任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が（－）四七デシベル以下の値
２３
無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用する無線局（ＶＨＦデータ交換装置を除く。）の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、次の表に定めるとおりとする。
周波数帯
副次的に発する電波の限度
九ｋＨｚを超え一ＧＨｚ以下
二ナノワット以下
一ＧＨｚを超え四ＧＨｚ以下
二〇ナノワット以下
２４
時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、次の表に定めるとおりとする。
周波数帯
副次的に発する電波の限度
三〇ＭＨｚ以上一、〇〇〇ＭＨｚ未満
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が二ナノワット以下の値
一、〇〇〇ＭＨｚ以上一、八八〇ＭＨｚ未満
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が二〇ナノワット以下の値
一、八八〇ＭＨｚ以上一、九〇六・一ＭＨｚ以下
任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が二ナノワット以下の値。ただし、一、八八〇・〇五ＭＨｚ以上一、九〇六・〇五ＭＨｚ以下であつて、一、八八〇・〇五ＭＨｚ及び一、八八〇・〇五ＭＨｚに一〇〇ｋＨｚの整数倍を加えた二六一波のうち任意の連続する一〇波については、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が二〇ナノワット以下の値、又は、一、八八〇・〇一五ＭＨｚ以上一、九〇六・〇八五ＭＨｚ以下であつて、一、八八〇・〇一五ＭＨｚ及び一、八八〇・〇一五ＭＨｚに三〇ｋＨｚの整数倍を加えた八七〇波のうち任意の二波については、三〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が二五〇ナノワット以下の値
一、九〇六・一ＭＨｚを超え一二・七五ＧＨｚ未満
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が二〇ナノワット以下の値
２５
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、次の表に定めるとおりとする。
周波数帯
副次的に発する電波の限度
三〇ＭＨｚ以上一、〇〇〇ＭＨｚ未満
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が二ナノワット以下の値
一、〇〇〇ＭＨｚ以上一二・七五ＧＨｚ未満
任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が二〇ナノワット以下の値
２６
七一ＧＨｚ以上八六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する陸上移動局（以下「八〇ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局」という。）の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、次の表に定めるとおりとする。
周波数帯
副次的に発する電波の限度
帯域外領域に相当する帯域
任意の一ＭＨｚの帯域幅における尖頭電力が一〇〇マイクロワット以下
スプリアス領域に相当する帯域
任意の一ＭＨｚの帯域幅における尖頭電力が五〇マイクロワット以下
２７
七〇〇ＭＨｚ帯高度道路交通システムの無線局については、第一項の規定にかかわらず、次のとおりとする。
無線局の種別
周波数帯
副次的に発する電波の限度
固定局又は基地局
七七〇ＭＨｚ以下
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が四ナノワット以下の値
七七〇ＭＨｚを超え八一〇ＭＨｚ以下
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が三二〇ピコワット以下の値
八一〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が四ナノワット以下の値
一、〇〇〇ＭＨｚを超えるもの
任意の一、〇〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が四ナノワット以下の値
陸上移動局
一、〇〇〇ＭＨｚ以下
任意の一〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が四ナノワット以下の値
一、〇〇〇ＭＨｚを超えるもの
任意の一、〇〇〇ｋＨｚの帯域幅における平均電力が四ナノワット以下の値
２８
航空機地球局のインマルサットＢＧＡＮ型の受信装置並びにインマルサット携帯移動地球局のインマルサットＤ型のうちＧ一Ｄ電波を受信する受信装置、インマルサットＢＧＡＮ型のうち主として航空機に搭載される受信装置及びインマルサットＧＳＰＳ型の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、総務大臣が別に告示する値とする。
２９
第四十九条の二十三の二に規定する携帯移動地球局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、総務大臣が別に告示する値とする。
３０
衛星基幹放送の受信装置については、第一項の規定に加え、次の表のとおりとする。
この場合において、次の表に掲げる周波数帯における副次的に発する電波の測定は、総務大臣が別に告示する方法により行うものとする。
周波数帯
副次的に発する電波の限度
二、二二四・四一ＭＨｚ以上三、二二三・二五ＭＨｚ未満
任意の三三・七五六一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が（－）四九・一デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下の値
３１
ＶＨＦデータ交換装置又はデジタル船上通信設備（Ｆ一Ｄ電波及びＦ一Ｅ電波であつて、四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数を使用する船上通信設備をいう。以下同じ。）の無線局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、二ナノワット以下でなければならない。
３２
高度ＭＣＡ陸上移動通信を行う無線局及び高度ＭＣＡ制御局の試験のための通信等を行う無線局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、次のとおりとする。
無線局の種別
周波数帯
副次的に発する電波の限度
陸上移動中継局
ア　三〇ＭＨｚ以上一、〇〇〇ＭＨｚ未満（九三〇ＭＨｚ以上九五五ＭＨｚ以下を除く。）
任意の一〇〇ｋＨｚ幅で（－）五七デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下この項において同じ。）以下の値
イ　一、〇〇〇ＭＨｚ以上一二・七五ＧＨｚ未満（二、〇一〇ＭＨｚ以上二、〇二五ＭＨｚ以下を除く。）
任意の一ＭＨｚ幅で（－）四七デシベル以下の値
ウ　二、〇一〇ＭＨｚ以上二、〇二五ＭＨｚ以下
任意の一ＭＨｚ幅で（－）五二デシベル以下の値
陸上移動局
ア　三〇ＭＨｚ以上一、〇〇〇ＭＨｚ未満
任意の一〇〇ｋＨｚ幅で（－）五七デシベル以下の値
イ　一、〇〇〇ＭＨｚ以上一二・七五ＧＨｚ以下
任意の一ＭＨｚ幅で（－）四七デシベル以下の値
３３
第四十九条の二十三の五に規定する携帯移動地球局及び第五十四条の三第三項に規定する地球局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、総務大臣が別に告示する値とする。
３４
第四十九条の二十三の六に規定する携帯移動地球局及び第五十四条の三第四項に規定する地球局の受信装置については、第一項の規定にかかわらず、総務大臣が別に告示する値とする。
（その他の条件）
第二十五条
受信設備は、なるべく左の各号に適合するものでなければならない。
一
内部雑音が小さいこと。
二
感度が十分であること。
三
選択度が適正であること。
四
了解度が十分であること。
（受信空中線）
第二十六条
送信空中線に関する規定は、受信空中線に準用する。
第四章　業務別又は電波の型式及び周波数帯別による無線設備の条件
第一節　中波放送を行う地上基幹放送局の無線設備
第二十七条から第三十三条まで
削除
（適用の範囲）
第三十三条の二
この節の規定は、中波放送を行う地上基幹放送局のマイクロホン増幅器又は録音再生装置の出力端子から送信空中線までの範囲（中継線及び連絡線を除く。）の無線設備に適用があるものとする。
（変調度）
第三十三条の三
中波放送を行う地上基幹放送局の送信装置の変調器は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
モノホニツク放送を行う場合にあつては、少なくとも九五パーセントまで直線的に振幅変調することができるものであること。
二
ステレオホニツク放送を行う場合にあつては、同一である左側信号と右側信号の和信号（中波放送に関する送信の標準方式（平成二十三年総務省令第八十五号。以下「中波放送の標準方式」という。）第三条第二項に規定する和信号をいう。以下この節について同じ。）により少なくとも九五パーセントまで直線的に振幅変調することができるものであること。
（総合周波数特性）
第三十三条の四
中波放送を行う地上基幹放送局の送信装置の総合周波数特性は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
モノホニツク放送を行う場合にあつては、一〇〇ヘルツから七、五〇〇ヘルツまでの変調周波数において、四〇〇ヘルツの変調周波数により五〇パーセントの振幅変調をした場合を基準として、その偏差が別図第一号の二に示す許容限界の範囲内にあること。
二
ステレオホニツク放送を行う場合にあつては、一〇〇ヘルツから七、五〇〇ヘルツまでの変調周波数において、変調周波数が四〇〇ヘルツである同一の左側信号と右側信号の和信号により五〇パーセントの振幅変調をした場合を基準としたとき、又は変調周波数が四〇〇ヘルツの左側信号又は右側信号によりそれぞれ四〇パーセントの振幅変調をした場合を基準としたときのいずれにおいても、その偏差が別図第一号の二に示す許容限界の範囲内にあること。
２
送信装置の左側信号及び右側信号の入力端子に同一の信号を加えた場合の当該装置の出力端子における左側信号と右側信号とのレベルの差は、二〇〇ヘルツから五、〇〇〇ヘルツまでの間のいずれの変調周波数においても、和信号により四〇パーセントの振幅変調をした場合、一・五デシベル以内でなければならない。
（総合
歪
ひずみ
率）
第三十三条の五
中波放送を行う地上基幹放送局の送信装置の総合
歪
ひずみ
率は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
モノホニツク放送を行う場合にあつては、二〇〇ヘルツ、一、〇〇〇ヘルツ及び五、〇〇〇ヘルツの変調周波数により八〇パーセントの振幅変調をしたとき、五パーセント以下であること。
二