通信方式は、デジタルＭＣＡ制御局から陸上移動局又はデジタル指令局へ送信を行う場合にあつては時分割多重方式、陸上移動局又はデジタル指令局からデジタル制御局へ送信を行う場合にあつては時分割多元接続方式であること。
ただし、時分割多重方式における多重する数及び時分割多元接続方式における一の搬送波当たりのチヤネルの数は、別に総務大臣が告示するところによるものであること。
ロ
変調方式は、四分のπシフト四相位相変調であること。
ハ
変調の際に、送信側に五〇パーセントロールオフの帯域制限を行うものであること。
この場合において、ロールオフ率は〇・五以下とする。
ニ
隣接チヤネル漏えい電力は、変調信号の送信速度と同じ送信速度の標準符号化試験信号により変調した場合において、搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒ（Ｒは変調信号の伝送速度の四分の一の値とする。）ｋＨｚの帯域内に
輻
ふく
射される電力が、搬送波電力より五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワツト以下の値であること。
ただし、一ワツト以下の無線設備の場合は四五デシベル以上低い値であること。
ホ
通信中における搬送波を送信していないときの漏えい電力は、占有周波数帯幅内においては、（－）五〇デシベル（一ミリワツトを〇デシベルとする。）以下、占有周波数帯幅外においては、四ナノワツト以下とする。
ヘ
変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その変調速度は毎秒三二、〇〇〇ビツト以上であること。
ト
陸上移動局、デジタル指令局又はデジタルＭＣＡ陸上移動通信設備の試験のための通信等を行う無線局（デジタルＭＣＡ制御局と送信装置を共用するものを除く。）の送信する電波の周波数は、受信する電波の周波数より八〇ＭＨｚ高いものが自動的に選択されること。
二
次の条件に適合する制御装置を装置していること。
イ
デジタルＭＣＡ制御局及びデジタルＭＣＡ陸上移動通信設備の試験のための通信等を行う無線局（デジタルＭＣＡ制御局と送信装置を共用するものに限る。）の制御装置
（１）
総務大臣が別に告示する条件に適合する記憶装置を備え付けていること。
（２）
通信の接続の方式は、待時式であること。
（３）
通信に使用する電波の周波数を指示した後、当該通信の中継を終了するときは、自動的に当該指示に係る周波数の電波により切断指示信号を送出すること。
（４）
通信に使用する電波の周波数及び通信時間を指示する制御信号の送出を開始してから通信時間経過後三秒以内に、自動的に当該指示に係る周波数の電波により切断指示信号を送出すること。
ロ
陸上移動局、デジタル指令局又はデジタルＭＣＡ陸上移動通信装置の試験のための通信等を行う無線局（デジタルＭＣＡ制御局と送信装置を共用するものを除く。）の制御装置
（１）
総務大臣が別に告示する条件に適合する記憶装置を備え付けていること。
（２）
空中線電力が必要最小限となるよう自動的に制御する機能を有すること。
（３）
使用する電波の周波数は、制御信号により指示されたものが自動的に選択されること。
（４）
通信に使用する電波の周波数及び通信時間を指示する制御信号を受信した後指示された通信時間内に、自動的に当該指示に係る周波数の電波の発射を停止し、かつ、受信する電波の周波数が制御信号の送信に使用する電波の周波数に自動的に切り替わること（陸上移動局及びデジタル指令局の制御装置の場合に限る。）。
（５）
通信に使用する電波の受信信号の劣化を検出したとき又は切断指示信号を受信したときに、自動的に電波の発射を停止し、かつ、受信する電波の周波数が制御信号の送信に使用する電波の周波数に自動的に切り替わること（陸上移動局及びデジタル指令局の制御装置の場合に限る。）。
（６）
無線設備の故障により電波の発射が継続的に行われるときは、自動的にその発射を停止する機能を有すること。
第四節の六の二　高度ＭＣＡ陸上移動通信を行う無線局等の無線設備
（高度ＭＣＡ陸上移動通信を行う無線局等の無線設備）
第四十九条の七の四
高度ＭＣＡ制御局（高度ＭＣＡ制御局の試験のための通信等を行う無線局（高度ＭＣＡ制御局と送信装置を共用するものに限る。）を含む。第一号及び第二項において同じ。）の無線設備で九四〇ＭＨｚを超え九四五ＭＨｚ以下の周波数の電波を送信するもの又は高度ＭＣＡ陸上移動通信を行う陸上移動局（高度ＭＣＡ制御局の試験のための通信等を行う無線局（高度ＭＣＡ制御局と送信装置を共有するものを除く。）を含む。以下この条において「陸上移動局」という。）の無線設備で八九五ＭＨｚを超え九〇〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を送信するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
通信方式は、高度ＭＣＡ制御局から陸上移動局へ送信を行う場合にあつては直交周波数分割多重方式と時分割多重方式を組み合わせた多重方式を、陸上移動局から高度ＭＣＡ制御局へ送信する場合にあつてはシングルキャリア周波数分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。
ロ
高度ＭＣＡ制御局と通信を行う個々の陸上移動局の送信装置が、総務大臣が別に告示する方法により、自動的に識別されるものであること。
ハ
一の高度ＭＣＡ制御局の通話チャネルから他の高度ＭＣＡ制御局の通話チャネルへの切替えが、自動的に行われること。
ニ
複数の空中線から同一の周波数の電波を送信する無線設備の空中線電力は、次に掲げる無線設備の区分に応じ、それぞれに定める値とする。
（１）
高度ＭＣＡ制御局の無線設備
各空中線端子における値
（２）
陸上移動局の無線設備
各空中線端子における値の総和
二
送信装置の条件
イ
変調方式は、二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調又は二五六値直交振幅変調であること。
ロ
隣接チャネル漏えい電力は、総務大臣が別に告示する条件に適合すること。
ハ
相互変調特性は、総務大臣が別に告示する条件に適合すること。
２
前項の陸上移動局の無線設備は、前項に規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信する電波の周波数は、通信の相手方である高度ＭＣＡ制御局の電波を受信することによつて自動的に選択されること。
二
高度ＭＣＡ制御局からの電波の受信電力の測定又は通信の相手方である高度ＭＣＡ制御局からの制御情報に基づいて、空中線電力が必要最小限となるよう自動的に制御する機能を有すること。
三
搬送波を送信していないときの漏えい電力は、送信帯域の周波数帯で、空中線端子において、任意の四・五ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
四
空中線電力は、二〇〇ミリワット以下であること。
五
送信空中線の絶対利得は、三デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が二六デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下となる場合は、空中線電力の低下分を送信空中線の絶対利得で補うことができるものとする。
第四節の七　コードレス電話の無線局の無線設備
（コードレス電話の無線局の無線設備）
第四十九条の八
コードレス電話の無線局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
通信方式は複信方式であること。
ロ
音声帯域内の通信が可能であること。
ハ
コードレス電話の親機の無線設備は、電気通信設備（電話回線に限る。）に直接又は有線連絡線で接続できること。
ニ
一の筐体に収められており、かつ、容易に開けることができないこと。
ただし、電源設備、送話器、受話器その他総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
ホ
使用する電波の周波数の選択は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
ヘ
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するキャリアセンスを備え付けていること。
ト
親機の呼出名称を受信した場合に限り、通話チャネルへの切替えを行うこと。
チ
制御チャネルにおける電波の発射は、次の条件に適合すること。
ただし、次の条件を適用することが困難又は不合理と認める無線設備であつて、別に告示する技術的条件に適合するものについては、この限りでない。
（１）
二五四・四二五ＭＨｚ及び二五四・九六二五ＭＨｚの周波数の電波を使用するもの
一秒以内
（２）
三八〇・七七五ＭＨｚ及び三八一・三一二五ＭＨｚの周波数の電波を使用するもの
四秒以内
リ
制御信号を送信する電波の発射が無線設備の故障により継続的に行われるときは、その時間が六〇秒になる前に、自動的にその発射を停止すること。
ヌ
通信を終了するための操作を行つた場合及び通話チャネルの電波が受信されない場合には、自動的に電波の発射を停止すること。
二
送信装置の条件
イ
変調周波数は、三、〇〇〇ヘルツ以内であること。
ロ
隣接チャネル漏えい電力は、一、二五〇ヘルツの周波数で（±）一・五ｋＨｚの周波数偏移の変調をするために必要な入力電圧より一〇デシベル高い入力電圧を加えた場合において、搬送波の周波数から一二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）四・二五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低いこと。
ハ
発振方式は、発振周波数を水晶発振により制御する周波数シンセサイザ方式であること。
第四節の八　時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の無線局の無線設備
（時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の無線局の無線設備）
第四十九条の八の二
時分割多元接続方式狭帯域デジタルコードレス電話の無線局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ