非自航船については、この章の規定のうち第百四十六条の七から第百四十六条の十六まで、第百四十六条の十八から第百四十六条の四十三まで及び第百四十六条の四十八の二から第百四十六条の五十までの規定（当該非自航船が人員を搭載するものであつて係留船以外のものである場合には、第百四十六条の七、第百四十六条の九、第百四十六条の三十四の三、第百四十六条の三十八の二、第百四十六条の四十八の二及び第百四十六条の五十の規定を除く。）は、適用しない。
（属具）
第百四十六条の三
船舶（係留船を除く。）には、第九号表（非自航船にあつては、第九号表の二）に定めるところにより、属具を備え付けなければならない。
（船灯等）
第百四十六条の四
船灯（前条の規定により船舶に備えなければならない灯火をいう。以下同じ。）及び操船信号灯は、その灯光等について告示で定める要件に適合するものでなければならない。
（極海域航行船のせん光灯及び音響信号装置）
第百四十六条の五
極海域航行船であつて砕氷船（主として海氷がある海域において砕氷作業に従事する船舶をいう。次項において同じ。）の支援を受けるものについては、灯光等について告示で定める要件に適合する紅色のせん光灯を後方から視認できる位置に備えなければならない。
２
極海域航行船（砕氷船に限る。）には、機能等について告示で定める要件に適合する音響信号装置を備えなければならない。
第百四十六条の六
削除
（汽笛）
第百四十六条の七
船舶には、音圧等について告示で定める要件に適合する汽笛（サイレンを含む。以下同じ。）を備えなければならない。
（極海域航行船の探照灯）
第百四十六条の八
極海域航行船には、機能等について告示で定める要件に適合する二以上の探照灯を備えなければならない。
ただし、当該船舶の航海の態様等を考慮して管海官庁が差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（号鐘及びどら）
第百四十六条の九
全長二〇メートル以上の船舶には、音圧等について告示で定める要件に適合する号鐘（全長一〇〇メートル以上の船舶にあつては、号鐘及びこれと混同しない音調を有するどら）を備えなければならない。
（航海用刊行物）
第百四十六条の十
遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、航行する海域及び港湾の海図その他予定された航海に必要な航海用刊行物を備えなければならない。
ただし、機能等について告示で定める要件に適合する電子海図情報表示装置その他電子航海用刊行物情報表示装置を備える場合には、この限りでない。
（電子海図情報表示装置）
第百四十六条の十の二
総トン数五〇〇トン以上三、〇〇〇トン未満の旅客船及び総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶であつて国際航海に従事するものには、機能等について告示で定める要件に適合する電子海図情報表示装置を備えなければならない。
（ナブテックス受信機）
第百四十六条の十の三
ナブテックス受信機により海上安全情報を受信することができる水域であつて告示で定めるもの又は締約国政府（船舶安全法施行規則第一条第十項の締約国政府をいう。）が定めるもの（以下「ナブテックス水域」という。）を航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合するナブテックス受信機を備えなければならない。
ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（高機能グループ呼出受信機）
第百四十六条の十の四
ナブテックス水域を超えて航行する船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する高機能グループ呼出受信機を備えなければならない。
ただし、二時間限定沿海船等及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（帆）
第百四十六条の十一
帆船には、そのマストに対応する帆一組を備えなければならない。
２
近海区域又は遠洋区域を航行区域とする帆船には、予備の帆として、フォール・ステースル及びフォースル（当該帆船が横帆を備えるものである場合には、フォースル又はメインスル並びにフォール・ステースル及びトップスル）を備えなければならない。
（航海用レーダー）
第百四十六条の十二
総トン数三〇〇トン以上の船舶、旅客船及び船の長さ（船舶のトン数の測度に関する法律施行規則（昭和五十六年運輸省令第四十七号）第一条第二項第二号の船の長さをいう。））が三五メートル以上のケープタウン協定適用船には、機能等について告示で定める要件に適合する航海用レーダー（総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶にあつては、独立に、かつ、同時に操作できる二の航海用レーダー）を備えなければならない。
ただし、国際航海に従事しない旅客船であつて総トン数一五〇トン未満のもの及び管海官庁が当該船舶の航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
２
推進機関を有する船舶と当該船舶に押される船舶（推進機関及び帆装を有しないものであつて、船舶安全法施行規則第二条第二項第三号ロからチまでに掲げるものを除く。第三百十一条の二十二において同じ。）とが結合して一体となつて航行の用に供される場合には、当該推進機関を有する船舶には、前項に規定する航海用レーダーを備えなければならない。
ただし、これらの船舶が結合して一体となつたときの長さ（満載喫水線規則（昭和四十三年運輸省令第三十三号）第四条の船の長さをいう。第三百十一条の二十二において同じ。）が五〇メートル未満の場合には、この限りでない。
第百四十六条の十三
削除
（電子プロッティング装置）
第百四十六条の十四
第百四十六条の十二の規定により航海用レーダーを備えることとされた船舶（以下「航海用レーダー搭載船」という。）であつて総トン数五〇〇トン未満の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する電子プロッティング装置を備えなければならない。
（自動物標追跡装置）
第百四十六条の十五
航海用レーダー搭載船であつて総トン数五〇〇トン以上三、〇〇〇トン未満の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する一の自動物標追跡装置を備えなければならない。
２
航海用レーダー搭載船であつて総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する二の（総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶にあつては一の）自動物標追跡装置を備えなければならない。
（自動衝突予防援助装置）
第百四十六条の十六
航海用レーダー搭載船であつて総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する自動衝突予防援助装置を備えなければならない。
（航海用レーダー反射器）
第百四十六条の十七
総トン数五〇トン未満の船舶（昼間のみを航行するものを除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する航海用レーダー反射器を備えなければならない。
ただし、管海官庁が当該船舶の船質、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（磁気コンパス）
第百四十六条の十八
遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する磁気コンパス及び予備の羅盆を備えなければならない。
ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、予備の羅盆を備えることを要しない。
（方位測定コンパス装置）
第百四十六条の十九
遠洋区域、近海区域又は沿海区域を航行区域とする船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する方位測定コンパス装置を備えなければならない。
ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（ジャイロコンパス）
第百四十六条の二十
総トン数五〇〇トン以上の船舶（平水区域を航行区域とするもの及び極海域航行船を除く。）及び総トン数九五〇トン以上のケープタウン協定適用船には、機能等について告示で定める要件に適合するジャイロコンパス及びジャイロ・レピータを備えなければならない。
２
極海域航行船には、機能等について告示で定める要件に適合する二以上のジャイロコンパス及びジャイロ・レピータを備えなければならない。
ただし、管海官庁が当該船舶の設備等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
３
総トン数五〇〇トン以上の外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）及び総トン数九五〇トン以上のケープタウン協定適用船には、操
舵
だ
機室にジャイロ・レピータを備えなければならない。
（衛星コンパス）
第百四十六条の二十の二
極海域航行船（北緯八十度以南、南緯八十度以北の水域のみを航行するものを除く。）には、機能等について告示で定める要件に適合する衛星コンパスを備えなければならない。
（船首方位伝達装置）
第百四十六条の二十一
総トン数三〇〇トン未満の旅客船、総トン数三〇〇トン以上五〇〇トン未満の船舶及び平水区域を航行区域とする総トン数五〇〇トン以上の船舶には、機能等について告示で定める要件に適合する船首方位伝達装置を備えなければならない。
ただし、国際航海に従事しない旅客船であつて総トン数一五〇トン未満のもの及び管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
（羅針儀）
第百四十六条の二十二
平水区域を航行区域とする船舶には、羅針儀を備えなければならない。
ただし、管海官庁が当該船舶の設備、航海の態様等を考慮して差し支えないと認める場合には、この限りでない。
２
総トン数五〇〇トン未満の外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）には、操
舵
だ
機室に羅針儀を備えなければならない。
（音響測深機）
第百四十六条の二十三