五分経過後、開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを二・五秒間で行う。この場合において、試験炎を急激に上下させてはならない。
ホ
ニで引火した場合には引火しなくなるまで設定温度を下げ、引火しなかった場合には引火するまで設定温度を上げ、イからニまでの操作を繰り返し、引火点を測定する。
別表第七
（第三条関係）
自然発火性試験は、一に規定する試験場所において、二に規定する試験の実施手順で試験物品が空気と接触して発火するか否か又はろ紙を焦がすか否かを観察するものとする。
一
試験場所
試験場所は、温度二十度、湿度五十パーセント、気圧一気圧の無風の場所とする。
二
試験の実施手順
イ
固体の試験物品に係る実施手順
（１）
試験物品（粉末（三百マイクロメートルの網ふるいを通過するものが十パーセント以上存するもの）の試験物品にあっては、当該網ふるいを通過するもの（（２）において「粉末の試験物品」という。））一立方センチメートルを、直ちに直径七十ミリメートルの磁器カッセロールの上に置いた直径九十ミリメートルのろ紙（日本産業規格Ｐ三八〇一に規定する定量分析用のろ紙で、乾燥用シリカゲルを入れたデシケータ中に温度二十度で二十四時間以上保存されているもの。以下同じ。）の中央に置き、十分以内に自然発火するか否かを観察する。
（２）
粉末の試験物品が（１）で自然発火しない場合には、試験物品二立方センチメートルを無機質の断熱板上に一メートルの高さから落下させ、落下中又は落下後十分以内に自然発火するか否かを観察する。
ロ
液体の試験物品に係る実施手順
（１）
試験物品〇・五立方センチメートルを直径七十ミリメートルの磁器の底の上二十ミリメートルの高さから全量を三十秒間均一な速度で注射器を用いて滴下し、十分以内に自然発火するか否かを観察する。
（２）
（１）で自然発火しない場合には、試験物品〇・五立方センチメートルを、直径七十ミリメートルの磁器の上に直径九十ミリメートルのろ紙を置き、ろ紙の上二十ミリメートルの高さから全量を三十秒間均一な速度で注射器を用いて滴下し、十分以内に自然発火するか否か、又はろ紙を焦がすか否かを観察する。
別表第八
（第三条関係）
水との反応性試験は、一に規定する試験場所において、二に規定する試験の実施手順で試験物品が純水と反応して発生するガスが発火するか否か、若しくは発生するガスに火炎を近づけた場合に着火するか否かを観察し、又は試験物品に純水を加え、発生するガスの量を測定するとともに発生するガスの成分を分析するものとする。
一
試験場所
試験場所は、温度二十度、湿度五十パーセント、気圧一気圧の無風の場所とする。
二
試験の実施手順
イ
容量五百立方センチメートルのビーカーの底にろ紙が沈下しないようにするための台を置き、当該台の上に直径七十ミリメートルのろ紙を載せ、ろ紙が水面に浮いた状態になるように温度二十度の純水を入れた後、試験物品五十立方ミリメートルをろ紙の中央に置き（液体の試験物品にあっては、ろ紙の中央に注ぎ）、発生するガスが自然発火するか否かを観察する。
ロ
イで発生するガスが自然発火しない場合には、当該ガスに火炎を近づけて着火するか否かを観察する。
ハ
イで発生するガスが自然発火しない場合若しくはガスの発生が認められない場合又はロで発生するガスが着火しない場合には、試験物品二グラムを容量百立方センチメートルの丸底のフラスコに入れ、これを温度四十度に保った水槽につけ、温度四十度の純水五十立方センチメートルを速やかに加える。直径十二ミリメートルの球形のかくはん子及び磁気かくはん機を用いてフラスコ内をかくはんしながら、一時間当たりのガスの発生量を測定する。
ニ
試験物品一キログラムにつき一時間当たりのガスの発生量が最大となるものを当該物品のガスの発生量とする。
ホ
発生するガスに可燃性の成分が含まれているか否かを分析する。
別表第九
（第四条関係）
タグ密閉式引火点測定器による引火点測定試験は、一に規定する装置を用い、二に規定する試験場所で、三に規定する試験の実施手順により試験物品の引火点を測定するものとする。
一
装置
装置は、日本産業規格Ｋ二二六五―一に規定するタグ密閉法引火点試験器とする。
二
試験場所
試験場所は、気圧一気圧の無風の場所とする。
三
試験の実施手順
イ
試験物品五十立方センチメートルを試料カップに入れ、ふたをする。
ロ
試験炎を点火し、火炎の大きさを直径が四ミリメートルとなるように調整する。
ハ
試験物品の温度が六十秒間に一度の割合で上昇するように液浴の加熱を調節し、試験物品の温度が設定温度の五度下の温度に達したならば、開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを一秒間で行う。この場合において、試験炎を急激に上下させてはならない。
ニ
ハで引火しなかった場合には、試験物品の温度が〇・五度上昇するごとに開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを一秒間で行う操作を引火するまで繰り返す。
ホ
ニで引火した温度が六十度未満の温度であり、かつ、設定温度との差が二度を超えない場合には、これを引火点とする。
ヘ
ハで引火した場合及びニで引火した温度と設定温度との差が二度を超えた場合には、イからニまでと同様の手順により繰り返し、実施する。
ト
ニ及びヘで引火した温度が六十度未満の温度でない場合にあっては、以下の手順により実施する。
チ
イ及びロと同様の手順により実施する。
リ
試験物品の温度が六十秒間に三度の割合で上昇するように液浴の加熱を調節し、試験物品の温度が設定温度の五度下の温度に達したならば、開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを一秒間で行う。この場合において、試験炎を急激に上下させてはならない。
ヌ
リで引火しなかった場合には、試験物品の温度が一度上昇するごとに開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを一秒間で行う操作を引火するまで繰り返す。
ル
ヌで引火した温度と設定温度との差が二度を超えない場合には、ヌで引火した温度を引火点とする。
ヲ
リで引火した場合及びヌで引火した温度と設定温度との差が二度を超えた場合には、チからヌまでと同様の手順により繰り返し、実施する。
別表第十
（第四条関係）
クリーブランド開放式引火点測定器による引火点測定試験は、一に規定する装置を用い、二に規定する試験場所で、三に規定する試験の実施手順により試験物品の引火点を測定するものとする。
一
装置
装置は、日本産業規格Ｋ二二六五―四に規定するクリーブランド開放法引火点試験器とする。
二
試験場所
試験場所は、気圧一気圧の無風の場所とする。
三
試験の実施手順
イ
試験物品を試料カップの標線まで満たす。
ロ
試験炎を点火し、火炎の大きさを直径が四ミリメートルとなるように調整する。
ハ
試験物品の温度が六十秒間に十四度の割合で上昇するように加熱し、設定温度の五十五度下の温度に達したならば加熱を調節して、設定温度の二十八度下の温度から六十秒間に五・五度の割合で温度が上昇するようにする。
ニ
試験物品の温度が設定温度の二十八度下の温度に達したならば、試験炎を試料カップの中心を横切り一直線に一秒間で通過させる。試験炎を通過させる場合において、試験炎の中心を試料カップ上縁の上方二ミリメートル以下で水平に動かさなければならない。
ホ
ニで引火しなかった場合には、試験物品の温度が二度上昇するごとに試験炎を試料カップの中心を横切り一直線に一秒間で通過させる操作を引火するまで繰り返す。
ヘ
ホで引火した温度と設定温度との差が四度を超えない場合には、ホで引火した温度を引火点とする。
ト
ニで引火した場合及びホで引火した温度と設定温度との差が四度を超えた場合には、イからホまでと同様の手順により繰り返し、実施する。
別表第十一
（第四条関係）
セタ密閉式引火点測定器による引火点測定試験は、一に規定する装置を用い、二に規定する試験場所で、三に規定する試験の実施手順により試験物品の引火点を測定するものとする。
一
装置
装置は、セタ密閉式引火点測定器とする。
二
試験場所
試験場所は、気圧一気圧の無風の場所とする。
三
試験の実施手順
イ
試料カップを設定温度まで加熱又は冷却し、試料カップの温度を設定温度にし、試験物品（設定温度が常温より低い温度の場合には、設定温度まで冷却したもの）二ミリリットルを試料カップに入れ、直ちにふた及び開閉器を閉じる。
ロ
試料カップの温度を一分間設定温度に保持する。
ハ
試験炎を点火し、直径四ミリメートルとなるように調整する。
ニ
一分経過後、開閉器を作動して試験炎を試料カップにのぞかせ元に戻すことを二・五秒間で行う。この場合において、試験炎を急激に上下させてはならない。
ホ
ニで引火した場合には引火しなくなるまで設定温度を下げ、引火しなかった場合には引火するまで設定温度を上げ、イからニまでの操作を繰り返し、引火点を測定する。
別表第十二
（第五条関係）
二・四―ジニトロトルエン及び過酸化ベンゾイルを標準物質とする熱分析試験は、一に規定する装置を用い、二に規定する試験の実施手順により標準物質及び試験物品を加熱した場合における発熱開始温度及び発熱量を測定するものとする。
一
装置
装置は、基準物質として酸化アルミニウム（α）を用いた示差走査熱量測定装置又は示差熱分析装置とする。
二
試験の実施手順
イ
二・四―ジニトロトルエンに係る実施手順
（１）
二・四―ジニトロトルエン及び基準物質それぞれ一ミリグラムをそれぞれ破裂圧力が五メガパスカル以上のステンレス鋼製の耐圧性のセルに密封したものを装置に装てんし、二・四―ジニトロトルエン及び基準物質の温度が六十秒間に十度の割合で上昇するように加熱する。
（２）
発熱開始温度及び発熱量を測定する。
ロ
過酸化ベンゾイルに係る実施手順
イ（１）及び（２）と同様の手順により実施する。ただし、過酸化ベンゾイル及び基準物質の量はそれぞれ二ミリグラムとする。
ハ
試験物品に係る実施手順
イ（１）及び（２）と同様の手順により実施する。ただし、試験物品及び基準物質の量はそれぞれ二ミリグラムとする。
別表第十三
（第五条関係）
第一
孔径が一ミリメートルのオリフィス板を用いる圧力容器試験
孔径が一ミリメートルのオリフィス板を用いる圧力容器試験は、一に規定する装置を用い、二に規定する試験の実施手順により試験物品を圧力容器内で加熱した場合に破裂板が破裂するか否かを観察するものとする。
一
装置
イ
圧力容器は、図に示すものとする。
ロ
圧力容器は、その上部及び側面にそれぞれ破裂板及びオリフィス板を取り付けることができ、かつ、その内部に試料容器を入れることができる内容量二百立方センチメートルのステンレス鋼製のものとする。
ハ
試料容器は、内径三十ミリメートル、高さ五十ミリメートル、厚さ〇・四ミリメートルのもので、かつ、底が平面で、上部が開放されたアルミニウム製の円筒形のものとする。
ニ
孔径が一ミリメートルのオリフィス板は、厚さが二ミリメートルのステンレス鋼製のものとする。
ホ
破裂板は、その破裂圧力が〇・六メガパスカルの金属製のものとする。
ヘ
加熱器は、出力七百ワット以上の電気炉とする。
二
試験の実施手順
イ
圧力容器の底にシリコン油五グラムを入れた試料容器を置き、当該圧力容器を加熱器により加熱した場合に、当該シリコン油の温度が百度から二百度までの間において六十秒間に四十度の割合で上昇するように加熱器の電圧及び電流を設定する。
ロ
加熱器を三十分以上かけて加熱し続ける。
ハ
圧力容器の側面に孔径が一ミリメートルのオリフィス板を取り付け、圧力容器の底に試験物品五グラムを入れた試料容器を置き、圧力容器の上部に破裂板を取り付ける。
ニ
破裂板の上部に水を張る。
ホ
圧力容器を加熱器に入れて試料容器を加熱し、破裂板が破裂するか否かを観察する。
第二
孔径が九ミリメートルのオリフィス板を用いる圧力容器試験
第一の一及び二は、孔径が九ミリメートルのオリフィス板を用いる圧力容器試験について準用する。この場合において、第一中「孔径が一ミリメートル」とあるのは「孔径が九ミリメートル」と読み替えるものとする。
別表第十四
（第六条関係）
第六類の危険物の試験は、二に規定する試験場所において、三に規定する試験の実施手順で、硝酸の九十パーセント水溶液と一に規定する木粉との混合物及び試験物品と一に規定する木粉との混合物をそれぞれ燃焼させた場合の燃焼時間を測定するものとする。
一
木粉
イ
木粉の材質は、日本杉の辺材とする。
ロ
木粉は、目開きが五百マイクロメートルの網ふるいを通過し、二百五十マイクロメートルの網ふるいを通過しないものとする。
二
試験場所
試験場所は、温度二十度、湿度五十パーセント、気圧一気圧の無風の場所とする。
三
試験の実施手順
イ
硝酸の九十パーセント水溶液に係る実施手順
（１）
外径百二十ミリメートルの平底蒸発皿（日本産業規格Ｒ一三〇二に規定するもの）の上に、木粉（温度百五度で四時間乾燥し、乾燥用シリカゲルを入れたデシケータ中に温度二十度で二十四時間以上保存されているもの。ロ（１）において同じ。）十五グラムを高さと底面の直径の比が一対一・七五となるように円錐形にたい積させ、これを一時間放置する。
（２）
（１）の円錐形のたい積に硝酸の九十パーセント水溶液十五グラムを注射器で上部から均一に注ぐことにより、木粉と混合する。
（３）
点火源（円輪状にした直径が二ミリメートルのニクロム線で温度千度に加熱されているもの）を上方から（２）の円錐形のたい積の基部に、当該基部の全周が着火するまで接触させる。この場合において、点火源の当該基部への接触時間は十秒までとする。
（４）
燃焼時間（混合物に点火した場合において、（２）の円錐形のたい積の基部の全周が着火してから発炎しなくなるまでの時間をいい、間欠的に発炎する場合には、最後の発炎が終了するまでの時間とする。以下この表において同じ。）を測定する。
ロ
試験物品に係る実施手順
（１）
外径百二十ミリメートル及び外径八十ミリメートルのそれぞれの平底蒸発皿の上に、それぞれ木粉十五グラム及び六グラムを高さと底面の直径の比が一対一・七五となるように円錐形にたい積させ、これをそれぞれ一時間放置する。
（２）
（１）の木粉十五グラム及び六グラムの円錐形のたい積に、それぞれ試験物品十五グラム及び二十四グラムを注射器で上部から均一に注ぐことにより、木粉と混合する。
（３）
（２）のそれぞれの混合物について、イ（３）及び（４）と同様の手順により実施する。
（４）
試験物品と木粉との混合物の燃焼時間は、（３）で測定した燃焼時間のうち時間の短い方の燃焼時間とする。