一八〇ｋＨｚ、一・〇八ＭＨｚ、三ＭＨｚ、五ＭＨｚ、一〇ＭＨｚ又は一五ＭＨｚ
一、四二七・九ＭＨｚを超え一、四六二・九ＭＨｚ以下又は一、九二〇ＭＨｚを超え一、九八〇ＭＨｚ以下
一八〇ｋＨｚ、一・〇八ＭＨｚ、五ＭＨｚ、一〇ＭＨｚ、一五ＭＨｚ又は二〇ＭＨｚ
二
送信装置の条件
イ
変調方式は、次に掲げる無線設備の区分に応じ、それぞれに定めるものであること。
（１）
基地局の無線設備
二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調又は二五六値直交振幅変調
（２）
陸上移動局の無線設備
（イ）
占有周波数帯幅の許容値が二〇〇ｋＨｚのもの
二分のπシフト二相位相変調、四分のπシフト四相位相変調又は四相位相変調
（ロ）
占有周波数帯幅の許容値が一・四ＭＨｚのもの
二相位相変調、四相位相変調又は一六値直交振幅変調
（ハ）
その他のもの
二相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調、六四値直交振幅変調又は二五六値直交振幅変調
ロ
隣接チャネル漏えい電力は、総務大臣が別に告示する条件に適合すること。
ハ
相互変調特性は、総務大臣が別に告示する条件に適合すること。
２
前項の陸上移動局の無線設備（第一項及び第五項並びに第一項及び第六項に規定する陸上移動局の無線設備を除く。）は、前項に規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信する電波の周波数は、通信の相手方である基地局及び時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機（キャリアアグリゲーション技術を用いて前項第一号ヘ（１）に掲げる無線局から送信される搬送波を使用する通信を行う場合にあつては当該無線局を含む。）の電波を受信することによつて自動的に選択されること。
二
キャリアアグリゲーション技術を用いて連続する搬送波を送信する場合は、総務大臣が別に告示する周波数帯を使用するものであり、かつ、総務大臣が別に告示する数以下の搬送波を使用するものであること。
三
前項の基地局及び時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機からの電波の受信電力の測定又は通信の相手方である基地局及び時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の親機（キャリアアグリゲーション技術を用いて前項第一号ヘ（１）に掲げる無線局から送信される搬送波を使用する通信を行う場合にあつては当該無線局を含む。）からの制御情報に基づき空中線電力が必要最小限となるよう自動的に制御する機能を有すること。
四
搬送波を送信していないときの漏えい電力は、送信帯域の周波数帯で、空中線端子において、次のとおりであること。
イ
チャネル間隔が三ＭＨｚのものにあつては、任意の二・七ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ロ
チャネル間隔が五ＭＨｚのものにあつては、任意の四・五ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ハ
チャネル間隔が一〇ＭＨｚのものにあつては、任意の九ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ニ
チャネル間隔が一五ＭＨｚのものにあつては、任意の一三・五ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ホ
チャネル間隔が二〇ＭＨｚのものにあつては、任意の一八ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
五
空中線電力（次に掲げる無線設備から送信される搬送波を使用してキャリアアグリゲーション技術を用いた送信を行う場合にあつては、同時に送信される複数の搬送波の空中線電力の総和）は、二〇〇ミリワット以下であること。
イ
シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う無線局の無線設備
ロ
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う無線局の無線設備のうち時分割複信方式を用いるものであつて二、三三〇ＭＨｚを超え二、三七〇ＭＨｚ以下、三・四ＧＨｚを超え四・一ＧＨｚ以下又は四・五ＧＨｚを超え四・六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
ハ
ローカル５Ｇ（四・六ＧＨｚを超え四・九ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するものに限る。）の無線局の無線設備
ニ
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う無線局の無線設備のうち周波数分割複信方式を用いるもの
ホ
時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の子機の無線設備（空中線電力は、一〇〇ミリワット以下であること。）
ヘ
時分割・直交周波数分割多元接続方式又は時分割・シングルキャリア周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの無線局の無線設備
ト
シングルキャリア周波数分割多元接続方式又は直交周波数分割多元接続方式広帯域移動無線アクセスシステムの無線局の無線設備
六
送信空中線の絶対利得は、三デシベル以下であること。
３
第一項の基地局の無線設備であつて次の条件に適合するものについては、同項第一号ハ及びホの規定は、適用しない。
一
空中線電力は、一〇〇ミリワット以下であること。
二
送信空中線の絶対利得は、〇デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得〇デシベルの空中線に一〇〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
三
一の筐体に収められており、かつ、容易に開けることができないこと。
ただし、電源設備及び空中線系については、この限りでない。
四
空中線系は、容易に取り外すことができないこと。
五
当該無線設備と接続する電気通信回線設備を介して、当該無線設備の故障を検出し、及び電波の発射を停止する機能を有すること。
六
当該無線設備と接続する電気通信回線設備を介して行う通信の疎通が確保できない場合には、自動的に電波の発射を停止する機能を有すること。
４
第一項の基地局（施行規則第十五条の二第二項第二号に規定する基地局に限り、前項に規定する条件に適合する無線設備を使用するものを除く。）の無線設備は、第一項に規定する条件のほか、前項第一号及び第二号に規定する条件に適合するものでなければならない。
５
第一項の陸上移動局の無線設備であつて、占有周波数帯幅の許容値が二〇〇ｋＨｚのものは、同項（第一号ヘを除く。）に規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信する電波の周波数は、通信の相手方である基地局の電波を受信することによつて、総務大臣が別に告示する周波数の範囲内から自動的に選択されること。
二
第一項の基地局からの電波の受信電力の測定又は通信の相手方である基地局からの制御情報に基づき、空中線電力が必要最小限となるよう自動的に制御する機能を有すること。
三
搬送波を送信していないときの漏えい電力は、送信帯域の周波数帯で、空中線端子において、任意の一八〇ｋＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
四
空中線電力は、二〇〇ミリワット以下であること。
五
送信空中線の絶対利得は、三デシベル以下であること。
６
第一項の陸上移動局の無線設備であつて、占有周波数帯幅の許容値が一・四ＭＨｚのものは、同項（第一号ヘを除く。）に規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信する電波の周波数は、通信の相手方である基地局の電波を受信することによつて自動的に選択されること。
二
第一項の基地局からの電波の受信電力の測定又は通信の相手方である基地局からの制御情報に基づき、空中線電力が必要最小限となるよう自動的に制御する機能を有すること。
三
搬送波を送信していないときの漏えい電力は、通信の相手方となる基地局のチャネル間隔と同じチャネル間隔の送信帯域の周波数帯（当該周波数帯に第一項及び本項に規定する無線設備の占有周波数帯幅の許容値の周波数の範囲が含まれること。）で、空中線端子において、次のとおりであること。
イ
通信の相手方となる基地局のチャネル間隔が三ＭＨｚのものにあつては、任意の二・七ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ロ
通信の相手方となる基地局のチャネル間隔が五ＭＨｚのものにあつては、任意の四・五ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ハ
通信の相手方となる基地局のチャネル間隔が一〇ＭＨｚのものにあつては、任意の九ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ニ
通信の相手方となる基地局のチャネル間隔が一五ＭＨｚのものにあつては、任意の一三・五ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ホ
通信の相手方となる基地局のチャネル間隔が二〇ＭＨｚのものにあつては、任意の一八ＭＨｚ幅で（－）四八・五デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
四
空中線電力は、二〇〇ミリワット以下であること。
五
送信空中線の絶対利得は、三デシベル以下であること。
第四十九条の六の十