イ　標準ＶＯＲ
（１）　基準位相信号によつて周波数変調された副搬送波によるもの　二〇パーセント以上五五パーセント以下
（２）　可変位相信号によるもの　二五パーセント以上三五パーセント以下
ロ　ドツプラＶＯＲ
（１）　基準位相信号によるもの　二五パーセント以上三五パーセント以下
（２）　可変位相信号によつて周波数変調された副搬送波によるもの　二〇パーセント以上五五パーセント以下
二　仰角が五度を超える範囲
変調信号の項の各変調信号によるもの　二八パーセント以上三二パーセント以下
副搬送波
周波数
九、九六〇ヘルツ（許容偏差は、一パーセントとする。）
変調方式
変調信号によつて、空間において周波数変調されていることとなるものであること。
変調信号
標準ＶＯＲにおいては、基準位相信号
ドツプラＶＯＲにおいては、可変位相信号
変調指数
一　標準ＶＯＲ　一五以上一七以下
二　ドツプラＶＯＲ
イ　仰角が五度以下の範囲　一五以上一七以下
ロ　仰角が五度を超え四〇度以下の範囲　一一以上一七以下
残留振幅成分の変調度
標準ＶＯＲにおいては、五パーセント以下
ドツプラＶＯＲにおいては、空中線から三〇〇メートル以上の距離において四〇パーセント以下
高調波の強度
基本波の強度を〇デシベルとしたとき、それぞれ次のとおりであること。
第二次高調波　（－）三〇デシベル以下
第三次高調波　（－）五〇デシベル以下
第四次高調波以上の高調波　（－）六〇デシベル以下
基準位相信号及び可変位相信号
周波数
三〇ヘルツ（許容偏差は、一パーセントとする。）
位相特性
別図第十四号に示すところによること。
標識信号
変調周波数
一、〇二〇ヘルツ（許容偏差は、五〇ヘルツとする。）
変調方式
振幅変調
変調度
二〇パーセント以下
発射する電波の偏波面
水平
三
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に合致すること。
（ＧＢＡＳの無線局の無線設備）
第四十五条の十二の八の二
ＧＢＡＳの無線局の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
変調方式は、差動八相位相変調方式であること。
ロ
伝送速度は、毎秒三一、五〇〇ビットであること。
二
有効範囲は、別図第十四号の二に示すところによるものであること。
三
空中線は、発射する電波の偏波面が水平又は楕円となるものであること。
四
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に合致すること。
（航空機用気象レーダー等）
第四十五条の十二の九
航空機用気象レーダー、タカン、電波高度計及び航空機用ドツプラ・レーダーは、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（ＭＬＳ角度系）
第四十五条の十二の十
ＭＬＳ角度系は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
方位誘導を行う無線設備は、次に掲げる条件に合致すること。
イ
方位誘導を行うための信号は、別図第十五号に示す方位誘導信号、基本データ信号及び補助データ信号により構成されるものであること。
ロ
方位誘導信号の送信回数の一〇秒間の平均は、毎分七五〇回以上八一〇回以下（別表第六号において「ノーマル・レート」という。）又は毎分二、二五〇回以上二、四三〇回以下（別表第六号において「ハイ・レート」という。）であること。
ハ
有効範囲は、別図第十六号に示すところによるものであること。
ニ
方位誘導の精度（時間率九五パーセントでの値とする。以下この条において同じ。）は、方位誘導信号により基準点として示される点と基準点との距離が六メートル以内のものであること。
ホ
空中線は、その発射する電波の偏波面が垂直となるものであること。
ヘ
方位誘導信号の比例角度誘導情報を与えるために走査（一定の方法により、電波の
輻
ふく
射方向を変化させることをいう。以下この条において同じ。）されるビーム状の電波（以下この条において「走査ビーム」という。）は、次の条件に適合するものであること。
（１）
走査ビームは、少なくとも有効範囲（ルの場合においては、比例角度誘導範囲（有効範囲のうち、比例角度誘導情報が得られる範囲をいう。以下この条において同じ。）とする。）を
輻
ふく
射するものであること。
（２）
走査ビームの走査範囲及び走査速度は、別表第六号に示すところによるものであること。
（３）
走査ビームのビームの半値角は、空中線の主軸方向において、四度以下のものであること。
ト
方位誘導信号（プリアンブル信号、標識信号及び機上空中線選択信号に限る。）、基本データ信号及び補助データ信号は、次のとおりであること。
（１）
変調方式は、位相変調であること。
（２）
変調速度は、毎秒一五、六二五ビツトであること。
チ
標識信号は、トに掲げる条件によるほか、次のとおりであること。
（１）
欧文四文字で構成されるものであること。
（２）
モールス符号により標識信号を送信する場合には、別図第十七号に示す構成により送信するものとし、かつ、一分間に六回以上送信するものであること。
（３）
基本データ信号を用いて標識信号を送信する場合には、標識信号の二文字目から四文字目までを順次送信するものであること。
リ
方位誘導ＯＣＩ信号は、次のとおりであること。
（１）
変調方式は、パルス振幅変調であること。
（２）
方位誘導ＯＣＩ信号の特性は、別図第十八号に示すところによるものであること。
（３）
有効範囲の外において、方位誘導ＯＣＩ信号の強度は、方位誘導を行う無線設備が送信する他の方位誘導のための信号の強度より高いものであること。
（４）
有効範囲（ヌの場合においては、比例角度誘導範囲とする。）の内において、方位誘導ＯＣＩ信号の強度は、走査ビームの最大の強度より少なくとも五デシベル低いものであること。
ヌ
比例角度誘導範囲が有効範囲より狭い場合にあつては、基本データ信号により比例角度誘導範囲を示すこと。
ル
方位誘導クリアランス信号（方位誘導を行う無線設備が送信する信号のうち、有効範囲の内であり、かつ、比例角度誘導範囲の外であることを示すものをいう。以下この条において同じ。）を送信する場合は、次の条件に適合すること。
（１）
変調方式は、パルス振幅変調であること。
（２）
方位誘導クリアランス信号の特性は、別図第十八号に示すところによるものであること。
二
後方方位誘導を行う無線設備は、次に掲げる条件に合致すること。
イ
後方方位誘導を行うための信号は、別図第十五号に示す後方方位誘導信号、基本データ信号及び補助データ信号により構成されるものであること。
ロ
後方方位誘導信号の送信回数の一〇秒間の平均は、毎分三七五回以上四〇五回以下であること。
ハ
有効範囲は、別図第十六号に示すところによるものであること。
ニ
後方方位誘導の精度は、後方方位誘導信号により後方基準点（滑走路中心点の垂直の上空の一五メートルから一八メートルまでの間の一点をいう。以下この条において同じ。）として示される点と後方基準点との距離が六メートル以内のものであること。
ホ
空中線は、その発射する電波の偏波面が垂直となるものであること。
ヘ
後方方位誘導信号の比例角度誘導情報を与えるための走査ビームは、次の条件に適合するものであること。
（１）
走査ビームは、少なくとも有効範囲（ルの場合においては、比例角度誘導範囲とする。）を
輻
ふく
射するものであること。
（２）
走査ビームの走査範囲及び走査速度は、別表第六号に示すところによるものであること。
（３）
走査ビームのビームの半値角は、空中線の主軸方向において、四度以下のものであること。
ト
後方方位誘導信号（プリアンブル信号、標識信号及び機上空中線選択信号に限る。）、基本データ信号及び補助データ信号は、次のとおりであること。
（１）
変調方式は、位相変調であること。
（２）
変調速度は、毎秒一五、六二五ビツトであること。
チ
標識信号は、トに掲げる条件によるほか、次のとおりであること。
（１）
欧文四文字で構成されるものであること。
（２）
モールス符号により標識信号を送信する場合には、別図第十七号に示す構成により送信するものとし、かつ、一分間に六回以上送信するものであること。
（３）
基本データ信号を用いて標識信号を送信する場合には、標識信号の二文字目から四文字目までを順次送信するものであること。
リ
後方方位誘導ＯＣＩ信号は、次のとおりであること。
（１）
変調方式は、パルス振幅変調であること。
（２）
後方方位誘導ＯＣＩ信号の特性は、別図第十八号に示すところによるものであること。
（３）
有効範囲の外において、後方方位誘導ＯＣＩ信号の強度は、後方方位誘導を行う無線設備が送信する他の後方方位誘導のための信号の強度より高いものであること。
（４）
有効範囲（ヌの場合においては、比例角度誘導範囲とする。）の内において、後方方位誘導ＯＣＩ信号の強度は、走査ビームの最大の強度より少なくとも五デシベル低いものであること。
ヌ
比例角度誘導範囲が有効範囲より狭い場合にあつては、基本データ信号により比例角度誘導範囲を示すこと。
ル
後方方位誘導クリアランス信号（後方方位誘導を行う無線設備が送信する信号のうち、有効範囲の内であり、かつ、比例角度誘導範囲の外であることを示すものをいう。以下この条において同じ。）を送信する場合は、次の条件に適合すること。
（１）
変調方式は、パルス振幅変調であること。
（２）
後方方位誘導クリアランス信号の特性は、別図第十八号に示すところによるものであること。
三
高低誘導を行う無線設備は、次に掲げる条件に合致すること。
イ