施行規則第二十八条の二第一項のインマルサット船舶地球局及び法第三十三条の規定により義務船舶局に備えるインマルサツト高機能グループ呼出受信機に使用する空中線は、できる限り、次の条件に適合する位置に設置されたものでなければならない。
一
指向性空中線にあつては、他の設備の空中線からできるだけ離れ、かつ、仰角（－）五度から九〇度までの範囲にシャドーセクターが六度を超える障害物がない位置
二
無指向性空中線にあつては、船首及び船尾側の仰角（－）五度から九〇度まで並びに左舷及び右舷側の仰角（－）一五度から九〇度までの範囲にシャドーセクターが二度を超える障害物がない位置
４
施行規則第十二条第六項第二号に規定する船舶地球局のうち、一、六二一・三五ＭＨｚから一、六二六・五ＭＨｚまでの周波数の電波を使用するもの及び法第三十三条の規定により義務船舶局に備える一、六二一・三五ＭＨｚから一、六二六・五ＭＨｚまでを受信する高機能グループ呼出受信機に使用する空中線は、できる限り、総務大臣が別に告示する条件に適合する位置に設置されたものでなければならない。
第三十八条の二
義務船舶局等（法第三十四条の義務船舶局等をいう。以下同じ。）の無線設備の電源は、その船舶の航行中、これらの設備を動作させ、かつ、同時に無線設備の電源用蓄電池を充電するために十分な電力を供給することができるものでなければならない。
２
前項の電源は、その電圧を定格電圧の（±）一〇パーセント以内に維持することができるものでなければならない。
第三十八条の三
旅客船又は総トン数三〇〇トン以上の船舶の義務船舶局等には、次の各号に掲げる設備を同時に六時間以上（船舶安全法（昭和八年法律第十一号）第二条の規定に基づく命令による非常電源を備えるものについては、一時間以上）連続して動作させるための電力を供給することができる補助電源を備えなければならない。
ただし、総務大臣が別に告示する義務船舶局等については、この限りでない。
一
Ｆ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信を行う船舶局の無線設備であつて、無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するもの
二
次に掲げる無線設備のいずれかのもの
イ
Ｊ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信を行う船舶局の無線設備であつて、一、六〇六・五ｋＨｚから三、九〇〇ｋＨｚまでの周波数の電波を使用するもの（施行規則第二十八条第一項第二号の義務船舶局のものに限る。）
ロ
Ｊ三Ｅ電波を使用する無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置又は狭帯域直接印刷電信装置による通信を行う船舶局であつて、一、六〇六・五ｋＨｚから二六、一七五ｋＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備（施行規則第二十八条第一項第三号の義務船舶局のものに限る。）
ハ
船舶地球局の無線設備（施行規則第二十八条の二第一項の船舶地球局のものに限る。）
三
前二号の無線設備の機能が正常に動作するための位置情報その他の情報を継続して入力するための装置
第三十八条の四
第三十八条第二項の無線電話は、航海船橋において通信できるものでなければならない。
２
義務船舶局等に備えなければならない無線設備（遭難自動通報設備を除く。）は、通常操船する場所において、遭難通信を送り、又は受けることができるものでなければならない。
３
義務船舶局に備えなければならない衛星非常用位置指示無線標識及び第四十五条の三の五に規定する無線設備は、通常操船する場所から遠隔制御できるものでなければならない。
ただし、通常操船する場所の近くに設置する場合はこの限りでない。
４
前三項の規定は、船体の構造その他の事情により総務大臣が当該規定によることが困難又は不合理であると認めて別に告示する無線設備については、適用しない。
（代表周波数に対する割合）
第三十九条
次の表の上欄に掲げる各周波数帯において、同一空中線を使用し二以上の電波を発射する船舶局の送信装置の各周波数の空中線電流又は空中線電力は、各型式ごとにその代表周波数の空中線電流又は空中線電力に対し同表の下欄に掲げるそれぞれの割合でなければならない。
ただし、同表は、各周波数帯の関係を示すものではない。
周波数帯（ｋＨｚ）
代表周波数
代表周波数の空中線電流又は空中線電力に対する割合
一一〇―一六〇
一四三ｋＨｚ
八五パーセント以上（電流）
四〇五―五二六・五
五〇〇ｋＨｚ
八五パーセント以上（電流）
一、六〇六・五―三、九〇〇
二、〇九一ｋＨｚ又は二、一八二ｋＨｚ
七五パーセント以上（電力）
四、〇〇〇―二六、一七五
最低周波数
五〇パーセント以上（電力）
注
該当する周波数を有しないときは、最低周波数をもつて代表周波数とする。
（電波の変調度等）
第四十条
海上移動業務又は海上無線航行業務の無線局の使用するＡ一Ａ電波、Ａ一Ｂ電波又はＡ一Ｄ電波のリツプル含有率は一〇パーセント以下であつて、Ａ二Ａ電波、Ａ二Ｂ電波、Ａ二Ｄ電波、Ｈ二Ａ電波、Ｈ二Ｂ電波又はＨ二Ｄ電波の変調度は、七〇パーセント以上でなければならない。
この場合の変調周波数は、四五〇ヘルツ以上とする。
２
海上移動業務又は海上無線航行業務の無線局の使用するＡ三Ｅ電波又はＨ三Ｅ電波の変調度は、マイクロホンへの通常の音声強度（五〇ホンを基準とする。以下同じ。）において、七〇パーセント以上でなければならない。
３
海上移動業務又は海上無線航行業務の無線局のＡ三Ｅ電波を使用する送信装置の総合
歪
ひずみ
及び雑音は、一、〇〇〇ヘルツの周波数で七〇パーセントの変調をしたとき、当該装置の全出力とその中に含まれる不要成分との比が二〇デシベル以上でなければならない。
４
前項の送信装置の総合周波数特性は、三五〇ヘルツから二、七〇〇ヘルツまでの変調周波数において、六デシベル以上変化しないものでなければならない。
ただし、これにより達しうる効果と同等以上の効果をあげる性能を有すると認められる場合は、この限りでない。
５
前二項の場合において、変調周波数は、マイクロホンの出力端子に加えるものとする。
６
海上移動業務又は海上無線航行業務の無線局のＡ二Ａ電波、Ａ二Ｂ電波、Ａ二Ｄ電波、Ｈ二Ａ電波、Ｈ二Ｂ電波又はＨ二Ｄ電波を使用する送信装置は、別に告示するものを除き、変調波の電
鍵
けん
開閉操作によつて当該電波を発射するものでなければならない。
（Ｆ三Ｅ電波等を使用する無線局等の無線設備の条件）
第四十条の二
Ｆ三Ｅ電波を使用する無線局であつて無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するもの及び船上通信設備を使用するものの送信装置は、第五十八条に規定する条件のほか、次の各号に定める条件に適合するものでなければならない。
一
周波数変調は、毎オクターブ六デシベルのプレエンフアシス特性をもつものであること。
二
総合歪及び雑音は、一、〇〇〇ヘルツの周波数によつて最大周波数偏移の七〇パーセントの偏移を行つたとき、その全出力とそれに含まれる不要成分との比が二〇デシベル以上のものであること。
２
前項の無線局及びデジタル船上通信設備の無線局の送信空中線は、発射する電波の偏波面が垂直となるものであり、かつ、当該無線局の空中線（移動局のものに限る。）の指向特性は、水平面無指向性でなければならない。
３
第一項の無線局及びデジタル船上通信設備の無線局の船上通信設備であつて、四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（船舶に設置するものに限る。）の送信空中線は、前項の規定によるほか、その高さが航海船橋から三・五メートルを超えるものであつてはならない。
４
第一項の無線通信を行う海岸局又は携帯基地局の無線設備は、その無線局の具備するすべての周波数（港務に関する通信のための単信方式に係る周波数で一五六・八ＭＨｚ以外のものを除く。）で同時に通信することができるものでなければならない。
第四十条の三
削除
（船舶地球局等の無線設備の条件）
第四十条の四
船舶地球局の無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
点検及び保守を容易に行うことができるものであること。
二
自局の識別表示は、容易に変更できないこと。
三
遭難警報は、容易に送出でき、かつ、誤操作による送出を防ぐ措置が施されていること。
四
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
五
電源の供給の中断が一分以内である場合は、継続して支障なく動作するものであること。
六
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
２
インマルサット船舶地球局のインマルサットＣ型の無線設備は、前項各号に掲げる条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の条件
イ
変調方式は、位相変調であること。
ロ
送信速度は、毎秒六〇〇ビット又は毎秒一、二〇〇ビットであること。
ハ
搬送波電力に対する位相雑音の電力密度の比（以下「位相雑音のレベル」という。）は、なるべく別図第四号の九に示す曲線の値を超えないこと。
二
空中線系の絶対利得と受信装置の等価雑音温度との比は、別図第四号の九に示す曲線の値以上であること。
三
送信又は受信する電波の偏波は、右旋円偏波であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
３
インマルサット船舶地球局のインマルサットＦ型の無線設備は、第一項各号（第五号を除く。）に掲げる条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の条件
イ