この表において、Ｆｃ、Ｆｔ、Ｆｂ及びＦｓは、それぞれ第八十九条第一項の表に規定する基準強度を表すものとする。
２
第八十九条第二項及び第三項の規定は、木材の材料強度について準用する。
（鋼材等）
第九十六条
鋼材等の材料強度は、次の表一又は表二の数値によらなければならない。
一
種類
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
炭素鋼
構造用鋼材
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
高力ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
ボルト
黒皮
―
Ｆ
―
―
仕上げ
―
Ｆ
―
３Ｆ／４
（Ｆが二四〇を超えるボルトについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
構造用ケーブル
―
Ｆ
―
―
リベット鋼
―
Ｆ
―
３Ｆ／４
鋳鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
ステンレス鋼
構造用鋼材
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
高力ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
ボルト
―
Ｆ
―
Ｆ／√３
構造用ケーブル
―
Ｆ
―
―
鋳鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ
Ｆ／√３
鋳鉄
Ｆ
―
―
―
この表において、Ｆは、第九十条の表一に規定する基準強度を表すものとする。
二
種類
材料強度
（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
丸鋼
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が二九五を超える場合には、二九五）
異形鉄筋
Ｆ
Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
鉄線の径が四ミリメートル以上の溶接金網
―
Ｆ（ただし、床版に用いる場合に限る。）
Ｆ
この表において、Ｆは、第九十条の表一に規定する基準強度を表すものとする。
（コンクリート）
第九十七条
コンクリートの材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
ただし、異形鉄筋を用いた付着について、国土交通大臣が異形鉄筋の種類及び品質に応じて別に数値を定めた場合は、当該数値によることができる。
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断
付着
Ｆ
Ｆ／１０
（Ｆが二一を超えるコンクリートについて、国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
二・一（軽量骨材を使用する場合にあつては、一・八）
この表において、Ｆは、設計基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
第九十一条第二項の規定は、前項の設計基準強度について準用する。
（溶接）
第九十八条
溶接継目ののど断面に対する材料強度は、次の表の数値によらなければならない。
継目の形式
材料強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
突合せ
Ｆ
Ｆ／√３
突合せ以外のもの
Ｆ／√３
Ｆ／√３
この表において、Ｆは、第九十二条の表に規定する基準強度を表すものとする。
（補則）
第九十九条
第九十五条から前条までに定めるもののほか、構造耐力上主要な部分の材料の材料強度は、材料の種類及び品質に応じ、国土交通大臣が地震に対して建築物の安全を確保するために必要なものとして定める数値によらなければならない。
第百条から第百六条まで
削除
第四章　耐火構造、準耐火構造、防火構造、防火区画等
（耐火性能に関する技術的基準）
第百七条
法第二条第七号の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。
一
次の表の上欄に掲げる建築物の部分にあつては、当該各部分に通常の火災による火熱が同表の下欄に掲げる当該部分の存する階の区分に応じそれぞれ同欄に掲げる時間加えられた場合に、構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。
建築物の部分
時間
最上階及び最上階から数えた階数が二以上で四以内の階
最上階から数えた階数が五以上で九以内の階
最上階から数えた階数が十以上で十四以内の階
最上階から数えた階数が十五以上で十九以内の階
最上階から数えた階数が二十以上の階
壁
間仕切壁（耐力壁に限る。）
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
外壁（耐力壁に限る。）
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
柱
一時間
一・五時間
二時間
二・五時間
三時間
床
一時間
一・五時間
二時間
二時間
二時間
はり
一時間
一・五時間
二時間
二・五時間
三時間
屋根
三十分間
階段
三十分間
備考
一　第二条第一項第八号の規定により階数に算入されない屋上部分がある建築物の当該屋上部分は、この表の適用については、建築物の最上階に含まれるものとする。
二　この表における階数の算定については、第二条第一項第八号の規定にかかわらず、地階の部分の階数は、全て算入するものとする。
二
前号に掲げるもののほか、壁及び床にあつては、これらに通常の火災による火熱が一時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分にあつては、三十分間）加えられた場合に、当該加熱面以外の面（屋内に面するものに限る。）の温度が当該面に接する可燃物が燃焼するおそれのある温度として国土交通大臣が定める温度（以下「可燃物燃焼温度」という。）以上に上昇しないものであること。
三
前二号に掲げるもののほか、外壁及び屋根にあつては、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が一時間（非耐力壁である外壁の延焼のおそれのある部分以外の部分及び屋根にあつては、三十分間）加えられた場合に、屋外に火炎を出す原因となる亀裂その他の損傷を生じないものであること。
（準耐火性能に関する技術的基準）
第百七条の二
法第二条第七号の二の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。
一
次の表の上欄に掲げる建築物の部分にあつては、当該部分に通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後それぞれ同表の下欄に掲げる時間において構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。
壁
間仕切壁（耐力壁に限る。）
四十五分間
外壁（耐力壁に限る。）
四十五分間
柱
四十五分間
床
四十五分間
はり
四十五分間
屋根（軒裏を除く。）
三十分間
階段
三十分間
二
壁、床及び軒裏（外壁によつて小屋裏又は天井裏と防火上有効に遮られているものを除く。以下この号において同じ。）にあつては、これらに通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後四十五分間（非耐力壁である外壁及び軒裏（いずれも延焼のおそれのある部分以外の部分に限る。）にあつては、三十分間）当該加熱面以外の面（屋内に面するものに限る。）の温度が可燃物燃焼温度以上に上昇しないものであること。
三
外壁及び屋根にあつては、これらに屋内において発生する通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後四十五分間（非耐力壁である外壁（延焼のおそれのある部分以外の部分に限る。）及び屋根にあつては、三十分間）屋外に火炎を出す原因となる亀裂その他の損傷を生じないものであること。
（防火性能に関する技術的基準）
第百八条
法第二条第八号の政令で定める技術的基準は、次に掲げるものとする。
一
耐力壁である外壁にあつては、これに建築物の周囲において発生する通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後三十分間構造耐力上支障のある変形、溶融、破壊その他の損傷を生じないものであること。
二
外壁及び軒裏にあつては、これらに建築物の周囲において発生する通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後三十分間当該加熱面以外の面（屋内に面するものに限る。）の温度が可燃物燃焼温度以上に上昇しないものであること。
（不燃性能及びその技術的基準）
第百八条の二
法第二条第九号の政令で定める性能及びその技術的基準は、建築材料に、通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後二十分間次の各号（建築物の外部の仕上げに用いるものにあつては、第一号及び第二号）に掲げる要件を満たしていることとする。
一
燃焼しないものであること。
二
防火上有害な変形、溶融、き裂その他の損傷を生じないものであること。
三
避難上有害な煙又はガスを発生しないものであること。
（主要構造部のうち防火上及び避難上支障がない部分）
第百八条の三
法第二条第九号の二イの政令で定める部分は、主要構造部のうち、次の各号のいずれにも該当する部分とする。
一
当該部分が、床、壁又は第百九条に規定する防火設備（当該部分において通常の火災が発生した場合に建築物の他の部分又は周囲への延焼を有効に防止できるものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるもの又は国土交通大臣の認定を受けたものに限る。）で区画されたものであること。
二
当該部分が避難の用に供する廊下その他の通路の一部となつている場合にあつては、通常の火災時において、建築物に存する者の全てが当該通路を経由しないで地上までの避難を終了することができるものであること。
（耐火建築物の特定主要構造部に関する技術的基準）
第百八条の四
法第二条第九号の二イ（２）の政令で定める技術的基準は、特定主要構造部が、次の各号のいずれかに該当することとする。
一
特定主要構造部が、次のイ及びロ（外壁以外の特定主要構造部にあつては、イ）に掲げる基準に適合するものであることについて耐火性能検証法により確かめられたものであること。
イ
特定主要構造部ごとに当該建築物の屋内において発生が予測される火災による火熱が加えられた場合に、当該特定主要構造部が次に掲げる要件を満たしていること。
（１）