第四十二条第三号の（３）の船舶局にあつては、Ｇ一Ｄ電波一、五三〇ＭＨｚから一、五四五ＭＨｚまでの五ｋＨｚ間隔又はＱ七Ｗ電波一、六二一・三九五八三三ＭＨｚから一、六二五・九七九一六七ＭＨｚまでの四一・六六七ｋＨｚ間隔の周波数のうち、高機能グループ呼出しの回線設定を行うための周波数
４
法第六十五条の表四の項の総務省令で定める周波数は、Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚとする。
第四十四条
法第六十五条ただし書の総務省令で定める場合は、次の各号に掲げるとおりとする。
一
船舶地球局にあつては、無線設備の緊急の修理を行う場合又は現に通信を行つている場合であつて、聴守することができないとき。
二
船舶局にあつては、次に掲げる場合
（１）
無線設備の緊急の修理を行う場合又は現に通信を行つている場合であつて、聴守することができないとき。
（２）
一五六・六五ＭＨｚ又は一五六・八ＭＨｚの聴守については、当該周波数の電波の指定を受けていない場合
三
海岸局については、現に通信を行つている場合
第四十四条の二
第四十二条第三号の（１）に該当する船舶局は、法第六十五条の規定によるほか、特定海域及び特定港の区域以外の海域を航行中においても、できる限り常時、Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚを聴守するものとする。
２
次の表の上欄に掲げる船舶局は、同表の中欄に掲げる時間中、同表の下欄に掲げる周波数をできる限り聴守するものとする。
船舶局
時間
周波数
一　Ｆ三Ｅ電波一五六・六五ＭＨｚの指定を受けている船舶局（第四十二条第三号の（１）に該当するもの並びにＦ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚの指定を受けているものであつて一五六・六五ＭＨｚ及び一五六・八ＭＨｚの周波数の電波を同時に聴守することができないものを除く。）
その船舶が特定海域及び特定港の区域を航行中常時
Ｆ三Ｅ電波一五六・六五ＭＨｚ
二　Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚの指定を受けている船舶局（第四十二条第三号の（１）に該当するものを除く。）
その船舶の航行中常時
Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚ
三　ナブテツクス受信機を備える船舶局（第四十二条第三号の（２）に該当するものを除く。）
その船舶がＦ一Ｂ電波四二四ｋＨｚで海上安全情報を送信する無線局の通信圏又はＦ一Ｂ電波五一八ｋＨｚで海上安全情報を送信する無線局の通信圏の中にあるとき常時
Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚ又は五一八ｋＨｚ
四　高機能グループ呼出受信機を備える船舶局（第四十二条第三号の（３）に該当するものを除く。）
常時
Ｇ一Ｄ電波一、五三〇ＭＨｚから一、五四五ＭＨｚまでの五ｋＨｚ間隔又はＱ七Ｗ電波一、六二一・三九五八三三ＭＨｚから一、六二五・九七九一六七ＭＨｚまでの四一・六六七ｋＨｚ間隔の周波数のうち、高機能グループ呼出しの回線設定を行うための周波数
３
五〇〇ｋＨｚの周波数の電波の周波数の指定を受けている船舶局は、前二項の規定によるほか、その船舶の航行中、なるべく当該周波数で聴守するものとする。
４
Ｆ三Ｅ電波一五六・六ＭＨｚの指定を受けている海岸局は、現にＦ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚにより遭難通信、緊急通信又は安全通信が行われているときは、できる限り、Ｆ三Ｅ電波一五六・六ＭＨｚで聴守を行うものとする。
（常時運用しない海岸局）
第四十五条
法第六十三条ただし書の海岸局は、次の各号の一に該当するものであつて、総務大臣がその運用の時期及び運用義務時間を指定した海岸局とする。
一
電気通信業務を取り扱わない海岸局
二
閉局中は隣接海岸局によつてその業務が代行されることとなつている海岸局
三
季節的に運用する海岸局
２
前項の海岸局には、第四十一条の規定を準用する。
３
第一項の海岸局及びその運用義務時間並びに同項第二号の海岸局の業務を代行する海岸局は、告示する。
（船位通報に関する通信を取り扱う海岸局等の運用）
第四十六条
船位通報（施行規則第三十七条第三号の船位通報をいう。）に関する通信を取り扱う海岸局並びに海上安全情報の送信を行う海岸局及び海岸地球局の運用に関する次の事項は、告示する。
一
識別信号
二
使用電波の型式及び周波数
三
運用する時間その他必要と認める事項
第四十七条から第四十九条まで
削除
（入港前の通信）
第五十条
入港によつて閉局しようとする船舶局は、入港前に必要な通信をできる限り処理しなければならない。
（海岸局との通信）
第五十一条
中波帯の周波数の電波で運用する船舶局の海岸局に対する通信は、自局の所在する通信圏の海岸局（二以上の海岸局の通信圏にあるときは、連絡設定が最も容易な海岸局）に対して行わなければならない。
但し、遭難通信、緊急通信及び安全通信については、この限りでない。
２
中短波帯又は短波帯の周波数の電波で運用する船舶局は、通報を速達上最も便利であると認める海岸局に送信することができる。
ただし、附近の海外局の通信に混信を与えてはならない。
第五十二条及び第五十三条
削除
第五十四条
削除
（通信の優先順位）
第五十五条
海上移動業務及び海上移動衛星業務における通信の優先順位は、次の各号の順序によるものとする。
一
遭難通信
二
緊急通信
三
安全通信
四
その他の通信
２
海上移動業務において取り扱う法第七十四条第一項に規定する通信は、緊急の度に応じ、緊急通信に次いでその順位を適宜に選ぶことができる。
（義務船舶局等の運用上の補則）
第五十五条の二
施行規則第三十二条の十に規定する無線設備を備える義務船舶局等の運用に当たつては、法第四十八条の二第一項の船舶局無線従事者証明を受けている無線従事者は、法及びこれに基づく命令に規定するもののほか、総務大臣が別に告示するところに従わなければならない。
（混信の防止）
第五十五条の三
船舶地球局は、その発射する電波又はその受信機その他の無線設備が副次的に発する電波により、他の無線局の運用を阻害するような混信を与えないように運用しなければならない。
ただし、法第五十二条第一号から第四号までに掲げる通信を行う場合は、この限りでない。
第二節　通信方法
第一款　通則
（周波数等の使用区別）
第五十六条
海上移動業務に使用する電波の型式及び周波数の使用区別は、特に指定する場合の外、別に告示するところによるものとする。
第五十七条
海上移動業務においては、呼出し、応答又は通報の送信は、前条の区別によるものであつて次に掲げる電波によつて行わなければならない。
ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信及び法第七十四条第一項に規定する通信については、この限りでない。
一
呼出しには、相手局の聴守する周波数の電波（海岸局の聴守する周波数の電波が一五六・八ＭＨｚの周波数の電波及びこれに応ずる通常通信電波である場合において、呼出しを行う船舶局が当該通常通信電波の指定を受けているときは、原則として、当該通常通信電波）
二
応答には、呼出しに使用された周波数に応じ、相手局の聴守する周波数の電波。
ただし、相手局から応答すべき周波数の電波の指示があつた場合は、その電波による。
三
通報の送信には、呼出し又は応答に使用された周波数に応じ、当該無線局に指定されている通常通信電波。
ただし、呼出し又は応答の際に他の周波数の電波の使用を協定した場合は、その電波による。
（電波の使用制限）
第五十八条
二、一八七・五ｋＨｚ、四、二〇七・五ｋＨｚ、六、三一二ｋＨｚ、八、四一四・五ｋＨｚ、一二、五七七ｋＨｚ及び一六、八〇四・五ｋＨｚの周波数の電波の使用は、デジタル選択呼出装置を使用して遭難通信、緊急通信又は安全通信を行う場合に限る。
２
二、一七四・五ｋＨｚ、四、一七七・五ｋＨｚ、六、二六八ｋＨｚ、八、三七六・五ｋＨｚ、一二、五二〇ｋＨｚ及び一六、六九五ｋＨｚの周波数の電波の使用は、狭帯域直接印刷電信装置を使用して遭難通信、緊急通信又は安全通信を行う場合に限る。
３
二七、五二四ｋＨｚ及び一五六・八ＭＨｚの周波数の電波の使用は、次に掲げる場合に限る。
一
遭難通信、緊急通信（医事通報に係るものにあつては、一五六・八ＭＨｚの周波数の電波については、緊急呼出しに限る。）又は安全呼出し（二七、五二四ｋＨｚの周波数の電波については、安全通信）を行う場合
二
呼出し又は応答を行なう場合
三
準備信号（応答又は通報の送信の準備に必要な略符号であつて、呼出事項又は応答事項に引き続いて送信されるものをいう。以下同じ。）を送信する場合
四
二七、五二四ｋＨｚの周波数の電波については、海上保安業務に関し急を要する通信その他船舶の航行の安全に関し急を要する通信（第一号に掲げる通信を除く。）を行なう場合
４
五〇〇ｋＨｚ、二、一八二ｋＨｚ及び一五六・八ＭＨｚの周波数の電波の使用は、できる限り短時間とし、かつ、一分以上にわたつてはならない。
ただし、二、一八二ｋＨｚの周波数の電波を使用して遭難通信、緊急通信又は安全通信を行う場合及び一五六・八ＭＨｚの周波数の電波を使用して遭難通信を行う場合は、この限りでない。
５
八、二九一ｋＨｚの周波数の電波の使用は、無線電話を使用して遭難通信、緊急通信又は安全通信を行う場合に限る。
６
Ａ三Ｅ電波一二一・五ＭＨｚの使用は、船舶局と捜索救難に従事する航空機の航空機局との間に遭難通信、緊急通信又は共同の捜索救難のための呼出し、応答若しくは準備信号の送信を行う場合に限る。
７
第一項から第三項まで及び第五項に規定する周波数の電波並びに前項の電波は、これらの電波を発射しなければ無線設備の機器（警急自動電話装置を除く。）の試験又は調整ができない場合には、当該各項の規定にかかわらず、これを使用することができる。
（通信周波数の表示方法の特例）
第五十八条の二