一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を受信装置の最大感度の点から六デシベル高い値で加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの幅が割当周波数から当該割当周波数の（±）〇・〇〇五パーセント（一定の方向にある航空機局と航空交通管制に関する長距離通信に使用するものにあつては、五ｋＨｚ）以上
減衰量
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの当該受信機入力電圧の四〇デシベル低下の帯域幅が（±）一七ｋＨｚ以内、六〇デシベル低下の帯域幅が（±）二五ｋＨｚ以内
スプリアス・レスポンス
六〇デシベル以上
総合周波数特性
変調周波数三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツまでにおいて、六デシベル以内
三
空中線
区別
条件
偏波面
航空交通管制に関する通信に使用するものにあつては、垂直偏波であつて、かつ、なるべく水平偏波を含むものであること。
２
航空局の一一八ＭＨｚから一四二ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ａ二Ｄ電波を使用するものについては、前項に掲げる条件によるほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
３
航空局の一一八ＭＨｚから一四二ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ａ三Ｅ電波を使用する周波数間隔が八・三三ｋＨｚのものは、第四十五条の十二第一項第三号の表（感度の項、一信号選択度の項及び総合周波数特性の項を除く。）に定める条件のほか、次の各号の表に定める条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置
区別
条件
変調方式
振幅変調方式
総合歪率
変調周波数一、〇〇〇ヘルツで八〇パーセントの変調をした場合において、一〇パーセント以下
総合周波数特性
変調周波数三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツにおいて、六デシベル以内
信号対雑音比
変調周波数一、〇〇〇ヘルツで八〇パーセントの変調をした場合において、三〇デシベル以上
二
受信装置
区別
条件
感度
信号対雑音比を六デシベルとするために必要な受信機入力電圧が、一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされたものの場合において、五マイクロボルト以下
一信号選択度
通過帯域幅
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を受信装置の最大感度の点から六デシベル高い値で加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの幅が割当周波数から（±）二・八ｋＨｚ以上
減衰量
一、〇〇〇ヘルツの周波数で三〇パーセント変調をされた受信機入力電圧を加えた場合において、当該装置の最大感度時における出力と同等の出力となるときの当該受信機入力電圧の四〇デシベル低下の帯域幅が（±）一七ｋＨｚ以内、六〇デシベル低下の帯域幅が（±）二五ｋＨｚ以内
スプリアス・レスポンス
六〇デシベル以上
総合周波数特性
変調周波数三五〇ヘルツから二、五〇〇ヘルツまでにおいて、六デシベル以内
三
空中線
区別
条件
偏波面
航空交通管制に関する通信に使用するものにあつては、垂直偏波であつて、かつ、なるべく水平偏波を含むものであること。
４
航空局の一一八ＭＨｚから一三七ＭＨｚまでの周波数の電波を使用する無線設備であつて、Ｇ一Ｄ電波を使用するものは、第四十五条の十二第四項各号に定める条件に適合するものでなければならない。
（無線標識局の変調度）
第四十五条の十六
無指向性の無線標識に使用する送信装置のＡ二Ａ電波における変調度は、八〇パーセント以上でなければならない。
ただし、変調周波数が音声周波数を含むものにあつては、無線標識用の変調周波数による部分の変調度は、四〇パーセント以上とする。
（無線標識局の総合
歪
ひずみ
率等）
第四十五条の十七
無指向性の無線標識に使用する送信装置の総合
歪
ひずみ
率は、八〇パーセントの変調をしたとき一〇パーセント以下でなければならない。
ただし、変調周波数が音声周波数を含むものにあつては、五パーセント以下とする。
２
無指向性の無線標識に使用する送信装置の信号対雑音比は、八〇パーセント変調をした場合において四〇デシベル以上でなければならない。
第四十五条の十八
削除
（航空機局等の無線設備の特例）
第四十五条の十九
第四十五条の十一から第四十五条の十二の二まで、第四十五条の十二の五から第四十五条の十二の八まで、第四十五条の十二の十、第四十五条の十四及び第四十五条の十五に規定する無線設備であつて、この規則の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該規定にかかわらず、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。
（航空機地球局等の無線設備）
第四十五条の二十
航空機地球局の無線設備であつて、一、六二六・五ＭＨｚを超え一、六六〇・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（無線高速データ通信が可能なもの及びインマルサットＢＧＡＮ型を除く。）は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
一般的条件
イ
変調方式は、位相変調であること。
ロ
航空地球局の発射する電波を人工衛星局の中継により受信することによつて、搬送波の送信周波数を自動的に補正する機能を有すること。
ハ
送信又は受信する電波の偏波は、右旋円偏波であること。
二
送信装置の条件
イ
搬送波電力の安定度は、（±）一デシベル以内であること。
ロ
位相雑音のレベルは、離調周波数（搬送波の周波数からの差の周波数をいう。以下同じ。）が一〇ヘルツから一〇、〇〇〇ヘルツまでの範囲において、別図第十九号に示す曲線の値を超えないこと。
三
受信装置の条件
イ
受信空中線における電力束密度が毎平方メートル（－）一〇〇デシベル（一ワットを〇デシベルとする。）である場合において、支障なく動作すること。
ロ
離調周波数が一〇ヘルツから一〇、〇〇〇ヘルツまでの範囲において、別図第十九号に示す曲線の値以下の位相雑音のレベルをもつ電波を受信した場合に、支障なく動作すること。
ハ
希望波信号を加えた状態で、当該希望波信号の搬送波電力より五デシベル高い電力の当該希望波信号の両隣接搬送波を同時に加えた場合において、誤り訂正後の復調後におけるビット誤り率は、次の表の上欄に掲げる区別に従い、それぞれ同表の中欄に定める条件において、同表の下欄に定める値であること。
チャネル及び変調の方式の区別
搬送波電力対雑音電力密度比
ビット誤り率
Ｐチャネル二相位相変調
三八・〇デシベルヘルツ
十万分の一以下
Ｐチャネル四相位相変調
四三・三デシベルヘルツ
十万分の一以下
Ｃチャネル
五〇・〇デシベルヘルツ
千分の一以下
四
前各号に掲げるもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に合致すること。
２
航空機地球局の無線設備であつて、一、六二六・五ＭＨｚを超え一、六六〇・五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するもの（無線高速データ通信が可能なものに限る。）は、前項第一号ロ及びハに規定する条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の条件
第四十条の四第三項第一号に規定する条件に適合すること。この場合において、同号ロ（３）中「毎秒五、六〇〇ビット又は毎秒二四、〇〇〇ビット」とあるのは、「毎秒五、六〇〇ビット」と読み替えるものとする。
二
受信装置の条件
イ
空中線系の絶対利得と受信装置の等価雑音温度との比は、（－）一三デシベル以上であること。
ロ
無線電話による通信を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が一、一一〇ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、四相位相変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が次の表の上欄に掲げるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下であること。
搬送波電力と雑音の電力密度との比
復調後におけるビット誤り率
四〇・五デシベル
一〇〇秒以上の時間において四パーセント以下であること。
四一・九デシベル
三〇〇秒以上の時間において二パーセント以下であること。
ハ
無線データ通信（ファクシミリ伝送を含む。）を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が一、一一〇ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、四相位相変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が次の表の上欄に掲げるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、それぞれ同表の下欄に掲げる値以下であること。
搬送波電力と雑音の電力密度との比
復調後におけるビット誤り率
データ専用モードにおいて四〇・一デシベル
三、六〇〇秒以上の時間において〇・〇〇一パーセント以下であること。
データ及びシグナリングユニット共用モードにおいて四〇・五デシベル
二、〇〇〇秒以上の時間において〇・〇二五パーセント以下であること。
ニ
呼出し及び回線割当てを行うための通信を行う場合にあつては、搬送波の周波数偏差が九二四ヘルツ、クロック周波数偏差が百万分の〇・三五、かつ、二相位相変調波の搬送波電力と雑音の電力密度との比が三九・九デシベルとなるレベルの電波を受信した場合において、復調後におけるビット誤り率は、任意の一時間において八〇パーセントの確率で〇・〇〇一パーセント以下であること。
ホ