事業者は、労働者が有効に利用することができる休憩の設備を設けるように努めなければならない。
（有害作業場の休憩設備）
第六百十四条
事業者は、著しく暑熱、寒冷又は多湿の作業場、有害なガス、蒸気又は粉じんを発散する作業場その他有害な作業場においては、作業場外に休憩の設備を設けなければならない。
ただし、坑内等特殊な作業場でこれによることができないやむを得ない事由があるときは、この限りでない。
（立業のためのいす）
第六百十五条
事業者は、持続的立業に従事する労働者が就業中しばしばすわることのできる機会のあるときは、当該労働者が利用することのできるいすを備えなければならない。
（睡眠及び仮眠の設備）
第六百十六条
事業者は、夜間に労働者に睡眠を与える必要のあるとき、又は労働者が就業の途中に仮眠することのできる機会があるときは、適当な睡眠又は仮眠の場所を、男性用と女性用に区別して設けなければならない。
２
事業者は、前項の場所には、寝具、かやその他必要な用品を備え、かつ、疾病感染を予防する措置を講じなければならない。
（発汗作業に関する措置）
第六百十七条
事業者は、多量の発汗を伴う作業場においては、労働者に与えるために、塩及び飲料水を備えなければならない。
（休養室等）
第六百十八条
事業者は、常時五十人以上又は常時女性三十人以上の労働者を使用するときは、労働者がが床することのできる休養室又は休養所を、男性用と女性用に区別して設けなければならない。
第七章　清潔
（清掃等の実施）
第六百十九条
事業者は、次の各号に掲げる措置を講じなければならない。
一
日常行う清掃のほか、大掃除を、六月以内ごとに一回、定期に、統一的に行うこと。
二
ねずみ、昆虫等の発生場所、生息場所及び侵入経路並びにねずみ、昆虫等による被害の状況について、六月以内ごとに一回、定期に、統一的に調査を実施し、当該調査の結果に基づき、ねずみ、昆虫等の発生を防止するため必要な措置を講ずること。
三
ねずみ、昆虫等の防除のため殺そ剤又は殺虫剤を使用する場合は、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（昭和三十五年法律第百四十五号）第十四条又は第十九条の二の規定による承認を受けた医薬品又は医薬部外品を用いること。
（労働者の清潔保持義務）
第六百二十条
労働者は、作業場の清潔に注意し、廃棄物を定められた場所以外の場所にすてないようにしなければならない。
第六百二十一条
削除
（汚染床等の洗浄）
第六百二十二条
事業者は、有害物、腐敗しやすい物又は悪臭のある物による汚染のおそれがある床及び周壁を、必要に応じ、洗浄しなければならない。
（床の構造等）
第六百二十三条
事業者は、前条の床及び周壁並びに水その他の液体を多量に使用することにより湿潤のおそれがある作業場の床及び周壁を、不浸透性の材料で塗装し、かつ、排水に便利な構造としなければならない。
（汚物の処置）
第六百二十四条
事業者は、汚物を、一定の場所において露出しないように処理しなければならない。
２
事業者は、病原体による汚染のおそれがある床、周壁、容器等を、必要に応じ、消毒しなければならない。
（洗浄設備等）
第六百二十五条
事業者は、身体又は被服を汚染するおそれのある業務に労働者を従事させるときは、洗眼、洗身若しくはうがいの設備、更衣設備又は洗たくのための設備を設けなければならない。
２
事業者は、前項の設備には、それぞれ必要な用具を備えなければならない。
（被服の乾燥設備）
第六百二十六条
事業者は、労働者の被服が著しく湿潤する作業場においては、被服の乾燥設備を設けなければならない。
（給水）
第六百二十七条
事業者は、労働者の飲用に供する水その他の飲料を、十分供給するようにしなければならない。
２
事業者は、水道法（昭和三十二年法律第百七十七号）第三条第九項に規定する給水装置以外の給水に関する設備を設けて飲用し、又は食器の洗浄に使用する水を供給するときは、当該水について次に定めるところによらなければならない。
一
地方公共団体等の行う水質検査により、水道法第四条の規定による水質基準に適合していることを確認すること。
二
給水せんにおける水に含まれる遊離残留塩素の含有率を百万分の〇・一（結合残留塩素の場合は、百万分の〇・四）以上に保持するようにすること。
ただし、供給する水が病原生物に著しく汚染されるおそれのあるとき又は病原生物に汚染されたことを疑わせるような生物若しくは物質を多量に含むおそれのあるときは、百万分の〇・二（結合残留塩素の場合は、百万分の一・五）以上にすること。
三
有害物、汚水等によつて水が汚染されないように、適当な汚染防止の措置を講ずること。
（便所）
第六百二十八条
事業者は、次に定めるところにより便所を設けなければならない。
ただし、坑内等特殊な作業場でこれによることができないやむを得ない事由がある場合で、適当な数の便所又は便器を備えたときは、この限りでない。
一
男性用と女性用に区別すること。
二
男性用大便所の便房の数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する男性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する男性労働者の数
便房の数
六十人以内
一
六十人超
一に、同時に就業する男性労働者の数が六十人を超える六十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
三
男性用小便所の箇所数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する男性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する男性労働者の数
箇所数
三十人以内
一
三十人超
一に、同時に就業する男性労働者の数が三十人を超える三十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
四
女性用便所の便房の数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する女性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する女性労働者の数
便房の数
二十人以内
一
二十人超
一に、同時に就業する女性労働者の数が二十人を超える二十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
五
便池は、汚物が土中に浸透しない構造とすること。
六
流出する清浄な水を十分に供給する手洗い設備を設けること。
２
事業者は、前項の便所及び便器を清潔に保ち、汚物を適当に処理しなければならない。
（独立個室型の便所の特例）
第六百二十八条の二
前条第一項第一号から第四号までの規定にかかわらず、同時に就業する労働者の数が常時十人以内である場合は、男性用と女性用に区別しない四方を壁等で囲まれた一個の便房により構成される便所（次項において「独立個室型の便所」という。）を設けることで足りるものとする。
２
前条第一項の規定にかかわらず、独立個室型の便所を設ける場合（前項の規定により独立個室型の便所を設ける場合を除く。）は、次に定めるところにより便所を設けなければならない。
一
独立個室型の便所を除き、男性用と女性用に区別すること。
二
男性用大便所の便房の数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する男性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する男性労働者の数
便房の数
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数以下
一
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を超える数
一に、設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を同時に就業する男性労働者の数から減じて得た数が六十人を超える六十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
三
男性用小便所の箇所数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する男性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する男性労働者の数
箇所数
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数以下
一
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を超える数
一に、設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を同時に就業する男性労働者の数から減じて得た数が三十人を超える三十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
四
女性用便所の便房の数は、次の表の上欄に掲げる同時に就業する女性労働者の数に応じて、同表の下欄に掲げる数以上とすること。
同時に就業する女性労働者の数
便房の数
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数以下
一
設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を超える数
一に、設ける独立個室型の便所の数に十を乗じて得た数を同時に就業する女性労働者の数から減じて得た数が二十人を超える二十人又はその端数を増すごとに一を加えた数
五
便池は、汚物が土中に浸透しない構造とすること。
六
流出する清浄な水を十分に供給する手洗い設備を設けること。
第八章　食堂及び炊事場
（食堂）
第六百二十九条
事業者は、第六百十四条本文に規定する作業場においては、作業場外に適当な食事の設備を設けなければならない。
ただし、労働者が事業場内において食事をしないときは、この限りでない。
（食堂及び炊事場）
第六百三十条
事業者は、事業場に附属する食堂又は炊事場については、次に定めるところによらなければならない。
一
食堂と炊事場とは区別して設け、採光及び換気が十分であつて、そうじに便利な構造とすること。
二
食堂の床面積は、食事の際の一人について、一平方メートル以上とすること。
三
食堂には、食卓及び労働者が食事をするためのいすを設けること（いすについては、坐食の場合を除く。）。
四
便所及び廃物だめから適当な距離のある場所に設けること。
五
食器、食品材料等の消毒の設備を設けること。
六
食器、食品材料及び調味料の保存のために適切な設備を設けること。
七
はえその他のこん虫、ねずみ、犬、猫等の害を防ぐための設備を設けること。
八
飲用及び洗浄のために、清浄な水を十分に備えること。
九