その設備（ケーブルを含む。）の大きさが直径一・二メートル、床から一・五メートルの円柱形の体積内に収まるものにあつては、当該設備から三メートルの距離において測定した値から一〇デシベルを減じた値をもつて測定値とすることができる。
五
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設以外の施設で使用され、設置場所において試験を行うもの
（１）
当該設備が設置されている建築物の外壁から一〇〇メートルの距離（当該設備が設置されている建築物の外壁と当該設備の設置者の占有に属する区域の境界との間の最も近い距離を二・五（一ＭＨｚ以上の周波数にあつては、四・五）で除した距離に、三〇メートルを加えた距離が一〇〇メートルに満たないときは、その距離（その距離が当該設備の設置者の占有に属する区域の境界を超えるときは、当該設備が設置されている建築物の外壁と当該設備の設置者の占有に属する区域の境界との間の最も近い距離又は三〇メートルのいずれか長い距離）。（２）において同じ。）における磁界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ以下
（－）一一・五デシベル
一五〇ｋＨｚを超え四九〇ｋＨｚ未満
二三・五デシベル
四九〇ｋＨｚ以上一、七〇五ｋＨｚ以下
一三・五デシベル
一、七〇五ｋＨｚを超え二、一九四ｋＨｚ未満
一八・五デシベル
二、一九四ｋＨｚ以上三、九五〇ｋＨｚ未満
一三・五デシベル
三、九五〇ｋＨｚ以上二〇ＭＨｚ未満
（－）一・五デシベル
二〇ＭＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
（－）一一・五デシベル
（２）
当該設備が設置されている建築物の外壁から一〇〇メートルの距離における電界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚを超え四七ＭＨｚ未満
四八デシベル
四七ＭＨｚ以上六八ＭＨｚ以下
三〇デシベル
六八ＭＨｚを超え八〇・八七二ＭＨｚ以下
四三デシベル
八〇・八七二ＭＨｚを超え八一・八四八ＭＨｚ未満
五八デシベル
八一・八四八ＭＨｚ以上八七ＭＨｚ未満
四三デシベル
八七ＭＨｚ以上一三四・七八六ＭＨｚ以下
四〇デシベル
一三四・七八六ＭＨｚを超え一三六・四一四ＭＨｚ未満
五〇デシベル
一三六・四一四ＭＨｚ以上一五六ＭＨｚ以下
四〇デシベル
一五六ＭＨｚを超え一七四ＭＨｚ未満
五四デシベル
一七四ＭＨｚ以上一八八・七ＭＨｚ以下
三〇デシベル
一八八・七ＭＨｚを超え一九〇・九七九ＭＨｚ未満
四〇デシベル
一九〇・九七九ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え四〇〇ＭＨｚ以下
四〇デシベル
四〇〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ未満
四三デシベル
四七〇ＭＨｚ以上一ＧＨｚ以下
四〇デシベル
六
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備以外の設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設以外の施設で使用され、設置場所において試験を行い、定格入力電力が二〇ｋＶＡを超えるもの
（１）
当該設備が設置されている建築物の外壁から三〇メートルの距離における磁界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上一五〇ｋＨｚ以下
（－）一一・五デシベル
一五〇ｋＨｚを超え四九〇ｋＨｚ未満
一三・五デシベル
四九〇ｋＨｚ以上三、九五〇ｋＨｚ未満
三・五デシベル
三、九五〇ｋＨｚ以上二〇ＭＨｚ未満
（－）一一・五デシベル
二〇ＭＨｚ以上三〇ＭＨｚ以下
（－）二一・五デシベル
注　三〇メートルの距離において測定できないときは、三〇メートルよりも長い距離において測定し、その値に次の式により求められる値を加えて得た値を測定値とすることができる。
２０ｌｏｇ
１０
（ｄ／３０）　（ｄは、測定した距離（メートル）とする。）
（２）
当該設備が設置されている建築物の外壁から三〇メートルの距離における電界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚを超え二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注　三〇メートルの距離において測定できないときは、三〇メートルよりも長い距離において測定し、その値に次の式により求められる値を加えて得た値を測定値とすることができる。
２０ｌｏｇ
１０
（ｄ／３０）　（ｄは、測定した距離（メートル）とする。）
七
一〇ｋＨｚ以上四〇〇ＧＨｚ以下の周波数の高周波エネルギーを発生させて、そのエネルギーを材料の処理、検査又は分析のために用いる設備以外の設備であつて、住居用に使用する目的の建造物に給電する低電圧電力系統に直接接続する施設以外の施設で使用され、設置場所において試験を行い、定格入力電力が二〇ｋＶＡ以下のもの
（１）
当該設備が設置されている建築物の外壁から三〇メートルの距離における磁界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロアンペアを〇デシベルとする。）
一〇ｋＨｚ以上三〇ＭＨｚ未満
（－）一一・五デシベル
注　三〇メートルの距離において測定できないときは、三〇メートルよりも長い距離において測定し、その値に次の式により求められる値を加えて得た値を測定値とすることができる。
２０ｌｏｇ
１０
（ｄ／３０）　（ｄは、測定した距離（メートル）とする。）
（２）
当該設備が設置されている建築物の外壁から三〇メートルの距離における電界強度の最大許容値
周波数帯
準尖頭値の最大許容値（毎メートル一マイクロボルトを〇デシベルとする。）
三〇ＭＨｚ以上二三〇ＭＨｚ以下
三〇デシベル
二三〇ＭＨｚを超え一、〇〇〇ＭＨｚ以下
三七デシベル
注　三〇メートルの距離において測定できないときは、三〇メートルよりも長い距離において測定し、その値に次の式により求められる値を加えて得た値を測定値とすることができる。
２０ｌｏｇ
１０
（ｄ／３０）　（ｄは、測定した距離（メートル）とする。）
２
前項に掲げる電源端子における妨害波電圧並びに利用周波数による発射及び不要発射による磁界強度又は電界強度の測定方法については、総務大臣が別に告示する。
（通信設備以外の設備による混信等の防止）
第六十六条
前条各号に掲げる設備については、その設備によって副次的に発する電波又は高周波電流が、他の通信設備に継続的かつ重大な混信若しくは障害を与え、又は与えるおそれがあるときは、混信又は障害の除去のために必要な措置を講じなければならない。
附　則
１
この規則は、昭和二十五年十二月一日から施行する。
７
この規則による改正前の規定に基く処分、手続その他の行為は、この規則中これに相当する規定があるときは、この規則によつてしたものとみなす。
附　則
この規則は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
この省令は、昭和三十年二月一日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、昭和三十三年十二月一日から施行する。
附　則
この省令は、昭和三十五年九月一日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
ただし、第四十五条の六、第四十五条の七、第四十五条の九から第四十五条の十二まで、第四十五条の十四及び第四十五条の十五の改正規定は昭和三十七年六月一日から、第五十五条及び第五十六条の四の改正規定並びに第五十八条の二の次に一条を加える改正規定及び第四章中第八節の次に一節を加える改正規定は昭和三十七年一月一日から施行する。
１３
昭和三十八年十二月三十一日以前に予備免許又は免許を受けた無線局の送信設備のうち昭和三十九年一月一日以後に取替え又は増設をする機器の周波数の許容偏差については、改正後の第五条の規定に基づく別表第一号の定めにかかわらず、同表（Ｂ）欄に掲げる数値を適用する。
附　則
１
この省令は、昭和三十七年一月一日から施行する。
附　則
１
この省令は、昭和三十八年八月一日から施行する。
３
昭和三十九年七月三十一日以前に免許又は予備免許を受けた二六ＭＨｚ帯及び二七ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する簡易無線局の無線設備の条件については、改正後の第五十五条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
ただし、昭和三十九年八月一日以後における取替えに係る無線設備については、この限りでない。
４
この省令施行の際現に免許又は予備免許を受けている二六ＭＨｚ帯及び二七ＭＨｚ帯の周波数の電波を使用する簡易無線局で同一船舶内のみにおいて使用するものの無線設備の条件については、改正後の第五十五条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
ただし、昭和三十八年八月一日以後における取替えに係る無線設備については、この限りでない。
附　則
１
この省令は、昭和三十九年八月一日から施行する。
附　則
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
附　則
１
この省令は、公布の日から施行する。
３
この省令の施行の際現に存する船舶（建造中のものを含む。）の義務船舶局の無線電信の主設備の電源の条件については、改正後の第三十八条の二第二項の規定にかかわらず、なお従前の例による。
４