送話端の送信設備の入力に八〇〇ヘルツの試験音を〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）のレベルで加えた場合における受話端の受信設備の出力が（－）四〇デシベル以上であり、かつ、信号対雑音比が標準状態において三〇デシベル以上であること。
ただし、一、〇〇〇ＭＨｚ以下の周波数の電波のみを使用する場合における信号対雑音比は、標準状態において二〇デシベル以上とする。
二
常時自己の通信が良好に行なわれるような措置がなるべく講ぜられるとともに、他の無線局の通信に妨害を与えないような措置が講ぜられていること。
（一、五〇〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局の無線設備）
第五十八条の二の三の二
電気通信業務を行うことを目的として開設された固定局の無線設備であつて、一、四二七・九ＭＨｚを超え一、四六二・九ＭＨｚ以下又は一、四七五・九ＭＨｚを超え一、五一〇・九ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、符号分割多重方式、符号分割多元接続方式又は時分割多重方式と符号分割多重方式を組み合わせた多重方式を使用する複信方式であること。
二
拡散符号速度は、毎秒一・二二八八メガチップ又は毎秒三・八四メガチップであること。
三
空中線電力は、次のとおりであること。
拡散符号速度
空中線電力
毎秒一・二二八八メガチップのもの
〇・六ワット以下
毎秒三・八四メガチップのもの
二ワット以下
四
発射する電波の周波数帯の両端の内側にパイロットチャネルを二以上挿入するものであること。
五
送信又は受信する電波の偏波は、垂直偏波又は水平偏波であること。
六
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（五・八ＧＨｚ帯、六ＧＨｚ帯、六・四ＧＨｚ帯又は六・九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局の無線設備）
第五十八条の二の四
電気通信業務を行うことを目的として開設された固定局であつて、五・八五ＧＨｚを超え五・九二五ＧＨｚ以下、六・四二五ＧＨｚを超え六・五七ＧＨｚ以下又は六・八七ＧＨｚを超え七・一二五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（以下「五・八ＧＨｚ帯、六・四ＧＨｚ帯又は六・九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局」という。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
空中線電力は、二ワット以下であること。
四
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
２
電気通信業務を行うことを目的として開設された固定局であつて、五・九二五ＧＨｚを超え六・四二五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（以下「六ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局」という。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式又は複信方式であること。
二
変調方式は、周波数変調（主搬送波をアナログ信号により変調するもの又はデジタル信号及びアナログ信号を複合した信号により変調するものに限る。第五十八条の二の五及び別表第二号第６９において同じ。）、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
（六・五ＧＨｚ帯又は七・五ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の四の二
六・五ＧＨｚ帯又は七・五ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（六・五七ＧＨｚを超え六・八七ＧＨｚ以下又は七・四二五ＧＨｚを超え七・七五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
空中線電力は、二ワット以下であること。
四
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
（一一ＧＨｚ帯又は一五ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の五
一一ＧＨｚ帯又は一五ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（一〇・七ＧＨｚを超え一一・七ＧＨｚ以下又は一四・四ＧＨｚを超え一五・三五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式又は複信方式であること。
二
変調方式は、周波数変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（一八ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の六
一八ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（一七・七ＧＨｚを超え一八・七二ＧＨｚ以下又は一九・二二ＧＨｚを超え一九・七ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、周波数分割複信方式であること。
二
変調方式は、四値周波数偏位変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（二二ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の六の二
二二ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（二二・四ＧＨｚを超え二二・六ＧＨｚ以下又は二三ＧＨｚを超え二三・二ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、複信方式であること。
二
変調方式は、四値周波数偏位変調、四相位相変調、六四値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（三八ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局の無線設備）
第五十八条の二の七
電気通信業務を行うことを目的として開設された固定局の無線設備であつて、三七・九ＧＨｚを超え三八・〇五ＧＨｚ以下又は三八・九ＧＨｚを超え三九・〇五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（以下「三八ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する電気通信業務用固定局」という。）は、次の各号に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、複信方式であること。
二
変調方式は、四値周波数偏位又は四相位相変調であること。
三
変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その送信速度は、毎秒八・一九二メガビット以下のものであること。
ただし、当該信号に誤りを訂正する信号を付加する場合は、誤りを訂正する信号の送信速度は当該信号の送信速度を超えないものであること。
四
送信空中線は、直径三〇センチメートルのパラボラアンテナと同等以上の利得又は指向特性を有すること。
第五十八条の二の八
削除
（一二ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の九
一二ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（一二・二ＧＨｚを超え一二・五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式又は複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
（四〇ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の無線設備）
第五十八条の二の十
四〇ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局（三七・五ＧＨｚを超え三七・九ＧＨｚ以下又は三八・五ＧＨｚを超え三八・九ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する固定局（放送の業務の用に供するものを除く。）をいう。以下同じ。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式又は複信方式であること。
二
変調方式は、周波数変調（主搬送波をアナログ信号により変調するものに限る。）、二値周波数偏位変調、二相位相変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
（二三ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用して通信系を構成する固定局の無線設備）
第五十八条の二の十一