法第三十三条の規定により船舶が備えるべき汽笛（以下「汽笛」という。）の音の基本周波数及び音圧は、次の表の上欄に掲げる船舶の区分に応じ、それぞれ同表の中欄及び下欄に掲げる基準に適合するものでなければならない。
船舶
基本周波数
音圧
長さ二百メートル以上の船舶
七十ヘルツ以上二百ヘルツ以下
百四十三デシベル以上
長さ七十五メートル以上二百メートル未満の船舶
百三十ヘルツ以上三百五十ヘルツ以下
百三十八デシベル以上
長さ二十メートル以上七十五メートル未満の船舶
二百五十ヘルツ以上七百ヘルツ以下
百三十デシベル以上
長さ二十メートル未満の船舶
二百五十ヘルツ以上七百ヘルツ以下
百二十デシベル以上（百八十ヘルツ以上四百五十ヘルツ以下）
百十五デシベル以上（四百五十ヘルツ以上八百ヘルツ以下）
百十一デシベル以上（八百ヘルツ以上二千百ヘルツ以下）
備考　音圧は、汽笛の音の最も強い方向であつて汽笛からの距離が一メートルである位置において、百八十ヘルツ以上七百ヘルツ以下の範囲内に中心周波数を有する三分の一オクターブバンドのうちのいずれか一により測定したものとする。ただし、長さ二十メートル未満の船舶にあつては、表中括弧内に定める周波数の範囲内に中心周波数を有する三分の一オクターブバンドのうちいずれか一により測定したものとする。
２
指向性を有する汽笛は、水平方向において、前項の音圧の測定に用いた三分の一オクターブバンドと同一のものにより測定した結果、次の各号に定める音圧以上の音圧を有するものでなければならない。
一
音の最も強い方向（以下「最強方向」という。）から左右にそれぞれ四十五度の範囲において、最強方向の音圧から四デシベルを減じた音圧
二
前号の範囲以外の範囲において、最強方向の音圧から十デシベルを減じた音圧
第十九条
汽笛の位置は、次の各号に定める基準に適合するものでなければならない。
一
できる限り高い位置にあること。
二
自船上の他船の汽笛を通常聴取する場所における音圧が百十デシベル（Ａ）を超えず、できる限り、百デシベル（Ａ）を超えないような位置にあること。
三
指向性を有する汽笛にあつては、それが船舶に設置されている唯一のものである場合は、正船首方向において、音圧が最大となるような位置にあること。
２
二以上の汽笛がそれぞれ百メートルを超える間隔を置いて設置されている場合は、これらの汽笛は、同時に吹鳴を発しないものでなければならない。
３
船舶は、当該船舶に設置されている唯一の汽笛又は前項の汽笛のうちのいずれか一のものの音圧が、自船上の障害物により著しく減少する区域が生ずるおそれがある場合は、できる限り複合汽笛装置を備えなければならない。
４
前項の複合汽笛装置の汽笛は、それぞれの間隔が百メートル以下のものでなければならず、また、同時に吹鳴を発し、かつ、これらの周波数の差が十ヘルツ以上であるものでなければならない。
５
第三項の複合汽笛装置は、これを一の汽笛とみなす。
（号鐘及びどらの技術基準）
第二十条
法第三十三条第一項の規定により船舶が備えるべき号鐘は、次の各号に定める基準に適合するものでなければならない。
一
一メートル離れた位置における音圧が百十デシベル以上であること。
二
耐食性を有する材料を用いて作られていること。
三
澄んだ音色を発するものであること。
四
号鐘の呼び径が〇・三メートル以上であること。
五
号鐘の打子の重量が号鐘の重量の三パーセント以上であること。
六
動力式の号鐘の打子については、できる限り一定の強さで号鐘を打つことができるものであり、かつ、手動による操作が可能であるものであること。
２
法第三十三条第一項の規定により船舶が備えるべきどらは、前項第一号から第三号までに定める基準に適合するものでなければならない。
（法第三十四条第八項の灯火の位置）
第二十一条
法第三十四条第八項に規定する灯火の位置は、次の各号に定める要件に適合するものでなければならない。
一
船舶の中心線上にあること。
二
前部マスト灯及び後部マスト灯を掲げる船舶にあつては、できる限り前部マスト灯よりも二メートル以上上方であり、かつ、後部マスト灯よりも二メートル以上上方又は下方であること。
三
前部マスト灯のみを表示する船舶にあつては、当該マスト灯よりも二メートル以上上方又は下方であり、かつ、最も見えやすい位置にあること。
第四章　補則
（特殊高速船）
第二十一条の二
法第二十三条第三項の国土交通省令で定める動力船は、離水若しくは着水に係る滑走又は水面に接近して飛行している状態（法第三条第五項、第三十一条及び第四十一条第二項において適用する場合を除く。）の表面効果翼船（前進する船体の下方を通過する空気の圧力の反作用により水面から浮揚した状態で移動することができる動力船をいう。）とする。
（遭難信号）
第二十二条
法第三十七条第一項の国土交通省令で定める信号は、次の各号に定める信号とする。
一
約一分の間隔で行う一回の発砲その他の爆発による信号
二
霧中信号器による連続音響による信号
三
短時間の間隔で発射され、赤色の星火を発するロケツト又はりゆう弾による信号
四
あらゆる信号方法によるモールス符号の「－　－　－　－　－　－　－　－　－」（ＳＯＳ）の信号
五
無線電話による「メーデー」という語の信号
六
縦に上から国際海事機関が採択した国際信号書（以下「国際信号書」という。）に定めるＮ旗及びＣ旗を掲げることによつて示される遭難信号
七
方形旗であつて、その上方又は下方に球又はこれに類似するもの一個の付いたものによる信号
八
船舶上の火炎（タールおけ、油たる等の燃焼によるもの）による信号
九
落下さんの付いた赤色の炎火ロケツト又は赤色の手持ち炎火による信号
十
オレンジ色の煙を発することによる信号
十一
左右に伸ばした腕を繰り返しゆつくり上下させることによる信号
十二
デジタル選択呼出装置による二、一八七・五キロヘルツ、四、二〇七・五キロヘルツ、六、三一二キロヘルツ、八、四一四・五キロヘルツ、一二、五七七キロヘルツ若しくは一六、八〇四・五キロヘルツ又は一五六・五二五メガヘルツの周波数の電波による遭難警報
十三
インマルサツト船舶地球局（国際移動通信衛星機構が監督する法人が開設する人工衛星局の中継により海岸地球局と通信を行うために開設する船舶地球局をいう。）その他の衛星通信の船舶地球局の無線設備による遭難警報
十四
非常用の位置指示無線標識による信号
十五
前各号に掲げるもののほか、海上保安庁長官が告示で定める信号
２
船舶は、前項各号の信号を行うに当たつては、次の各号に定める事項を考慮するものとする。
一
国際信号書に定める遭難に関連する事項
二
国際海事機関が採択した国際航空海上捜索救助手引書第三巻に定める事項
三
黒色の方形及び円又は他の適当な図若しくは文字を施したオレンジ色の帆布を空からの識別のために使用すること。
四
染料による標識を使用すること。
（特例）
第二十三条
海上自衛隊の使用する船舶のうち自衛艦であつて次の表の第一欄に掲げるものについては、同表の第二欄に掲げる法又はこの省令の規定中同表の第三欄に掲げる字句は、同表の第四欄に掲げる字句に読み替えて、これらの規定を適用する。
第一欄
第二欄
第三欄
第四欄
潜水艦
法第二十三条第一項第一号
長さ五十メートル未満の動力船
潜水艦
第九条第一項第一号
六メートル（船舶の最大の幅が六メートルを超える動力船にあつては、その幅）以上であること。ただし、その高さは、十二メートルを超えることを要しない。
四メートル以上であること。
第十三条第一項
四・五メートル
一メートル
第十三条第二項
六メートル
二メートル
潜水艦以外の自衛艦
法第二十一条第一項
船舶の中心線上
船舶の中心線上（甲板室が船舶の中心線の片側に設けられている長さ十二メートル以上の護衛艦及び輸送艦（第二十三条第一項第一号及び第二十七条第二項第二号において「特定護衛艦等」という。）にあつては、できる限り船舶の中心線の近く）
法第二十三条第一項第一号
マスト灯よりも後方の高い位置
マスト灯よりも後方の高い位置（特定護衛艦等にあつては、当該マスト灯が装置されている位置から船舶の中心線に平行に引いた直線上の、かつ、当該マスト灯よりも後方の高い位置。次条第一項第一号及び第二項第一号において同じ。）
法第二十四条第一項第一号
長さ五十メートル未満の動力船
潜水艦以外の自衛艦
法第二十七条第二項第二号
二個
二個（特定護衛艦等にあつては、船舶の中心線に平行に引いた直線上に二個。第四項第二号において同じ。）
第四項第二号
同号
第九条第一項第一号
（船舶の最大の幅が六メートルを超える動力船にあつては、その幅）以上であること。ただし、その高さは、十二メートルを超えることを要しない。
（護衛艦、ミサイル艇及び最大速力が二十五ノツトを超える特務艇にあつては、四メートル）以上であること。
第九条第四項
他のすべての灯火（前部マスト灯及び後部マスト灯以外のマスト灯、第十四条第三項各号に規定する位置に掲げる全周灯並びに法第三十四条第八項に規定する灯火を除く。）よりも上方でなければならず、かつ、これらの灯火及び妨害となる上部構造物
妨害となる上部構造物
第十条第一項
当該動力船の長さの二分の一
これらの灯火の船体上の高さの差
第十条第二項
四分の一
二分の一
第十条第三項
長さ二十メートル未満の動力船
長さ五十メートル未満の潜水艦以外の自衛艦
第十一条第一号ニ
前部マスト灯よりも前方になく
できる限り前部マスト灯の後方にあり
第十二条第一項の表長さ二十メートル以上の船舶の項
二メートル
二メートル（ミサイル艇及び最大速力が二十五ノツトを超える特務艇が二個の灯火を垂直線上に掲げる場合並びに掃海艇が三個の灯火を垂直線上に掲げる場合にあつては、一メートル）
第十三条第一項
四・五メートル
一メートル
第十三条第二項
六メートル
二・五メートル
２
海上保安庁の使用する船舶であつて、次の表の第一欄に掲げるものについては、同表の第二欄に掲げる法又はこの省令の規定中同表の第三欄に掲げる字句は、同表の第四欄に掲げる字句に読み替えてこれらの規定を適用する。
第一欄
第二欄
第三欄
第四欄
回転翼航空機を搭載する巡視船
法第二十四条第一項第一号
長さ五十メートル未満の動力船
回転翼航空機を搭載する巡視船
第九条第一項第一号
十二メートル
七メートル
第九条第四項
他のすべての灯火（前部マスト灯及び後部マスト灯以外のマスト灯、第十四条第三項各号に規定する位置に掲げる全周灯並びに法第三十四条第八項に規定する灯火を除く。）よりも上方でなければならず、かつ、これらの灯火及び妨害となる上部構造物
妨害となる上部構造物
第十条第一項
当該動力船の長さの二分の一
これらの灯火の船体上の高さの差
第十条第二項
四分の一
五分の二
第十一条第一号ニ
前部マスト灯よりも前方になく
できる限り前部マスト灯の後方にあり
回転翼航空機を搭載する巡視船以外の巡視船
第十条第一項
当該動力船の長さの二分の一
これらの灯火の船体上の高さの差
第十条第二項
四分の一
五分の二
第十条第三項
長さ二十メートル未満の動力船
長さ五十メートル未満の回転翼航空機を搭載する巡視船以外の巡視船
第十一条第一号ニ
前部マスト灯よりも前方になく
できる限り前部マスト灯の後方にあり
３
前二項に規定する船舶以外の船舶であつて、法第四十一条第三項に規定する特別事項に該当する事項のうち灯火若しくは形象物の数、位置、視認距離若しくは視認圏又は音響信号装置の配置若しくは特性について定めた法又はこの省令の規定を適用することがその特殊な構造又は目的のため困難であると国土交通大臣が認定したものに対するこれらの規定の適用については、これらの規定にかかわらず、国土交通大臣の指示するところによるものとする。
附　則
（施行期日）
１
この省令は、法の施行の日（昭和五十二年七月十五日）から施行する。
（経過措置）
２
次の表の上欄に掲げる事項については、この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された船舶であつて同表の中欄に掲げるものは、同表の下欄に掲げるこの省令の規定にかかわらず、なお従前の例によることができる。
前部マスト灯の位置
長さ十二メートル以上十二・一九メートル未満の動力船
第九条第一項第二号本文
前部マスト灯をげん縁上二・五メートル未満の高さに掲げる場合におけるげん灯の位置
長さ十二メートル未満の動力船
第十一条第一号ハ
両色灯の位置
長さ十九・八〇メートル未満の動力船
第十一条第二号
連掲する灯火の間の距離
長さ二十メートル以上の船舶
第十二条第一項の表長さ二十メートル以上の船舶の項距離の欄第一号
トロール以外の漁法により漁ろうに従事している長さ十二・一九メートル未満の船舶
第十二条第一項の表長さ二十メートル未満の船舶の項距離の欄第一号
漁具を出している方向を示す灯火の白色の全周灯からの水平距離
トロール以外の漁法により漁ろうに従事している船舶
第十五条第一項第一号
３
この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された船舶は、第二条及び第四条の規定にかかわらず、この省令の施行の日から起算して四年を経過する日までは、同条の基準に適合する灯火を掲げることを要しない。
４
この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された動力船は、第十条第一項及び第二項の規定にかかわらず、これらの規定に適合する位置にマスト灯を掲げることを要しない。
ただし、長さ百五十メートル以上の動力船については、この省令の施行の日から起算して九年を経過する日までの間に限る。
５
この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された船舶は、第十一条第一号（イ及びニに係る部分に限る。）の規定にかかわらず、この省令の施行の日から起算して九年を経過する日までは、これらの規定に適合する位置にげん灯を掲げることを要しない。
６
この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された船舶は、第十四条第一項の規定にかかわらず、この規定に適合する位置に全周灯を掲げることを要しない。
７
この省令の施行の日前に建造され、又は建造に着手された船舶は、第十八条から第二十条までの規定にかかわらず、この省令の施行の日から起算して九年を経過する日までは、これらの規定の基準に適合する音響信号設備を備えることを要しない。
附　則
この省令は、昭和五十八年六月一日から施行する。
附　則
この省令は、平成元年十一月十九日から施行する。
附　則
この省令は、平成七年十一月四日から施行する。
附　則
この省令は、平成九年九月二十五日から施行する。
附　則
この省令は、平成十二年三月一日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、平成十三年一月六日から施行する。
附　則
（施行期日）
第一条
この省令は、海上衝突予防法の一部を改正する法律（平成十五年法律第六十三号）の施行の日（平成十五年十一月二十九日）から施行する。
附　則
この省令は、平成二十年七月二十日から施行する。
附　則
この省令は、平成二十一年十二月一日から施行する。
附　則
この省令は、不正競争防止法等の一部を改正する法律の施行の日（令和元年七月一日）から施行する。