燃焼室の酸素の濃度が六パーセントから十二パーセントまでの間にあること。
ロ
燃焼ガス中の一酸化炭素の含有量が一メガジュール当たり二百ミリグラム以下であること。
ハ
燃焼ガス中のすすの含有量がバカラック三度又はリンゲルマン一度以下であること。
ただし、運転開始直後においては、この限りでない。
ニ
燃焼後の残留物に含まれる不燃焼物が燃焼前の全重量の十パーセント以下であること。
ホ
燃焼室からの燃焼ガスの出口温度が摂氏八百五十度から千二百度までの間にあること。
ヘ
一括した投入による焼却は、燃焼室の温度が稼働開始後五分以内に摂氏六百度に達すること。
８
その他の施設については、次のとおりとする。
一
掘削バージの居住施設は、次によること。
イ
居住施設は、掘削装置、泥水タンク又は燃料貯蔵タンクに対して、必要な距離を有していること。
ロ
居住室は、その採光が十分であり、かつ、その大きさ及び換気が定員に対して十分であること。
ハ
緊急時に、搭乗員が安全に脱出することができる構造であること。
二
掘削バージには、通信設備、消火設備、救護施設及び救命具その他の保安上必要な設備が設けられていること。
（海洋掘採施設）
第十九条
石油鉱山における海洋掘採施設の技術基準は、第三条、第四条、第五条第一号、第三号、第九号、第十一号、第十五号、第十六号、第二十一号及び第二十二号、第十七条（第一項、第四項第九号及び第十二号を除く。）並びに前条第四項第三号、第五項第四号及び第五号、第七項、第八項に定めるもののほか、次のとおりとする。
一
海洋掘採施設のプラットホームは、予想される最大総荷重を支持し、かつ、風及び波の圧力並びに地震に対して十分な強度を有していること。
二
構造材料は、局部座屈、各継手及び部材の設計疲労寿命等に対して十分な強度を有していること。
三
海洋掘採施設のプラットホームのデッキの水面からの高さは、最大波高に対して必要な高さを有していること。
四
海洋掘採施設のプラットホームは、洗掘の防止及び防食のための適切な措置が講じられていること。
五
海洋掘採施設のプラットホームの船舶が接舷する箇所は、緩衝のための適切な措置が講じられていること。
六
海洋掘採施設の坑井のうち自噴を利用して採油するものにあっては、異常が発生した場合に石油の自噴を速やかに遮断することができる緊急遮断装置が設けられていること。
（湖沼等における掘削施設及び採油施設等）
第二十条
石油鉱山の湖沼等における掘削施設及び採油施設並びに石油坑の技術基準は、第二条から第四条まで及び第五条第十号に定めるもののほか、次のとおりとする。
一
石油鉱山の湖沼等における掘削施設及び採油施設については、第五条第一号から第三号まで、第九号から第十二号まで及び第十五号から第二十号まで、第十七条（第一項、第四項第九号を除く。）、第十八条第五項第四号（ハを除く。）、第五号及び第八項並びに前条第一号、第二号及び第四号の規定の例によること。
二
石油坑の坑口は、住宅、学校、病院その他の経済産業大臣が定める施設に対して、経済産業大臣が定める距離を有していること。
（パイプライン）
第二十一条
石油鉱山におけるパイプラインの技術基準は、第三条及び第四条に定めるもののほか、この条の定めるところによる。
２
パイプラインの構造については、次のとおりとする。
一
パイプラインの導管（以下この条及び次条において単に「導管」という。）は、内圧、土圧その他の主荷重及び温度変化の影響、振動の影響、地震の影響等による従荷重によって生ずる応力に対して十分な強度を有していること。
二
導管、継手、バルブ及び導管の附属金具は、最高使用圧力に対して安全なものであること。
三
導管の腐食を防止するための適切な措置が講じられていること。
四
導管は、アーク溶接その他の保安上必要な強度を有する方法により接合されていること。
３
パイプラインの設置については、次のとおりとする。
一
パイプラインを地盤面下に埋設するときは、次によること。
イ
パイプラインは、地盤の凍結によって損傷を受けることのないように適切な深さに埋設されていること。
ロ
盛土又は切土の斜面の近傍にパイプラインを埋設するときは、斜面の崩壊に対して適切な方法により埋設されていること。
ハ
導管の立ち上がり部、地盤の急変部等支持条件が急変する箇所は、曲がり管の挿入その他の適切な措置が講じられていること。
ニ
石油（消防法（昭和二十三年法律第百八十六号）別表第一の第四類に該当するものに限る。）又はコンビナート地域における高圧ガスを流送するパイプライン（以下「特定パイプライン」という。）にあっては、イからハまでに定めるもののほか、次によること。
（１）
パイプラインは、その外面から建築物、ずい道その他の経済産業大臣が定める工作物に対して経済産業大臣が定める水平距離を有していること。
（２）
（１）に定めるもののほか、パイプラインは、その外面から他の工作物に対して安全な距離をとり、かつ、当該工作物の保全に支障を与えないものであること。
二
パイプラインを地盤面上に設置するときは、次によること。
イ
パイプラインは、地震、風圧、地盤沈下、温度変化による伸縮等に対して、構造上安全な支持物により支持されていること。
ロ
自動車、船舶等の衝突によるパイプライン又はパイプラインの支持物の損傷を防止するため、適切な箇所に堅固で耐久力を有する防護設備を設け、かつ、適切な標識が掲示されていること。
ハ
特定パイプラインにあっては、イ及びロに定めるもののほか、次によること。
（１）
パイプラインは、住宅、学校、病院その他の経済産業大臣が定める施設に対して経済産業大臣が定める水平距離を有していること。
（２）
（１）に定めるもののほか、パイプラインの両側には、当該パイプラインに係る石油及び高圧ガスの圧力に応じて、経済産業大臣が定める空地を保有していること。
三
前二号に定めるもののほか、道路又は多数の人が集合する場所の付近にパイプラインを設置するときは、石油の種類、パイプラインに異常を認めたときの連絡先その他の必要な情報を記載した標識が適切に掲示されていること。
４
パイプラインの保安施設については、次のとおりとする。
一
橋等に設置されたパイプラインに有害な伸縮が生ずる場合には、当該伸縮を吸収する適切な措置が講じられていること。
二
引火防止のため、必要に応じて接地その他の適切な措置が講じられていること。
三
落雷によるパイプラインの損壊又は人への危害を防止するため、必要に応じて避雷設備が設けられていること。
四
天然ガスのみを流送するパイプラインにあっては、前三号に定めるもののほか、次によること。
イ
導管内の天然ガスの圧力が最高使用圧力を超えないための適切な措置が講じられていること。
ロ
パイプラインには、危急の場合に、天然ガスを速やかに遮断することができる適切な装置が適切な場所に設けられていること。
ハ
パイプラインとこれに接続するコンプレッサーとの間は、水分を除去するための適切な措置が講じられていること。
五
特定パイプラインにあっては、前各号（第四号についてはコンビナート地域における高圧ガスに限る。）に定めるもののほか、次によること。
イ
パイプラインは、石油の漏えいを検知するための適切な措置が講じられていること。
ロ
市街地を横断するパイプライン並びに主要河川及び湖沼等を横断するパイプラインには、緊急遮断装置又はこれと同等以上の効果のある装置が設けられていること。
ハ
パイプラインの運転状態を監視できる装置が設けられていること。
ニ
圧力又は流量の異常な変動その他の異常な事態が発生した場合に、その旨を警報する適切な装置が設けられていること。
（海洋に設置されるパイプライン）
第二十二条
海洋に設置されるパイプラインの技術基準は、第三条、第四条及び前条第二項に定めるもののほか、この条の定めるところによる。
２
パイプラインを海洋に設置するときは、次のとおりとする。
一
港湾区域その他保安上パイプラインの損傷を防止する必要がある区域においては、パイプラインの損傷を防止するため適切な措置が講じられていること。
二
パイプラインは、既設のパイプラインに対して安全な水平距離を確保する等接触を防止するための適切な措置が講じられていること。
三
二本以上のパイプラインを同時に設置するときは、パイプラインが相互に接触することのないよう適切な措置が講じられていること。
四
立ち上がり部の導管には、船舶等による損傷を防止するため適切な防護措置を講じ、かつ、適切な標識が掲示されていること。
五
導管の浮揚を防止するための適切な措置が講じられていること。
六
特定パイプラインにあっては、前各号に定めるもののほか、次によること。
イ
パイプラインを埋設するときは、パイプラインの外面と海底面との距離は、土質、埋め戻し材料、船舶交通事情等を勘案して安全な距離を有していること。
ロ
埋設するパイプラインは、洗掘を防止するための適切な措置が講じられていること。
ハ
パイプラインを埋設しないで設置する場合は、導管が連続して支持されるよう当該設置に係る海底面をならしていること。
３
パイプラインの保安施設については、次のとおりとする。
一
適切な圧力検知装置が備えられていること。
二
逆流防止装置が備えられていること。
ただし、天然ガスのパイプラインであって、海洋掘削施設において放散等の適切な措置を講じることができる場合は、この限りでない。
（石油貯蔵タンク）
第二十三条
石油貯蔵タンクの技術基準は、第三条に定めるもののほか、次のとおりとする。
一