周波数偏移が前号に規定する値を超えることを防ぐ自動的制御装置を備え付けているものであること（空中線電力一ワツト以下の送信装置（三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものについては四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものに限る。）の場合を除く。）。
四
前号の自動的制御装置と変調器との間に低域ろ波器（三ｋＨｚから一五ｋＨｚまでの間の各周波数について、当該各周波数における減衰量と一ｋＨｚにおける減衰量との比が次の表の上欄に掲げる送信装置の区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる式により求められる値以上となるものに限る。）を備え付けているものであること。
送信装置の区別
減衰量の比を求める式
五四ＭＨｚを超え七〇ＭＨｚ以下若しくは一四二ＭＨｚを超え一六二・〇三七五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置又は四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備の送信装置
４０ｌｏｇ
１０
（ｆ／３）デシベル
ｆは、３ｋＨｚから１５ｋＨｚまでの当該各周波数（単位ｋＨｚ）とする。以下この表において同じ。
三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下又は八一五ＭＨｚを超え九五一ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置（四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものを除く。）
８０ｌｏｇ
１０
（ｆ／３）デシベル
一、二一五ＭＨｚを超え二、六九〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置
６０ｌｏｇ
１０
（ｆ／３）デシベル
五
隣接チヤネル漏えい電力は、一、二五〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の六〇パーセントの変調をするために必要な入力電圧より一〇デシベル高い入力電圧を加えた場合において、次の値であること。
イ
三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下又は八一五ＭＨｚを超え九五一ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置（四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものを除く。）にあつては、搬送波の周波数から一二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）四・二五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
ロ
一、二一五ＭＨｚを超え二、六九〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する送信装置にあつては、搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）八ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
（受信装置の条件）
第五十八条の二
Ｆ二Ａ電波、Ｆ二Ｂ電波、Ｆ二Ｄ電波、Ｆ二Ｎ電波、Ｆ二Ｘ電波又はＦ三Ｅ電波五四ＭＨｚを超え七〇ＭＨｚ以下又は一四二ＭＨｚを超え一六二・〇三七五ＭＨｚ以下を使用する海上移動業務の無線局の受信装置は、次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる条件に適合するものでなければならない。
ただし、空中線電力一ワツト以下の無線局、第四十条の二第一項（第四十五条の十二の四において準用する場合を含む。次項において同じ。）の無線局及び総務大臣が本文の規定による条件を適用することが困難又は不合理と認めて別に告示する無線局の受信装置については、この限りでない。
区別
条件
感度
雑音抑圧を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧が二マイクロボルト以下
一信号選択度
通過帯域幅
六デシベル低下の幅が一二ｋＨｚ以上
減衰量
七〇デシベル低下の帯域幅が二五ｋＨｚ以内
スプリアス・レスポンス
八〇デシベル以上
実効選択度
感度抑圧効果
雑音抑圧を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧より六デシベル高い希望波入力電圧を加えた状態の下で、希望波から二〇ｋＨｚ以上離れた妨害波を加えた場合において、雑音抑圧が二〇デシベルとなるときのその妨害波入力電圧が一〇ミリボルト以上
相互変調特性
希望波信号のない状態で相互変調を生ずる関係にある各妨害波を入力電圧一・七八ミリボルトで加えた場合において、雑音抑圧が二〇デシベル以下
局部発振器の周波数変動
〇・〇〇一パーセント以内
総合
歪
ひずみ
及び雑音
一、〇〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の七〇パーセントまで変調をされた一〇マイクロボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、装置の全出力とその中に含まれる不要成分の比が二〇デシベル以上
２
第四十条の二第一項の無線局の受信装置（法第三十三条の規定に基づき備えなければならない無線設備の機器以外のものを除く。）は、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
第五十八条の二の二
Ｆ二Ａ電波、Ｆ二Ｂ電波、Ｆ二Ｄ電波、Ｆ二Ｎ電波、Ｆ二Ｘ電波又はＦ三Ｅ電波三三五・四ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下を使用する海上移動業務の無線局の受信装置（四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する船上通信設備のものを除く。）は、次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる条件に適合するものでなければならない。
ただし、総務大臣が本文の規定による条件を適用することが困難又は不合理と認めて別に告示する無線局の受信装置については、この限りでない。
区別
条件
感度
基準感度（一、〇〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の六〇パーセントまで変調をされた希望波を加えた場合において、装置の出力のうち信号、雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和と雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和との比を一二デシベルとするために必要な受信機入力電圧をいう。以下同じ。）が二マイクロボルト以下
一信号選択度における通過帯域幅
雑音抑圧を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧を加えた場合において、八ｋＨｚ以上
実効選択度
スプリアス・レスポンス
基準感度より三デシベル高い希望波入力電圧を加えた状態の下で、四〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の六〇パーセントまで変調をされた妨害波を加えた場合において、装置の出力のうち信号、雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和と雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和との比が一二デシベルとなるときのその妨害波入力電圧と基準感度との比が七〇デシベル（空中線電力一ワツト以下の無線局の受信装置にあつては、五〇デシベル）以上
隣接チヤネル選択度
基準感度より三デシベル高い希望波入力電圧を加えた状態の下で、四〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の六〇パーセントまで変調をされた妨害波であつて希望波から一二・五ｋＨｚ離れたものを加えた場合において、装置の出力のうち信号、雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和と雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和との比が一二デシベルとなるときのその妨害波入力電圧と基準感度との比が六〇デシベル以上
相互変調特性
基準感度より三デシベル高い希望波入力電圧を加えた状態の下で、相互変調を生ずる関係にある各妨害波を加えた場合において、装置の出力のうち信号、雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和と雑音及び
歪
ひずみ
の出力の和との比が一二デシベルとなるときのその妨害波入力電圧と基準感度との比が七〇デシベル（空中線電力一ワツト以下の無線局の受信装置にあつては、六〇デシベル）以上
局部発振器の周波数変動
〇・〇〇〇三パーセント（空中線電力一ワツト以下の無線局の受信装置にあつては、〇・〇〇〇四パーセント）以内
総合
歪
ひずみ
及び雑音
一、〇〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の七〇パーセントまで変調をされた一〇マイクロボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、装置の全出力とその中に含まれる不要成分の比が二〇デシベル以上
２
Ｆ三Ｅ電波四五〇ＭＨｚを超え四六七・五八ＭＨｚ以下を使用する船上通信設備（空中線電力一ワツト以下のものを除く。）の受信装置は、次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる条件に適合するものでなければならない。
区別
条件
感度
雑音抑圧を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧が二・五マイクロボルト以下
一信号選択度
通過帯域幅
一二ｋＨｚ以上
減衰量
七〇デシベル低下の帯域幅が三〇ｋＨｚ以内
スプリアス・レスポンス
七〇デシベル以上
実効選択度
感度抑圧効果
雑音抑圧を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧より六デシベル高い希望波入力電圧を加えた状態の下で希望波から二五ｋＨｚ以上離れた妨害波を加えた場合において、雑音抑圧が二〇デシベルとなるときのその妨害波入力電圧が三・一六ミリボルト以上
相互変調特性
希望波信号のない状態で相互変調を生ずる関係にある各妨害波を入力電圧一・七八ミリボルトで加えた場合において、雑音抑圧が二〇デシベル以下
局部発振器の周波数変動
〇・〇〇一パーセント以内
総合
歪
ひずみ
及び雑音
一、〇〇〇ヘルツの周波数で最大周波数偏移の七〇パーセントまで変調をされた一〇マイクロボルトの受信機入力電圧を加えた場合において、装置の全出力とその中に含まれる不要成分の比が二〇デシベル以上
第九節　五四ＭＨｚ以上の周波数の電波を使用して通信系を構成する固定局の無線設備
（五四ＭＨｚ以上の周波数の電波の無線電話又はテレメーターを使用する固定局の無線設備の条件）
第五十八条の二の三
五四ＭＨｚ以上の周波数の電波の無線電話又はテレメーターを使用する固定局の無線設備は、次に定める条件に適合するものであるものとする。
ただし、第五十七条の二の二に規定する実数零点単側波帯変調方式の無線局及び第五十七条の三の二に規定する狭帯域デジタル通信方式の無線局の無線設備並びに総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
一