表示面における不要な表示であつて雨雪によるもの、海面によるもの及び他のレーダーによるものを減少させる装置を有すること。
ロ
船首方向を表示することができること（極座標による表示方式のものの場合に限る。）。
八
次の条件に合致するものであること。
イ
空中線が海面から一五メートルの高さにある場合において、次に掲げる目標を明確に表示することができること。
（１）
七海里の距離における総トン数五、〇〇〇トンの船舶
（２）
二海里の距離における有効反射面積一〇平方メートルの浮標
（３）
九二メートルの距離における有効反射面積一〇平方メートルの浮標
ロ
次の分解能を有すること。
（１）
方位角三度以内で等距離にある二の目標を区別して表示することができること。
（２）
同一の方位にあり、かつ、相互に六八メートル離れた二の目標を、最小の距離レンジにおいて区別して表示することができること。
ハ
次の精度を有すること。
（１）
〇・七五海里の距離における目標の方位を二度以内の誤差で測定することができること。
（２）
その船舶と目標との間の距離を現に使用している距離レンジの値の六パーセント以内（その距離レンジが〇・七五海里未満のものにあつては、八二メートル以内）の誤差で測定することができること。
九
船舶が横揺れ又は縦揺れにより一〇度傾斜した場合においても、前号イの（１）から（３）までに掲げる目標が表示されるものであること。
十
三ＧＨｚ帯又は九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーであつて、施行規則第三十一条第二項第一号から第四号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するもののパルス幅は、次のとおりであること。
イ
Ｐ〇Ｎ電波を使用する場合
一・二マイクロ秒以下
ロ
Ｑ〇Ｎ電波を使用する場合
二二マイクロ秒以下
十一
三ＧＨｚ帯又は九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーであつて、施行規則第三十一条第二項第一号から第四号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するものの繰返し周波数は、三、〇〇〇ヘルツ（変動率は（±）二五パーセントを超えないこと）を超えないこと。
十二
Ｖ〇Ｎ電波を用いる場合は、それを構成するＰ〇Ｎ電波成分及びＱ〇Ｎ電波成分の占有周波数帯幅を合算したものが、三ＧＨｚ帯にあつては一〇〇ＭＨｚ、九ＧＨｚ帯にあつては一一〇ＭＨｚ以下であること。
ただし、Ｐ〇Ｎ電波成分とＱ〇Ｎ電波成分の占有周波数帯幅が重複するものにあつては、各電波成分の占有周波数帯幅から重複する周波数の幅を減じた値が、三ＧＨｚ帯にあつては一〇〇ＭＨｚ、九ＧＨｚ帯にあつては一一〇ＭＨｚ以下であること。
２
船舶安全法第二条の規定に基づく命令により船舶に備えなければならないレーダーであつて、無線航行のためのものは、前項各号（第四号、第七号ロ及び第八号を除く。）の条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
電源投入後、前項第四号イのほか、完全動作状態から送信準備状態にすることができるものであり、かつ、送信準備状態から五秒以内に完全動作状態にすることができるものであること。
二
前項第七号イの装置は、手動若しくは自動又はその両方の組合せで動作する機能を有するものであること。
ただし、海面反射を抑圧する機能については、手動及び自動で動作するものであること。
三
前号に規定する機能の動作状態は、明確に、かつ、恒久的に指示器に表示されること。
四
偽像をできる限り表示しないものであること。
五
空中線は、次の条件に合致するものであること。
イ
相対する風速が毎秒五一・五メートルの状態においても支障なく動作するものであること。
ロ
方位角三六〇度にわたつて連続して自動的に右旋回転するものであること。
ハ
回転数は、毎分二〇回以上（高速船（船員法（昭和二十二年法律第百号）第百十八条の三に規定する高速船をいう。）にあつては、毎分四〇回以上）であること。
六
探知性能は、次の条件に合致するものであること。
イ
一〇回の走査のうち少なくとも八回の走査で物標（指示器の表示画面上に表示される海上等の物体をいう。以下この項において同じ。）を表示することができ、かつ、物標の探知誤り率が一万分の一以下の状態であつて、空中線が海面から一五メートルの高さにある場合において、次に掲げるものを明確に表示することができること。
（１）
二〇海里の距離における海面からの高さ六〇メートルの岸壁
（２）
八海里の距離における海面からの高さ六メートルの岸壁
（３）
六海里の距離における海面からの高さ三メートルの岸壁
（４）
一一海里の距離における海面からの高さ一〇メートルの総トン数五、〇〇〇トンを超える船舶
（５）
八海里の距離における海面からの高さ五メートルの総トン数五〇〇トンを超える船舶
ロ
三ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、イの（１）から（５）までに掲げるもののほか次に掲げる物標を明確に表示することができること。
（１）
三・七海里の距離における海面からの高さ四メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けたもの
（２）
三・六海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイであつて、レーダー反射器を備え付けたもの
（３）
三海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイ
（４）
三海里の距離における海面からの高さ二メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けていない長さ一〇メートルのもの
（５）
一海里の距離における海面からの高さ一メートルの水路標識
ハ
九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、次の条件に合致すること。
（１）
イの（１）から（５）までに掲げるもののほか、次に掲げる物標を明確に表示することができること。
（イ）
五海里の距離における海面からの高さ四メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けたもの
（ロ）
四・九海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイであつて、レーダー反射器を備え付けたもの
（ハ）
四・六海里の距離における海面からの高さ三・五メートルの航路用ブイ
（ニ）
三・四海里の距離における海面からの高さ二メートルの船舶であつて、レーダー反射器を備え付けていない長さ一〇メートルのもの
（ホ）
二海里の距離における海面からの高さ一メートルの水路標識
（２）
九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーにあつては、九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダービーコン及び捜索救助用レーダートランスポンダからの信号を探知できること。
七
分解能は、クラッタのない状態において次の条件に合致するものであること。
イ
一・五海里以下の距離レンジであつて、選定した距離レンジの十分の六以上の値の位置において測定位置から等距離にあり、かつ、方位角二・五度以内にある二の物標を区別して表示できること。
ロ
〇・七五海里以下の距離レンジであつて、選定した距離レンジの二分の一以上の値の位置において同一の方向にあり、かつ、相互に四〇メートル離れた二の物標を区別して表示できること。
八
電波を発射しない範囲を任意に設定できる機能を有するものであること。
九
自船上に測定の基準となる位置を設定できる機能を有するものであること。
十
レーダーの性能が一〇デシベル以上低下したことを確認することができる機能を有するものであること。
十一
目標となる物標が存在していない場合でも、動作していることを確認することができる機能を有するものであること。
十二
目標となる物標を手動又は自動（総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶にあつては、手動及び自動）で捕捉することができ、かつ、捕捉した物標を自動的に追尾することができる機能を有するものであること。
十三
次に掲げる装置を船舶に備える場合は、連動して方位、位置、船舶識別等の情報を得ることができるものであること。
イ
ジャイロコンパス（真方位を基準とした船首方位を表示する機器）又は船首方位伝達装置（衛星無線航法装置から得られる船首の方位を検出する装置）
ロ
船速距離計（船の速力又は距離を測る装置）
ハ
衛星無線航法装置
ニ
船舶自動識別装置
十四
総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶に備えるレーダーは、自船の航行を予測するための機能を有するものであること。
十五
総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶に設置する複数のレーダーのうち二台のレーダーは、独立し、かつ、同時に使用することができること。
十六
前各号に掲げる条件のほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
３
船舶に設置する無線航行のためのレーダーのうち、第一項又は前項の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該各項の規定にかかわらず、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（車両感知用無線標定陸上局の無線設備）
第四十八条の二
十三ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用し、道路上を走行する車両の感知等を行うための無線標定陸上局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
空中線電力は、〇・〇三ワツト以下であること。
二
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化又は振動があつた場合において、支障なく動作するものであること。
三
次の条件に適合する位置情報信号を送信する機能を有すること。
イ
符号形式は、送信する信号の各ビツトの中間点で信号の極性が反転するスプリツトフエーズ符号であること。
ロ
信号送信速度は、毎秒一六、〇〇〇ビツト（許容偏差は、百万分の一〇〇とする。）であること。
ハ
変調度一〇〇パーセントで振幅変調されたものであること。
（衛星測位誤差補正情報を提供する無線航行陸上局の無線設備）
第四十九条