材料の設計温度における降伏点又は〇・二パーセント耐力（単位　ニュートン毎平方ミリメートル）
ロ
管
次に掲げる条件式を満たす場合にあつては（１）、それ以外の場合にあつては（２）に掲げる算式
条件式
√（２π
２
Ｅ／σ
ｙ
）≦（ｋｌ／ｉ）
備考
この式においてＥ、σ
ｙ
、ｋ、ｌ及びｉは、それぞれ次の値を表すものとする。
Ｅ及びσ
ｙ
それぞれイに規定する値
ｋ
管の支持の方法による係数で、次の表の上欄に掲げる支持の方法に応じ同表の下欄に掲げる値
管板間で支持する場合
〇・六
管板とバッフル間で支持する場合
〇・八
バッフル間で支持する場合
一・〇
ｌ
管の支持長さのうち、最も大きい支持長さ（単位　ミリメートル）
ｉ
管の断面二次半径（単位　ミリメートル）
（１）
σ
ａ
”＝π
２
Ｅ／（２（ｋｌ／ｉ）
２
）
（２）
σ
ａ
”＝（σ
ｙ
／２）（１－（（ｋｌ／ｉ）／（２√（２π
２
Ｅ／σ
ｙ
））））
備考
（１）及び（２）の式においてσ
ａ
”、Ｅ、ｋ、ｌ、ｉ及びσ
ｙ
は、それぞれ次の値を表すものとする。
σ
ａ
”、Ｅ及びσ
ｙ
それぞれイに規定する値
ｋ、ｌ及びｉ
それぞれ条件式に規定する値
（岩盤貯槽の材料の許容応力）
第十七条の二
岩盤貯槽（水封機能により気密性を有する部分に限る。）の材料の設計温度における許容引張応力、許容曲げ応力、許容せん断応力及び許容圧縮応力の値は、第十四条から前条までの規定にかかわらず、応力の種類に応じ、適切な値としなければならない。
（解析を用いた設計を行う場合の材料の許容応力等）
第十七条の三
第十四条から第十七条の規定にかかわらず、解析を用いた設計を行う場合の材料の許容応力等の値は、解析の種類に応じ、適切な値としなければならない。
（材料の縦弾性係数等）
第十八条
材料の縦弾性係数及び線膨張係数は、材料の種類及び設計温度に応じ、適切な値としなければならない。
（溶接継手の効率）
第十九条
第一種特定設備にあつては、溶接継手の効率は、次の表の上欄に掲げる溶接継手の種類（同表の第一号及び第二号に掲げる種類の溶接継手にあつては、溶接継手の種類及び同表の中欄に掲げる溶接部（溶接金属部分及び溶接による熱影響により材質に変化を受ける母材の部分をいう。以下同じ。）の全長に対する放射線透過試験を行つた溶接部の部分の割合）に応じ、同表の下欄に掲げる値に長手継手にあつては一、周継手にあつては二を乗じて得た値（その値が一を超える場合にあつては、一）以下としなければならない。
一　突合せ両側溶接又はこれと同等以上とみなされる突合せ片側溶接継手
一
一・〇〇
一未満〇・二以上
〇・九五
〇・二未満
〇・七〇
二　裏当て金を使用した突合せ片側溶接継手で、裏当て金を残すもの
一
〇・九〇
一未満〇・二以上
〇・八五
〇・二未満
〇・六五
三　突合せ片側溶接継手（前二号に掲げるものを除く。）
〇・六〇
四　層成胴の層成材又は外筒の突合せ片側溶接継手
〇・六五
五　両側全厚すみ肉重ね溶接継手
〇・五五
六　プラグ溶接を行う片側全厚すみ肉重ね溶接継手
〇・五〇
七　プラグ溶接を行わない片側全厚すみ肉重ね溶接
〇・四五
２
第二種特定設備にあつては、溶接継手の効率は、次の表の上欄に掲げる溶接継手の種類（同表の第一号及び第二号に掲げる種類の溶接継手にあつては、溶接継手の種類及び同表の中欄に掲げる溶接部の全長に対する放射線透過試験を行つた溶接部の部分の割合）に応じ、同表の下欄に掲げる値以下としなければならない。
一　突合せ両側溶接又はこれと同等以上とみなされる突合せ片側溶接継手
一
一・〇〇
一未満〇・〇一以上
〇・八五
〇・〇一未満
〇・七〇
二　裏当て金を使用した突合せ片側溶接継手で、裏当て金を残すもの
一
〇・九〇
一未満〇・〇一以上
〇・八〇
〇・〇一未満
〇・六五
三　突合せ片側溶接継手（前二号に掲げるものを除く。）
〇・六〇
四　層成胴の層成材又は外筒の突合せ片側溶接継手
〇・六五
五　両側全厚すみ肉重ね溶接継手
〇・五五
六　プラグ溶接を行う片側全厚すみ肉重ね溶接継手
〇・五〇
七　プラグ溶接を行わない片側全厚すみ肉重ね溶接
〇・四五
（耐圧部分の形状）
第二十条
特定設備の耐圧部分は、安全上問題となるような応力が集中する形状であつてはならない。
（溶接以外の方法による耐圧部分の取付け）
第二十一条
溶接以外の方法により取り付けられる耐圧部分は、脱落しないように強固でなければならない。
（漏れ止め溶接）
第二十二条
管、管台等を溶接以外の方法により胴板又は鏡板に取り付ける場合及び毒性ガスの特定設備において拡管によつて管を管板に取り付ける場合は、漏れ止め溶接を行うようにしなければならない。
（多層巻圧力容器）
第二十三条
多層巻圧力容器は、次に定めるところによらなければならない。
一
層成胴に穴をあけないこと。
ただし、ウィープホールその他の小径の穴（内筒を貫通しない穴に限る。）である場合及び胴のフランジ部の内径の四分の一以下の穴にハブ付き管台を適切に取り付ける場合は、この限りでない。
二
隣接する層成材の長手継手の溶接部を接近させないこと。
第四款　溶接
（溶接部の強度）
第二十四条
特定設備の溶接部は、母材の最小引張強さ（母材が異なる場合は、最も小さい値）以上の強度を有するものでなければならない。
ただし、アルミニウム及びアルミニウム合金、銅及び銅合金、チタン及びチタン合金又は九パーセントニッケル鋼を母材とする場合であつて、許容引張応力の値以下で使用するときは、第一種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の四倍の値以上、第二種特定設備にあつては当該許容引張応力の値の三・五倍の値以上の強度を有せば足りる。
（溶接施工方法）
第二十五条
特定設備の耐圧部分の溶接施工方法は、溶接の方法、母材の種類、溶接棒の種類、予熱の温度、応力除去の方法、シールドガスの種類等に応じ、溶接施工方法確認試験によりあらかじめ確認されたものでなければならない。
（溶接の種類）
第二十六条
特定設備の耐圧部分の溶接の種類は、設計温度、製造をする高圧ガスの種類、継手の位置等に応じ、十分な強度等が得られるように適切なものでなければならない。
（溶接部の形状等）
第二十七条
特定設備の溶接部は、板の厚さ、溶接の種類、継手の位置等に応じ、十分な強度等が得られるように適切な形状及び寸法を有さなければならない。
２
特定設備の長手継手又は周継手の突合せ溶接部は、それぞれ長手継手又は周継手の突合せ溶接部に接近してはならない。
ただし、当該溶接部（平底円筒形貯槽に係るものを除く。）に放射線透過試験を行い、これに合格した場合は、この限りでない。
（完全溶け込み溶接）
第二十八条
毒性ガスの特定設備、気体により耐圧試験を行う特定設備、低温で使用する特定設備その他安全上重要な特定設備の耐圧部分の溶接は、完全溶け込み溶接としなければならない。
ただし、第二種特定設備であつて、気体により耐圧試験を行うもの又は材料の種類、設計温度等に応じ完全溶け込み溶接が必要ないと認められるものの耐圧部分の溶接は、この限りでない。
（応力除去）
第二十九条
特定設備の溶接部は、応力除去のため、適切な方法により溶接後の熱処理を行うようにしなければならない。
ただし、応力除去を行う必要がないと認められるときは、この限りでない。
（機械試験）
第三十条
特定設備の突合せ溶接による溶接部は、同一の溶接の条件ごとに適切な機械試験を行うようにしなければならない。
ただし、試験片の作成が困難な特定設備の溶接部にあつては、当該特定設備の溶接に引き続き同一の条件で別個に溶接した特定設備の溶接部について引張試験を行うようにすることができる。
（非破壊試験）
第三十一条
特定設備の突合せ溶接による溶接部は、その内部に使用上有害な欠陥がないことを確認するため、その全長について放射線透過試験その他の内部の欠陥の有無を検査する非破壊試験を行うようにしなければならない。
ただし、非破壊試験を行うことが困難である、又は非破壊試験を行う必要がないと認められるときは、この限りでない。
２
前項の場合において、毒性ガスの特定設備又は気体により耐圧試験を行う第一種特定設備の突合せ溶接による溶接部その他安全上重要な溶接部は、その全長について放射線透過試験を行うようにしなければならない。
ただし、放射線透過試験を行うことが困難であると認められるものについては、他の非破壊試験を行うことにより、これに代えることができる。
３
低合金鋼を母材とする第一種特定設備若しくは気体により耐圧試験を行う第二種特定設備の溶接部その他安全上重要な溶接部又は治具跡（第一種特定設備に係るものに限る。）は、その表面に使用上有害な欠陥がないことを確認するため、その全長について磁粉探傷試験その他の表面の欠陥の有無を検査する非破壊試験を行うようにしなければならない。
ただし、非破壊試験を行うことが困難である、又は非破壊試験を行う必要がないと認められるときは、この限りでない。
第五款　構造
第三十二条
特定設備の構造は、その設計に対し適切な形状及び寸法でなければならない。
（耐圧部分の気密性）
第三十二条の二
特定設備の耐圧部分は、気密な構造でなければならない。
（容器に設けなければならない穴）
第三十三条
特定設備には、検査、修理、清掃等の用に供する穴を設けなければならない。
ただし、構造、寸法、製造をする高圧ガスの種類等に応じ、穴を設ける必要がないと認められるときは、この限りでない。
（耐圧試験等）
第三十四条