フレオンを使用する冷凍設備の受液器から膨張弁に至る連絡管には、冷媒中に含まれる水分又は
き
ヽ
よ
ヽ
う
ヽ
雑物をそれぞれ十分に除去できる装置が設けられていること。
十六
魚
そ
ヽ
う
ヽ
以外の場所に設けられる冷却コイル、液分離器及び低圧部の連絡管には、適当な防熱装置が設けられていること。
（性能）
第二十四条
冷凍設備の性能は、漁船に装備する前に行う耐圧試験、漏
え
ヽ
い
ヽ
試験、運転試験、真空試験及び解放検査並びに漁船に装備した後に行う漏
え
ヽ
い
ヽ
試験、冷却試験及び保冷試験により判定するものとし、その基準は、左の通りとする。
一
耐圧試験は、冷却コイルを除き、左の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる水圧又は油圧で行うものとし、異状がないこと。
区分
水圧又は油圧（メガパスカル）
アンモニア又はフレオン２２の場合
フレオン１２又はメチルクロライドの場合
高圧部
二・九四
二・四五
低圧部
一・四七
一・四七
二
漁船に装備する前に行う漏
え
ヽ
い
ヽ
試験は、前号の試験の直後に左の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる気圧で行うものとし、異状がないこと。
区分
気圧（メガパスカル）
アンモニア又はフレオン２２の場合
フレオン１２又はメチルクロライドの場合
高圧部
一・九六
一・六六
低圧部
〇・九八
〇・九八
三
圧縮機の運転試験は、吐出圧力〇・一九メガパスカル以上の荷重をかけて連続三時間以上行うものとし、その運転中に異状な振動及び騒音がなく、且つ、軸封部の温度が周囲の気温に比し摂氏四十度以上上昇せず、体積効率が標準圧力で七十パーセント以上であり、高低圧遮断装置、油圧保護装置及びアンローダ等の附属装置の作動が確実であること。
四
圧縮機の真空試験は、前号の試験の直後に圧縮機の吸入弁を閉じて行うものとし、その真空度が七百ミリメートル以上であること。
五
解放検査は、前号の試験の直後に行うものとし、各部の材料、構造、工作及び寸法に異状を生じないこと。
六
漁船に装備した後に行う漏
え
ヽ
い
ヽ
試験は、左に掲げる試験により行うものとし、異状がないこと。
イ
第二号の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる圧力の九十パーセント以上の圧力で行う試験
ロ
六百三十ミリメートル以上の真空度で行う試験
ハ
前号の試験の直後に、冷媒を使用し、第二号の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる圧力の二十パーセント以上の圧力で行う試験
七
冷却試験は、前号の試験の後に魚
そ
ヽ
う
ヽ
を空荷状態にして十二時間以上行うものとし、異状がなく、且つ、魚
そ
ヽ
う
ヽ
内の温度又はブラインの温度が左に掲げる冷却温度以下になること。
この場合において魚
そ
ヽ
う
ヽ
内の同一の層の温度が三度以上差のないこと。
イ
凍結
そ
ヽ
う
ヽ
にあつては、十二時間以内に左の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる温度
区分
冷却温度（摂氏零下度）
空気冷却式の場合
三〇
フラツトタンク式の場合
二五
ブライン漬式の場合
一七
ロ
予冷
そ
ヽ
う
ヽ
又は冷海水製造
そ
ヽ
う
ヽ
にあつては、六時間以内に摂氏零度
ハ
イ及びロに掲げるもの以外の魚
そ
ヽ
う
ヽ
にあつては、二十四時間以内に左の表の上欄に掲げる区分に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる温度
区分
冷却温度（摂氏度）
凍結魚
そ
ヽ
う
ヽ
の場合
氷蔵を主とする魚
そ
ヽ
う
ヽ
の場合
その他の魚
そ
ヽ
う
ヽ
の場合
海水温度摂氏三十度以上の海域で操業又は航行する漁船
零下一七
三
零下五
その他の漁船
零下一五
五
零下三
八
保冷試験は、前号の試験の直後に圧縮機の運転を停止して六時間以上行うものとし、保冷状態が良好であること。
第五章　電気設備
第一節　直流発電機
第二十五条
漁船の直流発電機（以下この節において「発電機」という。）は、検査の結果、その材料については次条、構造については第二十七条、性能については第二十八条に掲げる基準のすべてに適合するものを合格とする。
（材料）
第二十六条
発電機の材料の基準は、次のとおりとする。
一
刷子の材料が炭素、黒鉛又は金属黒鉛であつて、材質が均密であること。
二
ボルト、ナット、ピン、ねじ、端子、ばねその他発電機の小部分品の材料が耐食性材料であるか又は適当な耐食処理を施されていること。
三
絶縁材料がＡ種絶縁材料（木綿、絹、紙又はこれらに類似する有機質材料で構成され、かつ、ワニス類を含浸し、又は常時油に浸したもの並びにベークライトその他の有機合成樹脂、ポリビニールホルマール及びエナメルをいう。以下同じ。）及びＢ種絶縁材料（マイカ、ガラス繊維又はこれらに類似の無機質材料を接着材料により接着したものをいう。以下同じ。）、Ｃ種絶縁材料（生マイカ、石英、ガラス、磁器又はこれらに類似の高温度に耐える材料をいう。以下同じ。）及びＨ種絶縁材料（マイカ、ガラス繊維又はこれらに類似する無機質材料を珪素樹脂又はこれと同等以上の絶縁性及び耐熱性を有する材料により接着したものをいう。以下同じ。）であり、巻線の絶縁材料が湿気及び油気によつて容易に変質されないこと。
（構造）
第二十七条
発電機の構造の基準は、左の通りとする。
一
振動及び衝撃に耐え、且つ、
じ
ヽ
ん
ヽ
あ
ヽ
い
ヽ
、水滴、油滴等による障害及び機械的損傷を受けるおそれがないこと。
二
端子が防滴構造の端子箱に納められ、且つ、それぞれ端子記号が明示されていること。
（性能）
第二十八条
発電機の性能は、温度上昇試験、整流試験、過負荷試験、過速度試験、電圧調整試験、絶縁抵抗試験及び耐電圧試験並びに電圧変動率により判定するものとし、その基準は、次のとおりとする。
一
温度上昇試験は、発電機を定格負荷で運転することによつて行うものとし、当該発電機の巻線及び軸受の上昇温度の限度が設計上の最大上昇温度以下であり、連続定格の発電機にあつては、各部分の上昇温度一定後引き続き一時間以上運転することによつてその各部に異状を生じないこと。
二
整流試験は、界磁抵抗を定格出力、定格電圧及び定格回転数に相当する値に調整し、かつ、刷子を適当な位置に固定し負荷電流の強さを加減して行うものとし、定格電流の百パーセントまでの任意の電流に対し良好な整流が得られるものであること。
二の二
過負荷試験は、連続過負荷試験及び短時間過負荷試験とし（短時間定格機又は法第二十五条第一項の規定による検査に合格したことがある発電機と同一の型式、定格出力、回転数及び製作所のものにあつては、短時間過負荷試験のみとする。）、定格電圧及び定格速度をもつて、連続過負荷試験の場合にあつては定格電流の百二十五パーセントの電流を次の表の上欄に掲げる基準出力に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる時間通じて行い、短時間過負荷試験の場合にあつては定格電流の百五十パーセントの電流を一分間通じて行うものとし、それぞれその各部に異状を生じないこと。
基準出力（キロワット）
試験時間（分）
三未満
一五
三以上七・五未満
三〇
七・五以上一五未満
六〇
一五以上
一二〇
備考　基準出力は、次の算式により算出される値とする。
基準出力（キロワット）＝（キロワット定格×１，０００）／定格回転数
三
過速度試験は、次の表の上欄に掲げる発電機の駆動方法に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる過速度で一分間行うものとし、その各部に異状を生じないこと。
発電機駆動方法
過速度（パーセント）
内燃機関直結によるもの
定格回転数の一二〇
その他の駆動方法によるもの
定格回転数の一二五
四
電圧調整試験は、界磁抵抗器により行うものとし、電圧調整範囲が無負荷から百二十パーセント負荷までの間において定格電圧の二パーセント以内であること。
五
絶縁抵抗試験は、第一号の試験前及び試験の直後において、五百ボルト絶縁抵抗計を用いて行うものとし、絶縁抵抗がそれぞれ一メグオーム以上であること。
六
耐電圧試験は、前号の試験の直後に鉄心及び継鉄と巻線との間に一分間次の表の上欄に掲げる定格出力に応じ、それぞれ同表下欄に掲げる試験電圧（五十ヘルツ又は六十ヘルツの正弦波交流電圧とする。以下同じ。）を加えて行うものとし、その各部に異状を生じないこと。
定格出力（キロワット）
試験電圧
一未満
定格電圧の二倍に五〇〇ボルトを加えたもの。ただし、最小一、〇〇〇ボルトとする。
一以上
定格電圧の二倍に一、〇〇〇ボルトを加えたもの。ただし、最小一、五〇〇ボルトとする。
七
電圧変動率が分巻式発電機にあつては定格電圧の二十パーセント、複巻式発電機にあつては定格電圧の八パーセントを超えないこと。
第二節　直流電動機
第二十九条
漁船の直流電動機（以下この節において「電動機」という。）は、検査の結果、その材料及び構造については次条、性能については第三十一条に掲げる基準のすべてに適合するものを合格とする。
（材料及び構造）
第三十条
電動機の材料及び構造の基準については第二十六条及び第二十七条の規定を準用する。
（性能）
第三十一条
電動機の性能は、温度上昇試験、整流試験、過負荷試験、過速度試験、絶縁抵抗試験及び耐電圧試験により判定するものとし、その基準は、左の通りとする。
一
温度上昇試験及び整流試験の基準は、それぞれ第二十八条第一号及び第二号に掲げる基準の通りであること。
二