無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用する無線設備に装置するデジタル選択呼出装置の選択呼出信号は、次の条件に適合すること。
（１）
マーク周波数が一、三〇〇ヘルツ及びスペース周波数が二、一〇〇ヘルツ（許容偏差は、それぞれ一〇ヘルツとする。）であること。
（２）
信号伝送速度は、毎秒一、二〇〇ビツト（許容偏差は、百万分の三〇とする。）であること。
（３）
タイムダイバーシテイの時間間隔は、三〇分の一秒であること。
三
前二号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
海岸局のデジタル選択呼出装置は、前項第一号（ホ及びヘを除く。）及び第二号の規定によるほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（狭帯域直接印刷電信装置）
第四十条の六
船舶局及び海岸局の狭帯域直接印刷電信装置は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
点検及び保守を容易に行うことができるものであること。
ロ
識別信号は、容易に変更できないこと。
ハ
四文字及び七文字の識別信号に対して応答できること。
ニ
自動再送要求方式（入力信号に誤りがあつた場合に、その信号の再送信を要求する方式をいう。）及び一方向誤り訂正方式（タイムダイバーシテイ方式を利用して入力信号の誤りを訂正する方式をいう。）により通信を行うことができること。
ホ
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
ヘ
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
マーク周波数が一、六一五ヘルツ及びスペース周波数が一、七八五ヘルツ（許容偏差は、それぞれ〇・五ヘルツとする。）であること。
三
信号伝送速度は、毎秒一〇〇ビツト（許容偏差は、百万分の三〇とする。）であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（デジタル選択呼出装置等による通信を行う海上移動業務の無線局の無線設備）
第四十条の七
Ｊ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置又は狭帯域直接印刷電信装置による通信を行う船舶局の無線設備であつて、一、六〇六・五ｋＨｚから二六、一七五ｋＨｚまでの周波数の電波を使用するものの送信装置及び受信装置は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
点検及び保守を容易に行うことができるものであること。
ロ
電源投入後、一分以内に運用できること。
ハ
電波が発射されていることを表示する機能を有すること。
ニ
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
ホ
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
送信装置の条件
区別
条件
空中線電力（無線電話による通信の場合は尖頭電力、デジタル選択呼出装置又は狭帯域直接印刷電信装置による通信の場合は平均電力とする。）
一　六〇ワット以上となるものであること。
二　四〇〇ワットを超える場合は、四〇〇ワット以下に低減できること。
過変調の防止
自動的に過変調を防ぐ機能があること。
三
受信装置の条件
イ
無線電話による通信の場合
区別
条件
受信周波数安定度
（±）一〇ヘルツ以内
Ｊ三Ｅ電波の感度
一、〇〇〇ヘルツの変調周波数において、装置の定格出力の二分の一の出力とその中に含まれる不要成分との比を二〇デシベルとするために必要な受信機入力電圧が六マイクロボルト以下
ロ
デジタル選択呼出装置又は狭帯域直接印刷電信装置による通信の場合
区別
条件
受信周波数安定度
（±）一〇ヘルツ以内
感度
受信機入力電圧一マイクロボルトの希望波信号を加えた場合における文字誤り率が一パーセント以下
一信号選択度
通過帯域幅（最大感度を有する周波数から両側に六デシベルの感度の減衰を示す二つの周波数の間の幅をいう。以下同じ。）
なるべく二七〇ヘルツ以上三〇〇ヘルツ以下
減衰量
三〇デシベル低下の帯域幅が（±）三八〇ヘルツ以内
六〇デシベル低下の帯域幅が（±）五五〇ヘルツ以内
実効選択度
スプリアス・レスポンス
受信機入力電圧一〇マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、中間周波数から希望波の三倍の周波数まで（希望波の周波数の（±）七五〇ヘルツ以内の周波数を除く。）受信機入力電圧三一・六ミリボルトの無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が一パーセント以下
感度抑圧効果
受信機入力電圧一〇マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、希望波から五〇〇ヘルツ離れた受信機入力電圧一ミリボルトの無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が一パーセント以下
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
Ｆ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信を行う船舶局であつて、無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するものの無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
ただし、法第三十三条の規定に基づき備えなければならない無線設備の機器以外のものについては、第一号イ、第二号の表の空中線電力の項及び第三号の規定は適用しない。
一
一般的条件
イ
点検及び保守を容易に行うことができるものであること。
ロ
電源投入後、一分以内に運用できること。
ハ
一五六・五二五ＭＨｚの周波数が容易に選択できること。
ニ
〇・三秒以内に送信と受信との切換えを行うことができること。
ホ
二以上の制御器を有するものにあつては、他の制御器の使用状態が表示できるものであり、かつ、いずれかの一の制御器に優先権が与えられること。
ヘ
電波が発射されていることを表示する機能を有すること。
ト
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
チ
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
送信装置の条件
区別
条件
空中線電力
六ワツト以上となるものであること。
Ｆ二Ｂ電波の変調指数
二（許容偏差は、〇・二とする。）
三
受信装置の条件
区別
条件
感度
受信機入力電圧一マイクロボルトの希望波信号を加えた場合における文字誤り率が一パーセント以下
実効選択度
スプリアス・レスポンス
受信機入力電圧一・四マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、中間周波数から希望波の三倍の周波数まで（希望波の周波数の（±）三七・五ｋＨｚ以内の周波数を除く。）受信機入力電圧四・四七ミリボルトの無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が一パーセント以下
感度抑圧効果
受信機入力電圧一・四マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、四〇〇ヘルツの正弦波によつて周波数偏移が三ｋＨｚになるよう変調された受信機入力電圧四・四七ミリボルトの妨害波を隣接するチヤネルに加えた場合において、文字誤り率が一パーセント以下
相互変調特性
受信機入力電圧一・四マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、希望波より二五ｋＨｚ離れた受信機入力電圧二・五ミリボルトの無変調の妨害波と希望波より五〇ｋＨｚ離れた四〇〇ヘルツの正弦波により周波数偏移が三ｋＨｚになるよう変調された受信機入力電圧二・五ミリボルトの妨害波とを加えた場合において、文字誤り率が一パーセント以下
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
３
Ｆ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信を行う海岸局であつて、無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するものの無線設備は、前項第三号の規定によるほか、Ｆ二Ｂ電波の変調指数が二（許容偏差は、〇・二とする。）であるものでなければならない。
（デジタル選択呼出専用受信機）
第四十条の八
Ｆ一Ｂ電波二、一八七・五ｋＨｚのみを受信するための受信機並びにＦ一Ｂ電波二、一八七・五ｋＨｚ及び八、四一四・五ｋＨｚのほか、四、二〇七・五ｋＨｚ、六、三一二ｋＨｚ、一二、五七七ｋＨｚ又は一六、八〇四・五ｋＨｚのうち少なくとも一の電波を同時に又は二秒以内に順次繰り返し受信するための受信機は、次の各号に定める条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
遭難通信又は緊急通信以外の通信を受信したときは、可聴及び可視の表示を行うものであること。
ロ
遭難通信又は緊急通信を受信したときは、手動でのみ停止できる特別の可聴及び可視の警報を発すること。
ハ
受信した遭難通信に係る呼出しの内容が直ちに印字されない場合、当該内容を二〇以上記憶でき、かつ、記憶した内容は印字する等により読み出されるまで保存できること。
ニ
筐
きよう
体の見やすい場所に当該受信周波数が表示されていること。
ホ
電源投入後、一分以内に運用できること。
ヘ
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
ト
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
受信装置の条件
区別
条件
受信周波数安定度
（±）一〇ヘルツ以内
感度
受信機入力電圧一マイクロボルトの希望波信号を加えた場合における文字誤り率が一パーセント以下
一信号選択度
通過帯域幅
なるべく二七〇ヘルツ以上三〇〇ヘルツ以下
減衰量
三〇デシベル低下の帯域幅が（±）三八〇ヘルツ以内