感度測定状態より三デシベル高い希望周波数の信号と四〇〇Ｈｚ（周波数偏移は（±）三ｋＨｚとする。）で変調された妨害波を上下チャネル（（±）二五ｋＨｚ）の周波数で加えた場合において、ビット誤り率が一パーセントとなるときの希望波と妨害波の比は、七〇デシベル以上であること。
スプリアス・レスポンス
感度測定状態より三デシベル高い希望周波数の信号と希望波の隣接チャネルを除いて一〇〇ｋＨｚから二ＧＨｚまでの周波数範囲で変化させた妨害波を同時に加えた場合において、ビット誤り率が一パーセントとなるときの希望波と妨害波の比は、七〇デシベル以上であること。
四
表示部
イ
少なくとも三隻分の方位、距離及び船名を表示できること。
ロ
方位と距離は、スクロールせずに表示できること。
五
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
海岸局に備える船舶自動識別装置は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
施行規則第二条第三十七号の四（１）に掲げるもの
イ
前項第一号（ハ及びホからカまでを除く。）、第二号、第三号（ロを除く。）及び第四号に規定する条件に適合すること。
ロ
船舶局が間接的に同期をとるために時刻、位置の情報を周期的に送信できること。
ハ
船舶局に対して送信スロットの割当てを行うことができること。
ニ
イからハまでに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
二
施行規則第二条第三十七号の四（２）に掲げるもの
イ
前項第一号（ロ、ハ及びホからカまでを除く。）及び第二号に規定する条件に適合すること。
ロ
イに掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
３
簡易型船舶自動識別装置は、第一項第一号（ハ、チからヌまで及びワからヨまでを除く。）の規定によるほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
一六一・五ＭＨｚから一六二・〇二五ＭＨｚまでの二五ｋＨｚ間隔の二二波の周波数において動作するための周波数選択機能及び海岸局からの制御による周波数切替機能を有すること。
ロ
デジタル選択呼出装置による海岸局からの制御により周波数を切り替えることができる機能を有すること。
ハ
船舶の静的情報及び動的情報を送信することができること。
ニ
総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するキャリアセンス（電波を発射しようとする場合において当該電波と周波数を同じくする電波を受信することにより一定の時間自己の電波を発射しないことを確保する機能を有する装置をいう。以下同じ。）を備え付けていること。
二
送信装置の条件
区別
条件
変調方式
ＧＭＳＫであること。
伝送速度
毎秒九、六〇〇ビット（許容偏差は百万分の五十とする。）であること。
変調指数
〇・五以内であること。
送信電力の立上り時間
送信開始後、送信電力が安定状態の八〇パーセントに達するまでの時間は、〇・五二一ミリ秒以内であること。
送信電力の立下り時間
送信終了後、送信電力が五〇デシベル以下となるまでの時間は、〇・三一三ミリ秒以内であること。
三
受信装置の条件
区別
条件
感度
（－）一〇七デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の希望波信号を加えた場合のパケット誤り率は、二〇パーセント以下であること。
高レベル入力時の誤り特性
（－）七デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の希望波信号を加えた場合のパケット誤り率は、一〇パーセント以下であり、（－）七七デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の希望波信号を加えた場合のパケット誤り率は、二パーセント以下であること。
隣接チャネル妨害除去比
（－）一〇一デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の希望波信号と四〇〇ヘルツ（周波数偏移は（±）三ｋＨｚとする。）で変調された（－）三一デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の隣接チャネルの周波数である妨害波を同時に加えた場合のパケット誤り率は、二〇パーセント以下であること。
スプリアス・レスポンス
（－）一〇一デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の希望波信号と四〇〇ヘルツ（周波数偏移は（±）三ｋＨｚとする。）で変調された（－）三一デシベル（一ミリワットを〇デシベルとする。）の特定の周波数の妨害波を同時に加えた場合のパケット誤り率は、二〇パーセント以下であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（航海情報記録装置等を備える衛星位置指示無線標識）
第四十五条の三の五
Ｇ一Ｂ電波又はＧ一Ｄ電波四〇六ＭＨｚから四〇六・一ＭＨｚまで、Ａ三Ｘ電波一二一・五ＭＨｚ並びにＦ一Ｄ電波一六一・九七五ＭＨｚ及び一六二・〇二五ＭＨｚを使用する衛星位置指示無線標識であつて、船舶設備規程（昭和九年逓信省令第六号）第百四十六条の三十に規定する航海情報記録装置又は船舶設備規程等の一部を改正する省令（平成十四年国土交通省令第七十五号）附則第二条第九項に規定する簡易型航海情報記録装置を備えるものは、第四十五条の二第一項各号の条件によるほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
容易に回収することができるものであること。
二
回収作業中に損傷する可能性が最小限となるよう措置されていること。
三
人工衛星向けの信号、航空機がホーミングするための信号及び当該無線設備の位置に関する信号を七日間に四十八時間以上送信することができること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
（ＶＨＦデータ交換装置）
第四十五条の三の六
ＶＨＦデータ交換装置は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
変調方式は、チャネル（無線通信規則付録第十八号に規定する周波数であつて、帯域幅が二五ｋＨｚのものをいう。以下第三号及び別表第二号７４において同じ。）の使用方法に応じて、次のとおりであること。
イ
一のチャネルを使用するもの
四分のπ差動四相位相変調又は八分のπ差動八相位相変調
ロ
隣接する二のチャネルを統合して使用するもの
マルチサブキャリア一六値直交振幅変調（サブキャリア数は一六とする。）
ハ
隣接する四のチャネルを統合して使用するもの
マルチサブキャリア一六値直交振幅変調（サブキャリア数は三二とする。）
二
通信方式は、単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
三
隣接チャネル漏洩電力は、次のとおりであること。
イ
一のチャネルを使用するもの
搬送波の周波数から二五ｋＨｚ離れた周波数の（±）一二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
ロ
隣接する二のチャネルを統合して使用するもの
搬送波の周波数から三七・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）一二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
ハ
隣接する四のチャネルを統合して使用するもの
搬送波の周波数から六二・五ｋＨｚ離れた周波数の（±）一二・五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より六〇デシベル以上低い値
四
移動する無線局の送信空中線の絶対利得は、二・一四デシベル（±）一デシベル以内であること。
五
総務大臣が別に告示するキャリアセンスを備え付けていること。
（デジタル船上通信設備）
第四十五条の三の七
デジタル船上通信設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
変調方式は、四値周波数偏位変調であること。
二
通信方式は、単信方式又は半複信方式であること。
三
隣接チャネル漏洩電力は、搬送波の周波数から六・二五ｋＨｚ離れた（±）二・一八七五ｋＨｚの帯域内に輻射される電力が搬送波電力より五五デシベル以上低い値であること。
四
送信空中線の絶対利得は、二・一四デシベル以下であること。
第三節の二　航空移動業務及び航空交通管制の用に供する無線測位業務の無線局、航空機に搭載して使用する携帯局並びに航空移動衛星業務の無線局の無線設備
第四十五条の四
削除
（一般的条件）
第四十五条の五
航空機局及び航空機地球局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
構造は、小型かつ軽量であつて、取扱いが容易なものであること。
二
航空機の電気的設備であつて重要なものの機能に障害を与え、又は他の設備によつてその運用が妨げられるおそれのないものであること。
三
航空機の通常の航行状態における温度、高度等の環境の条件によつて機能が低下することなく良好に動作すること。
四
空中線系は、風圧及び氷結に耐えること。
五
空中線、受話器及びマイクロホンの各回路を備える場合は、それぞれ直流通路で機体のボンデング系に接続されていること。
六
火災を生ずる危険が最も少ないものであること。
２
航空機に搭載して使用する携帯局の無線設備は、できる限り前項各号の条件に適合するものでなければならない。
（空中線電力の割合）
第四十五条の六
二八ＭＨｚ以下の周波数帯又は一一八ＭＨｚから一四二ＭＨｚまでの周波数帯において、同一空中線を使用し二以上の電波を発射する航空機局の送信装置の各周波数の空中線電力は、各型式ごとに当該周波数帯において空中線電力が最大となる周波数の空中線電力の五〇パーセント以上でなければならない。
（雑音電界強度）
第四十五条の七
一、六〇六・五ｋＨｚから二八、〇〇〇ｋＨｚまでの周波数の電波を受信するための航空機局の受信設備が設けられる箇所における局部雑音電界強度は、当該受信周波数帯内において毎メートル五マイクロボルト以下を指針とする。
（電源設備）
第四十五条の八