三相の場合には四五〇ボルト単相の場合には二五〇ボルト
電熱設備（小形電気器具を除く。）
二五〇ボルト
（配電方式）
第百七十三条
配電方式は、次に掲げるものでなければならない。
一
直流二線式
二
直流三線式
三
交流単相二線式
四
交流単相三線式
五
交流三相三線式
六
交流三相四線式
２
船体は、管海官庁が安全性を考慮して差し支えないと認める場合を除き、導体として使用してはならない。
（配置）
第百七十四条
電気機械及び電気器具は、次項から第四項までに規定する場合を除くほか、次に掲げる場所に設備してはならない。
一
通風が悪く、引火性ガス、酸性ガス又は油蒸気がうつ積する場所
二
水、蒸気、油又は熱により障害を生ずるおそれのある場所
三
他動的損傷を受けるおそれのある場所
四
燃焼し易いものに近接する場所
２
水滴、油等の落下又ははねかえりのおそれのある場所に設置する電気機械及び電気器具は、正常な機能を妨害されないように保護しなければならない。
３
船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気機械及び電気器具で、機関室床板より下方に設置し、かつ、ビルジ等により浸水のおそれのあるものは、適当に保護されたもの又は防水型若しくは水中型のものでなければならない。
４
爆発し、又は引火し易い物質が発生し、蓄積し、又は貯蔵される場所に設置する電気機械及び電気器具は、防爆型のものでなければならない。
第百七十五条
船舶の安全性又は居住性に直接関係のある発電機、電動機その他の回転機械の軸方向は、なるべく船首尾方向と一致させなければならない。
（取扱者の保護）
第百七十六条
電気機械及び電気器具は、取扱者に危険を与えない構造のものでなければならない。
２
電気機械又は電気器具の故障により、その露出金属部が帯電するおそれのある場合は、取扱者を保護するための適当な措置を講じなければならない。
（性能）
第百七十七条
船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気機械及び電気器具は、船舶が縦に一〇度若しくは横に一五度（第六章の規定により備え付ける非常電源及び臨時の非常電源にあつては、二二・五度）傾斜している状態又は二二・五度横揺れしている状態においてもその性能に支障を生じないものでなければならない。
ただし、係留船にあつては、管海官庁が当該係留船の係留場所の風、波、潮流等による影響を考慮して差し支えないと認める場合は、この項の規定の適用を緩和することができる。
２
電気機械及び電気器具は、船体の振動によりその性能に支障を生じないものでなければならない。
３
極海域航行船の暴露部に設置する電気機械及び電気器具は、低温によりその性能に支障を生じないものでなければならない。
ただし、当該船舶の航海の態様等を考慮して管海官庁が差し支えないと認める場合は、この限りでない。
（絶縁距離）
第百七十八条
電気機械及び電気器具（その露出充電部が密閉され、かつ、その火花による危険のないものを除く。）の露出充電部相互間又は露出充電部と大地の間の空げき（火花間げき及び絶縁物のある空げきを除く。）及び沿面距離は、次表に定めるところにより保たなければならない。
ただし、管海官庁が承認したものについては、この限りでない。
種別
定格電圧（ボルト）
空げき（ミリメートル）
沿面距離（ミリメートル）
異極端子間
異極裸充電部間
裸充電部と大地間
異極端子間
異極裸充電部間
裸充電部と大地間
自動しや断器及び刃形開閉器
一二五以下のもの
一三
六
一三
一九
九
一三
一二五をこえ二五〇以下のもの
一九
八
一四
三二
一一
一八
二五〇をこえるもの
二五
一〇
一五
五〇
一三
二五
回転機械、制御器（定格電流一〇アンペア以下のものを除く。）並びに自動しや断器及び刃形開閉器以外の配電盤用器具
一二五以下のもの
六
九
一二五をこえ二五〇以下のもの
八
一一
二五〇をこえるもの
一〇
一三
小形電気器具及び定格電流一〇アンペア以下の制御器
二五以下のもの
三
四
二五をこえ一二五以下のもの
五
六
一二五をこえ二五〇以下のもの
七
八
二五〇をこえるもの
九
一〇
配電盤上の充電部
一二五以下のもの
一三
一三
一二五をこえ二五〇以下のもの
一六
一三
二五〇をこえるもの
二三
二三
（定格値等の表示）
第百七十九条
電気機械及び電気器具は、出力、電圧、電流、力率、周波数、回転数等の定格値又はこれらの使用調整値をその種類に応じて明らかに表示したものでなければならない。
（材料試験）
第百八十条
船舶の安全性又は居住性に直接関係のある発電機又は電動機であつて定格出力が一〇〇キロワット又は一〇〇キロボルトアンペア以上のものの回転軸に用いる材料は、管海官庁の行う試験及び検査に合格したものでなければならない。
ただし、管海官庁が適当と認める機関が発行した合格証明書を有する材料については、この限りでない。
（完成試験）
第百八十一条
次に掲げる電気機械及び電気器具のうち、船舶の安全性又は居住性に直接関係のあるものは、それぞれ各号に掲げる完成試験のうち、その使用目的に応じて必要なものに合格したものでなければならない。
一
発電機
温度試験
過負荷耐力試験
過速度耐力試験
整流試験
絶縁抵抗試験
絶縁耐力試験
特性試験
並列運転試験
二
電動機
温度試験
過負荷耐力試験
過速度耐力試験
整流試験
絶縁抵抗試験
絶縁耐力試験
特性試験
三
変圧器
温度試験
短絡試験
絶縁耐力試験
誘導絶縁耐力試験
電圧変動率試験
変圧比試験
四
配電盤
温度試験
作動試験
絶縁抵抗試験
絶縁耐力試験
五
制御器
温度試験
作動試験
絶縁抵抗試験
絶縁耐力試験
（効力試験及び絶縁抵抗試験）
第百八十二条
電気機械及び電気器具は、船舶に備え付けられたのちに行われる効力試験及び絶縁抵抗試験に合格しなければならない。
第二章　発電及び変電設備
第一節　通則
（発電設備の容量）
第百八十三条
船舶には、当該船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気利用設備に必要な電力を十分に供給することができる常用の発電設備を備えなければならない。
ただし、当該電力の供給を外部から受ける係留船については、この限りでない。
（主電源）
第百八十三条の二
次に掲げる船舶の主電源は、二組以上の発電設備により構成され、かつ、そのうちの一組が故障した場合においても、前条の電気利用設備のうち管海官庁が指定するものに対し十分に給電することができるものでなければならない。
一
外洋航行船
二
外洋航行船以外の旅客船（係留船を除く。）
三
係留船（管海官庁が当該係留船の係留の態様を考慮して必要と認めるものに限る。）
四
国際航海に従事する総トン数五〇〇トン以上の漁船
五
第一号、第二号及び前号に掲げる船舶以外の機関区域無人化船
２
主電源を構成する発電設備は、外洋航行船にあつては第一号、第二号及び第四号（限定近海貨物船にあつては第一号）に掲げる要件に、機関区域無人化船にあつては第二号から第五号までに掲げる要件にそれぞれ適合するものでなければならない。
一
主機又はその軸系の回転数及び回転方向にかかわらず給電することができるものであること。
二
一組の発電設備により電力を供給する場合には、次に掲げる要件に適合するものであること。
イ
過負荷を防止するため適当な負荷優先遮断装置を備え付けていること。
ロ
発電設備が故障のため電力の供給が停止した場合において、自動的に、前項の電気利用設備に対し十分に給電することができる他の発電設備を始動して主配電盤に接続し、かつ、推進に関係のある補機を再始動できること。
三
前号ロの場合において、自動的に始動される発電設備は、電力の供給停止後四五秒以内に給電できること。
四
二組以上の発電設備を並列運転して電力を供給する場合には、一組の発電設備が故障のため停止したときにおいて他の発電設備が過負荷となることなく、前項の電気利用設備に対し十分に給電するための措置が講じられているものであること。
五
発電設備ごとに管海官庁が必要と認める警報装置その他の安全装置を備え付けているものであること。
この場合において、警報装置を備え付けるときは、当該警報装置は、船舶機関規則第九十六条第四号の規定に適合するものでなければならない。
（適用除外）
第百八十四条
船舶の安全性及び居住性に直接関係のない発電設備及び変電設備については、本章のうち、第二節以下の規定（第百九十四条、第百九十五条、第二百三条、第二百五条及び第二百七条を除く。）は適用しない。
第二節　発電機
（原動機）
第百八十五条
発電機を駆動する原動機には、管海官庁が指示する負荷を急激に除去し、又は加えた場合、瞬間において一〇パーセント以内及び整定後五パーセント以内に速度変化を制御できる調速機を備え付けなければならない。
２
前項の調速機が並列運転を行う交流発電機用原動機に備え付けられているときは、配電盤上に速度調整を行う装置を備え付けなければならない。
第百八十六条
蒸気タービンで駆動される直流発電機が二台以上並列運転される場合には、蒸気タービンの過速度調速器が作動したとき発電機の自動しや断器が同時に開くように装置しなければならない。
（回転軸）
第百八十七条
発電機の回転軸は、十分な強度を有するものであり、かつ、その材料は、日本産業規格「炭素鋼鍛鋼品」ＳＦ四四〇Ａの規格に適合するもの又はこれと同等以上の材質のものでなければならない。
（潤滑油）
第百八十八条
発電機潤滑油装置は、もれた潤滑油が巻線その他の充電部に浸入しない構造のものでなければならない。
２
スリーブ式軸受は、油面及び潤滑状況を監視できるように装置しなければならない。
（軸電流の防止）
第百八十九条