通信方式は、単向通信方式、単信方式、同報通信方式、半複信方式又は複信方式であること。
ただし、半複信方式又は複信方式については、時分割複信方式を使用すること。
二
変調方式は、次のいずれかであること。
イ
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚ以下の場合
（１）
直接拡散方式を使用するスペクトル拡散方式
（２）
振幅変調方式、位相変調方式、周波数変調方式、パルス変調方式又はこれらの複合方式
（３）
直交周波数分割多重方式
ロ
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚを超え三八ＭＨｚ以下の場合
直交周波数分割多重方式
三
送信バースト長は、四ミリ秒以下であること。
四
空中線電力は、次のとおりであること。
イ
直交周波数分割多重方式を使用する場合
（１）
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚ以下の場合は、二五〇ミリワット以下とし、かつ、一ＭＨｚの帯域幅における空中線電力は五〇ミリワット以下であること。
（２）
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚを超え三八ＭＨｚ以下の場合は、二五〇ミリワット以下とし、かつ、一ＭＨｚの帯域幅における空中線電力は二五ミリワット以下であること。
ロ
イ以外の方式を使用する場合は、二五〇ミリワット以下とし、かつ、一ＭＨｚの帯域幅における空中線電力は五〇ミリワット以下であること。
五
陸上移動中継局、陸上移動局及び携帯局（他の携帯局が送信する電波の周波数を制御するものを除く。）が送信する電波の周波数は、通信の相手方となる基地局又は携帯基地局若しくは携帯局（他の携帯局が送信する電波の周波数を制御するものに限る。）の電波（陸上移動局にあつては、他の無線局により中継されたものを含む。）を受信することによつて、自動的に選択されること。
六
送信装置の空中線は、次の条件に適合すること。
イ
絶対利得は、一三デシベル以下であること。
ただし、等価等方輻射電力が絶対利得一三デシベルの送信空中線に二五〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となるときは、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。
ロ
送信空中線の水平面の主輻射の角度の幅は、次の式により求められる値を超えないこと。
３６０／（Ａ／４）度
Ａは、等価等方輻射電力を絶対利得０デシベルの送信空中線に平均電力が２５０ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除したものとし、４を下回るときは４とする。
七
直交周波数分割多重方式は、一ＭＨｚの帯域幅当たりのキャリア数が一以上であること。
八
スペクトル拡散方式は、拡散帯域幅を変調信号の送信速度に等しい周波数で除した値が五以上のもの又は変調信号の送信速度に等しい周波数の五倍以上の周波数帯域幅にわたつて掃引する信号を変調信号の送信の周期ごとに直接乗算させるものであること。
九
隣接チャネル漏えい電力は、次の条件に適合するものであること。
イ
四〇ＭＨｚシステム（占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚを超え三八ＭＨｚ以下のものをいう。以下同じ。）
割当周波数から四〇ＭＨｚ及び八〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）一九ＭＨｚの帯域幅に輻射される空中線端子における電力の平均値が、それぞれ〇・二五ミリワット以下及び八マイクロワット以下であること。
ロ
二〇ＭＨｚシステム（占有周波数帯幅が九ＭＨｚを超え一九・七ＭＨｚ以下のものをいう。以下同じ。）
割当周波数から二〇ＭＨｚ及び四〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）九ＭＨｚの帯域幅に輻射される空中線端子における電力の平均値が、それぞれ〇・五ミリワット以下、一六マイクロワット以下であること。
ハ
一〇ＭＨｚシステム（占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚを超え九ＭＨｚ以下のものをいう。以下同じ。）
割当周波数から一〇ＭＨｚ及び二〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）四・五ＭＨｚの帯域幅に輻射される空中線端子における電力の平均値が、それぞれ〇・二五ミリワット以下、八マイクロワット以下であること。
ニ
五ＭＨｚシステム（占有周波数帯幅が四・五ＭＨｚ以下のものをいう。以下同じ。）
割当周波数から五ＭＨｚ及び一〇ＭＨｚ離れた周波数の（±）二・二五ＭＨｚの帯域幅に輻射される空中線端子における電力の平均値が、それぞれ〇・一二五ミリワット以下、四マイクロワット以下であること。
十
帯域外漏えい電力は、次の条件に適合するものであること。
イ
四〇ＭＨｚシステム
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
四、八四〇ＭＨｚ以上四、八七〇ＭＨｚ以下
二マイクロワット以下
四、八七〇ＭＨｚを超え四、八八〇ＭＨｚ以下
二・五マイクロワット以下
四、八八〇ＭＨｚを超え四、九〇〇ＭＨｚ以下及び五、〇〇〇ＭＨｚ以上五、〇二〇ＭＨｚ未満
一五マイクロワット以下
五、〇二〇ＭＨｚ以上五、〇六〇ＭＨｚ以下
二・五マイクロワット以下
ロ
二〇ＭＨｚシステム
（１）
変調方式が直交周波数分割多重方式以外の場合
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
四、八八〇ＭＨｚ以上四、九〇〇ＭＨｚ以下及び五、〇〇〇ＭＨｚ以上五、〇二〇ＭＨｚ以下
一五マイクロワット以下
（２）
変調方式が直交周波数分割多重方式の場合
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
四、八七五ＭＨｚ以上四、八八〇ＭＨｚ以下
二・五マイクロワット以下
四、八八〇ＭＨｚを超え四、九〇〇ＭＨｚ以下及び五、〇〇〇ＭＨｚ以上五、〇二〇ＭＨｚ未満
一五マイクロワット以下
五、〇二〇ＭＨｚ以上五、〇二五ＭＨｚ以下
二・五マイクロワット以下
ハ
一〇ＭＨｚシステム
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
四、八九五ＭＨｚ以上四、九〇五ＭＨｚ未満及び四、九五五ＭＨｚを超え四、九六五ＭＨｚ以下
一五マイクロワット以下
ニ
五ＭＨｚシステム
周波数帯
一ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力
四、九〇二・五ＭＨｚ以上四、九〇七・五ＭＨｚ未満及び四、九五二・五ＭＨｚを超え四、九五七・五ＭＨｚ以下
一五マイクロワット以下
十一
四、八四〇ＭＨｚ及び四、八六〇ＭＨｚの（±）一〇ＭＨｚの帯域幅に輻射される等価等方輻射電力の上限値は、二マイクロワット又は〇・二マイクロワットのいずれかであること。
十二
前各号に規定するもののほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
２
五ＧＨｚ帯無線アクセスシステムの陸上移動局及び携帯局（空中線電力が〇・〇一ワット以下のものに限る。）の無線設備は、前項第一号から第三号まで、第七号から第九号まで及び第十二号に規定するもののほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一
送信装置の空中線電力は、次のいずれかであること。
イ
前項第二号イ（３）及びロの変調方式を使用する送信装置は、次のとおりであること。
（１）
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚ以下の場合は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。
（２）
占有周波数帯幅が一九・七ＭＨｚを超え三八ＭＨｚ以下の場合は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が五ミリワット以下であること。
ロ
前項第二号イ（１）の変調方式を使用する送信装置は、一ＭＨｚの帯域幅における平均電力が一〇ミリワット以下であること。
ハ
前項第二号イ（２）の変調方式を使用する送信装置は、一〇ミリワット以下であること。
二
送信装置の空中線は、次の条件のいずれかに適合すること。
イ
絶対利得は、〇デシベル以下であること。
ただし、一ＭＨｚの帯域幅の等価等方輻射電力が、絶対利得〇デシベルの送信空中線に一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となるときは、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。
ロ
送信空中線の水平面の主輻射の角度の幅は、次の式により求められる値を超えないこと。
３６０／Ａ度
Ａは、１ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力を絶対利得０デシベルの送信空中線に平均電力が１０ミリワットの空中線電力を加えたときの値で除したものとし、１を下回るときは１とする。ただし、１ＭＨｚの帯域幅における等価等方輻射電力の上限は、絶対利得１０デシベルの送信空中線に１０ミリワットを加えたときの値とする。
三
四、八四〇ＭＨｚ及び四、八六〇ＭＨｚの（±）一〇ＭＨｚの帯域幅に輻射される等価等方輻射電力は、〇・二マイクロワット以下であること。
四
送信する電波の周波数は、通信の相手方となる基地局又は携帯基地局若しくは携帯局（前項に規定するものであつて、他の携帯局が送信する電波の周波数を制御するものに限る。）の電波（他の無線局により中継されたものを含む。）を受信することによつて、自動的に選択されること。
五
空中線系を除く高周波部及び変調部は、容易に開けることができないこと。
第四節の十九　道路交通情報通信を行う無線局の無線設備
（道路交通情報通信を行う無線局の無線設備）
第四十九条の二十二
道路交通情報通信を行う無線局（二・五ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用し、道路交通に関する情報を送信する特別業務の局をいう。以下同じ。）の無線設備は、次の各号の条件に適合するものでなければならない。
一
変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その送信速度は、毎秒六四、〇〇〇ビツト（許容偏差は、百万分の五〇とする。）であること。
二
変調方式は、ＧＭＳＫ方式であること。
三
ＧＭＳＫ方式で変調された信号に対し、変調周波数一ｋＨｚで変調度一〇パーセントの振幅変調を行い、極性が互いに反転した二の信号を発生させる機能を有すること。
四
送信空中線系は、二の空中線から構成され、前号の規定により発生した二の信号を発射するものであること。
五
空中線電力は、〇・〇二ワツト以下であること。
六