二三・二ＧＨｚを超え二三・六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用して通信系を構成する固定局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、複信方式又は同報通信方式であること。
二
変調方式は、振幅変調、周波数変調、四相位相偏移変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波、垂直偏波又は水平偏波及び垂直偏波の組合せであること。
四
通信方式が単向通信方式又は複信方式である場合の送信空中線は、直径三〇センチメートルのパラボラアンテナと同等以上の利得又は指向特性を有すること。
五
前四号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（六〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する市町村デジタル防災無線通信を行う固定局の無線設備）
第五十八条の二の十二
五四ＭＨｚを超え七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する市町村デジタル防災無線通信を行う固定局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
二
変調方式は、四値周波数偏位変調、四相位相変調又は一六値直交振幅変調方式であること。
三
隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
変調方式が四値周波数偏位変調の場合
搬送波の周波数から一五ｋＨｚ離れた周波数の（±）四・八ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より、空中線電力が一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値、空中線電力が一ワットを超える無線局の場合は五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ロ
変調方式が四相位相変調の場合
（１）
チャネル間隔が七・五ｋＨｚのもの
搬送波の周波数から七・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒ（Ｒは、変調信号の伝送速度の四分の一の値とする。（２）において同じ。）の帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より、空中線電力が一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値、空中線電力が一ワットを超える無線局の場合は五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
（２）
チャネル間隔が一五ｋＨｚのもの
搬送波の周波数から一五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より、空中線電力が一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値、空中線電力が一ワットを超える無線局の場合は五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
ハ
変調方式が一六値直交振幅変調の場合
搬送波の周波数から一五ｋＨｚ離れた周波数の（±）Ｒ（Ｒは、変調信号の伝送速度の八分の一の値とする。）の帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より、空中線電力が一ワット以下の無線局の場合は四五デシベル以上低い値、空中線電力が一ワットを超える無線局の場合は五五デシベル以上低い値又は三二マイクロワット以下の値であること。
四
空中線電力は、一〇ワット以下であること。
第五章　高周波利用設備
第一節　通則
（高周波出力の算出方法等）
第五十八条の三
高周波利用設備の高周波出力の測定及び算出方法は、告示する。
第二節　通信設備
（適用の範囲）
第五十八条の四
この節の規定は、法第百条第一項第一号の許可を要する通信設備に適用があるものとする。
（周波数の範囲等）
第五十九条
次の各号に掲げる通信設備は、それぞれ当該各号に適合するものでなければならない。
ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
一
電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第一項第一号に規定する電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから四五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するもの又は定格電圧六〇〇ボルト以下及び定格周波数五〇ヘルツ若しくは六〇ヘルツの単相交流若しくは三相交流を通ずる電力線又は直流を通ずる電力線を使用するもの（鋼船（鋼製の船舶をいう。以下同じ。）内で使用するものに限る。）を使用し、かつ、同条第二項第二号に規定する分電盤から負荷側又は鋼船内に設置された配電盤から負荷側において、二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの周波数を使用するものであること。
二
誘導式通信設備（施行規則第四十四条第一項第二号に規定する誘導式通信設備のうち誘導式読み書き通信設備（同号（２）に規定する誘導式読み書き通信設備をいう。以下同じ。）を除いたものをいう。以下同じ。）にあつては、一〇ｋＨｚから二五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するものであること。
２
広帯域電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第二項第二号に規定する広帯域電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）であつて搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、搬送波が拡散される周波数の範囲が二ＭＨｚから三〇ＭＨｚまでの間になければならない。
３
電力線搬送通信設備の送信設備（特殊な装置のものを除く。）の高周波出力は、一〇ワット以下でなければならない。
（周波数の許容偏差）
第五十九条の二
電力線搬送通信設備及び誘導式通信設備から発射される周波数の許容偏差は、千分の一とする。
ただし、総務大臣がこの数値を特に緩和する必要があると認めた設備の種類、使用周波数及び数値については、別に定める。
第五十九条の三
誘導式読み書き通信設備から発射される周波数の許容偏差は、百万分の五〇とする。
（漏えい電界強度等の許容値）
第六十条
電力線搬送通信設備は、次の各号に適合するものでなければならない。
ただし、第五十九条第一項ただし書の総務大臣が別に告示するものについては、適用しない。
一
一〇ｋＨｚから四五〇ｋＨｚまでの周波数を使用するものであつて、電力線に通ずる高周波電流の搬送波による電界強度は、その送信設備から一キロメートル以上離れ、かつ、電力線から
λ／２π
（λは搬送波の波長をメートルで表したものとし、πは円周率とする。以下同じ。）の距離において毎メートル五〇〇マイクロボルト以下でなければならない。
二
広帯域電力線搬送通信設備は、次のとおりであること。
（１）
伝導妨害波の電流及び電圧並びに放射妨害波の電界強度は、次の（一）から（四）までの各表に定める値以下であること。
ただし、通信線又はそれに相当する部分が一の筐体内に収容されている場合は、（三）の規定は、適用しない。
（一）
通信状態における電力線への伝導妨害波の電流
周波数帯
許容値（一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
三六デシベルから二六デシベルまで　※
二六デシベルから一六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上二ＭＨｚ以下
二六デシベル
一六デシベル
二ＭＨｚを超え一五ＭＨｚ未満
二〇デシベル（屋内広帯域電力線搬送通信設備（施行規則第四十四条第二項第二号の（１）に規定する屋内広帯域電力線搬送通信設備をいう。以下同じ。）にあつては、三〇デシベル）
一〇デシベル（屋内広帯域電力線搬送通信設備にあつては、二〇デシベル）
一五ＭＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
一〇デシベル（屋内広帯域電力線搬送通信設備にあつては、二〇デシベル）
〇デシベル（屋内広帯域電力線搬送通信設備にあつては、一〇デシベル）
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（二）
非通信状態における電力線への伝導妨害波の電圧
周波数帯
許容値（一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
六六デシベルから五六デシベルまで　※
五六デシベルから四六デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上五ＭＨｚ以下
五六デシベル
四六デシベル
五ＭＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
六〇デシベル
五〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（三）
通信状態における通信線又はそれに相当する部分への伝導妨害波の電流
周波数帯
許容値（一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
準尖頭値
平均値
一五〇ｋＨｚ以上五〇〇ｋＨｚ未満
四〇デシベルから三〇デシベルまで　※
三〇デシベルから二〇デシベルまで　※
五〇〇ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二〇デシベル
注
※を付した値は、周波数の対数に対して直線的に減少した値とする。
（四）
通信状態における放射妨害波の電界強度
周波数帯
許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
（２）
（１）に掲げる伝導妨害波の電流及び電圧並びに放射妨害波の電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
第六十一条
誘導式通信設備の線路に通ずる高周波電流の搬送波による電界強度は、線路から
λ／２π
の地点で毎メートル二〇〇マイクロボルト以下でなければならない。
ただし、炭坑における坑内等地形の制限により測定が不可能な場合は、この限りでない。
第六十一条の二
誘導式読み書き通信設備から発射される搬送波による電界強度は、一〇メートルの距離において、次に掲げる値以下でなければならない。
一
一三・五五三ＭＨｚ以上一三・五六七ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル四七・五四四ミリボルト
二
一三・四一ＭＨｚ以上一三・五五三ＭＨｚ未満又は一三・五六七ＭＨｚを超え一三・七一ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル一・〇六一ミリボルト
三
一三・一一ＭＨｚ以上一三・四一ＭＨｚ未満又は一三・七一ＭＨｚを超え一四・〇一ＭＨｚ以下の周波数において毎メートル三一六マイクロボルト
四