八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下
六・二五ミリワット
四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（ハ（５）に規定する場合に限る。）
一・二五ミリワット
リ
直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりの搬送波の数が一以上であること。
ヌ
直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式は、次のいずれかであること。
（１）
拡散率が五以上となるもの
（２）
変調方式が変調信号の送信速度に等しい周波数の五倍以上の周波数帯域幅にわたつて掃引する信号を変調信号の送信の周期ごとに乗算させるもの
ル
隣接チャネル漏えい電力等は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が一八ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）九ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が一八ＭＨｚを超え二〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から四〇ＭＨｚ及び八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（４）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力より二五デシベル以上低い値
ヲ
イからルまでに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
四
五、九二五ＭＨｚを超え六、四二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
ロ
通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
ハ
搬送波の周波数は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
五、九五五ＭＨｚ以上六、四一五ＭＨｚ以下の周波数の電波であつて五、九五五ＭＨｚ又は五、九五五ＭＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
五、九六五ＭＨｚ以上六、四〇五ＭＨｚ以下の周波数の電波であつて五、九六五ＭＨｚ又は五、九六五ＭＨｚに四〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
五、九八五ＭＨｚ、六、〇六五ＭＨｚ、六、一四五ＭＨｚ、六、二二五ＭＨｚ、六、三〇五ＭＨｚ又は六、三八五ＭＨｚ
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
六、〇二五ＭＨｚ、六、一八五ＭＨｚ又は六、三四五ＭＨｚ
（５）
占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合
六、一〇五ＭＨｚ又は六、二六五ＭＨｚ
ニ
変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。
ホ
送信バースト長は、八ミリ秒以下であること。
ヘ
送信装置の空中線電力は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が次に掲げる値以下であること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
一〇ミリワット
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
五ミリワット
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
二・五ミリワット
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
一・二五ミリワット
（５）
占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合
〇・六二五ミリワット
ト
一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数は、一以上であること。
チ
最大等価等方輻射電力が二五ミリワット以下の無線設備の一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次に掲げる値以下であること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
一・二五ミリワット
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
〇・六二五ミリワット
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
〇・三一二五ミリワット
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
〇・一五六二五ミリワット
（５）
占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合
〇・〇七八一二五ミリワット
リ
最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超える無線設備の一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次に掲げる値以下であること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
一〇ミリワット
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
五ミリワット
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
二・五ミリワット
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
一・二五ミリワット
（５）
占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合
〇・六二五ミリワット
ヌ
隣接チャネル漏えい電力等は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から四〇ＭＨｚ及び八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から八〇ＭＨｚ及び一六〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（４）
占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から一六〇ＭＨｚ及び三二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）八〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力よりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値
（５）
占有周波数帯幅が一六〇ＭＨｚを超え三二〇ＭＨｚ以下の場合
搬送波の周波数から三二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一六〇ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波の平均電力より二五デシベル以上低い値
ル
最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超える無線設備であつて親局（他の無線局から制御されることなく送信を行い、一の通信系内の他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行う無線局をいう。以下このルにおいて同じ。）からの電波の一ＭＨｚの帯域幅における受信電力がマイナス九五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。以下このルにおいて同じ。）以上の範囲内で運用される無線局相互間で行われる通信（以下このルにおいて「端末間通信」という。）を行うものは、最大等価等方輻射電力が二五ミリワットを超え二〇〇ミリワット以下の親局からの電波の一ＭＨｚの帯域幅における受信電力を四秒以下の間隔で測定し、その値がマイナス九五デシベル未満の場合は端末間通信を直ちに停止する機能を有すること。
ヲ
イからルまでに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
五
二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数の電波であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに一〇ＭＨｚの整数倍を加えた周波数の電波を使用するもの
イ
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
ロ
通信方式は、単向通信方式、単信方式、複信方式、半複信方式又は同報通信方式であること。
ハ
無線チャネルは、単位無線チャネル（搬送波の周波数が、二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものである無線チャネルをいう。以下この号及び別表第二号第３０において同じ。）を一又は二以上同時に使用して構成されるものであること。
ニ
同時に使用する単位無線チャネルの最大数は、三であること。
ホ
二以上の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときの搬送波の周波数は、一の無線チャネルとして使用する単位無線チャネルの数に応じて、次のいずれかであること。
（１）
奇数個の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときは、二四・七七ＧＨｚ以上二五・二三ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七七ＧＨｚ又は二四・七七ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものであること。
（２）
偶数個の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するときは、二四・七八ＧＨｚ以上二五・二二ＧＨｚ以下の周波数であつて二四・七八ＧＨｚ又は二四・七八ＧＨｚに二〇ＭＨｚの整数倍を加えたものであること。
ヘ
変調方式は、次のいずれかであること。
（１）
直交周波数分割多重方式
（２）
振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式、パルス変調方式又はこれらの複合方式
ト
単位無線チャネル当たりの信号伝送速度は、毎秒一〇メガビット以上であること。
ただし、無線設備は、単位無線チャネル当たり毎秒二〇メガビット以上の速度で信号を伝送する能力を有するものでなければならない。
チ
送信バースト長は、四ミリ秒以下であること。
リ
送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。
（１）
ヘ（１）に規定する変調方式を使用するものは、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。
（２）