信号を現示すべき場所に所定の信号の現示がないとき又はその現示が正確でないときは、車両の運転に最大の制限を与える信号の現示があるものとして車両の運転にあたらなければならない。
（信号の兼用禁止）
第八十条
信号は、二以上の線路に兼用してはならない。
但し、進路表示機を附設した信号機の信号は、この限りでない。
（信号機の種別）
第八十一条
信号機は、常置信号機及び臨時信号機の二種とする。
２
常置信号機は、これを一定の場所に常置して信号を現示するものとする。
３
臨時信号機は、線路の故障その他の事由により車両が所定の速度で運転することができないときに臨時に設けて信号を現示するものとする。
（常置信号機の信号現示）
第八十二条
常置信号機による信号現示は、左の方式によらなければならない。
方式
色灯式
信号の種類
停止信号
赤色の×印灯
進行信号
黄色の矢印灯
２
常置信号機による入換のための信号現示は、前項の規定にかかわらず、左の方式によることができる。
方式
灯列式
信号の種類
停止信号
白色灯列水平
進行信号
白色灯列左下向四十五度
（進路表示機）
第八十三条
進路表示機は、常置信号機の信号を前途二以上に分岐する線路に共用するとき当該信号機に附属して車両の進路を現示するものとする。
（常置信号機の信号現示の定位）
第八十四条
常置信号機の信号現示の定位は、あらかじめ定めておかなければならない。
（臨時信号機の信号現示の方式）
第八十五条
臨時信号機による信号現示の方式は、あらかじめ定めておかなければならない。
（手信号の使用）
第八十六条
手信号は、信号機を使用することができないとき又はこれを設けてないときに、旗、灯等により信号を現示するものとする。
（手信号の現示方式）
第八十七条
手信号による信号現示は、左の方式によらなければならない。
昼夜間別
昼間
夜間
信号の種類
停止信号
赤色旗を提示する。但し、やむを得ないときは、両腕を高くあげ又は緑色物以外の任意の物体を急激に振り廻してこれにかえることができる。
赤色灯を提示する。但し、やむを得ないときは、緑色灯以外の灯を急激に振り廻してこれにかえることができる。
徐行信号
赤色旗及び緑色旗を絞つて手に持つたまま頭上に高く交
さ
ヽ
する。但し、やむをえないときは、両腕を左右に延ばした後、ゆるやかに上下に動かしてこれにかえることができる。
明滅する緑色灯を提示する。
進行信号
緑色旗を提示する。但し、やむを得ないときは、片腕を高くあげてこれにかえることができる。
緑色灯を提示する。
（車両標識）
第八十八条
車両には、夜間本線路を運転するにあたつては、左の車両標識を掲出しなければならない。
一
前部標識
車両の最前部に白色灯一箇以上
二
後部標識
車両の最後部に赤色灯一箇以上
（車両標識以外の標識）
第八十九条
車両標識以外の標識を必要とするときは、その表示方式を定めて用いなければならない。
（出発合図）
第九十条
車両を出発させるには、車掌の出発合図によらなければならない。
但し、特に車掌を省略することができる設備をした車両については、この限りでない。
（入換合図）
第九十一条
本線路を支障して車両の入換を行うときは、合図を行わなければならない。
（合図の方式）
第九十二条
出発合図、入換合図その他の合図は、その方式を定めて用いなければならない。
附　則
１
この省令は、昭和二十九年八月一日から施行する。
２
軌道運転信号保安規程（大正十二年鉄道省令第五号）は、廃止する。
３
第三条第一項の規定の適用については、当分の間、同項中「鉄道に関する技術上の基準を定める省令（平成十三年国土交通省令第百五十一号）（第一条、第五条から第七条まで、第三章から第八章の二まで及び第十一章を除く。）の規定を準用する」とあるのは、「鉄道に関する技術上の基準を定める省令の施行及びこれに伴う国土交通省関係省令の整備等に関する省令（平成十四年国土交通省令第十九号）第一条第四号の規定による廃止前の鉄道運転規則（昭和六十二年運輸省令第十五号。以下この項において「旧鉄道運転規則」という。）（第一条、第四条から第六条まで（線路、電力設備及び運転保安設備の保全に係る部分に限る。）、第八条第一号及び第三章第一節から第三節までを除く。）及び鉄道に関する技術上の基準を定める省令（平成十三年国土交通省令第百五十一号）第三条及び第四条（施設の保全に係る部分に限る。）、第十一条第三項並びに第九章（施設に係る部分に限る。）の規定を準用する。この場合において、懸垂式鉄道、
跨
こ
座式鉄道又は案内軌条式鉄道の構造に相当する構造を有する軌道の車両（索条により駆動されるもの及び自動車の構造に相当する構造を有するものを除く。）に係る検査の期間については、旧鉄道運転規則第三十八条第一項第三号中「三年（新製した車両に対する使用開始後最初の検査については、使用を開始してから四年）」とあるのは「四年」と、旧鉄道運転規則第三十九条第一項第四号中「六年（新製した車両に対する使用開始後最初の検査については、使用を開始してから七年）」とあるのは「八年」と読み替えるものとする」とする。
附　則
この省令は、昭和三十一年六月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、昭和三十一年十二月一日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
２
この省令の施行の際現に存する改正後の第三十条第一項第二号の車両に係る検査の期間については、同項の規定にかかわらず、この省令の施行の日から六月間は、なお従前の例によることができる。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
ただし、第九条の改正規定は、昭和四十四年五月十五日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、公布の日から施行する。
（経過措置）
３
この省令の施行の際現にされている地方鉄道法施行規則（以下「規則」という。）第九条第一項本文若しくは第二十六条又は軌道運転規則（以下「運転規則」という。）第三条第二項の規定による認可又は許可の申請については、第八条の規定による改正後の規則第九条第二項若しくは規則第二十六条第二項又は第十条の規定による改正後の運転規則第三条第二項の規定による届出とみなす。
４
この省令の施行前にされた規則第三十四条から第三十六条まで又は第四十条若しくは第四十一条第一項の規定による申請に係る処分に関しては、なお従前の例による。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、昭和五十九年七月一日から施行する。
（経過措置）
第二条
この省令の施行前に次の表の上欄に掲げる行政庁が法律若しくはこれに基づく命令の規定によりした許可、認可その他の処分又は契約その他の行為（以下「処分等」という。）は、同表の下欄に掲げるそれぞれの行政庁がした処分等とみなし、この省令の施行前に同表の上欄に掲げる行政庁に対してした申請、届出その他の行為（以下「申請等」という。）は、同表の下欄に掲げるそれぞれの行政庁に対してした申請等とみなす。
北海海運局長
北海道運輸局長
東北海運局長（山形県又は秋田県の区域に係る処分等又は申請等に係る場合を除く。）
東北運輸局長
東北海運局長（山形県又は秋田県の区域に係る処分等又は申請等に係る場合に限る。）及び新潟海運監理部長
新潟運輸局長
関東海運局長
関東運輸局長
東海海運局長
中部運輸局長
近畿海運局長
近畿運輸局長
中国海運局長
中国運輸局長
四国海運局長
四国運輸局長
九州海運局長
九州運輸局長
神戸海運局長
神戸海運監理部長
札幌陸運局長
北海道運輸局長
仙台陸運局長
東北運輸局長
新潟陸運局長
新潟運輸局長
東京陸運局長
関東運輸局長
名古屋陸運局長
中部運輸局長
大阪陸運局長
近畿運輸局長
広島陸運局長
中国運輸局長
高松陸運局長
四国運輸局長
福岡陸運局長
九州運輸局長
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、昭和六十二年四月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、平成六年四月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、平成十三年一月六日から施行する。
附　則
この省令は、平成十四年三月三十一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は平成十八年七月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、運輸の安全性の向上のための鉄道事業法等の一部を改正する法律の施行の日から施行する。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、平成二十一年四月一日から施行する。
（経過措置）
２
この省令の施行の際現に存する車両であって、台車の種類が単台車であるもの又は集電装置の種類がビューゲルであるものに係る検査の期間については、この省令による改正後の軌道運転規則第二十八条第一項第四号及び第二十九条第一項第四号の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、平成二十七年四月一日から施行する。
（経過措置）
２
この省令の施行後最初に行う次の表の上欄に掲げる新軌道運転規則（第一条の規定による改正後の軌道運転規則をいう。）の規定による検査は、この省令の施行前最後に同表の中欄に掲げる旧軌道運転規則（同条の規定による改正前の軌道運転規則をいう。）の規定による検査を行った日からそれぞれ同表の下欄に掲げる期間以内に行うものとする。
第十二条第一項
第十二条
一年
第十三条第一項
第十三条
二年
第十七条第一項
第十七条第一項
一年
第十七条第二項
第十七条第二項
二年
第十九条第二項
第十九条第二項
一年
第二十条第二項において準用する第十九条第二項
第二十条第二項において準用する第十九条第二項
一年
第二十二条第一項
第二十二条第一項
一年
３
この省令の施行後最初に行う次の表の上欄に掲げる新無軌条電車運転規則（第二条の規定による改正後の無軌条電車運転規則をいう。）の規定による検査は、この省令の施行前最後に同表の中欄に掲げる旧無軌条電車運転規則（同条の規定による改正前の無軌条電車運転規則をいう。）の規定による検査を行った日からそれぞれ同表の下欄に掲げる期間以内に行うものとする。
第七条第一項
第七条
一年
第八条第一項
第八条
二年
第十一条第一項
第十一条第一項
一年
第十一条第二項
第十一条第二項
二年
第十三条第一項
第十三条
一年
第十四条第一項
第十四条
一年
第十六条第一項
第十六条
一年
別表
（第十二条、第十三条、第十七条、第十九条、第二十二条関係）
検査の周期
時期
一年以上
検査基準日の前後四十五日以内
六月以上一年未満
検査基準日の前後三十日以内
六月未満
検査基準日の前後十四日以内
備考　この表において「検査基準日」とは、検査の周期の初日をいう。