鋼材の許容座屈応力の値は、次の式により計算を行つて得た値以下とすること。
ｌ／ｉ≦Λ
の場合
бｃ＝（（１－０．４（（ｌ／ｉ）／Λ）
２
）／ν）Ｆ
ｌ／ｉ＞Λ
の場合
бｃ＝（０．２９／（（ｌ／ｉ）／Λ）
２
）Ｆ
（これらの式において、ｌ、ｉ、
Λ
、
бｃ
、
ν
及びＦは、それぞれ次の値を表すものとする。
ｌ
支柱の長さ（支柱が水平方向の変位を拘束されているときは、拘束点間の長さのうちの最大の長さ）（単位　センチメートル）
ｉ
支柱の最小断面二次半径（単位　センチメートル）
Λ
限界細長比＝√（π
２
Ｅ／０．６Ｆ）
ただし、π
円周率
Ｅ
当該鋼材のヤング係数（単位　ニュートン毎平方センチメートル）
бｃ
許容座屈応力の値（単位　ニュートン毎平方センチメートル）
ν
安全率＝１．５＋０．５７（（ｌ／ｉ）／Λ）
２
Ｆ
当該鋼材の降伏強さの値又は引張強さの値の四分の三の値のうちのいずれか小さい値（単位　ニュートン毎平方センチメートル））
四
木材の繊維方向の許容曲げ応力、許容圧縮応力及び許容せん断応力の値は、次の表の上欄に掲げる木材の種類に応じ、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下とすること。
木材の種類
許容応力の値（単位　ニュートン毎平方センチメートル）
曲げ
圧縮
せん断
あかまつ、くろまつ、からまつ、ひば、ひのき、つが、べいまつ又はべいひ
一、三二〇
一、一八〇
一〇三
すぎ、もみ、えぞまつ、とどまつ、べいすぎ又はべいつが
一、〇三〇
八八〇
七四
かし
一、九一〇
一、三二〇
二一〇
くり、なら、ぶな又はけやき
一、四七〇
一、〇三〇
一五〇
五
木材の繊維方向の許容座屈応力の値は、次の式により計算を行つて得た値以下とすること。
ｌ
ｋ
／ｉ≦１００
の場合
ｆ
ｋ
＝ｆ
ｃ
（１－０．００７（ｌ
ｋ
／ｉ））
ｌ
ｋ
／ｉ＞１００
の場合
ｆ
ｋ
＝０．３ｆ
ｃ
／（ｌ
ｋ
／１００ｉ）
２
（これらの式において、ｌ
ｋ
、ｉ、ｆ
ｃ
及びｆ
ｋ
は、それぞれ次の値を表すものとする。
ｌ
ｋ
支柱の長さ（支柱が水平方向の変位を拘束されているときは、拘束点間の長さのうち最大の長さ）（単位　センチメートル）
ｉ
支柱の最小断面二次半径（単位　センチメートル）
ｆ
ｃ
許容圧縮応力の値（単位　ニュートン毎平方センチメートル）
ｆ
ｋ
許容座屈応力の値（単位　ニュートン毎平方センチメートル））
（型枠支保工についての措置等）
第二百四十二条
事業者は、型枠支保工については、次に定めるところによらなければならない。
一
敷角の使用、コンクリートの打設、くいの打込み等支柱の沈下を防止するための措置を講ずること。
二
支柱の脚部の固定、根がらみの取付け等支柱の脚部の滑動を防止するための措置を講ずること。
三
支柱の継手は、突合せ継手又は差込み継手とすること。
四
鋼材と鋼材との接続部及び交差部は、ボルト、クランプ等の金具を用いて緊結すること。
五
型枠が曲面のものであるときは、控えの取付け等当該型枠の浮き上がりを防止するための措置を講ずること。
五の二
Ｈ型鋼又はＩ型鋼（以下この号において「Ｈ型鋼等」という。）を大引き、敷角等の水平材として用いる場合であつて、当該Ｈ型鋼等と支柱、ジャッキ等とが接続する箇所に集中荷重が作用することにより、当該Ｈ型鋼等の断面が変形するおそれがあるときは、当該接続する箇所に補強材を取り付けること。
六
鋼管（パイプサポートを除く。以下この条において同じ。）を支柱として用いるものにあつては、当該鋼管の部分について次に定めるところによること。
イ
高さ二メートル以内ごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止すること。
ロ
はり又は大引きを上端に載せるときは、当該上端に鋼製の端板を取り付け、これをはり又は大引きに固定すること。
七
パイプサポートを支柱として用いるものにあつては、当該パイプサポートの部分について次に定めるところによること。
イ
パイプサポートを三以上継いで用いないこと。
ロ
パイプサポートを継いで用いるときは、四以上のボルト又は専用の金具を用いて継ぐこと。
ハ
高さが三・五メートルを超えるときは、前号イに定める措置を講ずること。
八
鋼管枠を支柱として用いるものにあつては、当該鋼管枠の部分について次に定めるところによること。
イ
鋼管枠と鋼管枠との間に交差筋かいを設けること。
ロ
最上層及び五層以内ごとの箇所において、型枠支保工の側面並びに枠面の方向及び交差筋かいの方向における五枠以内ごとの箇所に、水平つなぎを設け、かつ、水平つなぎの変位を防止すること。
ハ
最上層及び五層以内ごとの箇所において、型枠支保工の枠面の方向における両端及び五枠以内ごとの箇所に、交差筋かいの方向に布枠を設けること。
ニ
第六号ロに定める措置を講ずること。
九
組立て鋼柱を支柱として用いるものにあつては、当該組立て鋼柱の部分について次に定めるところによること。
イ
第六号ロに定める措置を講ずること。
ロ
高さが四メートルを超えるときは、高さ四メートル以内ごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止すること。
九の二
Ｈ型鋼を支柱として用いるものにあつては、当該Ｈ型鋼の部分について第六号ロに定める措置を講ずること。
十
木材を支柱として用いるものにあつては、当該木材の部分について次に定めるところによること。
イ
第六号イに定める措置を講ずること。
ロ
木材を継いで用いるときは、二個以上の添え物を用いて継ぐこと。
ハ
はり又は大引きを上端に載せるときは、添え物を用いて、当該上端をはり又は大引きに固定すること。
十一
はりで構成するものにあつては、次に定めるところによること。
イ
はりの両端を支持物に固定することにより、はりの滑動及び脱落を防止すること。
ロ
はりとはりとの間につなぎを設けることにより、はりの横倒れを防止すること。
（段状の型わく支保工）
第二百四十三条
事業者は、敷板、敷角等をはさんで段状に組み立てる型わく支保工については、前条各号に定めるところによるほか、次に定めるところによらなければならない。
一
型わくの形状によりやむを得ない場合を除き、敷板、敷角等を二段以上はさまないこと。
二
敷板、敷角等を継いで用いるときは、当該敷板、敷角等を緊結すること。
三
支柱は、敷板、敷角等に固定すること。
（コンクリートの打設の作業）
第二百四十四条
事業者は、コンクリートの打設の作業を行なうときは、次に定めるところによらなければならない。
一
その日の作業を開始する前に、当該作業に係る型わく支保工について点検し、異状を認めたときは、補修すること。
二
作業中に型わく支保工に異状が認められた際における作業中止のための措置をあらかじめ講じておくこと。
（型わく支保工の組立て等の作業）
第二百四十五条
事業者は、型わく支保工の組立て又は解体の作業を行うときは、次の措置を講じなければならない。
一
当該作業を行う区域に当該作業に関係する者以外の者が立ち入ることについて、禁止する旨を見やすい箇所に表示することその他の方法により禁止すること。
二
強風、大雨、大雪等の悪天候のため、作業の実施について危険が予想されるときは、当該作業を行わせないこと。
三
材料、器具又は工具を上げ、又はおろすときは、つり綱、つり袋等を労働者に使用させること。
（型枠支保工の組立て等作業主任者の選任）
第二百四十六条
事業者は、令第六条第十四号の作業については、型枠支保工の組立て等作業主任者技能講習を修了した者のうちから、型枠支保工の組立て等作業主任者を選任しなければならない。
（型枠支保工の組立て等作業主任者の職務）
第二百四十七条
事業者は、型枠支保工の組立て等作業主任者に、次の事項を行わせなければならない。
一
作業の方法を決定し、作業を直接指揮すること。
二
材料の欠点の有無並びに器具及び工具を点検し、不良品を取り除くこと。
三
作業中、要求性能墜落制止用器具等及び保護帽の使用状況を監視すること。
第四章　爆発、火災等の防止
第一節　溶融高熱物等による爆発、火災等の防止
（高熱物を取り扱う設備の構造）
第二百四十八条
事業者は、火炉その他多量の高熱物を取り扱う設備については、火災を防止するため必要な構造としなければならない。
（溶融高熱物を取り扱うピツト）
第二百四十九条
事業者は、水蒸気爆発を防止するため、溶融した高熱の鉱物（以下「溶融高熱物」という。）を取り扱うピツト（高熱の鉱さいを水で処理するものを除く。）については、次の措置を講じなければならない。
一
地下水が内部に浸入することを防止できる構造とすること。
ただし、内部に滞留した地下水を排出できる設備を設けたときは、この限りでない。
二
作業用水又は雨水が内部に浸入することを防止できる隔壁その他の設備を周囲に設けること。
（建築物の構造）
第二百五十条
事業者は、水蒸気爆発を防止するため、溶融高熱物を取り扱う設備を内部に有する建築物については、次の措置を講じなければならない。
一
床面は、水が滞留しない構造とすること。
二
屋根、壁、窓等は、雨水が浸入することを防止できる構造とすること。
（溶融高熱物を取り扱う作業）
第二百五十一条
事業者は、溶融高熱物を取り扱う作業（高熱の鉱さいを水で処理する作業及び高熱の鉱さいを廃棄する作業を除く。）を行なうときは、水蒸気爆発を防止するため、第二百四十九条のピツト、前条の建築物の床面その他当該溶融高熱物を取り扱う設備について、これらに水が滞留し、又はこれらが水により湿潤していないことを確認した後でなければ、当該作業を行なつてはならない。
（高熱の鉱さいの水処理等）
第二百五十二条