五〇〇ｋＨｚを超え五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（五）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一五〇ｋＨｚ以上四ＭＨｚ以下
一四・五デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
四ＭＨｚを超え一一ＭＨｚ以下
（－）七デシベルから〇デシベルまで　（２）
一一ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ未満
〇デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
注
一
（１）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
二
（２）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に増加した値とする。
三
この表の規定にかかわらず、五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ以下の周波数においては、（－）二デシベルとする。
四
この表の規定にかかわらず、六・七六五ＭＨｚ以上六・七七六ＭＨｚ以下の周波数においては、四四デシベルとする。
五
この表の規定にかかわらず、六・七七六ＭＨｚを超え六・七九五ＭＨｚ以下の周波数においては、六四デシベルとする。
六
この表の規定にかかわらず、二〇・二九五ＭＨｚ以上二〇・三八五ＭＨｚ以下の周波数においては、四デシベルとする。
（六）
不要発射による電界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注
この表の規定にかかわらず、三三・八二五ＭＨｚ以上三三・九七五ＭＨｚ以下の周波数においては、四九・五デシベルとする。
（七）
高周波出力、妨害波電圧、磁界強度及び電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（八）
設備は、通常の使用状態において人体にばく露される電波の強度が、人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えることがないよう措置されていること。
（九）
（八）の電波の強度に対する安全施設の状況については、総務大臣が別に告示する。
（十）
第一号の（７）に掲げる条件
十
電気自動車用非接触電力伝送装置
（１）
利用周波数が七九ｋＨｚから九〇ｋＨｚまでの範囲にあること。
（２）
磁界を使用して電力の伝送を行う設備であること。
（３）
高周波出力の定格値が七・七キロワット以下であり、かつ、動作状態における高周波出力の最大値が定格値の一三〇パーセント未満であること。
（４）
電源端子における妨害波電圧が次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ以下
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚを超え五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（５）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ未満
二三・一デシベル
一五〇ｋＨｚ以上四ＭＨｚ以下
一四・五デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
四ＭＨｚを超え一一ＭＨｚ以下
（－）七デシベルから〇デシベルまで　（２）
一一ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ未満
〇デシベルから（－）七デシベルまで　（１）
注
一
（１）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
二
（２）を付した値は、周波数の対数に対して直線的に増加した値とする。
三
この表の規定にかかわらず、七九ｋＨｚ以上九〇ｋＨｚ以下の周波数においては、六八・四デシベルとする。
四
この表の規定にかかわらず、五二六・五ｋＨｚ以上一、六〇六・五ｋＨｚ以下の周波数においては、（－）二デシベルとする。
五
この表の規定にかかわらず、一五八ｋＨｚ以上一八〇ｋＨｚ以下、二三七ｋＨｚ以上二七〇ｋＨｚ以下、三一六ｋＨｚ以上三六〇ｋＨｚ以下及び三九五ｋＨｚ以上四五〇ｋＨｚ以下の周波数は、同表に規定する値に、それぞれ一〇デシベルを加えたものとする。
（６）
不要発射による電界強度がその設備から一〇メートルの距離において次の表に定める値以下であること。
周波数帯（ＩＳＭ用周波数に係る部分を除く。）
準尖頭値の許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上八〇・八七二ＭＨｚ以下
三〇デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八八ＭＨｚ未満
五〇デシベル
八一・八八ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
（７）
高周波出力、妨害波電圧、磁界強度及び電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（８）
設備は、通常の使用状態において人体にばく露される電波の強度が、人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えることがないよう措置されていること。
（９）
（８）の電波の強度に対する安全施設の状況については、総務大臣が別に告示する。
（１０）
第一号の（７）に掲げる条件
（１１）
設備の見やすい箇所に、その設備による給電は鉄道のレールから五メートル以上離れた位置においてのみ可能である旨が表示されていること。
２
総務大臣は、前項の規定による指定を行つたときは、その旨を申請者に通知するとともに、当該指定に係る型式について次に掲げる事項を公示する。
一
型式名
二
指定番号
三
製造業者等の氏名又は名称
（変更の承認）
第四十六条の三
前条第一項に規定する指定を受けた者（以下「指定を受けた者」という。）は、次の各号の区別に従い、当該各号に掲げる事項を変更しようとするときは、あらかじめ総務大臣の承認を受けなければならない。
一
搬送式インターホン及び一般搬送式デジタル伝送装置
（１）
接続図
（２）
外観
（３）
漏えい電界強度の設計値
（４）
設備の出力端子におけるスプリアス発射の強度の設計値
二
特別搬送式デジタル伝送装置
（１）
前号の（１）から（４）までに掲げる事項
（２）
高周波電流の送信に関する機能
（３）
最大送信時間の設計値
三
広帯域電力線搬送通信設備
（１）
第一号の（１）及び（２）に掲げる事項
（２）
搬送波の周波数（搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、拡散範囲とする。）の設計値
（３）
伝導妨害波の電流及び電圧並びに放射妨害波の電界強度の設計値
四
誘導式読み書き通信設備
（１）
第一号の（１）から（３）までに掲げる事項
（２）
電波の強度に対する安全施設の状況
（３）
高調波及び低調波による高周波出力の設計値
五
超音波洗浄機、超音波加工機及び超音波ウェルダー
（１）
第一号の（１）に掲げる事項
（２）
外観及び構造
（３）
発振の方式
（４）
振動子の種類及び型名
（５）
利用周波数及び周波数変動幅の設計値
（６）
電源端子における妨害波電圧並びに利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度又は電界強度の設計値
六
電磁誘導加熱を利用した文書複写印刷機械
（１）
第一号の（１）並びに前号の（２）、（３）及び（５）に掲げる事項
（２）
利用周波数による発射及びスプリアス発射の漏えい電界強度の設計値
七
無電極放電ランプ
（１）
第一号の（１）並びに第五号の（２）、（３）及び（５）に掲げる事項
（２）
妨害波電圧並びに放射妨害波の磁界強度及び電界強度の設計値
八
一般用非接触電力伝送装置及び電気自動車用非接触電力伝送装置
（１）
第一号の（１）、第四号の（２）及び第五号の（２）に掲げる事項
（２）
利用周波数の設計値
（３）
高周波出力の設計値
（４）
電源端子における妨害波電圧の設計値
（５）
利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度又は電界強度の設計値
２
総務大臣は、前項に規定する変更の承認に係る申請があつた場合において、前条第一項各号の区別に従い、当該各号に掲げる条件に適合しているものと認めたときは、当該申請について承認を行うとともに、その旨を指定を受けた者に通知する。
３
第四十六条の規定は、第一項に規定する承認の申請に準用する。
４
指定を受けた者が氏名又は名称を変更したときは、速やかに総務大臣にその旨を届け出なければならない。
５
総務大臣は、前項の届書を受理したときは、その変更の事項を公示するものとする。
（表示）
第四十六条の四
指定を受けた者は、当該指定に係る型式の高周波利用設備に別表第七号に定める様式の表示を付さなければならない。
２
前項の規定により表示を付するときは、次に掲げる方法のいずれかによるものとする。
一