Ｄ七Ｗ電波又はＧ七Ｗ電波五・八五ＧＨｚを超え五・九二五ＧＨｚ以下、六・四二五ＧＨｚを超え六・五七ＧＨｚ以下、六・八七ＧＨｚを超え七・一二五ＧＨｚ以下、一〇・二五ＧＨｚを超え一〇・四五ＧＨｚ以下、一〇・五五ＧＨｚを超え一〇・六八ＧＨｚ以下又は一二・九五ＧＨｚを超え一三・二五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
通信方式は、単向通信方式であること。
ロ
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調、三二値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
ハ
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波、垂直偏波又は円偏波であること。
三
Ｄ七Ｗ電波、Ｇ七Ｗ電波又はＸ七Ｗ電波四一ＧＨｚを超え四二ＧＨｚ以下又は五四・二七ＧＨｚを超え五五・二七ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
通信方式は、単向通信方式又は同報通信方式であること。
ロ
変調方式は、位相変調、直交振幅変調又は直交周波数分割多重変調であること。
ハ
空中線電力は一ワット以下であること。
四
Ａ七Ｗ電波又はＧ七Ｗ電波一一六ＧＨｚを超え一三四ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
通信方式は、単向通信方式であること。
ロ
変調方式は、ＡＳＫ変調、二相位相変調又は四相位相変調であること。
ハ
空中線電力は、一ワット以下であること。
ニ
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波、垂直偏波又は円偏波であること。
（放送番組中継を行う固定局の無線設備）
第三十七条の二十七の二十二
放送番組中継を行う固定局（放送番組を中継することを目的として開設する固定局をいう。以下同じ。）のうちデジタル方式を使用するものの無線設備であつて、三・四五六ＧＨｚを超え三・六ＧＨｚ以下、五・八五ＧＨｚを超え五・九二五ＧＨｚ以下、六・四二五ＧＨｚを超え六・七〇〇三七五ＧＨｚ以下、六・七一九八七五ＧＨｚを超え六・八六〇三七五ＧＨｚ以下、六・八六七八七五ＧＨｚを超え七・一二五ＧＨｚ以下、七・四二五ＧＨｚを超え七・五七一三七五ＧＨｚ以下、七・五八四八七五ＧＨｚを超え七・七三一三七五ＧＨｚ以下、一〇・二五ＧＨｚを超え一〇・四五ＧＨｚ以下、一〇・五五ＧＨｚを超え一〇・六八ＧＨｚ以下又は一二・九五ＧＨｚを超え一三・二五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式であること。
二
変調方式は、六四値直交振幅変調であること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
２
前項の無線設備のうち三・四五六ＧＨｚを超え三・六ＧＨｚ以下、五・八五ＧＨｚを超え五・九二五ＧＨｚ以下、六・四二五ＧＨｚを超え六・五七ＧＨｚ以下、六・八七ＧＨｚを超え七・一二五ＧＨｚ以下、一〇・二五ＧＨｚを超え一〇・四五ＧＨｚ以下、一〇・五五ＧＨｚを超え一〇・六八ＧＨｚ以下又は一二・九五ＧＨｚを超え一三・二五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの変調方式は、前項第二号に規定するもののほか、直交周波数分割多重変調とすることができる。
この場合において、連絡又は機器の制御のための信号を併せて送信するときは、当該信号により四相位相変調した搬送波を使用することとし、受信側における周波数の制御のための信号を併せて送信するときは、当該信号として無変調の搬送波を使用することとする。
３
放送番組中継を行う固定局のうちデジタル方式を使用するものの無線設備であつて、五四ＭＨｚを超え六八ＭＨｚ以下、一六二・〇五ＭＨｚを超え一六九ＭＨｚ以下、六・七〇〇三七五ＧＨｚを超え六・七一九八七五ＧＨｚ以下、六・八六〇三七五ＧＨｚを超え六・八六七八七五ＧＨｚ以下、七・五七一三七五ＧＨｚを超え七・五八四八七五ＧＨｚ以下又は七・七三一三七五ＧＨｚを超え七・七四二三七五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調、三二値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
４
放送番組中継を行う固定局のうちデジタル方式を使用するものの無線設備であつて、四七〇ＭＨｚを超え七一〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式であること。
二
変調方式は、直交周波数分割多重変調であること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
（放送中継の監視等を行う固定局の無線設備）
第三十七条の二十七の二十三
番組素材中継又は放送番組中継（以下「放送中継」という。）のために必要な連絡又は機器の監視若しくは制御を行う固定局（放送中継に併せて行うものを除く。）のうちデジタル方式を使用するものの無線設備であつて、六・七〇〇三七五ＧＨｚを超え六・七一九八七五ＧＨｚ以下、六・八六〇三七五ＧＨｚを超え六・八六七八七五ＧＨｚ以下、七・五七一三七五ＧＨｚを超え七・五八四八七五ＧＨｚ以下又は七・七三一三七五ＧＨｚを超え七・七四二三七五ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
通信方式は、単向通信方式又は複信方式であること。
二
変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調、三二値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、水平偏波又は垂直偏波であること。
第二節の十三　エリア放送を行う地上一般放送局の無線設備
（適用の範囲）
第三十七条の二十七の二十四
この節の規定は、テレビジョン・カメラの出力端子から送信空中線までの範囲（中継線及び連絡線を除く。）の映像送信設備、マイクロホン増幅器又は録音再生装置の出力端子から送信空中線までの範囲（中継線及び連絡線を除く。）の音声送信設備及びデータ信号送出装置から送信空中線までの範囲（中継線及び連絡線を除く。）の無線設備に適用があるものとする。
（変調方式等）
第三十七条の二十七の二十五
送信装置の変調方式は、次の各号に掲げる占有周波数帯幅に応じて、当該各号に掲げる方式であること。
一
占有周波数帯幅が五・七ＭＨｚのもの
四分のπシフト差動四相位相変調、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調が行われた信号並びに差動二相位相変調が行われた信号及び二相位相変調が行われた信号により逆高速フーリエ変換を用いて直交周波数分割多重変調する方式
二
占有周波数帯幅が四六八ｋＨｚのもの
四相位相変調又は一六値直交振幅変調が行われた信号並びに差動二相位相変調が行われた信号及び二相位相変調が行われた信号により逆高速フーリエ変換を用いて直交周波数分割多重変調する方式
２
逆高速フーリエ変換のサンプル周波数は、六三分の五一二ＭＨｚとし、その値から次の各号に掲げる占有周波数帯幅に応じ、当該各号に掲げる値を超える偏差を生じてはならない。
一
占有周波数帯幅が五・七ＭＨｚのもの
（±）百万分の〇・三
二
占有周波数帯幅が四六八ｋＨｚのもの
次に掲げる場合の区分に応じ、それぞれ次に定める値
イ
複数送信機で単一周波数ネットワークを構成する場合
（±）百万分の三・九
ロ
複数送信機で単一周波数ネットワークを構成しない場合であつて空中線電力が一三分の五〇ミリワットを超えるとき
（±）百万分の三・九
ハ
複数送信機で単一周波数ネットワークを構成しない場合であつて空中線電力が一三分の五〇ミリワット以下のとき
（±）百万分の一〇
３
搬送波の変調波スペクトルは、別図第四号の八の十八に示す許容値の範囲内になければならない。
４
送信装置の空中線電力は、占有周波数帯幅が五・七ＭＨｚのものは一三〇ミリワット以下、占有周波数帯幅が四六八ｋＨｚのものは一〇ミリワット以下でなければならない。
５
送信空中線の相対利得は、〇デシベル以下でなければならない。
ただし、実効輻射電力が相対利得〇デシベルの空中線に前項の空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
６
無線設備は、当該無線設備と有線電気通信法第二条第二項に規定する有線電気通信設備とを接続する場合は、当該有線電気通信設備からの影響により電気的特性に変更を来すこととならないものでなければならない。
７
無線設備（有線電気通信設備により接続される無線設備にあつては、その各部分）については、一の筐体に収められており、かつ、容易に開けることができないものでなければならない。
ただし、電源設備、空中線系及び放送法施行規則（昭和二十五年電波監理委員会規則第十号）第二条第十一号に規定する番組送出設備については、この限りでない。
８
空中線系は、容易に取り外すことができないものでなければならない。
第三節　船舶局及び海岸局並びに船舶地球局等の無線設備
（磁気羅針儀に対する保護）
第三十七条の二十八
船舶の航海船橋に通常設置する無線設備には、その
筐
きよう
体の見やすい箇所に、当該設備の発する磁界が磁気羅針儀の機能に障害を与えない最小の距離を明示しなければならない。
（義務船舶局等の無線設備の条件）
第三十八条
法第三十三条の規定により義務船舶局（法第十三条第二項の船舶局をいう。以下同じ。）に備える無線設備の空中線は、通常起こり得る船舶の振動又は衝撃により破断しないように十分な強度を持つものでなければならない。
２
義務船舶局に備えなければならない無線電話であつて、Ｆ三Ｅ電波一五六・八ＭＨｚを使用するものの空中線は、船舶のできる限り上部に設置されたものでなければならない。
３