させることが困難であると認めた住宅に対する同号イの適用については、なお従前の例による。
附　則
この省令は、建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律附則第一条第二号に掲げる規定の施行の日（令和三年四月一日）から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、令和四年十月一日から施行する。
（経過措置）
２
建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律（平成二十七年法律第五十三号。以下この項において「法」という。）第三十四条第一項の認定（法第三十六条第一項の変更の認定を含む。）の申請であって、この省令の施行の際現に存する建築物（この省令の施行の日（以下「施行日」という。）以後にする法第三十四条第一項の認定の申請に係るもの（次項及び第四項において「施行日以後認定申請建築物」という。）を除く。）に係る認定については、この省令による改正後の建築物エネルギー消費性能基準等を定める省令の規定にかかわらず、当分の間、なお従前の例による。
３