総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶に備えるレーダーは、自船の航行を予測するための機能を有するものであること。
十五
総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶に設置する複数のレーダーのうち二台のレーダーは、独立し、かつ、同時に使用することができること。
十六
前各号に掲げる条件のほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
３
船舶に設置する無線航行のためのレーダーのうち、第一項又は前項の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該各項の規定にかかわらず、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（車両感知用無線標定陸上局の無線設備）
第四十八条の二
十三ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用し、道路上を走行する車両の感知等を行うための無線標定陸上局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
空中線電力は、〇・〇三ワツト以下であること。
二
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化又は振動があつた場合において、支障なく動作するものであること。
三
次の条件に適合する位置情報信号を送信する機能を有すること。
イ
符号形式は、送信する信号の各ビツトの中間点で信号の極性が反転するスプリツトフエーズ符号であること。
ロ
信号送信速度は、毎秒一六、〇〇〇ビツト（許容偏差は、百万分の一〇〇とする。）であること。
ハ
変調度一〇〇パーセントで振幅変調されたものであること。
（衛星測位誤差補正情報を提供する無線航行陸上局の無線設備）
第四十九条
二八五ｋＨｚから三二五ｋＨｚまでの周波数の電波を使用し、衛星測位誤差補正情報を提供する無線航行陸上局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
衛星の電波を受信して得られる測位誤差を補正する衛星測位誤差補正情報を送信できるものであること。
ロ
自局において無線標識業務又は特別業務を併せ行う場合は、船舶向けに提供している方位情報又は気象情報に影響を与えないものであること。
二
送信装置の条件
イ
変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その送信速度は、毎秒二五ビツト、五〇ビツト、一〇〇ビツト又は二〇〇ビツトのいずれかであること。
ロ
変調方式は、ＭＳＫ方式であること。
ハ
変調信号は、二値信号の「０」が搬送波の位相を九〇度遅らせ、「１」が搬送波の位相を九〇度進めるものであること。
ニ
搬送波の位相変化は連続的で、位相変化の許容値は九〇度（±）〇・三度以内であること。
三
前二号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
（警急自動電話装置）
第四十九条の二
警急自動電話装置は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
無線電話警急信号を三〇秒以上連続して送信することができること。
二
無線電話警急信号の送信を容易に停止することができること。
三
無線電話警急信号を構成する音の周波数の偏差が（±）一・五パーセント以内であること。
四
無線電話警急信号を構成する各音の長さの誤差が（±）〇・〇五秒以内であること。
五
無線電話警急信号を構成する音で隣接するものの間隔がそれぞれ〇・〇五秒以内であること。
六
無線電話警急信号の各音のうち最強音の振幅と最弱音の振幅との比が一・二を超えないこと。
七
海岸局の無線電話の送信設備に備え付けるものにあつては、なるべく運用規則別表第七号二に規定する信号を送信することができるものであること。
この場合においては、第三号の規定を準用する。
八
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合において、安定に動作すること（電気的に動作するものに限る。）。
九
電波の発射をしないで無線電話警急信号を聴覚により容易に点検することができる可聴型モニタ装置を有するものであること。
（注意信号発生装置）
第四十九条の三
注意信号発生装置（運用規則第七十三条の二第二項に規定する注意信号の信号音を発生する装置をいう。）は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
信号音の周波数偏差が、（±）三〇ヘルツ以内であること。
二
信号音の継続時間を自動的に制御するものにあつては、当該信号音の長さの誤差が、（＋）一・五秒から（－）〇・五秒までのものであること。
（ラジオ・ブイ）
第四十九条の四
ラジオ・ブイは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
浮力が十分であり、かつ、海水及び雨雪等にさらされても支障なく動作すること。
二
実際上起こり得る振動及び衝撃が加わつた場合においても支障なく動作すること。
三
電源電圧が定格値の一〇パーセント低下した場合においても支障なく動作すること。
四
正確に符号又は信号を発射すること。
五
Ａ二Ａ電波（空中線電力一ワツト以下で発射するものを除く。）の変調度は、七〇パーセント以上であること。
第四節の二　海洋観測等を行う無線標定業務の無線局の無線設備
第四十九条の四の二
海洋観測を行う無線標定業務の無線局の無線設備であつて、四・四三八ＭＨｚから四・四八八ＭＨｚまで、五・二五ＭＨｚから五・二七五ＭＨｚまで、九・三〇五ＭＨｚから九・三五五ＭＨｚまで、一三・四五ＭＨｚから一三・五五ＭＨｚまで、一六・一ＭＨｚから一六・二ＭＨｚまで、二四・四五ＭＨｚから二四・六ＭＨｚまで、二六・二ＭＨｚから二六・三五ＭＨｚまで、三九・五ＭＨｚから四〇ＭＨｚまで又は四一・七五ＭＨｚから四二・七五ＭＨｚまでの周波数の電波を使用するもの（以下この条において「海洋レーダー」という。）は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
同一周波数帯を使用する他の無線局からの電波の発射の有無を確認する機能を有するものであること（附属装置の設置その他の方法による場合を含む。）。
二
国際モールス符号により海洋レーダーの無線局の識別信号を送信する機能を有するものであること（附属装置の設置その他の方法による場合を含む。）。
三
同一周波数帯を使用する他の海洋レーダーの無線局の識別信号を受信する機能を有するものであること（附属装置の設置その他の方法による場合を含む。）。
四
変調方式は、周波数変調であり、連続波方式（間欠的連続波方式を含む。）により送信するもの及び振幅変調であること。
五
等価等方輻射電力は、二五デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）を超えないものであること。
六
送信空中線は、指向特性を有するものであること。
ただし、当該指向特性に準じた電波の発射を抑制する措置が講じられたものについては、この限りでない。
七
国際モールス符号の送信は、割当周波数により送信を行うものであること。
八
国際モールス符号を送信する無線設備の送信空中線は、海洋レーダーの送信空中線を共用するものであること。
ただし、海洋レーダーの送信空中線を共用することが困難な場合は、この限りでない。
第四十九条の四の二の二
気象観測を行う無線標定業務の無線局の無線設備であつて、九、七〇〇ＭＨｚを超え九、八〇〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用し、概ね半径三〇キロメートルの気象観測に使用するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波、垂直偏波又は水平偏波及び垂直偏波の組合せであること。
二
空中線電力は、次のとおりであること。
イ
単偏波レーダーの場合
二〇〇ワット以下
ロ
二重偏波レーダーの場合
四〇〇ワット以下（ただし、水平偏波及び垂直偏波について、それぞれ二〇〇ワット以下とする。）
三
単偏波レーダーの送信設備の等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
イ
主指向方向における等価等方輻射電力の上限値は、八九デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。ロにおいて同じ。）であること。
ロ
特定の放射角度における等価等方輻射電力の上限値は、次のとおりであること。
（１）
主指向方向から三度離れた方向
七六デシベル
（２）
主指向方向から一五度離れた方向
六二デシベル
四
二重偏波レーダーの送信設備の等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
イ
主指向方向における等価等方輻射電力の上限値は、九二デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。ロにおいて同じ。）であること。
ロ
特定の放射角度における等価等方輻射電力の上限値は、次のとおりであること。
（１）
主指向方向から三度離れた方向
七九デシベル
（２）
主指向方向から一五度離れた方向
六五デシベル
五
増幅器は、終段増幅器に固体素子を用いること。
六
空中線は、次のとおりであること。
イ
空中線の水平面の主輻射の角度の幅は、四・五度以下であること。
ロ
交差偏波識別度は、二五デシベル以上であること。
七
送信装置は、特定の方向に対する電波の発射を停止し、又は特定の方向に対する送信電力を制限できる機能を有するものであること。
八
使用する電波の型式は、Ｐ〇Ｎ又はＱ〇Ｎであること。
九
パルス幅は、次のとおりであること。
イ
Ｐ〇Ｎ電波を使用する場合
一マイクロ秒以上五マイクロ秒以下
ロ
Ｑ〇Ｎ電波を使用する場合
二〇マイクロ秒以上五〇マイクロ秒以下
十
Ｐ〇Ｎ電波を使用するものの搬送波の周波数は、Ｑ〇Ｎ電波を使用するものの搬送波の周波数より、二・五ＭＨｚ離れた周波数であること。
十一
パルス繰り返し周波数は、五ｋＨｚ以下であること。
十二
衝撃係数（パルス幅とパルス周期との比をいう。別表第四号において同じ。）は、一〇パーセント以下であること。
十三
搬送波の変調波スペクトルの許容範囲は、搬送波の空中線電力から次の減衰量のとおりであること。
イ