ヒューズ及びホルダは、日本産業規格「配線用筒形ヒューズ」若しくは「配線用栓形ヒューズ」の規格に適合するもの又はこれらと同等以上の効力を有するものでなければならない。
第四章　電路
第一節　電線
（ケーブル及びキヤブタイヤケーブル）
第二百三十五条
船内の給電路には、配線工事にあつてはケーブルを、小形電気器具以外の移動式電気器具にあつてはキヤブタイヤケーブルを使用しなければならない。
第二百三十六条
ケーブルは、難燃性のものでなければならない。
ただし、管海官庁がその用途を考慮してやむを得ないと認める場合は、この限りでない。
２
ケーブルの耐電圧特性その他の特性は、管海官庁が適当と認めるものでなければならない。
第二百三十七条
削除
（電圧降下）
第二百三十八条
照明設備、動力設備及び電熱設備の電路による電圧降下は、設備の定格電圧の五パーセント以下でなければならない。
ただし、電路電圧が二四ボルト以下の電路については、この限りでない。
第二節　配電工事
（配電）
第二百三十九条
主配電盤又は補助配電盤から動力設備及び電熱設備に至る電路は、これらの配電盤から照明設備並びに船内通信及び信号設備に至る電路のいずれからも分岐して配線してはならない。
ただし、小容量の動力及び電熱設備に至る電路については、この限りでない。
第二百四十条
照明設備の最終分岐電路は、次の各号に適合するものでなければならない。
一
接続する電灯及び小型電気器具の総数が十五箇以下のもの
二
次に掲げる負荷電流をこえないもの
イ
公称断面積二・〇平方ミリメートルのケーブルを使用した場合
一〇アンペア
ロ
公称断面積三・五平方ミリメートルのケーブルを使用した場合
二〇アンペア
第二百四十一条
直流三線式発電機の不平衡電流は、定格電流の二五パーセントをこえないように配電しなければならない。
（電路の保護）
第二百四十二条
区電盤又は分電盤における分岐電路は、電動水密戸開閉装置、水中型ビルジポンプ、自動スプリンクラ装置及び第二百九十七条の警報装置に至るものを除き、その各極にヒユーズ及び開閉器又は自動しや断器を取り付けなければならない。
ただし、主開閉器をもつ最終区電盤又は最終分電盤における分岐電路については、開閉器を省略してもよい。
第二百四十三条
電路の負荷電流が三〇〇アンペア（蓄電池電路にあつては、六〇〇アンペア）をこえる場合には、自動しや断器により保護しなければならない。
第二百四十四条
直流三線式配電方式、交流単相三線式配電方式及び交流三相四線式配電方式の中性線には、ヒユーズ、単極開閉器及び単極自動しや断器を取り付けてはならない。
（配線工事の種別）
第二百四十五条
配線工事は、第一種配線工事及び第二種配線工事の二種とする。
２
第一種配線工事とは、次に掲げるものをいう。
一
がい装鉛被ケーブル、がい装合成ゴムシースケーブル、がい装ビニールシースケーブルを用いた工事
二
鉛被ケーブル、合成ゴムシースケーブル又はビニールシースケーブルで、金属製管に納入したものを用いた工事
３
第二種配線工事とは、鉛被ケーブル、合成ゴムシースケーブル又はビニールシースケーブルを用いた工事をいう。
（金属製管を使用する配線工事）
第二百四十六条
前条第二項第二号の第一種配線工事は、次の各号に適合しなければならない。
一
ケーブルは、より線を使用すること。
二
管の接続部分は、電気的に連続したものであつて、かつ、振動により損傷しないものであること。
三
管の内部にケーブルの接続点を設けないこと。
四
垂直管内のケーブルは、自重による引張応力を防止するため適当な方法を講ずること。
五
鋳鉄管又は鋼管は、腐しよくを防止するためメツキ又は塗装すること。
六
管は、末端処理を施すこと。
（第一種配線工事によらなければならない電路）
第二百四十七条
次に掲げる電路は、第一種配線工事によらなければならない。
一
機関室、ボイラ室、暴露甲板等における他動的損傷を受け易い場所に布設する電路
二
爆発し、又は引火し易い物質が発生し、蓄積し、又は貯ぞうされる場所に布設する電路
三
水密戸開閉装置、自動スプリンクラ装置、水中型ビルジポンプ、第二百九十七条の警報装置又は非常照明設備へ給電する電路
２
前項第一号に掲げる電路のうち特に強度の他動的損傷を受け易いものは、前項の規定によるほか、適当な保護をしなければならない。
（第二種配線工事によらなければならない電路）
第二百四十八条
酸性蓄電池室に布設する電路は、第二種配線工事によらなければならない。
第二百四十九条
削除
（交流に使用する電路）
第二百五十条
交流に使用される電路には、小容量のものを除き、誘導による発熱を防ぐため多心線を用いなければならない。
（電路のわん曲）
第二百五十一条
がい装鉛被ケーブルは、その外径の八倍以下、その他のケーブルは、その外径の六倍以下の半径でわん曲してはならない。
（甲板等を貫通する電路）
第二百五十二条
水密甲板、水密隔壁又は気密を要する隔壁を貫通する電路は、その部分を電線貫通金物を使用し、又はその他の方法で水密又は気密を保つことができるようにしなければならない。
第二百五十三条
前条の甲板及び隔壁以外の甲板又は隔壁を貫通する電路は、その部分を必要に応じてカラー、鉛その他の適当な軟質物質を用いてこれを保護しなければならない。
（電路の接続）
第二百五十四条
電路は、接続箱、分岐箱又は端子箱を用いて接続しなければならない。
（線端処理）
第二百五十五条
ケーブルは、適当な線端処理を施さなければならない。
（電路の固定）
第二百五十六条
電路は、帯金を使用して直接船体に、又は導板、ハンガー等に固定しなければならない。
２
前項の帯金は、耐蝕性材料で作られたもの又は耐蝕処理を施したもので、その幅が一三ミリメートル以上であり、かつ、ケーブルを傷つけない構造のものでなければならない。
３
第一項の帯金は、なるべく次表に定める間隔により取り付けなければならない。
ケーブルの外径（ミリメートル）
帯金の間隔（センチメートル）
がい装のない場合
がい装のある場合
一三以下のもの
二五
三〇
一三をこえ二〇以下のもの
三〇
三五
二〇をこえ三〇以下のもの
三五
四〇
三〇をこえるもの
四〇
四五
（磁気コンパスに対する影響）
第二百五十七条
磁気コンパスに近接する電路、電気機械及び電気器具は、これに有害な磁気作用を及ぼさないように配置しなければならない。
（電路の布設）
第二百五十八条
外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）及び総トン数九五〇トン以上のケープタウン協定適用船にあつては、電路は、ケーブルの難燃性を損なわないように布設しなければならない。
（油タンカー等における配線）
第二百五十九条
油タンク又は防油区画には、電路を布設してはならない。
（外洋航行船等における配線）
第二百六十条
外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）及び総トン数九五〇トン以上のケープタウン協定適用船にあつては、安全上必要な動力設備、照明設備、船内通信設備及び信号設備（以下この条及び次条において「動力設備等」という。）に給電するための電路は、調理室、特定機関区域内の閉囲された場所その他の火災の危険が多い閉囲された場所に配置してはならない。
ただし、当該場所に設ける安全上必要な動力設備等に給電するための電路については、この限りでない。
２
船舶の構造上前項の規定を適用することが困難である場合は、電路の保護等管海官庁が適当と認める措置が講じられている場合に限り、同項の規定は適用しない。
３
第一項の電路は、第一種配線工事によらなければならない。
（国際航海に従事する旅客船における配線）
第二百六十一条
国際航海に従事する旅客船にあつては、安全上必要な動力設備等に給電するための主電路及び非常電路は、垂直方向及び水平方向に十分離して配置しなければならない。
（絶縁抵抗）
第二百六十二条
照明設備、動力設備及び電熱設備へ給電する電路の絶縁抵抗は、次に掲げる値より大でなければならない。
電路の定格電流（アンペア）
五未満
五以上一〇未満
一〇以上二五未満
二五以上五〇未満
五〇以上一〇〇未満
一〇〇以上二〇〇未満
二〇〇以上
絶縁抵抗（メグオーム）
二
一
〇・四
〇・三五
〇・一
〇・〇五
〇・〇二五
２
船内通信及び信号設備に利用する電路の絶縁抵抗は、次の各号による。
一
電路電圧一〇〇ボルト以上のもの
一メグオーム以上
二
電路電圧一〇〇ボルト未満のもの
〇・三五メグオーム以上
第三節　接地
（金属被覆の接地）
第二百六十三条
ケーブルの金属被覆は、引込口から引出口までを電気的に接続させ、かつ、その両端において接地しなければならない。
ただし、最終分岐電路は、一端のみを接地すればよい。
（接地灯及び接地警報器）
第二百六十四条
給電路は、船体から十分絶縁し、かつ、必要な箇所には常に漏電の有無を表示する装置又は接地警報器を備え付けなければならない。
（中性線の接地）
第二百六十五条
直流三線式、交流単相三線式、交流三相三線式及び交流三相四線式の各配電方式の電路の中性線は、二箇所以上において接地してはならない。
（接地線中の自動しや断器及びヒユーズ）
第二百六十六条
接地線中には、ヒユーズ及び自動しや断器を設けてはならない。
第五章　電気利用設備
第一節　照明設備
（照明器具）
第二百六十七条
照明器具は、日本産業規格「船用電気照明器具通則」の規格に適合するもの又はこれと同等以上の効力を有するものでなければならない。
２
前項の照明器具は、周囲の電路その他のものに有害な温度上昇を与えないように配置しなければならない。
第二百六十八条