チャネル間隔が１２．５ｋＨｚのもの
チャネル間隔が２５ｋＨｚのもの
１　１４２ＭＨｚを超え１７０ＭＨｚ以下
固定局及び陸上局
±２．５
※１　±０．５
±３
±３
陸上移動局及び携帯局
±２．５
※２　±２＋Ａ
±３
±３
２　２５５ＭＨｚを超え２７５ＭＨｚ以下
固定局及び陸上局
±１．５
※１　±０．２
±２．９
※１　±０．５
±２．０
※１　±０．５
陸上移動局又は携帯局であつて，平均電力が１Ｗ以下のもの
±２．５
※２　±２．３＋Ａ
±３
±３
陸上移動局又は携帯局であつて，平均電力が１Ｗを超えるもの
±１．５
※２　±１．３＋Ａ
±２．９
※２　±２．４＋Ａ
±２．０
※２　±１．５＋Ａ
３　３３５．４ＭＨｚを超え４７０ＭＨｚ以下
固定局及び陸上局
±０．９
※１　±０．２
±１．７
※１　±０．５
±１．２
※１　±０．５
陸上移動局又は携帯局であつて，平均電力が１Ｗ以下のもの
±１．５
※２　±０．７＋Ａ
±３
±３
陸上移動局又は携帯局であつて，平均電力が１Ｗを超えるもの
±０．９
※２　±０．７＋Ａ
±１．７
※２　±１．２＋Ａ
±１．２
※２　±０．７＋Ａ
※１
この値は，基準局の場合に限る。
２
この値は，周波数追従機能を使用する場合に限る。この場合，Ａは，基準局の周波数の偏差とする。
４５
Ｇ１Ｄ電波を使用する送信設備については，その周波数の許容偏差は，この表に規定する値にかかわらず，次のとおりとする。
（１）
航空局
２（１０
－６
）
（２）
航空機局
５（１０
－６
）
４６
船舶自動識別装置、簡易型船舶自動識別装置、捜索救助用位置指示送信装置及びＶＨＦデータ交換装置の送信設備に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、次のとおりとする。
（１）
船舶自動識別装置、簡易型船舶自動識別装置及び捜索救助用位置指示送信装置の送信設備
５００Ｈｚ
（２）
ＶＨＦデータ交換装置
ア
移動しない無線局
５（１０
－６
）
イ
移動する無線局
１０（１０
－６
）
４７
５ＧＨｚ帯無線アクセスシステムの送信装置に使用する電波の周波数の許容偏差は，この表に規定する値にかかわらず，２０（１０
－６
）とする。
４８
１８ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動業務の無線局，１８ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する固定局の送信設備に使用する電波の周波数の許容偏差は，この表に規定する値にかかわらず，５０（１０
－６
）とする。
４９
単一周波数ネットワーク（同一の放送対象地域において，他の地上基幹放送局（デジタル放送の標準方式第３章及び第３章の３に定める放送を行うものに限る。）と近接する地上基幹放送局（同章に定める放送を行うものに限る。）が，当該他の地上基幹放送局と同一の放送番組を同一周波数の電波で送信する場合における地上基幹放送局の集まりをいう。）を構成する２以上の地上基幹放送局にあつては，この表の７の項中１０並びに注２１ただし書及び（３）の規定によるほか，当該２以上の地上基幹放送局間の周波数の相対的な偏差の値は１０Ｈｚ以内とする。
５０
簡易無線局（第５４条第２号から第２号の３までに規定する技術基準に適合するもの（以下「デジタル簡易無線局」という。）に限る。）の送信設備に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、次の表のとおりとする。
変調方式
周波数の許容偏差（百万分率）
１５０ＭＨｚ帯
４００ＭＨｚ帯
実数零点単側波帯変調
±２．５
±１．５
四値周波数偏位変調
四分のπシフト四相位相変調
±０．９
５１
単一周波数ネットワーク（同一の放送対象地域において、他の地上基幹放送局（デジタル放送の標準方式第４章第１節又は第２節に定める放送を行うものに限る。）と近接する地上基幹放送局（同章第１節又は第２節に定める放送を行うものに限る。）が、当該他の地上基幹放送局と同一の放送番組を同一周波数の電波で送信する場合における地上基幹放送局の集まりをいう。）を構成する２以上の地上基幹放送局にあつては、この表の５の項３（１）及び６の項５（１）並びに注２１ただし書及び（６）アの規定によるほか、当該２以上の地上基幹放送局間の周波数の相対的な偏差の値は１０Ｈｚ以内とする。
５２
２００ＭＨｚ帯広帯域移動無線通信を行う無線局及び２００ＭＨｚ帯広帯域移動無線通信設備の試験のための通信等を行う無線局の送信装置に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、５（１０
－６
）とする。
５３
次に掲げるエリア放送を行う地上一般放送局の送信設備に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、次のとおりとする。
複数送信機で単一周波数ネットワークを構成する場合
複数送信機で単一周波数ネットワークを構成しない場合
占有周波数帯幅が５．７ＭＨｚのもの
電波の能率的な利用を著しく阻害するものではないと総務大臣が特に認めたもの　±５００Ｈｚ
１　空中線電力が５０ｍＷを超えるものであつて、電波の能率的な利用を著しく阻害するものではないと総務大臣が特に認めたもの　±５００Ｈｚ
２　空中線電力が５０ｍＷ以下のもの　±２０ｋＨｚ
占有周波数帯幅が４６８ｋＨｚのもの
１　空中線電力が（５０／１３）ｍＷを超えるものであつて、電波の能率的な利用を著しく阻害するものではないと総務大臣が特に認めたもの　±５００Ｈｚ
２　空中線電力が（５０／１３）ｍＷ以下のもの　±２０ｋＨｚ
５４
Ａ３Ｅ電波を使用する周波数間隔が８．３３ｋＨｚの周波数の電波を使用する航空局の無線設備にあつては、この表に規定する値にかかわらず、周波数の許容偏差は、１（１０
－６
）とする。
５５
８０ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用する陸上移動局の無線設備に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、次のとおりとする。
（１）
チャネル間隔が５００ＭＨｚ以下のもの
１５０（１０
－６
）
（２）
チャネル間隔が５００ＭＨｚを超え２，０００ＭＨｚ以下のもの
（０．０２×Ｂｗ）　Ｈｚ
Ｂｗは、占有周波数帯幅の許容値（単位Ｈｚ）とする。
５６
５４ＭＨｚを超え７０ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する市町村デジタル防災無線通信を行う固定局の送信設備については、その電波の周波数の許容偏差は、この表に規定する値にかかわらず、３（１０
－６
）とする。
５７
無人移動体画像伝送システムの無線局の送信設備に使用する電波の周波数の許容偏差は、この表並びに注２０及び３１に規定する値にかかわらず、次のとおりとする。
（１）
１６９．０５ＭＨｚを超え１６９．３９７５ＭＨｚ以下又は１６９．８０７５ＭＨｚを超え１７０ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
３（１０
－６
）
（２）
２，４８３．５ＭＨｚを超え２，４９４ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
５０（１０
－６
）
（３）
５，６５０ＭＨｚを超え５，７５５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの
２０（１０
－６
）
別表第二号
（第６条関係）
第１
占有周波数帯幅の許容値の表
電波の型式
占有周波数帯幅の許容値
備考
Ａ１Ａ
Ａ１Ｂ
Ａ１Ｄ
０．２５ｋＨｚ
１００ｋＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
０．５ｋＨｚ
前２項のいずれにも該当しない無線局の無線設備（生存艇及び救命浮機の送信設備を除く。）
Ａ２Ａ
Ａ２Ｂ
Ａ２Ｄ
Ａ２Ｎ
Ａ２Ｘ
５ｋＨｚ
海上移動業務の無線局の無線設備で１，０００ヘルツを超え２，２００ヘルツ以下の変調周波数を使用するもの（生存艇及び救命浮機の送信設備を除く。）
６ｋＨｚ
１　２６．１ＭＨｚを超え２８ＭＨｚ以下、２９．７ＭＨｚを超え４１ＭＨｚ以下又は１４６ＭＨｚを超え１６２．０３７５ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する海上移動業務の無線局の無線設備のうち、データ伝送を行うもの
２　１１８ＭＨｚを超え１４２ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する航空局及び航空機局の無線設備（航空機用救命無線機の送信設備を除く。）
６．５ｋＨｚ
７５ＭＨｚの周波数の電波を発射する無線標識局の無線設備
６ＭＨｚ
１，６７３ＭＨｚ，１，６８０ＭＨｚ又は１，６８７ＭＨｚの周波数の電波を使用する気象援助局の無線設備
２．５ｋＨｚ
前４項のいずれにも該当しない無線局の無線設備（生存艇及び救命浮機及び航空機用救命無線機の送信設備を除く。）
Ａ３Ｅ
５．６ｋＨｚ
周波数間隔が８．３３ｋＨｚの周波数の電波を使用する航空局及び航空機局の無線設備
８ｋＨｚ
放送番組の伝送を内容とする国際電気通信業務の通信を行う無線局の無線設備
１５ｋＨｚ
地上基幹放送局及び放送中継を行う無線局の無線設備
６ｋＨｚ
その他の無線局の無線設備（航空機用救命無線機を除く。）
Ｄ７Ｗ
３４．５ＭＨｚ
１１．７ＧＨｚを超え１２．２ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する衛星基幹放送局及び１２．２ＧＨｚを超え１２．７５ＧＨｚ以下の周波数の電波を使用する広帯域衛星基幹放送局又は高度広帯域衛星基幹放送局の無線設備
Ｄ８Ｅ
１５ｋＨｚ
地上基幹放送局及び放送中継を行う無線局の無線設備
Ｆ１Ｂ
Ｆ１Ｄ
０．５ｋＨｚ
１　船舶局及び海岸局の無線設備であつて、デジタル選択呼出し、狭帯域直接印刷電信、印刷電信又はデータ伝送に使用するもの
２　ラジオ・ブイの無線設備
１６ｋＨｚ
１６１．９７５ＭＨｚ及び１６２．０２５ＭＨｚの周波数の電波を使用する衛星非常用位置指示無線標識、船舶自動識別装置、簡易型船舶自動識別装置及び捜索救助用位置指示送信装置
６ＭＨｚ