短波帯の周波数の電波を使用して行う無線電信通信においては、船舶局の通信周波数は、当該周波数が整数であるときはその百の位以下の三数字を送信することにより、当該周波数が整数でないときはその百の位以下の三数字、「Ｒ」の文字及び小数点以下第一位の数字を順次送信することにより、それぞれ表示をすることができる。
第二款　デジタル選択呼出通信
（この款の規定の適用範囲）
第五十八条の三
この款の規定は、遭難通信、緊急通信及び安全通信を行う場合を除き、海上移動業務におけるデジタル選択呼出通信に適用する。
（呼出し）
第五十八条の四
呼出しは、次に掲げる事項を送信するものとする。
一
呼出しの種類
二
相手局の識別表示
三
通報の種類
四
自局の識別信号
五
通報の型式
六
通報の周波数等（必要がある場合に限る。）
七
終了信号
（呼出しの反復）
第五十八条の五
海岸局における呼出しは、四十五秒間以上の間隔をおいて二回送信することができる。
２
船舶局における呼出しは、五分間以上の間隔をおいて二回送信することができる。
これに応答がないときは、少なくとも十五分間の間隔を置かなければ、呼出しを再開してはならない。
（応答）
第五十八条の六
自局に対する呼出しを受信したときは、海岸局にあつては五秒以上四分半以内に、船舶局にあつては五分以内に応答するものとする。
２
前項の応答は、次に掲げる事項を送信するものとする。
一
呼出しの種類
二
相手局の識別信号
三
通報の種類
四
自局の識別信号
五
通報の型式
六
通報の周波数等
七
終了信号
３
前項の送信に際して直ちに通報を受信することができないときは、その旨を通報の型式で明示するものとする。
４
第二項の送信に際して相手局の使用しようとする電波の周波数等によつて通報を受信することができないときは、通報の周波数等に自局の希望する代わりの電波の周波数等を明示するものとする。
５
自局に対する呼出しに通報の周波数等が含まれていないときは、応答には、通報の周波数等に自局の使用しようとする電波の周波数等を明示するものとする。
第三款　狭帯域直接印刷電信通信
（この款の規定の適用範囲）
第五十八条の七
この款の規定は、遭難通信、緊急通信及び安全通信を行う場合を除き、海上移動業務における狭帯域直接印刷電信通信に適用する。
（呼出し）
第五十八条の八
呼出しは、次に掲げる事項を送信するものとする。
一
呼出しの信号
二
呼出しの信号及び相手局の識別信号
三
呼出しの信号及び呼出事項
（応答）
第五十八条の九
応答は、次に掲げる事項を送信するものとする。
一
応答の信号
二
応答の信号及び自局の識別信号
三
応答の信号及び応答事項
第四款　モールス無線通信及び無線電話通信
（この款の規定の適用範囲）
第五十八条の十
この款の規定は、遭難通信、緊急通信及び安全通信を行う場合を除き、海上移動業務におけるモールス無線通信及び無線電話通信に適用する。
（準用規定の読替え）
第五十八条の十一
第十八条の規定により、海上移動業務における無線電話による呼出しに第二十条第一項及び第二十一条第一項の規定を準用する場合には、第二十条第一項第一号及び第三号中「三回以下（海上移動業務にあつては二回以下）」とあるのは「三回以下」と、第二十一条第一項中「一分間以上」とあるのは「二分間」と読み替えるものとする。
２
第十八条の規定により、海上移動業務における無線電話の応答に第二十三条第二項の規定を準用する場合には、同項第一号中「三回以下（海上移動業務にあつては二回以下）」とあるのは「三回以下」と、同項第三号中「一回」とあるのは「三回以下」と読み替えるものとする。
（周波数の通知）
第五十八条の十二
船舶局は、中波帯の周波数の電波により海岸局を呼び出す場合は、できる限り通常通信電波で応答することを要求しなければならない。
この場合において、船舶局は、あらかじめ海岸局が当該通常通信電波により現に送信をしていないことを確かめなければならない。
２
船舶局は、呼出しを行なう場合は、呼出事項の次に「ＱＳＳ」及び通報の送信に使用しようとする通常通信電波の周波数を送信しなければならない。
ただし、呼出しに使用した電波を通報の送信に使用する場合その他当該通常通信電波を通知する必要がないと認める場合は、この限りでない。
（各局あて同報）
第五十九条
通信可能の範囲内にあるすべての無線局にあてる通報を同時に送信しようとするときは、第二十条及び第二十九条第二項の規定にかかわらず次に掲げる事項を順次送信して行うものとする。
一
ＣＱ
三回以下
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
三回以下
四
通報の種類
一回
五
通報
二回以下
２
前項第五号の事項を呼出に使用した電波以外の電波に変更して送信する場合には、第六十三条第二項第二号の規定を準用する。
３
第十五条第三項の規定は、第一項の通報の送信速度に準用する。
（特定局あて同報）
第六十条
通信可能の範囲内にある二以上の特定の無線局にあてる通報を同時に送信しようとするときは、第二十条及び第二十九条第二項の規定にかかわらず次に掲げる事項を順次送信して行うものとする。
一
ＣＰ
三回以下
二
相手局の呼出符号
それぞれ二回以下
又は識別符号（特定の無線局を一括して表示する符号であつて、別に告示するものをいう。以下同じ。）
二回以下
三
ＤＥ
一回
四
自局の呼出符号
三回以下
五
通報
二回以下
２
前条第二項の規定は、前項の場合に準用する。
第六十一条及び第六十二条
削除
（海岸局の一括呼出し）
第六十三条
一般海岸局は、別に告示する時刻及び電波により通報の送信を必要とするすべての船舶局を一括して呼び出さなければならない。
２
前項の規定による一括呼出しは、次に掲げる事項を順次送信して行うものとする。
一
中短波帯又は短波帯の周波数の電波を使用する場合
（１）
ＣＱ
三回以下
（２）
ＱＴＣ
二回
（３）
各船舶局の呼出符号（アルファベット順による。）
それぞれ二回
（４）
ＤＥ
一回
（５）
自局の呼出符号
三回以下
二
中波帯の周波数の電波を使用する場合
Ａ二Ａ電波五〇〇ｋＨｚにより
（１）
ＣＱ
三回以下
（２）
ＤＥ
一回
（３）
自局の呼出符号
三回以下
（４）
ＱＳＷ
一回
（５）
一括呼出に使用する周波数
一回
直ちに（５）の周波数の電波に変更し
（６）
ＶＶＶ
数回（適当に自局の呼出符号をその間に送信するものとする。）
（７）
ＱＴＣ
二回
（８）
各船舶局の呼出符号（アルフアベツト順による。）
それぞれ二回
（９）
ＤＥ
一回
（１０）
自局の呼出符号
三回以下
３
一般海岸局は、第一項の時刻において送信すべき通報がないときは、同項の電波（中波帯においては、Ａ二Ａ電波五〇〇ｋＨｚ）により、左に掲げる事項を順次送信してその旨を各船舶局に通知しなければならない。
一
ＣＱ
三回以下
二
ＤＥ
一回
三
自局の呼出符号
三回以下
四
ＱＲＵ
二回以下
五
一回
４
無線電話による一括呼出しにおいては、一五六・八ＭＨｚ以外の周波数の電波を使用する場合にあつては第二項第一号に掲げる事項を、一五六・八ＭＨｚの周波数の電波を使用する場合にあつては同項第二号に掲げる事項を順次送信するものとする。
５
第二項及び前項の規定は、一般海岸局以外の海岸局が、通報の送信を必要とする船舶局を一括して呼び出す場合に準用する。
（一括呼出しに対する応答等）
第六十四条
前条の呼出しを受けた船舶局は、直ちに呼び出された順序で応答しなければならない。
但し、応答しない船舶局があるときは、順次繰り上げるものとする。
２
前項以外の船舶局であつて、前条の海岸局と通信を必要とする船舶局は、前項の応答が終了した後、その海岸局に対し呼出事項及び「ＱＲＹ？」を送信して自局の通信順位を問い合せることができる。
（順序通信）
第六十五条
海岸局が前条の規定による応答又は問合せを受信したときは、各船舶局との通信順位を決定し、左の事項を順次送信して各船舶局にその通信順位を通知しなければならない。
海岸局がほとんど同時に多数の船舶局から呼出しを受けたときも同様とする。
一
ＱＲＹ
二回
二
各船舶局の呼出符号
通信順序に従いそれぞれ二回
三
ＤＥ
一回
四
自局の呼出符号
二回
２
前項の規定による通知を受けた船舶局は、その海岸局から順次呼び出されるまで聴守しなければならない。
３
第一項の海岸局は、通知した順序に従い、直ちに各船舶局との通信を開始するものとする。
４
第一項の通信順序は、第五十五条の規定によるほか、次に掲げる順序を標準として決定しなければならない。
一
入港時の切迫している船舶局との通信
二
通信上比較的近距離にある船舶局との通信
三
通信上比較的遠距離にある船舶局との通信
（順序通信の終了又は中止の通知）
第六十六条
海岸局は、前条の順序通信を終了したときは、第六十三条第三項の送信方法により、その旨を各船舶局に通知しなければならない。
２
海岸局は、前条の順序通信を一時中止しようとするときは、前項の規定に準じてその旨を関係の船舶局に通知しなければならない。
但し、「ＱＲＵ」の代りに「ＱＲＸ」及び再開の予定時刻を送信するものとする。
（後回受信証による通報の送信）
第六十六条の二
一般海岸局であつて別に告示するものは、通信の疎通上必要があるときは、別に告示する時刻及び電波により、通信可能の範囲内にある特定の船舶局にあて、後回受信証による通報の送信（応答及び即時の受信証を求めない通報の送信をいう。）を行うことができる。
２