Ｇ＋Ｐ＋０．３５Ｓ＋Ｋ
Ｇ＋Ｐ＋Ｓ＋Ｋ
この表において、Ｇ、Ｐ、Ｓ、Ｗ及びＫは、それぞれ次の力（軸方向力、曲げモーメント、せん断力等をいう。）を表すものとする。
Ｇ　建築基準法施行令第八十四条に規定する固定荷重によって生ずる力
Ｐ　建築基準法施行令第八十五条に規定する積載荷重によって生ずる力
Ｓ　特定畜舎告示第三第二項に規定する積雪荷重によって生ずる力
Ｗ　特定畜舎告示第三第三項に規定する風圧力によって生ずる力
Ｋ　建築基準法施行令第八十八条に規定する地震力によって生ずる力
三
第一号の構造耐力上主要な部分ごとに、前号の規定によって計算した長期及び短期の各応力度が、それぞれ次条から第十五条までの規定による長期に生ずる力又は短期に生ずる力に対する各許容応力度を超えないことを確かめること。
（木材）
第九条
木材の繊維方向の許容応力度は、次の各号に掲げる畜舎等の区分に応じ、それぞれ当該各号に定める数値によらなければならない。
一
Ａ構造畜舎等
建築基準法施行令第八十九条第一項本文に規定する数値。
この場合において、同項の表中「国土交通大臣」とあるのは、「国土交通大臣又は主務大臣」とする。
二
Ｂ構造畜舎等
次の表の数値
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
１．１Ｆｃ／３
１．１Ｆｔ／３
１．１Ｆｂ／３
１．１Ｆｓ／３
Ｆｃ
Ｆｔ
Ｆｂ
Ｆｓ
この表において、Ｆｃ、Ｆｔ、Ｆｂ及びＦｓは、それぞれ建築基準法施行令第八十九条第一項の表に規定する基準強度又は木材の種類及び品質に応じて主務大臣が定める圧縮、引張り、曲げ及びせん断に対する基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
積雪時の構造計算をするに当たっては、長期に生ずる力に対する許容応力度は前項各号に規定する数値に一・三を乗じて得た数値と、短期に生ずる力に対する許容応力度は同項各号に規定する数値に〇・八を乗じて得た数値としなければならない。
３
かた木で特に品質優良なものをしゃち、込み栓の類に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ第一項各号に規定する数値の二倍まで増大することができる。
４
基礎ぐい、水槽その他これらに類する常時湿潤状態にある部分に使用する場合においては、その許容応力度は、それぞれ前三項の規定による数値の七十パーセントに相当する数値としなければならない。
（鋼材等）
第十条
鋼材等の許容応力度は、次の各号に掲げる畜舎等の区分に応じ、それぞれ当該各号に定める数値によらなければならない。
一
Ａ構造畜舎等
建築基準法施行令第九十条に規定する数値。
この場合において、同条の表一中「国土交通大臣が定める」とあるのは、「国土交通大臣又は主務大臣が定める」とする。
二
Ｂ構造畜舎等
次の表一又は表二の数値
一
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
種類
圧縮
引張り
曲げ
せん断
圧縮
引張り
曲げ
せん断
炭素鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・六五倍とする。
ボルト
黒皮
―
Ｆ／１．５
―
―
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、曲げ又はせん断の許容応力度のそれぞれの数値の一・五倍とする。
仕上げ
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２（Ｆが二四〇を超えるボルトについて、建築基準法施行令第九十条の表一の規定により国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
リベット鋼
―
Ｆ／１．５
―
Ｆ／２
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
ステンレス鋼
構造用鋼材
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
ボルト
―
Ｆ／１．５
―
構造用ケーブル
―
Ｆ／１．５
―
―
鋳鋼
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
鋳鉄
Ｆ／１．５
―
―
―
この表において、Ｆは、建築基準法施行令第九十条の表一に規定する基準強度又は鋼材等の種類及び品質に応じて主務大臣が定める基準強度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
二
許容応力度
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
種類
圧縮
引張り
圧縮
引張り
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
せん断補強以外に用いる場合
せん断補強に用いる場合
丸鋼
Ｆ／１．５（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５（当該数値が一五五を超える場合には、一五五）
Ｆ／１．５（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
１．１Ｆ
１．１Ｆ
Ｆ（当該数値が二九五を超える場合には、二九五）
異形鉄筋
径二十八ミリメートル以下のもの
Ｆ／１．５（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５（当該数値が二一五を超える場合には、二一五）
Ｆ／１．５（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
１．１Ｆ
１．１Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
径二十八ミリメートルを超えるもの
Ｆ／１．５（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
Ｆ／１．５（当該数値が一九五を超える場合には、一九五）
１．１Ｆ
１．１Ｆ
Ｆ（当該数値が三九〇を超える場合には、三九〇）
鉄線の径が四ミリメートル以上の溶接金網
―
Ｆ／１．５
Ｆ／１．５
―
Ｆ（ただし、床版に用いる場合に限る。）
Ｆ
この表において、Ｆは、表一に規定する基準強度を表すものとする。
（コンクリート）
第十一条
コンクリートの許容応力度は、次の各号に掲げる畜舎等の区分に応じ、それぞれ当該各号に定める数値によらなければならない。
一
Ａ構造畜舎等
建築基準法施行令第九十一条第一項に規定する数値
二
Ｂ構造畜舎等
次の表の数値。
ただし、異形鉄筋を用いた付着について、主務大臣が異形鉄筋の種類及び品質に応じて別に数値を定めた場合は、当該数値によることができる。
長期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
短期に生ずる力に対する許容応力度（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）
圧縮
引張り
せん断
付着
圧縮
引張り
せん断
付着
Ｆ／３
Ｆ／３０（Ｆが二一を超えるコンクリートについて、建築基準法施行令第九十一条第一項の表の規定により国土交通大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）
〇・七（軽量骨材を使用するものにあっては、〇・六）
長期に生ずる力に対する圧縮、引張り、せん断又は付着の許容応力度のそれぞれの数値の三倍（Ｆが二一を超えるコンクリートの引張り及びせん断について、主務大臣がこれと異なる数値を定めた場合は、その定めた数値）とする。
この表において、Ｆは、設計基準強度（設計に際し採用する圧縮強度をいう。以下この条において同じ。）（単位　一平方ミリメートルにつきニュートン）を表すものとする。
２
建築基準法施行令第九十一条第二項の規定により特定行政庁が規則で設計基準強度の上限の数値を定めた場合において、設計基準強度が、その数値を超えるときは、前項の規定の適用に関しては、その数値を設計基準強度とする。
３
設計基準強度は、コンクリートの強度との関係において建築基準法施行令第七十四条第一項第二号の規定により国土交通大臣が定めた基準に適合するものでなければならない。
（溶接）
第十二条
溶接継目ののど断面に対する許容応力度は、建築基準法施行令第九十二条に規定する数値によらなければならない。
（高力ボルト接合）
第十三条
高力ボルト摩擦接合部の高力ボルトの軸断面に対する許容せん断応力度は、建築基準法施行令第九十二条の二に規定する数値によらなければならない。
（地盤及び基礎ぐい）
第十四条
地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力は、建築基準法施行令第九十三条の規定により国土交通大臣が定める方法によって、地盤調査を行い、その結果に基づいて定めなければならない。
ただし、同条の表に掲げる地盤の許容応力度については、地盤の種類に応じて、それぞれ同表の数値によることができる。
（補則）
第十五条
第九条から前条までに定めるもののほか、構造耐力上主要な部分の材料の長期に生ずる力に対する許容応力度及び短期に生ずる力に対する許容応力度は、建築基準法施行令第九十四条の規定により国土交通大臣が定める数値又は材料の種類及び品質に応じ、主務大臣が畜舎等の安全を確保するために必要なものとして指定する数値によらなければならない。
２
主務大臣が、Ｂ構造畜舎等の構造耐力上主要な部分の材料の短期に生ずる力に対する許容応力度の数値を指定した場合には、前項の規定にかかわらず、当該数値によるものとする。
第三目　構造部材等
（構造部材の耐久）
第十六条
構造耐力上主要な部分で特に腐食、腐朽又は摩損のおそれのあるものには、建築基準法施行令第三十七条に規定する措置をした材料を使用しなければならない。
（基礎）
第十七条
畜舎等の基礎は、建築基準法施行令第三十八条第一項の規定に適合するものとしなければならない。
（屋根ふき材等）
第十八条