隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が二五〇ＭＨｚの場合
割当周波数から二五〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一二五ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より二三デシベル以上低い値であること。
ロ
チャネル間隔が五〇〇ＭＨｚの場合
割当周波数から五〇〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二五〇ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より二三デシベル以上低い値であること。
ハ
チャネル間隔が一、〇〇〇ＭＨｚの場合
割当周波数から一、〇〇〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）五〇〇ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より二三デシベル以上低い値であること。
ニ
チャネル間隔が二、〇〇〇ＭＨｚの場合
割当周波数から二、〇〇〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一、〇〇〇ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が、搬送波電力より二三デシベル以上低い値であること。
五
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
第四節の二十四　狭域通信システムの無線局等の無線設備
（狭域通信システムの無線局等の無線設備）
第四十九条の二十六
狭域通信システムの陸上移動局、狭域通信システムの基地局又は狭域通信システムの陸上移動局の無線設備の試験のための通信を行う無線局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、狭域通信システムの基地局及び狭域通信システムの陸上移動局の無線設備の試験のための通信を行う無線局から狭域通信システムの陸上移動局へ送信を行う場合にあつては時分割方式を使用する単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式、狭域通信システムの陸上移動局から狭域通信システムの基地局及び狭域通信システムの陸上移動局の無線設備の試験のための通信を行う無線局へ送信を行う場合にあつては時分割多元接続方式を使用する単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
二
一の
筐
きよう
体に収められており、かつ、容易に開けることができないこと。
ただし、電源設備その他総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
三
送信装置の条件
イ
変調方式は、ＡＳＫ方式又は四相位相変調方式であること。
ロ
変調信号は、次のとおりであること。
（１）
符号形式は、ＡＳＫ方式では送信する信号の各ビツトの中間点で信号の極性が反転するスプリツトフエーズ符号であること。
（２）
信号送信速度は、ＡＳＫ方式では毎秒一、〇二四キロビット、四相位相変調方式では毎秒四、〇九六キロビット（許容偏差は、百万分の一〇〇とする。）であること。
ハ
隣接チャネル漏えい電力は、搬送波の周波数から五ＭＨｚ離れた周波数の（±）二・二ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より三〇デシベル以上低い値であり、搬送波の周波数から一〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二・二ＭＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より四〇デシベル以上低い値であること。
２
狭域通信システムの陸上移動局の無線設備は、前項に規定する条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
送信空中線は、その絶対利得が一〇デシベル以下であること。
二
送信装置の搬送波を送信していないときの漏えい電力は、二・五マイクロワツト以下であること。
３
狭域通信システムの基地局の無線設備は、第一項に規定する条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の空中線電力は、〇・三ワツト以下であること。
二
送信空中線は、その絶対利得が二〇デシベル以下であること。
三
送信装置の搬送波を送信していないときの漏えい電力は、二・五マイクロワット以下であること。
４
狭域通信システムの陸上移動局の無線設備の試験のための通信を行う無線局の無線設備は、第一項に規定する条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
送信空中線は、その絶対利得が一〇デシベル以下であること。
二
送信装置の搬送波を送信していないときの漏えい電力は二・五マイクロワット以下であること。
第四節の二十五　超広帯域無線システムの無線局の無線設備
第四十九条の二十七
超広帯域無線システムの無線局（屋内においてのみ運用されるものに限る。）の無線設備であつて、三・四ＧＨｚ以上四・八ＧＨｚ未満又は七・二五ＧＨｚ以上一〇・二五ＧＨｚ未満の周波数の電波を使用するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
ただし、超広帯域無線システムの無線局（屋内においてのみ運用されるものに限る。）の無線設備であつて、七・二五ＧＨｚ以上九ＧＨｚ未満の周波数の電波のみを使用するものは、次に掲げる条件にかかわらず、第三項又は第四項の各号に掲げる条件によることができる。
一
通信方式は、単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
二
筐体は、容易に開けることができないものであること。
三
筐体の見やすい箇所に、屋内においてのみ電波の発射が可能である旨が表示されていること。
四
使用する周波数帯における空中線電力は、次の値をそれぞれ満たすこと。
イ
任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力
（－）四一・三デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。ロにおいて同じ。）以下の値
ロ
任意の五〇ＭＨｚの帯域幅における尖頭電力
〇デシベル以下の値
五
送信空中線は、その絶対利得が〇デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得〇デシベルの送信空中線に前号に規定する空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。
六
最大輻射電力より一〇デシベル低い輻射電力における上限及び下限の周波数帯幅は、四五〇ＭＨｚ以上であること。
七
三・四ＧＨｚ以上四・八ＧＨｚ未満の周波数の電波を使用するものの送信速度は、毎秒五〇メガビット以上であること。
ただし、雑音又は他の無線局からの干渉を回避する場合を除く。
八
三・四ＧＨｚ以上四・八ＧＨｚ未満の周波数の電波を使用するものは、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合する干渉を軽減する機能を有するものであること。
ただし、任意の一ＭＨｚの帯域幅における空中線電力の平均電力が（－）七〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下のものについては、この限りでない。
２
超広帯域無線システムの無線局の無線設備であつて、二四・二五ＧＨｚ以上二九ＧＨｚ未満の周波数の電波を使用するものは、前項第二号、第四号及び第六号に規定する条件に適合するほか、送信空中線の絶対利得が〇デシベル以下でなければならない。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得〇デシベルの送信空中線に同項第四号に規定する空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を二〇デシベルまで送信空中線の利得で補うことができる。
３
超広帯域無線システムの無線局の無線設備であつて、七・五八七ＧＨｚ以上八・四ＧＨｚ未満の周波数の電波のみを使用するもの（第一項各号に掲げる条件に適合するものを除く。）は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
二
筐体は、容易に開けることができないものであること。
三
使用する周波数帯ごとに、次の表に掲げる値をそれぞれ満たすこと。
周波数帯
任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力に、与えられた方向における空中線の絶対利得を乗じた値
任意の五〇ＭＨｚの帯域幅における尖頭電力に、与えられた方向における空中線の絶対利得を乗じた値
七・五八七ＧＨｚ以上七・六六二ＧＨｚ未満
（－）五一・三デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下この号において同じ。）以下の値
〇デシベル以下の値
七・六六二ＧＨｚ以上八・四ＧＨｚ未満
（－）四一・三デシベル以下の値
〇デシベル以下の値
四
最大輻射電力より一〇デシベル低い輻射電力における上限及び下限の周波数帯幅は、四五〇ＭＨｚ以上であること。
４
超広帯域無線システムの無線局の無線設備であつて、七・二五ＧＨｚ以上九ＧＨｚ未満の周波数の電波のみを使用するもの（第一項又は第三項の各号に掲げる条件に適合するものを除く。）は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
二
筐体は、容易に開けることができないものであること。
三
使用する周波数帯における等価等方輻射電力は、次の値をそれぞれ満たすこと。
イ
任意の一ＭＨｚの帯域幅における平均電力
（－）四一・三デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下この項において同じ。）以下の値
ロ
任意の五〇ＭＨｚの帯域幅における尖頭電力
〇デシベル以下の値
四
最大輻射電力より一〇デシベル低い輻射電力における上限及び下限の周波数帯幅は、四五〇ＭＨｚ以上であること。
五
電波の発射を停止する機能を有すること。
第四節の二十六　直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの無線局の無線設備
（直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの無線局の無線設備）
第四十九条の二十八