前号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（ナブテツクス送信装置）
第四十条の九
Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚを使用して海上安全情報を提供する海岸局のナブテツクス送信装置は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
英文による航行警報、気象警報、捜索救助情報及びその他の情報を送信できるものであること。
ロ
一方向誤り訂正方式（タイムダイバーシテイ方式を利用して入力信号の誤りを訂正する方式をいう。）により通信を行うものであること。
ハ
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
ニ
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
マーク周波数が一、六一五ヘルツ及びスペース周波数が一、七八五ヘルツ（許容偏差は、それぞれ〇・五ヘルツとする。）であること。
三
信号伝送速度は、毎秒一〇〇ビット（許容偏差は、百万分の三〇とする。）であること。
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚを使用して海上安全情報を提供する海岸局のナブテツクス送信装置は、前項第一号（イを除く。）、第二号及び第三号の規定によるほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
和文による航行警報、気象警報、捜索救助情報及びその他の情報を送信することができること。
二
前号のほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（ナブテックス受信機）
第四十条の十
Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚを受信するための受信機は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
Ｆ一Ｂ電波五一八ｋＨｚ及び総務大臣が別に告示する周波数の電波を同時に自動的に受信し、その受信した情報の英文による印字又は映像面への表示が自動的にできること。
ロ
受信機能及び印字又は映像面への表示機能が正常に動作していることを容易に確認できること。
ハ
遭難通信を受信したときは、手動でのみ停止できる特別の警報を発すること。
ニ
電源電圧が定格電圧の（±）一〇パーセント以内において変動した場合においても、安定に動作するものであること。
ホ
通常起こり得る温度若しくは湿度の変化、振動又は衝撃があつた場合において、支障なく動作するものであること。
二
感度
イ
一五〇ピコフアラツドの容量と一〇オームの抵抗との直列回路による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧五マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。
ロ
五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧二マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。
三
一五〇ピコフアラツドの容量と一〇オームの抵抗との直列回路による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧一〇マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、以下に掲げる無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。
イ
次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる受信機入力電圧の妨害波
妨害波の周波数
受信機入力電圧
五一七ｋＨｚを超え五一七・五ｋＨｚ以下及び五一八・五ｋＨｚを超え五一九ｋＨｚ以下
一〇〇マイクロボルト
五一五ｋＨｚを超え五一七ｋＨｚ以下及び五一九ｋＨｚを超え五二一ｋＨｚ以下
一ミリボルト
一〇〇ｋＨｚを超え五一五ｋＨｚ以下及び五二一ｋＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
三一・六ミリボルト
一五六ＭＨｚを超え一七四ＭＨｚ以下及び四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下
三一・六ミリボルト
ロ
受信機入力電圧五マイクロボルトの五一八ｋＨｚの妨害波
ハ
相互変調を生じる関係にある受信機入力電圧三・一六ミリボルトの二の妨害波（五一六ｋＨｚから五二〇ｋＨｚまでのものを除く。）
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
２
Ｆ一Ｂ電波四二四ｋＨｚを受信するための受信機は、前項第一号（イを除く。）の規定によるほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
受信及び和文による印字又は映像面への表示が自動的にできること。
二
感度
五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧二・二マイクロボルトの希望波信号を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。
三
五〇オームの抵抗による擬似空中線回路を使用し、受信機入力電圧四・五マイクロボルトの希望波信号を加えた状態の下で、以下に掲げる無変調の妨害波を加えた場合において、文字誤り率が四パーセント以下であること。
イ
次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の下欄に掲げる受信機入力電圧の妨害波
妨害波の周波数
受信機入力電圧
四二三ｋＨｚを超え四二三・五ｋＨｚ以下及び四二四・五ｋＨｚを超え四二五ｋＨｚ以下
四〇マイクロボルト
四二一ｋＨｚを超え四二三ｋＨｚ以下及び四二五ｋＨｚを超え四二七ｋＨｚ以下
四〇〇マイクロボルト
一〇〇ｋＨｚを超え四二一ｋＨｚ以下及び四二七ｋＨｚを超え三〇ＭＨｚ以下
一二・六ミリボルト
一五六ＭＨｚを超え一七四ＭＨｚ以下及び四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下
一二・六ミリボルト
ロ
受信機入力電圧二・二マイクロボルトの四二四ｋＨｚの妨害波
ハ
相互変調を生じる関係にある受信機入力電圧一・二六ミリボルトの二の妨害波（四二二ｋＨｚから四二六ｋＨｚまでのものを除く。）
四
前三号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合すること。
（空中線電力の低下装置）
第四十一条
船舶局の送信装置は、その空中線電力をその五〇パーセントまで容易に低下することができるものでなければならない。
ただし、空中線電力が七五ワット以下のものは、この限りでない。
２
四ＭＨｚから二六・一七五ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する船舶局の無線電話の送信装置（第四十条の七第一項の送信装置を除く。）は、前項の規定にかかわらず、その空中線電力を七五ワット以下に、七五パーセント以内ごとに容易に低下することができるものでなければならない。
３
Ｆ三Ｅ電波を使用する船舶局の送信装置であつて、無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するものは、第一項の規定にかかわらず、その空中線電力を一ワット以下に容易に低下することができるものでなければならない。
４
時分割多元接続方式により通信を行う船舶局の送信装置であつて、無線通信規則付録第十八号の表に掲げる周波数の電波を使用するものは、第一項の規定にかかわらず、その空中線電力を〇・七ワットから一・四ワットまでの間に容易に低下することができるものでなければならない。
５
船上通信設備の送信装置であつて、四五〇ＭＨｚを超え四七〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものは、第一項の規定にかかわらず、その空中線電力を一〇パーセントまで容易に低下することができるものでなければならない。
ただし、空中線電力が〇・二ワット以下のものについては、この限りでない。
（周波数の切換え）
第四十二条
海岸局又は船舶局の無線電信又は無線電話は、送信装置又は受信装置の一ごとに、五秒以内に周波数の切換えを行なうことのできるものでなければならない。
ただし、四ＭＨｚから二八ＭＨｚまでの間における一ＭＨｚ以上離れた周波数相互の切換えについては、十五秒以内とする。
第四十三条
削除
（制御器の照明）
第四十四条
旅客船又は総トン数三〇〇トン以上の船舶の義務船舶局等に備える無線設備の制御器は、通常の電源及び非常電源から独立した電源から電力の供給を受けることができ、かつ、当該制御器を十分照明できる位置に取り付けられた照明設備により照明されるものでなければならない。
ただし、照明することが困難又は不合理な無線設備の制御器であつて、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
（受信設備の条件）
第四十五条
船舶局の主受信装置であつて一、六〇六・五ｋＨｚを超え二八、〇〇〇ｋＨｚ以下の周波数の電波を受信するものは、できる限り、その通過帯域幅は、六ｋＨｚ以下であつて、かつ、通過帯域幅の外における減衰は、その通過帯域幅の制限値から三〇デシベル下がつた周波数までは、毎キロヘルツ三デシベル以上でなければならない。
２
海上移動業務の無線局のＡ三Ｅ電波を受信する装置であつて、秘匿性を有する通信を行うものは、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（衛星非常用位置指示無線標識）
第四十五条の二
Ｇ一Ｂ電波又はＧ一Ｄ電波四〇六ＭＨｚから四〇六・一ＭＨｚまで、Ａ三Ｘ電波一二一・五ＭＨｚ並びにＦ一Ｄ電波一六一・九七五ＭＨｚ及び一六二・〇二五ＭＨｚを使用する衛星非常用位置指示無線標識は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
人工衛星向けの信号と航空機がホーミングするための信号を同時に送信することができること。
ロ
船体から容易に取り外すことができ、かつ、一人で持ち運ぶことができること。
ハ
水密であること、海面に浮くこと、横転した場合に復元すること、浮力のあるひもを備え付けること等海面において使用するのに適していること。
ニ
筐体に黄色又はだいだい色の彩色が施されており、かつ、反射材が取り付けられていること。
ホ
海水、油及び太陽光線の影響をできるだけ受けない措置が施されていること。
ヘ
筐体の見やすい箇所に、電源の開閉方法等機器の取扱方法その他注意事項を簡明に、かつ、水で消えないように表示してあること。
ト