船橋当直三級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」又は「
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」と読み替えることができる。
（四）
船舶
船舶職員
資格
法第二条第三項に規定する国土交通省令で定める基準に適合する船舶
船長
一級海技士（航海）
運航士（四号職務）
二級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
機関長
一級海技士（機関）
運航士（五号職務）
二級海技士（機関）及び船橋当直三級海技士（航海）
運航士（三号職務）
船橋当直三級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
備考
１
運航士（四号職務）とは、法第二条第三項第四号に掲げる職務を行う運航士をいい、運航士（五号職務）とは、同項第五号に掲げる職務を行う運航士をいう。
２
この表の適用については、「
運航士（四号職務）
二級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
機関長
一級海技士（機関）
運航士（五号職務）
二級海技士（機関）及び船橋当直三級海技士（航海）
運航士（三号職務）
船橋当直三級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
」とあるのは、「
運航士（四号職務）
二級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
機関長
一級海技士（機関）
運航士（五号職務）
二級海技士（機関）及び船橋当直三級海技士（航海）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」、「
運航士（四号職務）
二級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
機関長
一級海技士（機関）
一等機関士
二級海技士（機関）
運航士（三号職務）
船橋当直三級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
」、「
一等航海士
二級海技士（航海）
機関長
一級海技士（機関）
運航士（五号職務）
二級海技士（機関）及び船橋当直三級海技士（航海）
運航士（三号職務）
船橋当直三級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」、「
運航士（四号職務）
二級海技士（航海）及び機関当直三級海技士（機関）
機関長
一級海技士（機関）
一等機関士
二級海技士（機関）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」又は「
一等航海士
二級海技士（航海）
機関長
一級海技士（機関）
運航士（五号職務）
二級海技士（機関）及び船橋当直三級海技士（航海）
運航士（一号職務）
船橋当直三級海技士（航海）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
運航士（二号職務）
機関当直三級海技士（機関）
」と読み替えることができる。
四
無線部
（一）
旅客船
船舶
船舶職員
資格
国際航海に従事しない旅客船
平水区域又は沿海区域を航行区域とするもの
通信長
二級海技士（通信）
近海区域又は遠洋区域を航行区域とするもの
総トン数五百トン未満のもの
通信長
二級海技士（通信）
総トン数五百トン以上のもの
通信長
一級海技士（通信）
二等通信士
二級海技士（通信）
国際航海に従事する旅客船
沿海区域を航行区域とするもの
旅客定員が二百五十人以下の船舶であつて総トン数五百トン未満のもの
通信長
二級海技士（通信）
旅客定員が二百五十人を超えるもの又は総トン数五百トン以上のもの
通信長
一級海技士（通信）
近海区域又は遠洋区域を航行区域とするもの
旅客定員が二百五十人以下の船舶であつて総トン数五百トン未満のもの（近海区域を航行区域とするものに限る。）
通信長
二級海技士（通信）
旅客定員が二百五十人以下の船舶であつて総トン数五百トン未満のもの（遠洋区域を航行区域とするものに限る。）
通信長
一級海技士（通信）
旅客定員が二百五十人以下の船舶であつて総トン数五百トン以上のもの
通信長
一級海技士（通信）
二等通信士
二級海技士（通信）
旅客定員が二百五十人を超えるもの
通信長
一級海技士（通信）
二等通信士
二級海技士（通信）
三等通信士
二級海技士（通信）
備考
総トン数とは、イからハまでに掲げる船舶の区分に応じ、それぞれイからハまでに定める総トン数とする。（（二）の表及び（三）の表において同じ。）
イ
日本船舶（ロに定めるものを除く。）
トン数法第五条第一項の総トン数
ロ
日本船舶であつてトン数法附則第三条第一項の規定の適用があるもの
同項本文の規定による総トン数
ハ
日本船舶以外の船舶
国土交通省令で定める総トン数
（二）
旅客船及び漁船以外の船舶
船舶
船舶職員
資格
国際航海に従事しない船舶であつて旅客船及び漁船以外のもの
通信長
二級海技士（通信）
国際航海に従事する船舶であつて旅客船及び漁船以外のもの
沿海区域を航行区域とするもの
通信長
二級海技士（通信）
近海区域を航行区域とするもの
総トン数五千トン未満のもの
通信長
二級海技士（通信）
総トン数五千トン以上のもの
通信長
一級海技士（通信）
遠洋区域を航行区域とするもの
通信長
一級海技士（通信）
（三）
漁船
船舶
船舶職員
資格
総トン数五百トン未満の漁船
電気通信業務を取り扱わないもの
通信長
三級海技士（通信）
電気通信業務を取り扱うもの
通信長
二級海技士（通信）
総トン数五百トン以上千六百トン未満の漁船
通信長
二級海技士（通信）
総トン数千六百トン以上の漁船
通信長
一級海技士（通信）
五
無線部
（一）
旅客船
船舶
船舶職員
資格
国際航海に従事しない旅客船
無線電信等の船上保守を行わないもの
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行うもの
通信長
二級海技士（電子通信）
国際航海に従事する旅客船
Ａ１水域又はＡ２水域のみを航行するもの
無線電信等の船上保守を行わないもの
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行うもの
通信長
二級海技士（電子通信）
Ａ３水域又はＡ４水域を航行するもの
無線電信等の船上保守を行わないもの
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行うもの
通信長
一級海技士（電子通信）
備考
「無線電信等の船上保守」とは、船舶安全法第二十八条第一項の規定に基づく国土交通省令の規定による船上保守であつて、無線電信等について講じるものをいう。（（二）の表及び（三）の表において同じ。）
（二）
旅客船及び漁船以外の船舶
船舶
船舶職員
資格
無線電信等の船上保守を行わない船舶
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行う船舶
通信長
二級海技士（電子通信）
（三）
漁船
船舶
船舶職員
資格
インマルサット無線設備を有する漁船
無線電信等の二重化（インマルサット無線設備の二重化に限る。）を行つているもの又は無線電信等の陸上保守を行うもの
通信長
四級海技士（電子通信）
無線電信等の二重化（インマルサット無線設備の二重化を除く。）を行つているもの
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行うもの
通信長
二級海技士（電子通信）
インマルサット無線設備を有しない漁船
無線電信等の船上保守を行わないもの
通信長
三級海技士（電子通信）
無線電信等の船上保守を行うもの
通信長
二級海技士（電子通信）
備考
１
「インマルサット無線設備」とは、無線電信等のうち電波法（昭和二十五年法律第百三十一号）第六条第一項第四号ロの船舶地球局（電気通信業務を行うことを目的とするものに限る。）の無線設備であるものをいう。
２
「無線電信等の二重化」又は「無線電信等の陸上保守」とは、それぞれ船舶安全法第二十八条第一項の規定に基づく国土交通省令の規定による設備の二重化又は陸上保守であつて、無線電信等について講じるものをいう。
３
「インマルサット無線設備の二重化」とは、無線電信等の二重化のうち、インマルサット無線設備を有する船舶が、予備の無線電信等として、インマルサット無線設備を備えることをいう。
六
船舶検査証書の交付を受けていない船舶
船舶
船舶職員
資格
船舶安全法第九条第一項の船舶検査証書の交付を受けていない船舶
当該船舶の航行する区域を航行区域とし、かつ、その総トン数及びその推進機関の出力と同一の総トン数及び出力の推進機関を有する船舶（以下この号の表において「特定船舶」という。）について必要とされる第一号の表及び第二号の表の船舶職員の欄に定める船舶職員
特定船舶について必要とされる第一号の表及び第二号の表の船舶職員の欄に定める船舶職員に係る資格の欄に定める資格
七
試運転を行う船舶
（一）
甲板部
船舶
船舶職員
資格
総トン数二百トン未満の船舶
船長
六級海技士（航海）
総トン数二百トン以上五百トン未満の船舶
船長
五級海技士（航海）
総トン数五百トン以上千六百トン未満の船舶
船長
四級海技士（航海）
総トン数千六百トン以上五千トン未満の船舶
船長
三級海技士（航海）
総トン数五千トン以上の船舶
船長
一級海技士（航海）
一等航海士
三級海技士（航海）
（二）
機関部
船舶
船舶職員
資格
出力七百五十キロワット未満の推進機関を有する船舶
機関長
六級海技士（機関）
出力七百五十キロワット以上千五百キロワット未満の推進機関を有する船舶
機関長
五級海技士（機関）
出力千五百キロワット以上三千キロワット未満の推進機関を有する船舶
機関長
四級海技士（機関）
出力三千キロワット以上六千キロワット未満の推進機関を有する船舶
機関長
三級海技士（機関）
出力六千キロワット以上の推進機関を有する船舶
機関長
一級海技士（機関）
八
航行の用に供されない船舶であつて国土交通省令で定めるもの
船舶
船舶職員
資格
航行の用に供されない船舶であつて国土交通省令で定めるもの
船長
六級海技士（航海）、六級海技士（機関）、三級海技士（通信）又は四級海技士（電子通信）
九
引かれて航行する船舶
船舶
船舶職員
資格
引かれて航行する船舶
船長
当該船舶の航行する区域を航行区域とし、かつ、その総トン数と同一の総トン数を有する船舶について必要とされる第一号の表の船舶職員の欄に定める船舶職員に係る資格の欄に定める資格
別表第二
（第十二条関係）
小型船舶
資格
特殊小型船舶
特殊小型船舶操縦士
沿岸小型船舶
一級小型船舶操縦士又は二級小型船舶操縦士
外洋小型船舶
一級小型船舶操縦士
備考
１
特殊小型船舶とは、小型船舶であつてその構造その他の事項に関し国土交通省令で定める基準に適合するものをいう。
２
沿岸小型船舶とは、特殊小型船舶以外の小型船舶であつて次の各号のいずれかに該当するものをいう。
一
近海区域又は遠洋区域を航行区域とする小型船舶以外の小型船舶であつて、沿海区域のうち国土交通省令で定める区域のみを航行するもの
二
母船に搭載される小型船舶であつて国土交通省令で定めるもの
三
引かれて航行する小型船舶であつて国土交通省令で定めるもの
３
外洋小型船舶とは、特殊小型船舶及び沿岸小型船舶以外の小型船舶をいう。