ただし、当該通常使用する補機が故障し、又は停止した場合においても引き続き適当な推進力を得ることができる船舶については、この限りでない。
一
燃料油又は潤滑油を供給するポンプ
二
燃料油の加熱器
三
冷却水又は冷却油を供給するポンプ
四
ボイラ水を供給するポンプ
五
蒸気タービンのコンデンサのポンプ及び真空装置
六
機関の制御に用いる空気圧縮機、空気タンク及び油圧ポンプ
２
前項第四号のポンプであつて通常使用するもの及び予備のものに接続する管装置は、それぞれ独立したものでなければならない。
（特殊な補機及び管装置）
第六十三条
危険物に係る補機及び管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
内部の危険物の漏えいの防止のための措置が講じられたものであること。
二
次の基準に適合する区画室内に備え付けられたものであること。
イ
当該区画室内で生じたビルジが専用のタンク又はコファダムに導かれるものであること。
ロ
換気装置が備え付けられたものであること。
（始動用圧縮空気に係る補機及び管装置）
第六十四条
内燃機関の始動に用いる空気タンクは、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
空気タンクに接続する管の当該空気タンクとの接続部に近接した箇所に止め弁又はコックを備え付けたものであること。
二
圧力計測装置を監視しやすい位置に備え付けたものであること。
２
船舶の推進に関係のある内燃機関の始動に用いる圧縮空気管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
空気圧縮機からの吐出管は、専ら空気タンクに導かれたものであること。
二
空気主管を内燃機関からの火炎の逆流から保護することができる箇所に逆止め弁を備え付けたものであること。
（制御用圧縮空気に係る補機及び管装置）
第六十五条
機関の制御に用いる圧縮空気に係る補機及び管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
空気タンク及び空気圧縮機は、機関の制御に必要となる十分な圧縮空気を供給できるものであること。
二
空気タンクは、前条第一項各号に掲げる基準に適合するものであること。
三
制御に用いる圧縮空気管以外の圧縮空気管と接続する場合は、機関の制御に支障を及ぼすことのないように適当な措置が講じられたものであること。
（燃料油タンクの兼用）
第六十六条
燃料油を貯蔵するディープタンクであつて燃料油以外のものを貯蔵又は積載することができるものに接続する燃料油管装置は、その一部を取り外すことができるものか又は適当な箇所にブラインド継手を備え付けたものでなければならない。
（油こし器）
第六十七条
船舶の推進に関係のある燃料油管装置及び潤滑油管装置は、二個のこし器又は複式のこし器を備え付けたものでなければならない。
（止め弁等）
第六十八条
燃料油及び燃料油以外の油（貨物油を除く。）であつて引火点が摂氏百度以下のもの（以下「燃料油等」という。）に係る管装置は、当該管装置のポンプの吸油側及び送油側に止め弁又はコックを備え付けたものでなければならない。
（燃料油タンクの設置）
第六十九条
燃料油等を貯蔵するタンク（以下「燃料油等タンク」という。）は、できる限り船体の一部を形成するものでなければならない。
２
二重底を用いる燃料油等タンク以外の燃料油等タンクは、特定機関区域（船舶防火構造規則（昭和五十五年運輸省令第十一号）第二条第十九号の特定機関区域をいう。以下同じ。）外に設けなければならない。
ただし、当該燃料油等タンクを特定機関区域の隔壁に隣接した二重底内底板上に設ける場合は、この限りでない。
３
前項本文の規定により同項に規定する燃料油等タンクを特定機関区域外に設ける場合であつて当該燃料油等タンクを特定機関区域に隣接して設けるときは、当該燃料油等タンクは、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
特定機関区域の隔壁に接する部分の面積ができる限り小さいものであること。
二
できる限り二重底内底板上に設けたものであること。
（燃料油タンクの保護）
第六十九条の二
燃料油タンクの総容量が六百立方メートル以上（極海域（船舶設備規程第二条第六項に規定する極海域をいう。以下この条において同じ。）を航行する船舶（極海域のうち厚さ〇・三メートル以上の海氷がある海域を航行するように設計されたものに限る。）にあつては、三十立方メートル以上）の船舶の燃料油タンクは、衝突、乗揚げその他の事由により船舶に損傷が発生した場合において、大量の燃料油が排出されることを防止するための措置が講じられたものでなければならない。
（油タンクの附属装置）
第七十条
貨物油タンク以外の油タンク（二重底を用いる油タンクを除く。）は、次に掲げる基準に適合する吸引元弁又はコックを備え付けたものでなければならない。
一
油を吸引する管のタンク壁に接続する箇所に備え付けたものであること。
二
次に掲げる場合を除き、吸引元弁又はコックを遠隔操作により閉鎖することができる装置を備え付けたものであること。
イ
吸引元弁又はコックを備え付けた箇所が軸路、管通路その他の通常人の立ち入らない区画室内にあり、かつ、油を吸引する管の当該区画室外の箇所に止め弁又はコック（当該止め弁又はコックを備え付けた箇所が機関区域（船舶防火構造規則第二条第二十一号の機関区域をいう。次条第二項、第九十六条第五号、第九十九条第一項及び第百条の三第四号において同じ。）内であるときは、遠隔操作により閉鎖することができる装置を備え付けた止め弁又はコック）を備え付けてある場合
ロ
吸引元弁又はコック（燃料油等以外の油を貯蔵するタンクに備え付ける吸引元弁又はコックに限る。）を備え付けた箇所が特定機関区域外である場合
ハ
吸引元弁又はコックが通常閉鎖された状態にある場合
２
燃料油タンクの注油管であつて船外からの注油に用いるものは、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
開口は、堅固なふたで密閉することができるものであること。
二
専ら注油に用いるものであること。
三
タンク壁に接続する箇所に逆止め弁又は遠隔操作により閉鎖することができる装置を備え付けた止め弁若しくはコックを備え付けたものであること。
ただし、燃料油タンクの頂部に接続する注油管にあつては、この限りでない。
四
注油管の弁又はコックに遠隔操作により開閉することができる装置を備え付ける場合は、当該装置に故障が生じた場合においても、注油に支障が生じないものであること。
３
貨物油タンク以外の油タンクに備え付けられる前二項に規定する附属装置及びその他の附属装置は、外部から損傷を受けるおそれのない場所に備え付けたものでなければならない。
４
開口を有する貨物油タンク以外の油タンクの当該開口は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
引火性ガスが火災の発生のおそれのある場所に滞留しないように安全な場所に導かれたものであること。
二
波浪の浸入及び漏油を防止するための措置が講じられたものであること。
５
複数の機関に燃料を供給する燃料油タンクの燃料供給管及び戻り管には、燃料の供給を個々の機関ごとに遮断するための装置を備えなければならない。
（低引火点の燃料油に係る補機及び管装置）
第七十一条
引火点が摂氏四十三度を超え、摂氏六十度以下の燃料油に係る補機及び管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
二重底を用いる燃料油タンク以外の燃料油タンクは、特定機関区域外に設けること。
二
ポンプの吸引管は、温度計測装置を備え付けたものであること。
三
こし器の出入口に止め弁又はコックを備え付けたものであること。
四
管の継手は、できる限り溶接継手又は円すい形若しくは球面形のユニオン継手とすること。
２
引火点が摂氏四十三度以下の燃料油に係る補機及び管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一
燃料油タンクは、機関区域外に設けること。
二
前項第二号から第四号に掲げる基準
（排気管装置）
第七十二条
喫水線付近に排気口を有する排気管装置は、当該排気口から海水が原動機又はボイラに浸入することを防止するための措置が講じられたものでなければならない。
２
原動機の排気管装置は、原動機からの排気の余熱を利用するボイラの排気管装置であつて原動機の排気管との接続により当該原動機の性能を著しく低下させるおそれのないものと接続する場合を除き、ボイラの排気管装置と独立したものでなければならない。
３
二台以上の内燃機関からの排気を共通の消音器に導く排気管装置は、停止している内燃機関のシリンダに作動している内燃機関からの排気が侵入することを防止するための措置が講じられたものでなければならない。
４
ボイラの排気管装置は、当該排気管装置内にせき板を設けてはならない。
ただし、当該せき板の開度が三分の二以下となることがなく、かつ、当該せき板を任意の開度で固定できる構造のものであつて当該開度を明りように表示することができるものについては、この限りでない。
（冷却管装置の海水吸入口）
第七十三条
船舶の推進に関係のある原動機又は補機の冷却に用いる冷却管装置であつて冷却水として海水を用いるものは、二個以上の海水吸入口を有するものでなければならない。
２
前項の冷却管装置のすべての海水吸入口を海水箱に接続する場合は、二個以上の海水箱に接続しなければならない。
（冷却管装置のこし器）
第七十四条
前条第一項の冷却管装置は、海水吸入弁とポンプとの間に二個のこし器又は複式のこし器を備え付けたものでなければならない。
（給水装置）
第七十五条
ボイラの給水に用いる補機及び管装置は、次に掲げる基準に適合するものでなければならない。
一