５　１，２１５ＭＨｚを超え２，６９０ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備
２６ｋＨｚ
２５．２１ＭＨｚを超え２７．５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備
１００ｋＨｚ
１６２．０３７５ＭＨｚを超え５８５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用して放送中継を行う移動業務の無線局の無線設備
２００ｋＨｚ
地上基幹放送局及び５４ＭＨｚを超え５８５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用して放送中継を行う固定局の無線設備
４０ｋＨｚ
２００ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備で前各項のいずれにも該当しないもの
Ｆ７Ｄ
Ｆ８Ｄ
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
削除
削除
削除
Ｆ８Ｅ
２００ｋＨｚ
地上基幹放送局及び５４ＭＨｚを超え５８５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用して放送中継を行う固定局の無線設備
Ｆ９Ｄ
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ、１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
Ｆ９Ｗ
２００ｋＨｚ
地上基幹放送局の無線設備
Ｇ１Ｂ
２０ｋＨｚ
４０６ＭＨｚから４０６．１ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する衛星非常用位置指示無線標識、携帯用位置指示無線標識、第４５条の３の５に規定する無線設備及び航空機用救命無線機
Ｇ１Ｄ
２０ｋＨｚ
４０６ＭＨｚから４０６．１ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する第４５条の３の５に規定する無線設備（４０６．０５ＭＨｚの周波数の電波を使用する第４５条の３の５に規定する無線設備を除く。）
９９．９ｋＨｚ
４０６．０５ＭＨｚの周波数の電波を使用する衛星非常用位置指示無線標識及び第４５条の３の５に規定する無線設備
Ｇ７Ｗ
２７ＭＨｚ
狭帯域衛星基幹放送局及び高度狭帯域衛星基幹放送局の無線設備
３４．５ＭＨｚ
１１．７ＧＨｚを超え１２．２ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する衛星基幹放送局及び１２．２ＧＨｚを超え１２．７５ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する広帯域衛星基幹放送局又は高度広帯域衛星基幹放送局の無線設備
Ｈ２Ａ
Ｈ２Ｂ
Ｈ２Ｄ
Ｈ２Ｘ
３ｋＨｚ
海上移動業務の無線局の無線設備で１，０００ヘルツを超え２，２００ヘルツ以下の変調周波数を使用するもの（生存艇及び救命浮機の送信設備を除く。）
１．５ｋＨｚ
前項に該当しない無線局の無線設備（生存艇及び救命浮機の送信設備を除く。）
Ｈ３Ｅ
４．５ｋＨｚ
地上基幹放送局の無線設備
３ｋＨｚ
前項に該当しない無線局の無線設備
Ｊ２Ｃ
Ｊ３Ｃ
３ｋＨｚ
２８ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する海上移動業務の無線局の無線設備
Ｊ２Ｄ
２．８ｋＨｚ
２２ＭＨｚ以下の周波数（航空移動（Ｒ）業務の周波数に限る。）の電波を使用する航空機局の無線設備
Ｊ３Ｅ
７．５ｋＨｚ
放送中継を行う固定局の無線設備
３ｋＨｚ
前項に該当しない無線局の無線設備
Ｋ２Ｄ
Ｐ０Ｎ
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
Ｒ３Ｅ
３ｋＨｚ
Ｖ１Ｄ
６ＭＨｚ
１　１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
２　ＡＣＡＳ（モードＳの質問信号を使用するものを除く。）
１４．５ＭＨｚ
１　ＡＴＣトランスポンダ
２　基準信号送信設備
３　ノントランスポンダ
４０ＭＨｚ
１　ＳＳＲ（モードＳの質問信号を使用するものに限る。）
２　ＡＣＡＳ（モードＳの質問信号を使用するものに限る。）
３　質問信号送信設備
Ｖ１Ｘ
１．５ＭＨｚ
機上ＤＭＥ
Ｖ３Ｄ
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
ＶＸＸ
１．５ＭＨｚ
地上ＤＭＥ
ＷＸＸ
７００ｋＨｚ
ＭＬＳ角度系
Ｘ７Ｗ
５．７ＭＨｚ
デジタル放送の標準方式第３章及び第３章の３に定める放送を行う地上基幹放送局の無線設備
５．８５ＭＨｚ
デジタル放送の標準方式第３章の２に定める放送を行う地上基幹放送局の無線設備
第２
次の型式の発射電波に許容される占有周波数帯幅は，次の計算式により計算して表示する。この指定をする場合には，電波の型式に冠して表示する。
電波の型式
計算式
電波の型式
計算式
Ａ１Ｃ
Ａ２Ｃ
Ａ３Ｃ
１．５Ｎ＋２Ｍ
Ｆ７Ｂ
Ｆ７Ｄ
（四周波ダイプレツクスに限る。）
２．６Ｄ＋２．７５Ｂ
Ｆ１Ｃ
Ｆ２Ｃ
Ｆ３Ｃ
１．５Ｎ＋２Ｍ＋２Ｄ
パルス変調のもの
（第１の表で規定するものを除く。）
２ｋ／ｔ
注　計算式の欄の記号の表す意味は，次のとおりとする。
１
Ｎは，フアクシミリにおいて，１秒間ごとに伝送される黒及び白の素子の和の最大可能数とする。
２
Ｍは，ヘルツで示す最高変調周波数とする。
３
Ｄは，瞬間周波数の最大値と最小値との差の２分の１とする。この場合，瞬間周波数とは，位相の変化の割合をいう。
４
Ｂは，ボーで示す電信の速度とする。Ｆ７Ｂ及びＦ７Ｄの場合は，速い方の電信路の速度とする。
５
ｋは，総合的な数字係数で，パルス変調の場合は通常２とする。
６
ｔは，秒で示すパルスの幅とする。
第３
第１及び第２に定める電波の型式以外の電波の型式（衛星非常用位置指示無線標識、携帯用位置指示無線標識，第４５条の３の５に規定する無線設備及び航空機用救命無線機が使用する電波の型式Ａ３Ｘを除く。）の発射電波に許容される占有周波数帯幅は，別に指定する。この指定をする場合には，電波の型式に冠して表示する。
第４
第１に定める電波の型式を使用する無線設備であつて総務大臣が別に告示するものについては、第１の表に規定する値にかかわらず、別に指定する。この指定をする場合には、電波の型式に冠して表示する。ただし、次に掲げる計算式によることができるものは、これにより計算して指定する。
占有周波数帯幅の計算式
電波の型式
計算式
電波の型式
計算式
Ａ１Ａ
Ａ１Ｂ
Ａ１Ｄ
５Ｂ
Ａ３Ｅ
２Ｍ
Ａ２Ａ
Ａ２Ｂ
Ａ２Ｄ
５Ｂ＋２Ｍ
Ｆ２Ｂ
Ｆ２Ｄ
Ｆ３Ｅ
２Ｍ＋２Ｄｋ
注
第２の注に同じ。ただし、ｋについては、Ｆ２Ｂ、Ｆ２Ｄ又はＦ３Ｅの場合、通常１とする。
第５
インマルサット船舶地球局、航空機地球局（インマルサットＢＧＡＮ型の無線設備に限る。）及びインマルサット携帯移動地球局の無線設備の占有周波数帯幅の許容値は，第１から第４までの規定にかかわらず，次のとおり指定する。この指定をする場合には，電波の型式に冠して表示する。
１
インマルサットＣ型の無線設備
（１）
変調信号の送信速度が毎秒６００ビットのもの
２４ｋＨｚ
（２）
変調信号の送信速度が毎秒１，２００ビットのもの
４８ｋＨｚ
２
インマルサットＦ型の無線設備
（１）
変調信号の送信速度が毎秒３，０００ビットのもの
６０ｋＨｚ
（２）
変調信号の送信速度が毎秒２４，０００ビットのもの
２４ｋＨｚ
（３）
変調信号の送信速度が毎秒６７，２００ビット又は１３４，４００ビットのもの
４０ｋＨｚ
（４）
変調信号の送信速度が毎秒２６８，８００ビットのもの
８４ｋＨｚ
（５）
（１）から（４）まで以外のもの
５．６ｋＨｚ
３
インマルサットＤ型の無線設備
（１）
Ｆ１Ｄ電波を使用するもの
５１２Ｈｚ
（２）
Ｇ１Ｄ電波を使用するもの
３０ｋＨｚ
４
インマルサットＢＧＡＮ型の無線設備
（１）
変調信号の送信速度が毎秒３３，６００ビットのものであつて、位相変調のもの
２１ｋＨｚ
（２）
変調信号の送信速度が毎秒６７，２００ビットのものであつて、位相変調のもの
４２ｋＨｚ
（３）
変調信号の送信速度が毎秒１３４，４００ビットのものであつて、次に掲げる変調方式のもの
ア
一六値直交振幅変調
４２ｋＨｚ
イ
位相変調
８４ｋＨｚ
（４）
変調信号の送信速度が毎秒１６８，０００ビットのものであつて、位相変調のもの
９５ｋＨｚ
（５）
変調信号の送信速度が毎秒２６８，８００ビットのものであつて、一六値直交振幅変調のもの
８４ｋＨｚ
（６）
変調信号の送信速度が毎秒３０２，４００ビットのものであつて、位相変調のもの
１８９ｋＨｚ
（７）
変調信号の送信速度が毎秒３３６，０００ビットのものであつて、次に掲げる変調方式のもの
ア
一六値直交振幅変調
９５ｋＨｚ
イ
位相変調
１９０ｋＨｚ
（８）
変調信号の送信速度が毎秒４２０，０００ビットのものであつて、三二値直交振幅変調のもの
９５ｋＨｚ
（９）
変調信号の送信速度が毎秒５０４，０００ビットのものであつて、六四値直交振幅変調のもの
９５ｋＨｚ
（１０）
変調信号の送信速度が毎秒６０４，８００ビットのものであつて、一六値直交振幅変調のもの
１８９ｋＨｚ
（１１）
変調信号の送信速度が毎秒６７２，０００ビットのものであつて、一六値直交振幅変調のもの
１９０ｋＨｚ
（１２）
変調信号の送信速度が毎秒８４０，０００ビットのものであつて、三二値直交振幅変調のもの
１９０ｋＨｚ
（１３）
変調信号の送信速度が毎秒１，００８，０００ビットのものであつて、六四値直交振幅変調のもの
１９０ｋＨｚ
５
インマルサットＧＳＰＳ型の無線設備
（１）
変調信号の送信速度が毎秒１６，９００ビットのもの
１９ｋＨｚ
（２）
変調信号の送信速度が毎秒６７，７０８ビットのもの
６３ｋＨｚ
第６
海域で運用される構造物上に開設する無線局であつて，インマルサット人工衛星局の中継により無線通信を行うものの無線設備の占有周波数帯幅の許容値は，第１から第４までの規定にかかわらず，総務大臣が別に指定する。この指定をする場合には，電波の型式に冠して表示する。
第７