この場合において、警報装置を備え付けるときは、当該警報装置は、船舶機関規則第九十六条第四号の規定に適合するものでなければならない。
（適用除外）
第百八十四条
船舶の安全性及び居住性に直接関係のない発電設備及び変電設備については、本章のうち、第二節以下の規定（第百九十四条、第百九十五条、第二百三条、第二百五条及び第二百七条を除く。）は適用しない。
第二節　発電機
（原動機）
第百八十五条
発電機を駆動する原動機には、管海官庁が指示する負荷を急激に除去し、又は加えた場合、瞬間において一〇パーセント以内及び整定後五パーセント以内に速度変化を制御できる調速機を備え付けなければならない。
２
前項の調速機が並列運転を行う交流発電機用原動機に備え付けられているときは、配電盤上に速度調整を行う装置を備え付けなければならない。
第百八十六条
蒸気タービンで駆動される直流発電機が二台以上並列運転される場合には、蒸気タービンの過速度調速器が作動したとき発電機の自動しや断器が同時に開くように装置しなければならない。
（回転軸）
第百八十七条
発電機の回転軸は、十分な強度を有するものであり、かつ、その材料は、日本産業規格「炭素鋼鍛鋼品」ＳＦ四四〇Ａの規格に適合するもの又はこれと同等以上の材質のものでなければならない。
（潤滑油）
第百八十八条
発電機潤滑油装置は、もれた潤滑油が巻線その他の充電部に浸入しない構造のものでなければならない。
２
スリーブ式軸受は、油面及び潤滑状況を監視できるように装置しなければならない。
（軸電流の防止）
第百八十九条
発電機の軸と軸受との間に軸電流を生ずるおそれのある場合には、これを防止する適当な方法を講じなければならない。
（温度上昇限度）
第百九十条
発電機の温度上昇限度は、第十号表に定めるところによる。
（過負荷耐力）
第百九十一条
連続定格の発電機は、二五パーセントの過負荷で次表に掲げる時間中支障なく運転できるものでなければならない。
この場合において同表の毎分一〇〇〇回転についての出力は、次の算式により算出したものとする。
毎分１０００回転についての出力＝（定格出力（キロワツト又はキロボルトアンペア）×１０００）／定格回転数
毎分一〇〇〇回転についての出力（キロワツト又はキロボルトアンペア）
時間
三未満のもの
一五分間
三以上七・五未満のもの
三〇分間
七・五以上のもの
二時間
２
前項の発電機は、五〇パーセントの過負荷で一分間支障なく運転できるものでなければならない。
（過速度耐力）
第百九十二条
発電機は、次に掲げる速度で一分間支障なく運転できるものでなければならない。
一
蒸気タービン直結発電機
定格速度の一一五パーセント
二
内燃機関直結発電機
定格速度の一二〇パーセント
三
その他の発電機
定格速度の一二五パーセント
（整流）
第百九十三条
直流発電機は、界磁調整器を定格出力、定格電圧、定格回転数に相当する値に調整し、その調整値及びブラシの位置を変更しないで、連続定格のものにあつては定格電流の一五〇パーセント以内、短時間定格のものにあつては定格電流以下において、有害な火花を生じないものでなければならない。
（絶縁抵抗）
第百九十四条
発電機の絶縁抵抗は、次の算式を満足するものでなければならない。
絶縁抵抗＝（（定格電圧×３）／（定格出力（キロワツト又はキロボルトアンペア）＋１０００））メグオーム
（絶縁耐力）
第百九十五条
発電機の絶縁耐力の試験は、第十一号表に定める試験電圧による。
（直流発電機）
第百九十六条
直流発電機は、原動機の速度変動をも考慮してなるべく平複巻特性を有し、かつ、二〇パーセントから一〇〇パーセントまでの負荷を漸増し、又は漸減した場合において、その電圧が定格電圧の六パーセント以上の変動を生じないものでなければならない。
ただし、負荷の変動の少い用途に使用するものであつて、その電圧特性曲線の垂下が定格電圧の一五パーセントをこえないものについては、分巻特性のものでもよい。
第百九十七条
直流三線式発電機は、その正極又は負極の負荷電流を定格電流に等しくし、かつ、不平衡電流を定格電流の二五パーセントとした場合において、中性点に対する正極電圧と負極に対する中性点電圧との差が正負両極間の定格電圧の二パーセントをこえないものでなければならない。
第百九十八条
複巻発電機は、その直巻線輪を負極にそう入し、又は両極に等分してそう入したものでなければならない。
第百九十九条
主機により駆動される発電機には、なるべく自動電圧調整器を備え付けなければならない。
（交流発電機）
第二百条
交流発電機は、無負荷から定格負荷までの負荷変動に対して原動機の速度変動及び自動電圧調整器の効果をも考慮して定格電圧の四パーセント以上の変動を生じないものでなければならない。
ただし、自動電圧調整器を備え付けていないものについては、この限りでない。
（並列運転を行う発電機）
第二百一条
並列運転を行う発電機は、あらかじめ各発電機をその定格負荷の七五パーセントに調整した後、界磁調整器等により調整しないで負荷の総和を二〇パーセントと一〇〇パーセントの間に増減した場合において、各発電機の比例分担すべき負荷がその発電機の定格負荷の（±）一五パーセント以上の変動を生じないものでなければならない。
第三節　蓄電池
（蓄電池の性能）
第二百二条
蓄電池は、日本産業規格「船用鉛蓄電池」の規格に適合するもの又はこれと同等以上の効力を有するものでなければならない。
（蓄電池室及び蓄電池箱）
第二百三条
蓄電池は、適当な換気装置を備えた蓄電池室又は保護おおいを施した適当な箱に収めて通風良好な場所に設置しなければならない。
２
前項の蓄電池室又は蓄電池箱は、他の電気設備及び火気から十分隔離しなければならない。
３
酸性蓄電池を設置する蓄電池室の床面、棚の上面及びこれらの高さ七・五センチメートルまでの周壁並びに酸性蓄電池を収める箱の底面及び高さ七・五センチメートルの内周壁は、厚さ一・六ミリメートル以上の鉛張りとするか、又は管海官庁の承認する防しよく処理を施さなければならない。
（逆流防止装置）
第二百四条
発電機により充電される蓄電池には、逆流防止装置を備え付けなければならない。
第四節　変圧器
（変圧器の配置及び構造）
第二百五条
居住場所に設ける変圧器は、乾式変圧器でなければならない。
２
乾式変圧器の巻線は、湿気等に耐えるような処理がなされたものでなければならない。
第二百五条の二
第百八十三条の二第一項各号に掲げる船舶（限定近海貨物船にあつては、機関区域無人化船に限る。）にあつては、当該船舶の安全性又は居住性に直接関係のある電気利用設備の大部分に配電する配電盤に変圧器を用いて給電する場合には、その給電回路に二以上の変圧器を備えなければならない。
この場合において、当該変圧器は、そのうちの一が故障したときにおいても給電を維持できるものでなければならない。
（温度上昇限度）
第二百六条
変圧器の温度上昇限度は、次表の通りとし、周囲温度が摂氏四〇度をこえる場所で使用するものにあつては、その超過する温度を次表の温度上昇限度から減じた温度とする。
変圧器の部分
温度測定方法
温度上昇限度（摂氏・度）
Ａ種絶縁
Ｂ種絶縁
乾式自冷式巻線
温度計法
五〇
七〇
抵抗法
五五
七五
乾式風冷式巻線
抵抗法
五五
七五
油入自冷式巻線
抵抗法
五五
―
油入風冷式巻線
油
温度計法
五〇
鉄心その他の金属部分で絶縁物に近接した部分
温度計法
近接した絶縁物の温度上昇限度に同じ。
（絶縁耐力）
第二百七条
変圧器の絶縁耐力の試験は、巻線の定格電圧が、二五〇ボルト以下の場合には一五〇〇ボルト、定格電圧が二五〇ボルトをこえ五〇〇ボルト以下の場合には二〇〇〇ボルトの試験電圧による。
（誘導絶縁耐力）
第二百八条
変圧器は、一〇〇ヘルツ以上五〇〇ヘルツ以下の正弦波に近い交流電圧で、巻線に定格電圧の二倍の電圧を誘起させた場合に、次の算式により算定した時間（一五秒未満の場合には一五秒、六〇秒をこえる場合には六〇秒とする。）中これに耐えるものでなければならない。
試験時間＝（（２×６０×定格周波数）／試験周波数）（秒）
（短絡電流に対する耐力）
第二百九条
インピーダンス電圧が四パーセント以上の変圧器は、次に掲げる時間中支障なく短絡電流に耐えるものでなければならない。
インピーダンス電圧（パーセント）
四以上五未満
五以上六未満
六以上七未満
七以上
試験時間（秒）
二
三
四
五
２
インピーダンス電圧が四パーセント未満の変圧器は、定格電流の二五倍の電流に二秒間支障なく耐えるものでなければならない。
（電圧変動率）
第二百十条
変圧器の電圧変動率は、力率一〇〇パーセントの定格負荷において五パーセントをこえてはならない。
第三章　配電設備
第一節　配電盤
（配置）
第二百十一条
配電盤は、取扱者が危険なく、かつ、容易にその前面及び後面に近寄り得るよう配置され、かつ、その上面、側面及び後面を適当に保護したものでなければならない。
第二百十一条の二
外洋航行船（限定近海貨物船を除く。）の主配電盤は、主発電室（二以上の主発電室がある場合には、いずれか一の主発電室。以下この条において同じ。）と同一の場所に設置しなければならない。
ただし、電路の保護等管海官庁が適当と認める措置が講じられている場合は、主発電室と隣接する場所に設置することができる。
（取扱者の保護）
第二百十二条
配電盤の前後の床面には絶縁性敷物又は木製格子を設け、かつ、その前面には手すりを設けなければならない。
ただし、管海官庁が承認した場合は、この限りでない。
（構造）
第二百十三条