Ｌは、喫水線の全長（メートル）
ＫＧは、基線から船舶の重心までの垂直距離（メートル）
ｄは、キールの下面から測つた船舶の平均喫水（メートル）
３
第十一条第二項第一号及び第五号の風により生ずる傾斜偶力てこは、次の算式で定めるものとする。
（メートル）
この場合において、
Ａ、Ｈ及びＷは、それぞれ第一項のＡ、Ｈ及びＷに同じ。
ｋは、次表に掲げる係数
船舶の分類
ｋ
特定の水域のみを航行する船舶
〇・〇一七一
沿海区域を航行区域とする船舶（特定の水域のみを航行する船舶を除く。）
〇・〇二七四
その他の船舶
〇・〇五一四
４
第十一条第二項第二号ロの旅客の移動により生ずる傾斜偶力てこは、次の算式で定めるものとする。
（メートル）
この場合において、
ｎは、旅客搭載場所ごとの旅客の数。ただし、２ａを超えるときは２ａとする。
ａ、ｂ及びＷは、それぞれ第一項のａ、ｂ及びＷに同じ。
（横揺れ角）
第十五条
第十一条第二項第五号の横揺れ角は、次の算式で定めるものとする。
（度）
この場合において、
ｒは、次項に規定する係数
ｋは、次表に掲げる値。ただし、ビルジキール又は方形キールを有しない船舶であつて、当該船舶のビルジ部が丸型のものでは一・〇、角型のものでは〇・七とする。
１００Ａｋ／ＬＢ
ｋ
〇
一・〇〇
一・〇
〇・九八
一・五
〇・九五
二・〇
〇・八八
二・五
〇・七九
三・〇
〇・七四
三・五
〇・七二
四・〇以上
〇・七〇
備考
一　Ａｋは、ビルジキールの最大投影面積及び方形キールの船体縦断面に対する投影面積の合計値（平方メートル）
二　Ｌは、喫水線の全長（メートル）
三　Ｂは、船体最広部におけるフレームの外面から外面までの船の幅（メートル）
四　１００Ａｋ／ＬＢがこの表に掲げるものの中間にあるときは、補間法によりｋを算定する。
Ｘ１は、次表に掲げる値
Ｂ／ｄＭ
Ｘ１
二・四以下
一・〇〇
二・五
〇・九八
二・六
〇・九六
二・七
〇・九五
二・八
〇・九三
二・九
〇・九一
三・〇
〇・九〇
三・一
〇・八八
三・二
〇・八六
三・三
〇・八四
三・四
〇・八二
三・五以上
〇・八〇
備考
一　Ｂは、前表の備考三のＢに同じ。
二　ｄＭは、キールの上面から測つた船舶の平均喫水（メートル）
三　Ｂ／ｄＭがこの表に掲げるものの中間にあるときは、補間法によりＸ１を算定する。
Ｘ２は、次表に掲げる値
Ｃｂ
Ｘ２
〇・四五以下
〇・七五
〇・五〇
〇・八二
〇・五五
〇・八九
〇・六〇
〇・九五
〇・六五
〇・九七
〇・七〇以上
一・〇〇
備考
一　Ｃｂは、方形係数
二　Ｃｂがこの表に掲げるものの中間にあるときは、補間法によりＸ２を算定する。
ｓは、船舶の分類に応じ次表に掲げる値
特定の水域のみを航行する船舶
沿海区域を航行区域とする船舶（特定の水域のみを航行する船舶を除く。）
その他の船舶
Ｔ
ｓ
Ｔ
ｓ
Ｔ
ｓ
三・五以下
〇・一〇〇〇
四・五以下
〇・一〇〇〇
六以下
〇・一〇〇
四
〇・〇九九〇
五・五
〇・〇九八八
七
〇・〇九八
四・五
〇・〇九六二
六
〇・〇九二五
八
〇・〇九三
五
〇・〇九〇〇
七
〇・〇八三〇
一二
〇・〇六五
七
〇・〇六四〇
九
〇・〇六三〇
一四
〇・〇五三
九
〇・〇四二〇
一一
〇・〇四六〇
一六
〇・〇四四
九・五
〇・〇三八〇
一二
〇・〇四一〇
一八
〇・〇三八
一〇
〇・〇三六七
一三
〇・〇三六八
二〇以上
〇・〇三五
一〇・五
〇・〇三五〇
一四以上
〇・〇三五〇
備考
一　Ｔは、船舶の横揺れ周期（秒）
二　Ｔがこの表に掲げるものの中間にあるときは、補間法によりｓを算定する。
２
係数ｒは、次の算式で定めるものとする。
この場合において、
ＯＧは、直立状態における船舶の重心から水線面までの垂直距離（メートル）ただし、船舶の重心が水線面下にあるときは、負とする。
ｄＭは、前項のＸ１に係る表の備考二のｄＭに同じ。
（ロールオン・ロールオフ旅客船の傾斜偶力てこ及び横揺れ角）
第十五条の二
平水区域を航行区域とするロールオン・ロールオフ旅客船の風及び旅客の移動により生ずる傾斜偶力てこは、第十四条第一項の規定にかかわらず、次の算式で定めるものとする。
ただし、管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（メートル）
この場合において、
Ａ、Ｈ、ｎ、ａ、ｂ及びＷは、第十四条第一項のＡ、Ｈ、ｎ、ａ、ｂ及びＷに同じ。
２
前項に規定する船舶以外のロールオン・ロールオフ旅客船の風により生ずる傾斜偶力てこは、第十四条第三項の規定にかかわらず、次の算式で定めるものとする。
（メートル）
この場合において、
Ａ、Ｈ及びＷは、それぞれ第十四条第一項のＡ、Ｈ及びＷに同じ。
ｋは、次表に掲げる係数
船舶の分類
ｋ
特定の水域のみを航行する船舶
〇・〇二七四
その他の船舶
〇・〇五一四
３
前項のロールオン・ロールオフ旅客船の横揺れ角は、第十五条第一項の規定にかかわらず、次の算式で定めるものとする。
（度）
この場合において、
ｋ、Ｘ１、Ｘ２及びｒは、第十五条第一項のｋ、Ｘ１、Ｘ２及びｒに同じ。
ｓは、船舶の分類に応じ次表に掲げる値
特定の水域のみを航行する船舶
その他の船舶
Ｔ
ｓ
Ｔ
ｓ
四・五以下
〇・一〇〇〇
六以下
〇・一〇〇
五・五
〇・〇九八八
七
〇・〇九八
六
〇・〇九二五
八
〇・〇九三
七
〇・〇八三〇
一二
〇・〇六五
九
〇・〇六三〇
一四
〇・〇五三
一一
〇・〇四六〇
一六
〇・〇四四
一二
〇・〇四一〇
一八
〇・〇三八
一三
〇・〇三六八
二〇以上
〇・〇三五
一四以上
〇・〇三五〇
備考
一　Ｔは、船舶の横揺れ周期（秒）
二　Ｔがこの表に掲げるものの中間にあるときは、補間法によりｓを算定する。
（係留船の傾斜偶力てこ及び横揺れ角）
第十六条
前三条の規定にかかわらず、係留船の傾斜偶力てこ及び横揺れ角は、当該係留船の係留場所の風、波、潮流等を考慮して管海官庁が適当と認める算式で定めるものとする。
（船の長さが二十四メートル未満の旅客船に対する特例）
第十六条の二
船の長さが二十四メートル未満の旅客船（係留船を除く。）については、第十一条第一項及び第二項の規定にかかわらず、次項又は第三項の規定によることができる。
２
前項に規定する旅客船であつて平水区域を航行区域とするものの復原性は、すべての使用状態において、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
一
横メタセンタ高さが正であること。
二
第十一条第一項第一号に掲げる要件
３
第一項に規定する旅客船であつて遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とするものの復原性は、すべての使用状態において、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
一
復原てこの最大値が船の幅の〇・〇二一五倍又は〇・二七五メートルのいずれか小さい値以上であること。
この場合において、船の幅は、船体の最広部において、フレームの外面から外面までの水平距離とする。
二
第十一条第一項第一号及び第二項第五号並びに前項第一号に掲げる要件
（特殊の旅客船）
第十七条
特殊の構造又は形状を有する旅客船で管海官庁がこの章の規定を適用することが妥当でないと認めるものの復原性の基準は、管海官庁の適当と認めるところによる。
第五章　貨物船の復原性の基準
（基準）
第十八条
第十一条第一項（第二号に係る部分を除く。）の規定は、平水区域を航行区域とする貨物船の復原性について準用する。
この場合において、同項第一号中「風及び旅客の移動」とあるのは、「風」と読み替えるものとする。
２
第十一条第二項（第二号に係る部分を除く。）の規定は、前項に規定する船舶以外の貨物船の復原性について準用する。
３
第十二条の規定は、貨物船の限界傾斜角について準用する。
この場合において、同条中「前条」とあるのは、「前二項において準用する第十一条第一項第一号及び同条第二項第一号」と読み替えるものとする。
（傾斜偶力てこ）
第十九条
前条第一項において準用する第十一条第一項第一号の風により生ずる傾斜偶力てこは、次の算式で定めるものとする。
（メートル）
この場合において、
Ａ、Ｈ及びＷは、それぞれ第十四条第一項のＡ、Ｈ及びＷに同じ。
（船の長さが二十四メートル未満の貨物船に対する特例）
第二十条
船の長さが二十四メートル未満の貨物船については、第十八条及び第十九条の規定にかかわらず、次項から第五項までの規定によることができる。
２
前項に規定する貨物船であって平水区域を航行区域とするものの復原性は、すべての使用状態において、次に掲げる要件に適合するものでなければならない。
一
限界傾斜角における復原てこが風により生ずる傾斜偶力てこ以上であること。
二
第十六条の二第二項第一号に掲げる要件
３
第一項に規定する貨物船であって遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とするものの復原性は、すべての使用状態において、第十一条第二項第五号並びに第十六条の二第二項第一号及び第三項第一号並びに前項第一号に掲げる要件に適合するものでなければならない。
４
第十二条の規定は、船の長さが二十四メートル未満の貨物船の限界傾斜角について準用する。
この場合において、同条中「前条」とあるのは、「第二項第一号」と読み替えるものとする。
５
第十九条の規定は、船の長さが二十四メートル未満の貨物船の傾斜偶力てこについて準用する。
この場合において、同条中「前条第一項において準用する第十一条第一項第一号」とあるのは、「第二項第一号」と読み替えるものとする。
（甲板積み木材を運送する場合の特例）
第二十一条
貨物船が乾
舷
げん