船倉内の照明設備の給電回路には、当該船倉の外側に両極開閉器を設けなければならない。
ただし、管海官庁が安全性を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。
（航海灯）
第二百七十一条
電気式の航海灯（マスト灯、
舷
げん
灯、両色灯及び船尾灯をいう。以下同じ。）は、常用の電源のほか予備の独立の電源からも給電することができるものでなければならない。
２
遠洋区域又は近海区域を航行区域とする船舶の電気式の航海灯は、二重式のものでなければならない。
３
前二項の規定（国際航海に従事する旅客船については、第二項の規定に限る。）は、予備として油船灯が備えられている電気式の航海灯については、適用しない。
第二百七十二条
前条の航海灯への給電は、航海船橋上に設けた航海灯制御盤を経て、これをしなければならない。
２
前条の電源から航海灯制御盤までの電路は、総べての電源を通じて二回路以上とし、かつ、うち一回路は独立のものとし、他の一回路は航海船橋上において使用する小形照明器具以外のものに給電する電路と共用しないものとしなければならない。
ただし、総トン数五〇〇トン未満の船舶については、この限りでない。
３
航海灯制御盤から航海灯までの電路は、各灯毎に独立のものでなければならない。
第二百七十三条
前条の航海灯制御盤は、各航海灯の開閉器を設置したものであり、かつ、航海灯が電球の繊条の切断その他の原因により消灯した場合、これを自動的に表示し、かつ、ブザー等により警報する装置をもつものでなければならない。
ただし、総トン数五〇〇トン未満の船舶に備え付ける航海灯制御盤は、自動的に表示し、かつ、警報する装置をもつものでなくてもよい。
（紅灯及び停泊灯）
第二百七十三条の二
電気式の紅灯及び停泊灯は、常用の電源のほか予備の独立の電源からも給電することができるものでなければならない。
ただし、予備として油船灯が備えられているものにあつては、この限りでない。
（信号灯）
第二百七十三条の三
信号灯は、常用の電源のほか予備の独立の電源からも給電することができるものでなければならない。
第二節　動力設備
（直巻電動機使用の制限）
第二百七十四条
直巻電動機は、セルモーターとして使用する場合等特殊な用途に使用する場合を除き、使用してはならない。
（電動機の定格）
第二百七十五条
船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電動機は、用途によりそれぞれ次の各号に掲げる時間定格以上のものでなければならない。
一
推進機関の補機、排水設備、消防設備等に使用する電動機で連続運転を行うもの
連続定格
二
操
舵
だ
用電動機
一時間定格（電動油圧操
舵
だ
装置に使用するものにあつては、定格負荷の一五パーセントで連続運転し、その温度が飽和状態に達した後一時間定格とする。）
三
水密戸開閉装置、揚
錨
びよう
機、係船機等に使用する電動機
三〇分定格
（過負荷耐力）
第二百七十六条
全閉形以外の連続定格の電動機は、二五パーセントの過負荷で次表に掲げる時間中支障なく運転できるものでなければならない。
この場合において同表の毎分一〇〇〇回転についての出力は、次の算式により算出したものとする。
毎分１０００回転についての出力＝（定格出力（キロワツト）／定格回転数）×１０００
毎分一〇〇〇回転についての出力（キロワツト）
時間
三未満のもの
一五分間
三以上七・五未満のもの
三〇分間
七・五以上のもの
二時間
２
前項の電動機は、五〇パーセントの過負荷で一分間支障なく運転できるものでなければならない。
（過速度耐力）
第二百七十七条
前条の電動機は、次表に掲げる回転数で一分間支障なく運転できるものでなければならない。
この場合において、加減速度電動機についての定格回転数、無負荷回転数又は同期回転数は、それぞれその最高のものについて適用するものとする。
種類
回転数
直巻電動機
定格回転数の二・〇倍
分巻電動機
定格回転数
複巻電動機
無負荷回転数
それぞれの一・二五倍
同期電動機
同期回転数
誘導電動機
同期回転数
（準用）
第二百七十八条
第百八十七条から第百九十条まで及び第百九十三条から第百九十五条までの規定は、電動機について準用する。
ただし、セルモーター等特殊な用途に使用する場合は、第百九十三条の規定はこの限りでない。
（電磁制動機）
第二百七十九条
電磁制動機は、通常の使用状態の温度において、次の各号に適合するものでなければならない。
一
分巻制動機及び交流制動機は、定格電圧の八〇パーセントの電圧を加えた場合に、確実に制動をゆるめることができるものであること。
二
複巻制動機は、定格電圧の八〇パーセントの電圧及び起動電流の八〇パーセントの電流を加えた場合に、確実に制動をゆるめることができるものであること。
三
直巻制動機は、全負荷電流の一〇パーセントの電流を加えた場合に、確実に制動するものであり、かつ、すべての起動電流（起動電流が全負荷電流の四〇パーセントをこえるときは、全負荷電流の四〇パーセントとする。）を加えた場合確実に制動をゆるめることができるものであること。
（制御器）
第二百八十条
制御器は、これを使用する回路の電圧に適合したものであり、確実に電動機を、起動し、及び停止し、並びに使用目的に応じて逆転し、又は速度を制御することができる性能を有するものであり、かつ、必要な安全装置を備えたものでなければならない。
第二百八十一条
制御器の損傷又は磨耗を生じ易い部分は、容易に取り換えることができる構造のものでなければならない。
第二百八十二条
起動段階をもつ起動器は、電動機運転中に過負荷のため自動的にしや断し、又は停電した場合に、正規の起動状態にもどるもの又は正規の起動状態にもどさない限り起動できないものでなければならない。
（準用）
第二百八十三条
第二百二十三条から第二百二十五条までの規定は、制御器について準用する。
（制御用抵抗）
第二百八十四条
制御用抵抗は、周囲の燃焼し易い物が火災を生じないように適当な保護を施したものでなければならない。
（船倉内の動力設備の給電回路）
第二百八十四条の二
船倉内の動力設備の給電回路には、当該船倉の外側に多極開閉器を設けなければならない。
ただし、管海官庁が安全性を考慮して差し支えないと認める場合は、この限りでない。
（電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置）
第二百八十五条
電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置の電動機は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
一
だ柄を直接駆動する電動機は、予想される圧力に対して十分な起動トルクを有するものであること。
二
外洋航行船に備えるものにあつては、次に掲げる警報装置であつて、主機室又は機関制御室に可視可聴の警報を発するものを備えたものであること。
ただし、総トン数一、六〇〇トン未満の船舶の補助操
舵
だ
装置の電動機であつて、通常は他の用途に使用されているものについては、この限りでない。
イ
過負荷警報装置
ロ
電動機が三相交流の場合には、欠相に対する警報装置
２
外洋航行船の電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置の電動機に給電する電路は、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
一
主配電盤から他の配電盤を経由せずに給電するものであること。
ただし、一の電路は、非常配電盤を経由するものとすることができる。
二
主配電盤からの電路は、この目的のためにのみ備える二以上のものであること。
ただし、総トン数一、六〇〇トン未満の船舶にあつては、主操
舵
だ
装置及び補助操
舵
だ
装置のいずれの動力も専用の電動機による場合に限る。
三
各電路の容量は、同時に作動することのある電動機に十分給電し得るものであること。
四
各電路は、同時に損傷を受けることのないように一の端から他の端までできる限り離して布設したものであること。
３
電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置の電動機の給電回路には、短絡電流を遮断するヒューズ、自動遮断器又は配線用遮断器（以下この条及び次条において「ヒューズ等」という。）を設けなければならない。
４
前項の給電回路に過負荷電流を遮断するヒューズ等を設ける場合は、当該ヒューズ等は、保護する電動機の全負荷電流の二倍未満の電流に対しては作動しないものでなければならない。
ただし、総トン数一、六〇〇トン未満の船舶の補助操
舵
だ
装置の電動機であつて通常は他の用途に使用されているものの給電回路には、当該電動機の全負荷電流の二倍未満の電流で作動するものを設けてもよい。
５
船橋（外洋航行船にあつては、船橋及び主機を制御する場所）には、電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置の電動機の運転表示器を備えなければならない。
第二百八十五条の二
操
舵
だ
装置の電気式の制御装置の給電回路には、短絡電流を遮断するヒューズ等を設けなければならない。
２
前項の給電回路には、過負荷電流を遮断するヒューズ等を設けてはならない。
３
電動操
舵
だ
装置及び電動油圧操
舵
だ
装置の電気式の制御装置に給電する電路は、当該操
舵
だ
装置の電動機に給電する配電盤又は操
舵
だ
機室内の分電盤から分岐するものでなければならない。
（電動通風装置等）
第二百八十六条
機関区域に使用する電動通風装置は、当該装置を使用する場所の内部及び外部に停止装置を備えたものでなければならない。
この場合において、当該停止装置は、他の区域に使用する電動通風装置に備える停止装置と独立したものでなければならない。
２