ヘ（２）に規定する変調方式を使用するものは、一〇ミリワット以下であること。
ヌ
空中線電力が必要最小限となるように自動的に制御する機能を有すること。
ル
直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数が一以上であること。
ヲ
送信空中線の絶対利得は、一〇デシベル以下であること。
ただし、一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力が、絶対利得一〇デシベルの空中線に一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。
ワ
ヲの送信空中線の水平面及び垂直面の主輻射の角度の幅は、次の式により求められる値を超えないこと。
３６０／Ａ度
Ａは、１ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力を絶対利得２．１４デシベルの送信空中線に１ＭＨｚの帯域幅における平均電力が１０ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除した値とし、１を下回るときは１とする。
カ
搬送波の周波数から二〇ＭＨｚ離れた周波数及び四〇ＭＨｚ以上離れた単位無線チャネルの搬送波の周波数（二以上の単位無線チャネルを一の無線チャネルとして使用するものにあつては、次の式により求められる値の周波数）の（±）九ＭＨｚの帯域内に輻射される平均電力が、搬送波のものよりそれぞれ二五デシベル及び四〇デシベル以上低い値であること。
ただし、次の表の周波数帯においては、一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力が、次の表の値であること。
２０＋１０（ｎ－１）ＭＨｚ
及び
４０＋１０（ｎ－１）ＭＨｚ
以上
ｎは、同時に使用する単位無線チャネルの数とする。
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
二四・七〇五ＧＨｚ以上二四・七四ＧＨｚ未満及び二五・二六ＧＨｚを超え二五・二九五ＧＨｚ以下
一マイクロワット以下
二四・七四ＧＨｚ以上二四・七五ＧＨｚ未満及び二五・二五ＧＨｚを超え二五・二六ＧＨｚ以下
一六マイクロワット以下
ヨ
イからカまでに規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
六
五七ＧＨｚを超え六六ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
イ
空中線を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
また、高周波部及び変調部が別の筐体に収められている場合にあつては、送信装置としての同一性を維持できる措置が講じられており、かつ、それぞれが容易に開けることができないこと。
ロ
送信装置の空中線電力は、二五〇ミリワット以下であること。
ただし、一〇ミリワットを超えるものの場合は、等価等方輻射電力が四〇デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）以下であること。
ハ
送信空中線の利得は、次のとおりであること。
（１）
送信装置の空中線電力が一〇ミリワット以下のものの絶対利得は、四七デシベル以下であること。
（２）
送信装置の空中線電力が一〇ミリワットを超えるものの絶対利得は、一〇デシベル以上であること。
ニ
送信装置の空中線電力が一〇ミリワットを超えるものにあつては、送信開始時において動作するキャリアセンスを備え付けること。
第四節の十七の二　五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの無線局の無線設備
（五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの無線局の無線設備）
第四十九条の二十の二
五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの基地局及び陸上移動中継局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
前条第三号イ、ロ、ニ、ホ（表エの項及びオの項に掲げるものを除く。）、ヘ、リ、ヌ及びルに掲げる条件に適合すること。
二
搬送波の周波数は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
五、一八〇ＭＨｚ、五、二〇〇ＭＨｚ、五、二二〇ＭＨｚ又は五、二四〇ＭＨｚ
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
五、一九〇ＭＨｚ又は五、二三〇ＭＨｚ
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
五、二一〇ＭＨｚ
三
送信装置の空中線電力は、前条第三号トに掲げる条件（表ウの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下のものに限る。）を除く。）によるほか、直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式を使用する送信装置及び直交周波数分割多重方式を使用する送信装置にあつては二〇〇ミリワット以下であること。
四
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚ以下の場合
水平面からの仰角（θ）
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
八度未満
五〇ミリワット以下
八度以上四〇度未満
次に掲げる式による値以下
１０
（１．７－０．０７１６（θ－８））
ミリワット
四〇度以上四五度以下
次に掲げる式による値以下
１０
（－０．５９－０．１２２（θ－４０））
ミリワット
四五度超
〇・〇六三ミリワット以下
（２）
占有周波数帯幅が二〇ＭＨｚを超え四〇ＭＨｚ以下の場合
水平面からの仰角（θ）
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
八度未満
二五ミリワット以下
八度以上四〇度未満
次に掲げる式による値以下
０．５×１０
（１．７－０．０７１６（θ－８））
ミリワット
四〇度以上四五度以下
次に掲げる式による値以下
０．５×１０
（－０．５９－０．１２２（θ－４０））
ミリワット
四五度超
〇・〇三一五ミリワット以下
（３）
占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下の場合
水平面からの仰角（θ）
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
八度未満
一二・五ミリワット以下
八度以上四〇度未満
次に掲げる式による値以下
０．２５×１０
（１．７－０．０７１６（θ－８））
ミリワット
四〇度以上四五度以下
次に掲げる式による値以下
０．２５×１０
（－０．５９－０．１２２（θ－４０））
ミリワット
四五度超
〇・〇一五七五ミリワット以下
五
基地局にあつては、他の無線局から制御されることなく送信を行うとともに、一の通信系内の他の無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該他の無線局の制御を行うこと。
六
陸上移動中継局にあつては、基地局からの制御を受けて当該基地局と通信するとともに、一の通信系内の陸上移動局及び小電力データ通信システムの無線局が使用する電波の周波数の設定その他の当該陸上移動局及び小電力データ通信システムの無線局の制御を行うこと。
七
識別符号を自動的に送信し、又は受信する機能を備えるものであること。
八
五、二一〇ＭＨｚの周波数の電波を小電力データ通信システムの無線局の五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚの周波数の電波と同時に使用する場合の変調方式、送信装置の空中線電力及び一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力については、第一号、第三号及び第四号の規定にかかわらず、次のとおりとする。
（１）
変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。
（２）
送信装置の空中線電力は二〇〇ミリワット以下とし、かつ、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一・二五ミリワット以下であること。
（３）
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力は、次のとおりであること。
水平面からの仰角（θ）
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
八度未満
六・二五ミリワット以下
八度以上四〇度未満
次に掲げる式による値以下
０．１２５×１０
（１．７－０．０７１６（θ－８））
ミリワット
四〇度以上四五度以下
次に掲げる式による値以下
０．１２５×１０
（－０．５９－０．１２２（θ－４０））
ミリワット
四五度超
〇・〇〇七九ミリワット以下
九
前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
２
五・二ＧＨｚ帯高出力データ通信システムの陸上移動局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
前条第三号イ、ロ、ニ、ホ（表エの項及びオの項に掲げるものを除く。）、ヘ、ト（表ウの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に限る。）、チ（表アの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が八〇ＭＨｚを超え一六〇ＭＨｚ以下及び四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものを除く。）に限る。）、リ、ヌ及びル並びに前項第二号に掲げる条件に適合すること。
二
基地局又は陸上移動中継局からの制御を受けて当該基地局又は陸上移動中継局と通信するものであること。
三
五、二一〇ＭＨｚの周波数の電波を小電力データ通信システムの無線局の五、五三〇ＭＨｚ、五、六一〇ＭＨｚ又は五、六九〇ＭＨｚの周波数の電波と同時に使用する場合の変調方式、送信装置の空中線電力及び一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力については、第一号の規定にかかわらず、前条第三号ニ、ホ（表オの項に掲げるものに限る。）及びチ（表アの項に掲げるもの（占有周波数帯幅が四〇ＭＨｚを超え八〇ＭＨｚ以下（同号ハ（５）に規定する場合に限る。）のものに限る。）に限る。）に掲げる条件に適合すること。
四
前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
第四節の十八　五ＧＨｚ帯無線アクセスシステムの無線局の無線設備
（五ＧＨｚ帯無線アクセスシステムの無線局の無線設備）
第四十九条の二十一
五ＧＨｚ帯無線アクセスシステムの基地局、携帯基地局、陸上移動中継局、陸上移動局（次項に規定するものを除く。）及び携帯局（次項に規定するものを除く。）の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一