一・二ＭＨｚ
一・六六ＭＨｚ
一・六六ＭＨｚ
一・六ＭＨｚ
二・五ＭＨｚ
二・五ＭＨｚ
二・四ＭＨｚ
五ＭＨｚ
五ＭＨｚ
四・八ＭＨｚ
３
第一項の陸上移動局又は携帯局の無線設備は、同項各号に掲げる条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
変調方式は、二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
二
送信装置の空中線電力は、次のとおりであること。
イ
周波数インターリーブを行う場合にあつては、次の表の上欄に掲げる分割数の区分に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下であること。
分割数
空中線電力
二
二・五ワット
三
一・六六ワット
四
一・二五ワット
五
一ワット
六
八三三ミリワット
七
七一四ミリワット
八
六二五ミリワット
九
五五五ミリワット
ロ
イに規定する場合以外の場合にあつては、次の表の上欄に掲げるチャネル間隔の区分に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下であること。
チャネル間隔
空中線電力
五五五ｋＨｚ
五五五ミリワット
六二五ｋＨｚ
六二五ミリワット
七一四ｋＨｚ
七一四ミリワット
八三三ｋＨｚ
八三三ミリワット
一ＭＨｚ
一ワット
一・二五ＭＨｚ
一・二五ワット
一・六六ＭＨｚ
一・六六ワット
二・五ＭＨｚ
二・五ワット
五ＭＨｚ
五ワット
三
送信空中線の絶対利得は、一〇デシベル以下であること。
ただし、その実効輻射電力が、絶対利得一〇デシベルの空中線に五ワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
四
隣接チャネル漏えい電力は、次の表の上欄に掲げるチャネル間隔に応じ、それぞれ搬送波の周波数から同表の中欄に掲げる周波数だけ離れた周波数を中心とする同表の下欄に掲げる周波数幅の周波数範囲に輻射される電力が搬送波電力より二一デシベル以上低い値であり、かつ、搬送波の周波数から同表の中欄に掲げる周波数に二を乗じた周波数だけ離れた周波数を中心とする同表の下欄に掲げる周波数幅の周波数範囲に輻射される電力が搬送波電力より四一デシベル以上低い値であること。
チャネル間隔
周波数
周波数幅
五五五ｋＨｚ
五五五ｋＨｚ
五三四ｋＨｚ
六二五ｋＨｚ
六二五ｋＨｚ
六〇〇ｋＨｚ
七一四ｋＨｚ
七一四ｋＨｚ
六八六ｋＨｚ
八三三ｋＨｚ
八三三ｋＨｚ
八〇〇ｋＨｚ
一ＭＨｚ
一ＭＨｚ
九六〇ｋＨｚ
一・二五ＭＨｚ
一・二五ＭＨｚ
一・二ＭＨｚ
一・六六ＭＨｚ
一・六六ＭＨｚ
一・六ＭＨｚ
二・五ＭＨｚ
二・五ＭＨｚ
二・四ＭＨｚ
五ＭＨｚ
五ＭＨｚ
四・八ＭＨｚ
第四節の二十九　二三ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備
第四十九条の三十一
二三・二ＧＨｚを超え二三・六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、複信方式又は同報通信方式であること。
二
変調方式は、振幅変調、周波数変調、四相位相偏移変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調若しくは直交周波数分割多重方式又はこれらの方式と同等以上の性能を有するものであること。
三
通信方式が単向通信方式又は複信方式である場合の送信空中線は、直径一〇センチメートルのパラボラアンテナと同等以上の利得又は指向特性を有すること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
第四節の三十　四〇〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動業務の無線局の無線設備
第四十九条の三十二
電気通信業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。
二
変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。
三
空中線電力は、四〇ワット以下であること。
四
送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。
五
隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が三〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一四二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
ロ
チャネル間隔が六〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から六〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）二八五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
六
他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。
２
公共業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
三
空中線電力は、一〇ワット以下であること。
四
送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。
五
隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が一五〇ｋＨｚの場合
割当周波数から一五〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）六二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
ロ
チャネル間隔が三〇〇ｋＨｚの場合
割当周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一二五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より三七デシベル以上低い値であること。
六
他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。
第四節の三十一　無人移動体画像伝送システムの無線局の無線設備
第四十九条の三十三
無人移動体画像伝送システムの無線局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式、同報通信方式、単信方式又は複信方式であること。
二
空中線電力は、一ワット以下であること。
三
送信装置の隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
一六九・〇五ＭＨｚを超え一六九・三九七五ＭＨｚ以下又は一六九・八〇七五ＭＨｚを超え一七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
（１）
占有周波数帯幅が一〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から一〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）五〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が一〇〇ｋＨｚを超え二〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一〇〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が二〇〇ｋＨｚを超え三〇〇ｋＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から三〇〇ｋＨｚ離れた周波数の（±）一五〇ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より四五デシベル以上低い値
ロ
五、六五〇ＭＨｚを超え五、七五五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
（１）
占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から五ＭＨｚ及び一〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二・二五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚを超え九ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から一〇ＭＨｚ及び二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四・五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が九ＭＨｚを超え一九・七ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）九・五ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
四
送信空中線の絶対利得は、次のとおりであること。
イ
一六九・〇五ＭＨｚを超え一六九・三九七五ＭＨｚ以下又は一六九・八〇七五ＭＨｚを超え一七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものにあつては、五・一二デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が五・一二デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
ロ
イに掲げるもの以外のものにあつては、六デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が六デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
第四節の三十二　九二〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備
（九二〇ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備）
第四十九条の三十四