導管は、地下に埋設しなければならない。
ただし、地下に埋設することが困難な場合または地下以外の場所に設置することが適当である場合は、この限りでない。
（地下埋設）
第十三条
導管を地下に埋設する場合は、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、その外面から建築物、地下街、
隧
すい
道その他の告示で定める工作物に対し告示で定める水平距離を有すること。
二
導管は、その外面から他の工作物に対し〇・三メートル以上の距離を保たせ、かつ、当該工作物の保全に支障を与えないこと。
ただし、導管の外面から他の工作物に対し〇・三メートル以上の距離を保たせることが困難な場合であつて、かつ、当該工作物の保全のための適切な措置を講ずる場合は、この限りでない。
三
導管の外面と地表面との距離は、山林原野にあつては〇・九メートル以下、その他の地域にあつては一・二メートル以下としないこと。
ただし、当該導管を告示で定める防護構造物の中に設置する場合は、この限りでない。
四
導管は、地盤の凍結によつて損傷を受けることのないよう適切な深さに埋設すること。
五
盛土または切土の斜面の近傍に導管を埋設する場合は、告示で定める安全率以上のすべり面の外側に埋設すること。
六
導管の立上り部、地盤の急変部等支持条件が急変する箇所については、曲り管のそう入、地盤改良その他必要な措置を講ずること。
七
掘さくおよび埋めもどしは、告示で定める方法によつて行なうこと。
（道路下埋設）
第十四条
導管を道路下に埋設する場合は、前条（第二号および第三号を除く。）の規定によるほか、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、原則として自動車荷重の影響の少ない場所に埋設すること。
二
導管は、その外面から道路の境界に対し一メートル以上の水平距離を有すること。
三
導管（防護工または防護構造物により導管を防護する場合は、当該防護工または防護構造物。以下この号、第六号および第七号において同じ。）は、その外面から他の工作物に対し〇・三メートル以上の距離を保たせ、かつ、当該工作物の保全に支障を与えないこと。
ただし、導管の外面から他の工作物に対し〇・三メートル以上の距離を保たせることが困難な場合であつて、かつ、当該工作物の保全のための適切な措置を講ずる場合は、この限りでない。
四
市街地の道路下に埋設する場合は、当該道路に係る工事によつて導管が損傷を受けることのないよう告示で定める防護工を設けること。
ただし、導管を告示で定める防護構造物の中に設置する場合は、この限りでない。
五
市街地の道路の路面下に埋設する場合は、導管（告示で定める防護構造物の中に設置するものを除く。）の外面と路面との距離は、一・八メートル以下と、告示で定める防護工または防護構造物により防護された導管の当該防護工または防護構造物の外面と路面との距離は、一・五メートル以下としないこと。
六
市街地以外の道路の路面下に埋設する場合は、導管の外面と路面との距離は、一・五メートル以下としないこと。
七
舗装されている車道に埋設する場合は、当該舗装部分の路盤（しや断層がある場合は、当該しや断層。以下同じ。）の下に埋設し、導管の外面と路盤の最下部との距離は、〇・五メートル以下としないこと。
八
路面下以外の道路下に埋設する場合は、導管の外面と地表面との距離は、一・二メートル（告示で定める防護工または防護構造物により防護された導管にあつては、〇・六メートル（市街地の道路下に埋設する場合は、〇・九メートル））以下としないこと。
九
電線、水管、下水道管、ガス管、その他これらに類するもの（各戸に引き込むためのものおよびこれが取り付けられるものに限る。）が埋設されている道路または埋設する計画のある道路に埋設する場合は、これらの上部に埋設しないこと。
（線路敷下埋設）
第十五条
導管を線路敷下に埋設する場合については、第十三条（第三号を除く。）の規定を準用するほか、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、その外面から軌道中心に対し四メートル以上、当該線路敷の用地境界に対し一メートル以上の水平距離を有すること。
ただし、告示で定める場合は、この限りでない。
二
導管の外面と地表面との距離は、一・二メートル以下としないこと。
（河川保全区域内埋設）
第十六条
導管を河川に沿つて河川保全区域（河川法第五十四条に規定する河川保全区域をいう。）内に埋設する場合は、当該導管は、堤防
法
のり
尻または護岸
法
のり
肩に対し河川管理上必要な距離を有しなければならない。
（地上設置）
第十七条
導管を地上に設置する場合は、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、地表面に接しないようにすること。
二
導管（石油ターミナルの構内に設置されるものを除く。）は、住宅、学校、病院、鉄道その他の告示で定める施設に対し告示で定める水平距離を有し、かつ、その両側にそれぞれ十五メートル以上の幅の空地を有すること。
ただし、保安上必要な措置を講じた場合は、この限りでない。
三
導管は、地震、風圧、地盤沈下、温度変化による伸縮等に対し安全な構造の支持物により支持すること。
四
前号の支持物は、鉄筋コンクリート造またはこれと同等以上の耐火性を有するものとすること。
ただし、火災によつて当該支持物が変形するおそれのない場合は、この限りでない。
五
自動車、船舶等の衝突により導管または導管の支持物が損傷を受けるおそれのある場合は、告示で定めるところにより防護設備を設置すること。
六
導管は、他の工作物（当該導管の支持物を除く。）に対し当該導管の維持管理上必要な間隔を有すること。
（海底設置）
第十八条
導管を海底に設置する場合は、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、埋設すること。
ただし、投
錨
びよう
等により導管が損傷を受けるおそれのない場合その他やむをえない場合は、この限りでない。
二
導管は、原則として既設の導管と交差しないこと。
三
導管は、原則として既設の導管に対し三十メートル以上の水平距離を有すること。
四
二本以上の導管を同時に設置する場合は、当該導管が相互に接触することのないよう必要な措置を講ずること。
五
導管の立上り部には、告示で定める防護工を設けること。
ただし、けい船浮標にいたる立上り部の導管に鋼製以外のものを使用する場合は、この限りでない。
六
導管を埋設する場合は、導管の外面と海底面との距離は、投
錨
びよう
試験の結果、土質、埋めもどしの材料、船舶交通事情等を勘案して安全な距離とすること。
この場合において、当該導管を埋設する海底についてしゆんせつ計画がある場合は、しゆんせつ計画面（当該しゆんせつ計画において計画されているしゆんせつ後の海底面をいう。）下〇・六メートルを海底面とみなすものとする。
七
洗掘のおそれがある場所に埋設する導管には、当該洗掘を防止するための措置を講ずること。
八
掘さくおよび埋めもどしは、告示で定める方法によつて行なうこと。
九
導管を埋設しないで設置する場合は、導管が連続して支持されるよう当該設置に係る海底面をならすこと。
十
導管が浮揚または移動するおそれがある場合は、当該導管に当該浮揚または移動を防止するための措置を講ずること。
（海上設置）
第十九条
導管を海上に設置する場合は、次の各号に掲げるところによらなければならない。
一
導管は、地震、風圧、波圧等に対し安全な構造の支持物により支持すること。
二
船舶の航行に支障を生ずるおそれがある場合は、支障を生ずることのないよう導管と海面との間に必要な空間を確保すること。
三
船舶の衝突等によつて導管または導管の支持物が損傷を受けるおそれのある場合は、告示で定める防護設備を設置すること。
四
導管は、他の工作物（当該導管の支持物を除く。）に対し当該導管の維持管理上必要な間隔を有すること。
（道路横断設置）
第二十条
道路を横断して導管を設置する場合は、道路下に埋設しなければならない。
ただし、地形の状況その他特別の理由により道路の上空以外に適当な場所がなく、かつ、保安上適切な措置を講じた場合は、道路上を架空横断して設置することができる。
２
道路を横断して導管を埋設する場合は、導管をさや管その他の告示で定める構造物の中に設置しなければならない。
ただし、支持条件の急変に対し適切な措置が講じられ、かつ、当該導管に係る工事の実施によつて交通に著しい支障が生じるおそれのない場合は、この限りでない。
３
道路上を架空横断して導管を設置する場合は、当該導管および当該導管に係るその他の工作物ならびにこれらの附属設備の地表面と接しない部分の最下部と路面との垂直距離は、五メートル以上としなければならない。
４
道路を横断して導管を設置する場合は、前三項の規定によるほか、第十四条（第一号および第二号を除く。）および第十七条（第一号を除く。）の規定を準用する。
（線路下横断埋設）
第二十一条
線路敷を横断して導管を埋設する場合は、第十五条（第一号を除く。）および前条第二項の規定を準用する。
（河川等横断設置）
第二十二条
河川を横断して導管を設置する場合は、橋に設置しなければならない。
ただし、橋に設置することが適当でない場合は、河川の下を横断して埋設することができる。
２
河川または水路を横断して導管を埋設する場合は、原則としてさや管その他の告示で定める構造物の中に設置し、かつ、当該構造物の浮揚または船舶の投
錨
びよう
による損傷を防止するための措置を講じなければならない。
３