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日本ボクシングコミッションの組織概要 

日本ボクシングコミッション(以下、JBC)は、1952年に設立された非営利団体で、プロボクシングの試合を適正に管理運営する独立機関である。主にプロボクシングに関する規則の制定、プロボクシングの試合の管理、タイトル承認、ランキング管理、プロボクサーの健康管理、国際ボクシング団体への加盟や国際交流の推進等の業務を行っている。
JBCには本部事務局の他に4つの地区事務局があり、2011年6月当時、これらの事務局に合計14名の職員が在籍し、本部事務局には本部事務局長・安河内以下合計8名が在籍していた。本部事務局長・地区事務局長は会長が任命するが、実務上は本部事務局長が地区事務局長・本部事務局員の採用・解雇を行うことになっており、地区事務局長は地区事務局員の採用・解雇を行う。
ライセンス保持者のうち、インスペクター、レフェリー、アナウンサー、ドクター、タイムキーパーおよび進行は、JBCの業務であるプロボクシングの試合管理、プロボクサーの健康管理にとって不可欠な存在として試合役員と位置づけられ、東京本部と各地区それぞれに試合役員会が組織されており、地区ごとに所属する試合役員の互選によって会長が選任される。試合役員会は原則として毎月開催され、試合役員のほか、JBC各事務局の事務局長、事務局員が出席し、試合の裁定などを協議する。

JBCの業務にはこの試合役員会以外に、選手の養成・訓練を行うクラブオーナーを会員として構成された私的かつ任意的な親睦団体であり、興行での利益を求める事業者の団体である日本プロボクシング協会(以下、協会)の協力が不可欠である。協会の傘下に各地区組織として東日本ボクシング協会、中日本ボクシング協会、西日本ボクシング協会、西部日本ボクシング協会、北日本ボクシング協会がある。
JBCは1978年3月7日に公益性を認められて財団法人となったが、公益法人制度改革に伴い、理事会決議をもって一般財団法人化の方針をとり、2013年7月1日付で「一般財団法人 日本ボクシングコミッション」と名称を変えた移行法人である。

王座認定団体への加盟状況 
初代コミッショナー田邊宗英がWBAの前身であるNBAに加盟申請し、認可されたのが1954年1月7日付であった。1969年7月28日、ファイティング原田がオーストラリア・シドニーでWBC(世界ボクシング評議会)世界フェザー級タイトルマッチに出場し、同国人の王者であるジョニー・ファメションに不運な判定負けを喫するが、この世界戦の実現に際しても原田が所属する笹崎ボクシングジムの会長・笹崎僙をはじめとする業者側とJBCの間には大きな摩擦があったとされる。原田陣営はこの判定負けを不当なものとしてWBCに抗議し、1970年1月6日に東京でファメションとの再戦が実現するが、その際にJBCはWBCに加盟した。この後しばらくJBCはプロボクシングの王座を認定する主要4団体のうち、上記のWBA・WBCの2団体についてのみ世界タイトル戦を認めていたが、協会の要請を受けて2011年2月28日、WBA・WBCの国内現役世界王者によるWBO(世界ボクシング機構)・IBF(国際ボクシング連盟)の現役世界王者との王座統一戦に限ってという条件付きで残る2団体を承認することとした。その後、2013年4月1日付でWBOとIBFの世界タイトル戦を全面的に認可することとしたが、両団体の地域タイトルや下部タイトル(インターナショナル王座など)については依然として認めていない。

安河内剛の経歴と従前の評価 
安河内剛は大学在学中にボクシングジムでボクシングを始め、プロボクサー、レフェリーのライセンスを取得し、1990年頃にJBCにアルバイト職員として採用された後、1994年1月に正規職員となり、1998年2月28日に新設された国際部長に就任し、2005年2月28日には事務局次長、2006年4月1日には本部事務局長に就任した。
本部事務局長に就任すると同時に、WBCの理事・ランキング委員に、WBAの理事・資格委員会委員に就任し、いずれもスーパーバイザーとして国外での多数の世界戦の立会業務に従事し、2009年11月にはWBCの事故調査委員会委員長、OPBFの共同会長・事務局長・ランキング委員となった。

本部事務局長に就任後はコミッション改革に乗り出し、他国との交流を進めてJBCの国際的信用を高め、WBC総会に積極的に参加し、2年連続で同団体の最優秀事務局員に選ばれるなど、国際的な高評価を受けていた。ライセンス等の統括管理を可能とするシステムの開発・導入、就業規則の制定等を行い、暴力団排除に積極的に取り組み、ボクサーOBの警察官採用への橋渡しをし、女子ボクシングを導入、U-15にも積極的に関与した。亀田三兄弟の父・史郎が「安河内の首とったる」とすごんだ際には逆にセコンドライセンスの無期限停止処分を科し、JBC本部事務局長の持つ権限の強さを世間に示した。
同日発売の『ボクシング・ビート』は安河内を「法律を学び、物事の是非をよくわきまえていた」はずの人物と評し、「有能な官吏にも似た安河内氏の手腕は内外で高く評価されていたが、どうやら、一部の人たちの評価は違っていたようなのである」として、この騒動の実態について「安河内氏とJBC職員、試合役員との間で起こったある種の“権力闘争”だったのではないか」との見解を示した。

1国1コミッション制と独占禁止法 

1983年にWBAから分離独立したIBFはJBCに加盟を求めたが、当時の事務局長・小島茂はWBAの副会長でもあり、これに応じなかった。このことに不満を持った奈良池田ジム会長・池田久が同年8月、JBCと競合するIBF日本ボクシングコミッションを設立すると、それまで「1国1コミッション」を標榜して独占的にプロボクシングを統括していたJBCはこれを宣戦布告と受け止め、IBF日本に関与した選手・関係者にはライセンス剥奪(事実上の永久追放)の強硬処分を科した。
『ワールド・ボクシング』(現在の『ボクシング・ビート』)は「さすがに専門誌として、実際に行われた試合をなかったことにはできない」とIBFの世界戦やランキングを掲載し続けたが、二大通信社は外電をカットしてほとんど配信せず、一般紙からスポーツ紙、テレビに至るまで、通信社と契約するほとんどのマスメディアが国外開催のIBFの世界戦を扱わなかった。IBF日本は「村八分状態」にありながら数億円を費やして何度か興行を維持したが、2004年頃活動を停止して2011年池田久逝去で自然消滅となっている。

新垣諭はIBF日本の承認する試合でIBF世界バンタム級王座を獲得し、国際的には王座認定団体であるIBFの歴代世界王者に名をつらねているが、日本において世界王者として扱われることは少ない。IBF日本が機能を失った後、他に類似組織が現れないままJBCが独占的に日本のプロボクシングをとりまとめることで事実上の「1国1コミッション制」が形成され、日本のボクシングジムに所属して世界王者となった他の選手達はすべてこの管轄下にあったため、マスメディアもJBCとの敵対を避けて新垣から遠ざかり、日本でプロボクシングの世界王者といえばJBC由来の情報に基づいて新垣以外の選手達のみを取り扱うことがほとんどだからである。『ボクシング・ビート』2011年3月号は新垣について、「IBFとJBCの政治的闘いに振り回されたともいえる」「IBF日本を巡る犠牲者の1人なのかもしれない」と歴史を振り返り、「もしIBFを容認することになれば、その時はぜひ1人の元チャンピオンの復権にコミッションと協会は力を貸してほしい」との要望をしたためており、スポーツジャーナリストの近藤隆夫も2013年に四半世紀にわたる同旨の見解を示している。
その後、JBCルール(現在の正式名称は「一般財団法人日本ボクシングコミッションルール」)が定めるその指揮監督権限の適用範囲は、JBCおよび全日本ボクシング協会が1991年4月30日付の公正取引委員会公審第26号により独占禁止法に違反することのないようにとの注意を受けたことから、1992年に「日本国内の全ての試合」を改め、2016年現在、「日本国内においてJBCの管轄の下でおこなわれるすべてのプロボクシング」とされている。

日本ボクシングコミッションルール前文の変遷 
初代コミッショナーの田邊は日本ボクシングの憲章である「ルールブック」のはじめに次のように記している。

その後、「日本で行われる全てのプロ・ボクシングを統轄するために1国1コミッションの方針のもとに設立された」(2001年)などの表現が加わり、2016年、6年ぶりに改定されたJBCルールの前文は、上記箇所において「方針」を「理念」と改めた上で、「今後、JBCは1国1コミッションの理念を維持しつつ」との文言を新たに加え、「ボクシング界及び社会秩序を不正に破壊する行為に対しては毅然とした態度をもって臨むことをここに宣明する」との新たに追加された一文で結ばれている。

本件における1国1コミッション制 
日本のプロボクシング界に1国1コミッション制が根づいていることについては、安河内の提起した事件のほか、A1の事件でも同様に言及されている。
日米コミッションの仕組みの違い 
安河内は2012年6月12日に実施された聞き取り調査で、当時本部事務局次長となっていたB11から新団体の設立を企画したのではないかと問われると、日本のジム制度と米国のマネージャー制度は根本的に違うので、マネージャー制度をそのまま日本へ持ってきて成功するわけがない、米国のコミッションなんて理念の話であって、日本で私が画策してできるような類のものじゃない、JBCの中で、米国のコミッションの良いところを持ってきてやらないと、と理由を説明しながら否定している。
『ボクシング・マガジン』執筆陣と職員らの面会等 
『ボクシング・マガジン』2013年7月号の特集記事では以下に引用するように1国1コミッション制の「理念」を殊更後押しし、「揺らいだ一国一コミッショナー制 JBC職員らによる“背任行為”の罪」などの中見出しの下、同誌編集部員の宮崎正博、同誌執筆ライターの浅沢英、城島充らの取材に基づいて、安河内をはじめとする職員やマッチメーカーらに新団体を組織しようという動きがみられたとして強く糾弾しており、同記事ではこれらの動きを「前代未聞のクーデター計画」と解釈している(一方、『ボクシング・ビート』2012年6月号は安河内降格・配置転換までの動きを「JBC始まって以来の深刻な事態」、同8月号は安河内解雇に至る流れを「前代未聞のトラブル」と表現している)。

引用したリード文は各事件におけるJBCの主張と符合するが、各事件において安河内らが新団体設立に向けて具体的に画策した形跡は認められず、安河内が提起した事件の第一審では「有力な支援団体等もなく複数コミッション制を求める一般的な機運等もない」状況で新団体の設立を企図するとは考えがたいと判示され、同事件の控訴審判決では「同会長[IBF会長]との間で具体的な計画内容等について意見交換をしたような形跡は全く認められず」などの判断を加えて否定を強めている。
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「JBC職員らによる“背任行為”の罪」「新コミッション設立に関わった背任行為」など、被解雇職員らにみられたとする別団体設立に向けた動きについて同誌は「背任行為」と表現しているが、一連の日本ボクシングコミッション事件において、認定事実にみられる「背任」の表現は3種類である。
第3に、B5・B10らが2011年5月31日に公益通報と称する外部告発において安河内ら4名が飲食代1万7180円をJBCの経費として処理した行為が背任罪に当たると主張した箇所。これらの箇所で背任と表現された行為はそれぞれの箇所においていずれも東京地方裁判所および東京高等裁判所の判断においてその背任性あるいは違法性を否定されている。

記事の中では、「JBCが[安河内の懲戒解雇]処分を決めた後の[2012年]6月15日」、城島と宮崎が本部事務局長のB4らに面会し、取材で知り得たという被解雇職員らの行動を説明するとともにD1が被害者であることを繰り返し伝えたこと、その後、すでに作成されていた解雇理由書の中でD1の名が「背任行為の『共犯』として記されていたことが判明」し、D1がJBCに異議を伝えるに至ったが、JBCはIBF本部とやりとりしたのがD1であると誤認したままD1陣営に返答したこと、A3が「[D1]陣営の相談にのって夢を語っただけ」「勤務時間外の行為で、倫理に反しない」と説明したこと、安河内が「関係者から相談されて答えただけ」と返答したこと、C2が「作ろうとしたのは、キック[キックボクシング]のコミッション」と説明したこと、新団体設立に協力を打診されたという元政治家秘書が「キックのコミッションだと思っていた。JBCの職員が勤務時間外にキックのコミッション設立について話すのは背任にはならないと思ったから相談にのった」と答えたことなどが報告されている。
JBCは2012年4月から6月にかけて4名の職員を懲戒解雇もしくは通常解雇したが、解雇通知書に理由として共通に挙げられていたのが「別の団体を設立しようとした」ことであり、その「共犯者」としてD1の実名が記されていた。D1の関係者はJBCに抗議し調査を求めたが謝罪はなく、JBCからは「2011年10月23日、米国のIBF本部で[D1]が(IBFの)会長らに新団体設立の働きかけをした」という内容の回答書が送付された。
JBCに取材を申し込んだが、担当者は「訴訟の可能性があるということなら、コメントは控えたい」と話すのみであったため、誌面にはD1と「共謀関係」とされた安河内から書面で得られた「[D1]選手とはここ数年、会ったこともありません。JBCは虚偽の事実によって、私以外にも職員3人の未来を奪いました。全員がすでに訴訟を提起、ないし準備中です。こうした事態を招いたトップの責任は、免れ得ません。」とのコメントを掲載している。
※引退届を提出した上で日本国外においてJBCが認可していない世界王座に挑戦したことについては、D1も石田と同じである。

日本プロボクシング界と怪情報 
2012年3月27日、週刊誌記事をめぐるプロボクシング関連の損害賠償等請求事件に東京地裁が判決を下しているが、この事案では編集部が記者から「噂」や「インターネット上の掲示板等」における「書込み等」についての情報提供を受けて取材を開始した経緯が明かされている。
差出人の明らかな内容証明郵便や受取人限定郵便と「脅迫とも受け止められるメールやネット掲示板への悪質な書き込み」を「一連の行為」と一括して「出版・表現の自由を脅かす行為」との認識を示しているが、「[D1]選手陣営への働きかけ」については上述の通り、陣営自身が「事実無根の話」と否定している。

同誌と軌を一にするJBCもまた怪情報に過大な影響を受け、安河内・A1・A2の起こした3件の訴訟のすべてで怪情報に基づく主張がみられたが、「被告[JBC]は、A3らが被告に関する虚偽の内容のスレッドを立てた旨主張するが、A3らが実際にインターネットに被告主張に係る書き込みをしたと認めるに足りる証拠はないから、この点に関する被告の主張は、原告[安河内]の関与の有無を問題とするまでもなく、理由がない」、「被告が指摘するA3のスレッドについては、原告[A2]は、これに関連するメール[略]を受信しておらず、また、そもそも被告主張に係るスレッドをA3やA1が実際にインターネットに立てた事実も認められないから、原告につき解雇事由に相当する行為の存在を認める余地はない」、「虚偽内容のスレッドを立てたなどと指摘する点についても、A3らが実際にインターネットに被告主張に係る書込みをしたと認めるに足りる証拠はなく、採用できない」などといずれも否定されている。

事件の概要

怪文書の送付と騒動の拡大 
2011年4月18日、当時本部事務局長であった安河内がタイでの世界戦に立会人として出張していた間、安河内を誹謗中傷する内容の匿名の怪文書が全国のボクシングジムとJBCの各地区事務所に送付され、「ごく一部」のメディアがこれを報じた。
関西事務所に愛人を入社させた証拠として写真が4枚添付されており、内容はプライベートに関するものが主であったが、問題となったのは公費の私的流用についての指摘であった。本部事務所には同じ装丁でB5のみを除いた事務局員6名全員に封筒入りの怪文書が届き、これらのうちA1とA2宛ての封筒にだけ、家族や自分を守りたければ安河内のパワーハラスメントがあったと認めろと示唆する脅迫的文言や、「安河内との関係を揶揄する低俗な文言」が記載された文書が同封されていた。
専務理事を務めていたB2が翌日、JBCの関西事務所に赴き、怪文書に添付された写真に写っていた女性職員に事情を尋ねると、女性職員は怪文書が出回っていることについて申し訳なく思っていること、安河内とは愛人関係などではないこと、関西事務局の職員を辞めることなどを話した。安河内がJBCで反社会的勢力の根絶に向けた活動をしていた関係で、同様の文書を送りつけられたことが以前にもあったため、A1やA2は動じずに冷静に過ごしていたが、B5ら本部事務局の他の職員は、この怪文書が届いてからは毎日この件で「本来の業務もなおざりになるほど」騒ぎ、席を外して事務所の応接室で相談等をすることが繰り返された。
東京試合役員会で怪文書コピーを配付 
2011年4月22日午後7時からの東京試合役員会には東京本部の試合役員の8割から9割が出席し、JBCからはB2・B4・B5ら本部事務局員数名が参加していた。東京試合役員会の会長であるB11の主導で、B5らがあらかじめ用意した怪文書のコピーが出席者全員に配付され、当初の議題として予定されていなかった怪文書について話し合われた。
「JBC東京試合役員・事務局員合同調査委員会」はJBCが正式に認めた組織ではなく、その構成員や調査方法等、通告書が作成された経緯については証拠上明らかにされていないが、通告書の冒頭には「怪文書の真偽について、JBC東京試合役員会及び事務局は合同調査委員会を立ち上げ、真相究明のための調査を行ったので結果を報告する」「決して個人を陥れるためではなく、意図的な事実の歪曲や誇張は含まれておらず、報告書に記載したすべての事項は、複数の関係者の証言と物的証拠による裏付けによって証明可能な客観的事実である」と記し、怪文書の内容を上回る業務上の問題点が明らかになったなどと記載した上で安河内に関して勤務懈怠や不正経理など業務上の問題点があると指摘し、JBCに対し、厳正な調査を早急に行うことを求めるとされていた。5月10日にはB11を筆頭にB5やB7らが署名し、「財団法人日本ボクシングコミッション 東京試合役員会・事務局員一同」を差出人とする「真相究明と安河内事務局長の解任を求める連判状」(以下、「連判状」)がB1宛てに提出された。連判状では怪文書で指摘された疑惑について徹底した真相解明を行うこと、すべての疑いが晴らされない限り安河内を解任することを求めるとされていた。

協議会で自主退職を要求 
2011年5月12日、専務理事のB2は各地区事務局長・職員とB11を本部事務局に集めて協議会を開き、通告書の内容を改めて調査するための調査委員会を設置することなどを説明し、不満を述べるB5ら職員に対し、安河内を1か月休職させることを前提として、その1か月の間に調査委員会が結論を出す方針なのだから理解してもらわないと困るなどと話した。B11は「ここで原告が辞任すると言えば別の問題になりますね」と述べ、安河内に「はっきりしてくれ。これ以上男の出処進退をおまえここまで、どうすんだよ。おまえ。二度と言わないぞ。今ならおまえまだ立ち直れるよ。これが出たら分かんないよ。[略]お前が決めろ。」などと迫り、安河内が「上の裁定に従うと決めた」と答えると、B11はさらに「そうじゃねえよ、自分自身で決めろってんだよ」「そうしなかったらコミッション終わるぞ」「明日から試合できなかったらどうするんだよ」「申し訳ないけれども僕はライセンスを返さなくちゃいけなくなる」「そうすると全員がなるよ」などと大声で言い募り、安河内に自主退職を迫った。B5も、「お茶を濁すような裁定が出た場合に、試合役員がそれでは納得しないと言ってライセンス返上となった場合はどう考えるか」などと質し、同様に自発的離職を迫った。
調査委員会の発足 
JBCは2011年5月16日の理事会で、組織内弁護士である谷口好幸を事務局長とし、外部の弁護士である堤淳一・俵谷利幸ら有識者5名で構成される調査委員会を設置し、安河内について不正経理問題等の調査を実施することを決定した。
B11は5月19日、「財団法人日本ボクシングコミッション東京試合役員会会長 B11」名義で「公正なる調査を求める申し入れ」と題する書面をB1に提出し、調査委員会設置後のJBCの対応が中立性を欠くとして、通告書に記載された事実関係の認定に当たっては本部事務局・関西事務局の職員全員から事情聴取を行うことや、証拠保全のため、安河内との関与が疑われるA1とA2を調査が終わるまで休職扱いとすることなどを申し入れた。

JBCに対してB5は5月24日、「安河内事務局長の言動と行動」と題する書面で安河内とB2に関する17項目の言動を報告し、また、B6も同月26日、安河内から受けたとするパワーハラスメント行為を書面で提出した。

職員等による外部告発と新団体設立表明 
2011年5月31日、B5・B8・B9とJBC関西事務局員のB10は、報道関係者と協会加盟各ジムに宛てた「財団法人日本ボクシングコミッションに関する公益通報について」と題する書面で、2009年12月6日の大阪での試合後に安河内、関西事務局長のB14、試合役員ほか1名の計4名で食事をした飲食代1万7180円をJBCの経費として処理した行為が背任罪に当たると主張し、JBCに無断でマスメディア向けの記者会見を開いて公益通報と称する外部告発を行った。
同日、B11が会長を務める東京試合役員会も記者会見を開き、報道関係者に向けた「財団法人日本ボクシングコミッション東京試合役員会会長 B11」名義の、「JBC試合役員会が、安河内事務局長の解任を求め、公益通報職員を支持する意見を表明」と題する書面でB5らを支持するとともに、東京試合役員会の緊急会合を開き、安河内の解任を求める意見書をB1とJBCの各理事に提出する方針を固めた旨を報道各社に発表した。
試合役員等による意見提示と一部職員による復職妨害 
2011年6月2日、B11は「財団法人日本ボクシングコミッション東京試合役員会会長 B11」名義で、JBCの理事・調査委員・評議員に「安河内事務局長問題に関する意見について」と題する書面を提出し、東京試合役員会が緊急会合を開いた結果の意見として、安河内の事務局長解任および調査委員会が経費の使途を明らかにした上で厳重な処分を下すことを求め、B5らを強く支持するとともに、B2の管理責任を追及した。同日、試合役員会会計担当のB13が、調査委員に安河内への不信感を訴える「『安河内事務局長に関する意見について』〜事務局長に求められる資質、JBCの存在意義について〜」と題する書面を提出した。
同月8日、「財団法人日本ボクシングコミッション関西試合役員会一同」の名義でB1に「安河内事務局長問題に関する東京試合役員会の意見を全面的に支持し、同問題に関する真相究明を求める連判状」が提出され、同月12日には東京都所在のaジムが翌日の同ジム主催興行における安河内の会場立入りを拒否する書面をJBCに提出した。6月9日、B2が本部事務所で職員らに対し、翌10日で安河内の休職期間が終わると話すと、B5は安河内が出勤するなら自分は出勤しないと言い、有給休暇をB2に届け出た。
安河内とB2はこの降格について本部事務局員に説明するため本部事務所に向かったが、B5ら一部職員から本部事務所への入室を妨害された。本部事務所に入室し、B2が職員に対してB1の示達を読み上げると、B5らが示達の内容に反発して騒ぎ出したため、B2は安河内に調査結果が出るまで出社を控えるよう指示し、安河内はこれに従った。
6月13日、B11は東京試合役員会会長名でB1に「中間答申及び示達に対する公開質問状」と題する書面を提出し、調査委員会の同月8日付中間答申とB1の同月10日付示達は調査委員会やJBCの姿勢を疑わせるものであるとしてこれらに対する質問を行った。
6月16日、東京都に所在するbジムがJBCに対し、翌日開催の興行にB2と安河内の会場立入りを禁じる書面に手書きで「協会より要望書に返答あるまで」と追記したものを提出した。

『ボクシング・ビート』2011年7月号では、前編集長の前田衷が約5年間の安河内体制について、亀田騒動で父・史郎を永久追放にして事態を収束させたことについては批判があったことにも言及しながら「『よくやっているじゃないか』というのがこれまでのJBCに対する内外の評価だった」と振り返り、「こうなると、JBC内部で権力闘争が起きているようにも見える」「業界では今度の『お家騒動』を至極冷めた目で見る向きも多い。これはJBCへの信頼が揺らいでいるということではないか」と業界の内情を危惧するとともに、「財団法人であるJBCは、公益法人としての義務を負っているが、財団であろうとなかろうと、JBCは常に審判と同じクリーンさが維持されるべきものと、我々は考える」「長い年月をかけて築き上げられてきたJBCの信頼を、軽率な行為によってぶち壊しにすることのないように、関係者には節度ある言動をしてもらいたい」と戒めている。

2011年6月23日の出来事

新団体設立を盾に排除を要求 
B2は安河内の休職期間中、本部事務局長代行を務めることになっていたが、復職しようとした安河内が自宅待機を指示されたことをふまえ、自らが試合の運営・管理について詳しくなかったことから、B1と協議の上、同月20日、B4に試合の運営・管理を主管とする事務局長代行を自分と兼任してほしいと打診した。B4は76歳の高齢を理由に固辞したが、2011年6月23日午前、本部事務所でB2と面談し、短期リリーフ役でならという条件付で承諾した。
B4は試合役員の説得に当たるとみられていたが、途中で「安河内君がJBCに残るのなら、自分は事務局長代行を引き受けない」と態度を変え、その理由を試合役員へのアンケート結果によるものと説明している。

6月23日、B4はB11・B5とともにJBCに無断で記者会見を開き、「JBCとは別に、プロボクシングの統括団体を立ち上げる。ただし、JBCが安河内らを排除すれば、現状維持を考える。」と幹部に迫り、新団体の事務局長には自らが就任する予定であると発表した。
同日、東日本ボクシング協会の緊急理事会が開かれ、B4の新団体設立を支持することが決議され、「早期の収束は不可能で、試合運営に支障をきたす」として「JBCの内情が安定するまで」の「暫定的な試合管理機構」を作る考えを示した。
6月24日、B4は再度記者会見を開き、前日発表の新団体設立について慎重な考えを示し、27日にもB1に辞表を提出する予定だが、本当は1つの団体でやるのが当然であるとして、28日の理事会で安河内をJBCから排除する処分が下されれば新団体設立を中止することを改めて示唆した。B1は辞表を提出しようとしたB4と試合役員に対し、28日の理事会で処分が決定するまで待つようにと言い渡して辞表を受け取らなかった。『ボクシング・ビート』2011年8月号はこの新団体設立の動きについて「B2専務理事と安河内氏が辞めない場合の苦肉の策であり、一種のブラフだったと思える」との見方を示している。

週刊誌で怪文書添付写真が流出 
2011年6月23日発売の週刊誌では、怪文書に添付されていた写真のうちの1つを見開き2頁の大きさで掲げ、記事にはB11の意見として「(安河内の一連の疑惑は)ボクサーや職員を愚弄する行為で許せません。
一般紙朝刊で個人情報をリーク 
2011年6月23日付の一般紙朝刊社会面には、厚生労働省の職員(労働基準監督官)が14年にわたって偽名(リングネーム「山田一公」)を使い無許可でプロボクシングのレフェリーを務め、報酬を受け取っていた行為が、兼業を禁止する国家公務員法に抵触するのではないかという記事が掲載された。
JBC内部で隠蔽工作を行った可能性があると報じられ、6月24日にはB5が「隠蔽が目的ではなく、情報漏洩を防ぐためだった」「厚労省に報告していない個人データが同省に流出した。個人情報の問題があるため、私が事務局長代行の許可を得て消しました」と説明した。JBCは6月26日、内部調査の結果、何者かが個人情報を持ち出していたと認めて謝罪し、リークした人物を特定して処分する意向を表明した。
調査報告と降格・減給処分 
2011年6月27日、安河内は谷口同席の下でB1から、安河内を本部事務局長から平職員に降格し、代わってB4を本部事務局長とすること、給与の減額、国際業務をはじめとするそれまでの業務からの排除、他の事務所への配置転換など、翌日の理事会で決議される処分の内容等を知らされた。安河内はB1に対し、怪文書や通告書に記載されているような不正行為は一切行っていないこと、国際業務や暴力団排除を含む社会貢献活動など自分がこれまで取り組んできた業務の必要性や重大性を訴え、考え直してほしいと要請した。
しかしB1がこれを聞き入れなかったため、安河内はB1に対し、「怪文書の件以降、JBCがガバナンス機能を失ってきた。今後、この騒動が不必要に拡大していった原因を調査し、その原因を作った職員らに対してしかるべき処置をしてほしい。」と依頼し、退出した。
同委員会は1か月以上にわたって会計帳簿等の経理関係書類を精査し、関係者からの事情聴取など綿密な調査を行った結果として、(1) 不正経理を通じて横領行為や背任行為に及んだとする事実、(2) 情実により権限を濫用して女性職員を不正に採用した事実、(3) 本部事務局員の女性職員に対し程度を越えて親密に接し事務局長としての体面を汚した事実、(4) 執務上の職務を懈怠し、または職場を離脱したり職務を放棄したとの事実はいずれも認められないとし、安河内については今後、JBCの国際化等に向け、組織の発展に尽力させることが望ましいとの見解を示した。さらに調査報告書の付言として、調査の過程でJBCの組織および内部統制の脆弱性を示す事象がいくつか認められたので今後JBCで改善を図るべきとされた。
B4は『ボクシング・マガジン』2011年8月号の取材に対し、「安河内くんについては、本当に残念です。仕事ができる人でした。今度の件が起こってから1ヵ月くらいで処理できれば、これだけの騒ぎにならなかったと思います。」「新たに専務理事に就任されたB3さんとともに二人三脚でやっていくつもりです。とにかく一人の判断ではなく、事務局員が上げてくる事項を二人で合議して判断することで、上から押しつけるという形はなくなるでしょう。」と語っている。
同誌はさらに、試合役員会としては「名実の、実のほうをとった」という審判員の声を紹介し、詳しい説明もないまま、7月1日の日本タイトルマッチで「コミッション席に[B4]事務局長と[B3]専務理事が座り、何ごともなかったように新体制がスタートした」ことを報告。「安河内氏の進めようとしていた改革路線をすべて否定するのではなく、良いものは踏襲するよう望みたい。[B4]事務局長の最大の仕事はバトンを渡す後任の事務局長をみつけること。」とした上で、関係者の間では「結局誰もいなくて、また安河内氏にお願いということになるのでは」と囁かれる状況であったと結んでいる。

『ボクシング・ビート』2014年8月号は3年経過後のB3体制について、「日本ボクシングコミッションは一時『亀田に甘い』と批判されることもあったが、当時と比べれば、格段に厳しい姿勢を維持している。
安河内の降格処分以降、本部事務局内での職員会議やミーティングは行われず、業務内容についての連絡や試合の出番表などの配布はA1・A2を外して、他の職員同士の間で行われた。また、2011年11月以降は必要な連絡をメーリングリストを利用して職員全員に一斉に送信することをやめ、安河内・A1・A2の3名を除いた宛先を選んでメールが送信された。さらに、年間優秀選手表彰式はJBCの年間最大のイベントであり、例年は本部事務局全職員でその運営、管理に従事する行事であったが、2012年1月25日に行われた同表彰式では安河内・A1・A2の3名には準備や当日の運営に関する担当業務が与えられず、式典にも参加させられなかった。
配転先は新宿の雑居ビルの管理室で、そこの社員3名が常駐する隣に安河内の席が置かれ、JBCの一般財団法人または公益財団法人への移行手続に関する業務を命じられた。来客があった際には安河内はただ下を向いている状態であり、社員全員がビルの巡回に出る際には安河内が室内にいても外から施錠され「巡回中」の札がドアに掛けられた。7月中旬ないし8月頃、B3とB4が安河内の配転先を訪れ、新たな就業の場所や賃金を記載した雇用契約書に署名を求めたが、記載内容についての説明をせず署名を要求するだけであったため、安河内は拒否した。

安河内はJBCの一般財団法人または公益財団法人への移行手続に関し、それぞれのメリット、デメリットや移行認可のポイント等を検討し、「公益認定に係る問題点についてのご報告」と題する書面にまとめ、10月17日、11月2・11・22日に堤・谷口・B3らとJBCの公益認定に関する打合せを行い、11月1日には公益法人関係のセミナーに出席し、その間、定款案や各種規則案を作成し、堤とメールで定款案等のやりとりをしたり、10月30日にはJBCの公益認定に関する問題点をまとめた書面を堤にメールで送付し確認を依頼するなどした。12月26日には堤に対し「公益認定に関しての方向性について何か動き等があれば連絡をいただきたい」とメールで要望し、2012年2月17日には「移行認定に関し、基本的には一般財団で準備し、移行後改めて公益認定を目指すという方向と聞いたが、その理解でよいか」と堤にメールを送り、JBCの方針について確認をとろうとしたが、回答はなかった。
A3への解雇通知と一時撤回 
B4は、B5から「JBCの財政状況は厳しく、関西事務局を3名体制とする余裕はない。A3は試用期間中であるから、同期間満了前にA3を解雇すれば2名体制にすることができる。」と聞き、2011年7月14日、関西事務局長のB14にA3の解雇を指示したが、A3を解雇する理由がないとして拒否された。
7月20日、JBCはA3への解雇通知を撤回することとし、翌日、B4がB14(同年8月15日付でJBCを自主退職)にその旨を電話で伝えた上で、同月25日付で解雇撤回の通知書をA3に送付した。B5らは「安河内派」とされた職員を一掃する動きを見せ、B5がA3に対して理由のない解雇通知をしたことで、A2は次に解雇されるのは自分かもしれないと不安を募らせた。
2011年9月29日・11月7日の公益通報 
A1は2011年9月29日、B2を被通報者とし、2009年2月24日の理事会で処理した損金処理の不当性を指摘するB1宛ての公益通報を行い、これに先立ち、安河内・A2・A3との間で公益通報書面の原案等に対する意見をメールでやりとりするなどしていた。またA1は11月7日、B3・B4を被通報者とし、10月14日にB4がA1に対して関西地区試合役員のB15に月額[略]万円を給与として振り込むよう指示した業務命令は背任罪に当たるとして、意見具申書を添付してB1に対する公益通報を行い、これに先立ち、これに添付する意見具申書の案を安河内に送付して内容の確認を依頼し、安河内はB4によるA3の解雇の際に理由とされた事情との矛盾を書き加え、また外部通報の可能性を示唆する原案の記述を削除し、人事が一部職員や試合役員に左右されること等は組織のガバナンスにおいて極めて憂慮すべき事態であるとの指摘を加えた。
また、11月7日の公益通報については、公益通報調査会の場でA1が業務委託契約書を閲覧して同公益通報における通報事実を撤回し、「A1はJBCのガバナンスの健全化を繰り返し求めるところであって、必ずしもA1が故意にJBCを混乱させることを図ったものとは認められず、当調査会はあくまでA1がJBCのガバナンスを慮って、公益通報[略]を行ったものと考える」との評価を下した。

文部科学省への通報 
2011年8月18日頃、A3は7月14日付で解雇通知を受けたことに関して文部科学省に相談し、同省の担当者から客観的な資料を揃えて出すよう指示されたため、これをA1に引き継いだ。A1は担当者の指示を受けながら必要書類を文科省に提出し、さらに9月30日に上述の29日付公益通報の資料一式を提出し、その旨を安河内・A2・A3にメールで報告した。9月22日には、文科省の担当者からB4に事情確認等の電話があり、B4らが文科省に出向くことになったが、その旨をA1からメールで報告された安河内は「後で必ずこちらもしっかり準備して文科省に出向きましょう」とA1にメールで回答した。10月18日、A1は文科省から「文科省として法人個別の内部統制問題に対して直接指導するのは困難であり、対応できるとすれば口頭での注意程度である」と回答されたことを安河内・A2・A3にメールで連絡した。安河内は、口頭であっても文科省からB1に話がされれば、B1が現状を認識することができると考え、「監督官庁としての責任は内部統制が取れていない以上生じます。あきらめずに巨像を動かしましょう。」などと記載したメールをA1に返信し、あわせてA2にCCで送信した。安河内は文科省の回答に対し、A1・A2・A3名義で「財団法人日本ボクシングコミッション(JBC)の組織ガバナンス機能の不全についての陳述書」と題する書面を作成し、これをA1・A2にメールで送信して加筆を依頼した。この陳述書には、JBCのコーポレート・ガバナンスが機能を失っているため主務官庁である文科省に調査・指導を願い出ていることを記載した上で、機能喪失の根拠として、世界タイトルマッチで指定暴力団のリングサイド席での観戦が発覚したこと、JBCはこれを確認していたにも関わらず黙認していたこと、警察から厳重注意を受けたにもかかわらずいかなる調査も実施せずに放置していたこと、プロボクサーの覚醒剤不法所持等ボクシング関係者による犯罪行為が発覚してもJBCは調査らしい調査を一切行っていないこと、資格審査もせずにライセンスを付与していること、プロボクサーの移籍やレフェリングのミスに関する紛争において裁定機関としての機能を喪失していることなどが挙げられていた。
組合は同日付でJBCに「要求書並びに団体交渉の申入書」を提出し、A1の組合加入を通知するとともに、試合担当業務への復帰や、今後は配置転換、業務変更等の不利益取扱いをしないこと等を要求し、団体交渉を申し入れた。
組合は同日付でJBCに「要求書並びに団体交渉の申入書」を提出し、A2の組合加入と分会結成を通知するとともに、職場環境の整備や、今後は配置転換、業務変更等の不利益取扱いをしないこと等を要求し、団体交渉を申し入れた。
JBCでの実務経験が全くないB11がJBC職員として採用されると同時に本部事務局次長となり、B5が無役の職員から主任に昇格した。安河内は本部事務局のどの部にも属さない「特命事項」担当とされたが、その旨を記載した書面が1枚送付されただけで、業務内容や今後の方針についての連絡は一切なかった。また、A1はそれまでずっと担当してきた経理業務から外れ、主にライセンス管理業務の担当となり、代わりに全く経理実務経験のないB5が経理担当となった。
JBCはA1に対し、事実確認としてあらかじめ用意した質問事項に簡潔な回答をするよう求め、A1が弁明や詳細な説明をすることを認めなかった。また、A1はJBCに対し、聞き取り調査に自分の代理人弁護士を同席させるよう事前に要請し、調査後は同月12日までの有給休暇を申請したが、JBCはいずれも認めず、B3・B4・B11の協議を経て、同月12日付でA1に懲戒解雇処分(第1次)を下した。4月12日夕方、第2回団体交渉が開催され、組合からはA1も出席したが、B11は懲戒解雇を受けたA1の姿を確認し、A1が出席したら帰っていいと言われているなどと述べた。

A1・安河内の提訴 
A1は2012年5月7日、JBCを相手どり、雇用契約上の権利を有する地位にあることの確認等を求め、東京地方裁判所に提訴した。A1の懲戒解雇を受け、安河内はもはやJBC内の自浄作用で組織を変えることは不可能と考え、2012年5月24日付でJBCに対し、本部事務局長であることの確認、配転先に勤務する雇用契約上の義務のないことの確認、本部事務所・試合会場への立入禁止の業務命令が無効であることの確認などを求め東京地方裁判所に訴えを提起した。
A2はこの日、B5から突然、新たな経理担当者を採用したため本部事務局での経理業務を説明するよう指示され、これに従ったが、同日午後4時頃、B5に呼ばれ、就業規則違反の疑いがあるから調査委員会を設けて調査するとして翌日から6月15日までの自宅待機を命じられていた。

6月5日、組合は東京都労働委員会に対し、A1の懲戒解雇処分やこれに関する団体交渉にJBCが応じないこと等が不当労働行為に当たるとして、不当労働行為救済申立て(都労委平成24年不第38号事件)を行うとともに、同審査が終了するまでA2を懲戒解雇しないよう求める審査の実効確保の措置申立て(不当労働行為の審査手続中、放置すれば救済の実効が阻まれるおそれがある場合、労働委員会規則第40条に基づき労働委員会が当事者に必要な措置をとるよう勧告を求めることができる制度)を行い、担当三者委員が協議した上で同月11日、使用者委員がJBCに電話で慎重な対応を求めた。
この聞き取り調査はA2に対し、「あなたは、JBCで管理している個人情報を第三者であるC2氏に開示しましたね」などとあらかじめ決めつけるような方法で質問し、面識のない関係者との共謀等を指摘するものであった。A2は同月14日、JBCに意見具申書を提出し、質問方法が不適切であったことを指摘し、関係者への事情聴取によってA2との関係を明確にするよう求めたが、関係者への事情聴取は実施されなかった。
JBCとは別に新たな団体の設立を画策したのではないかとの質問に対し、安河内は理由を説明しながら否定したが、B11は「かしこまりました。はい。」と述べるのみで次の質問へ移った。再びB11が別の団体の設立を画策したのではないかと問い質したのに対し、安河内は、「違います。こんなのは設立できません。100パーセント無理です。」と答えている。1時間11分程度経過した時点で、石田が「はい、じゃあ今日はとりあえず」と終了を告げたのに対し、安河内は「少し自分の弁明もさせてもらっていいですか」と前置きした上で、「A1のメールについて、自分が言ったことでA1に不都合が生じるのはよくないので、A1にも必ず聞き取りをしていただきたい。社内調査では断片的な事実しか出てこないため、それで重大な処分を受けるのは自分としては承服できないため、関係者にもきちんと聞き取りをし、その上で慎重に判断していただきたい。」「[新団体は]実体はない。それを、誰かが何かをしようとしたかどうかは、調べていただければわかる。」などと述べ、開始から1時間13分の時点で聞き取りは終わった。

6月14日、安河内は、B1宛てで「平成24年6月12日実施された調査委員会・聞き取り調査に関し、下記の通り、意見具申いたします。」と記載した書面を提出し、調査でのB11の質問の仕方がすべてにおいて根拠のない仮説を前提として一方的に結論を押し付けるものであり調査手法として著しく公平性を欠くものであったこと、調査で質問のあった新団体設立の件等についてはすべての関係者から聞き取りを行うなどした上で事実関係を明らかにすべきであることを訴えた。
安河内は6月22日、記者会見を開き、JBCの主張する安河内の就業規則違反には根拠がなく解雇は不当であると主張し、5月に起こした訴えに懲戒解雇の無効確認請求を追加した。

A2の提訴と不当労働行為認定 
A1は2012年6月25日、東京地裁に対し、JBCを債務者として賃金仮払いを求める仮処分命令申立てを行ったが(東京地裁平成24年(ヨ)第21076号。
また、JBCは9月19日の第3回口頭弁論期日に、当初の解雇の解雇理由に新たな事由を追加する旨主張し、さらに懲戒事由が判明したとして、2013年8月30日の第9回口頭弁論期日にA1を同日限りで懲戒解雇(第3次)するとの意思表示をし、同口頭弁論期日に当初解雇の解雇事由に別の事由を追加する旨主張した。

6月28日、組合は東京都労働委員会に対し、A2の解雇処分やこれに関する団体交渉にJBCが応じていないこと等が不当労働行為に当たるとして、不当労働行為救済申立ての追加申立てを行った。
JBCは2013年8月27日の第9回弁論準備手続期日に準備書面を陳述する方法によりA2に対し、解雇事由を追加し、追加した解雇事由を理由とする新たな解雇処分(第2次)を行った。

組合は11月29日、東京都労働委員会に対し、A1に対する第2次解雇等が不当労働行為に当たるとして、不当労働行為救済申立ての追加申立てを行った。東京都労働委員会はJBCの不当労働行為を認定し、全労協全国一般東京労働組合は2013年11月5日付でJBC代表理事に命令書を交付した。

日本ボクシングコミッションの反訴 
JBCは安河内に対し、2013年4月23日の第7回弁論準備手続期日に、準備書面を陳述する方法で懲戒解雇の理由に別の事由を追加した新たな懲戒解雇事由による懲戒解雇処分(第2次)を行った。安河内がJBCに対しこれらの懲戒解雇が無効であると主張し、雇用契約上の権利を有する地位にあることの確認を求め、請求を追加的に変更する一方、JBCは2013年11月26日、安河内の職務専念義務、秘密保持義務、競業避止義務等に違反する行為により懲戒解雇処分までに損害を被ったと主張し、安河内に対し、債務不履行または不法行為に基づく損害賠償を求めて反訴した。

『週刊朝日』2013年12月20日号ではボクシング関係者が「安河内さんの、身内にも厳しい態度で臨む姿勢を疎ましく思った一部職員が、彼の不正経理疑惑に飛びついたのです」「安河内派とされる職員3人も解雇し、現在、彼らから訴訟を起こされているのです」と解説し、『ボクシング・ビート』2014年8月号は「安河内前事務局長の解任騒動の後、『コミッションはちゃんと機能していない』と業界から反発も出たが、この件は裁判も含めてまだ完全決着がついていない。
また、就業規則第54条第5号は「虚偽の事項を報告し、JBCに不利益をもたらしたとき」、同7号は「JBCを誹謗中傷する目的をもって外部に対し告発をしたとき」に減給または停職とする旨定める。

最上位管理職の新設とこれにともなう定款変更 
2015年2月24日、B1に代わって東京ドーム代表取締役社長のB16がJBCの代表理事・会長・コミッショナーに就任した。
「現代ビジネス」の2015年12月24日付の記事では協会関係者が「安河内を失脚に追い込んだのは、現在のJBC事務局長の[B11]らの獨協大学閥のグループで、彼らには改革派で知られる安河内への遺恨があった」と明かしている。『ボクシング・ビート』2016年8月号は統括本部長職の新設とB11就任について、「安河内氏が本部事務局長に戻るのを見越して、手を打ったのは明らか」としている。
また配置転換も無効とし、懲戒解雇についても新団体設立を企てた事実は認められず、情報を漏らしたとも認められないとして「解雇権の濫用で無効」と判断し、安河内を事務局長に戻すよう命じた。

労働判例ジャーナル(労働開発研究会)は判示事項として、(1) 降格処分は試合役員らによる新団体設立を盾にした要求に対し、分裂を回避するためにこれを受け入れ、安河内をJBCから実質的に排除することを主たる目的として行ったものと認めるのが相当であり、人事権の濫用にあたり無効、(2) 配転命令もまた安河内の排除を目的としたものであり、正当な業務上の必要性に基づくものとはいえず、人事権の濫用にあたり無効、(3) 懲戒解雇事由としてJBCが主張する事実は認められず、公益通報自体が懲戒解雇事由にあたるとはいえないから懲戒解雇は無効、(4) JBCが主張する債務不履行や不法行為の事実は認められず、仮に一部認められたとしてもそれにより具体的な損害が生じたものとは認められない、の4点を挙げている。

判決後、安河内は記者会見を開き、「いまのコミッションがどうとか、誰かを糾弾しようという気はない。スポーツを統括する団体なので、とにかく話し合いがしたい。」とJBCに対話を求めたが、JBCの反応は「判決を確認しておらずコメントできない」というものであった。
控訴審 
東京高裁平成27年6月17日判決(LEX/DB 25540662、D1-Law.com 28232619)
事件番号と事件名:平成26年(ネ)第6538号(配転命令無効等、損害賠償反訴請求控訴事件)
裁判長:石井忠雄

2015年6月17日、東京高等裁判所は第一審判決を全面的に支持し、さらにJBCにおける本部事務局長という職位について「本部事務局長が、[略]単なる一般職員というにとどまらない、控訴人[JBC]において枢要な役割を果たすことが予定されている極めて特殊な職位であることに鑑みると、被控訴人[安河内]が控訴人の本部事務局長の地位にあることの確認を求める訴えは、確認の利益を有するものと解するのが相当である」と判示し、新団体設立の企図についても「被控訴人[安河内]がIBF関係者と会話をしたのは一度だけ、数十秒程度であったことからすれば、挨拶程度の会話であったと認められる」「同会長[IBF会長]との間で具体的な計画内容等について意見交換をしたような形跡は全く認められず」との判断を加えてJBCの控訴を棄却。
まず、JBCは安河内が降格処分の後で「決定に従う。ご迷惑をおかけした。」などの発言をしたことから、安河内はこれを承諾していたはずで処分は有効だと主張したが、JBCが主張する安河内の発言の中には処分前の発言が含まれ、これは自発的な辞任を強要された場面で拒否の意思を示したものであった。他の発言についてはいずれもマスメディアの取材に応じた返答であり、JBC分裂の危機が大きく報道されていた状況下で混乱の原因となった者として対外的な反省の弁を述べたものにすぎず、従来の業務に就かせてほしいとの申し入れをしながら受け入れられずに提訴に至った事実経過に照らし、降格処分を異議なく受け入れていたとは解されないと判示されている。

次に、JBCは安河内に下した2012年6月15日付解雇通知書による第1次懲戒解雇処分と2013年4月23日の第一審第7回弁論準備手続期日に陳述されたJBCの同日付準備書面による第2次懲戒解雇処分が通常解雇の意思表示を含むものであり、通常解雇としては有効だと主張した。しかし、いずれも安河内が地位確認訴訟を起こした後に行われたものであるのに、これらの書面には、JBCが安河内を懲戒解雇することや、この処分がJBCの就業規則に定められた懲戒解雇事由によるものであることのみが記され、通常解雇を含む趣旨の記載は「全く見当たらない」とされた。JBCは、訴訟追行を弁護士に委任した上、第一審では2度にわたる懲戒解雇処分の懲戒解雇としての有効性について「攻撃防御を尽くし」、予備的主張としても通常解雇を主張することは一切なく、このような応訴状況等から通常解雇の意思表示を黙示的にも包含するものであったとはいえないと判断された。

また、JBCは2015年3月2日の控訴審第1回口頭弁論期日に安河内に対して下した通常解雇が有効であるとも主張したが、東京高裁は懲戒解雇であれ通常解雇であれ、その解雇が「客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない」し、証拠からも口頭弁論終結時までにこの判断が左右されるような新たな事情が生じたとも認められず、その他の補充主張もしくは新主張については「種々主張立証するところを検討しても、上記判断は何ら左右されない」と結論づけている。

判決後の原被告と日本プロボクシング協会 
控訴審判決の後、安河内は「私が事務局長就任以来、改革を行ってきた中で、反発、不信感があったのかもしれない」「何が起こったのか。今回の判決文には全部、記されています。理事や評議員の方にも、それを全部読んでもらって、現事務局長は首謀者の一人となっていますので、そういう人物と並列させる状況というのは、一刻も早く解消してほしい。」「どんなことがあっても復職をしたいという思いで、3年間頑張ってきた」「ボクシング界の混乱を招いたという点では、反省すべき部分があり、私の不徳の致すところだと感じている。早く復帰して貢献したい。」「この判決を受け止め、現状を改善する方向に舵を切ってほしい」と述べ、他の3名の職員に下された解雇処分については「安河内に親しい、安河内の味方をしている。そういう非常に単純で幼稚な発想で、何の理由もなく、3人を排除したということが、スポーツ組織としてあるまじき行為だと思います。」と義憤の念を示した(この3名はともに裁判で和解し、JBCを離れている)。JBCは「係争中の事案であり、コメントできない」との立場を保ち、控訴審判決を不服として7月2日、最高裁判所に上告および上告受理の申立てをした。

協会関係者は「こうした裁判費用が近年の多額の赤字につながっており、この内紛の顛末が、試合管理に不備が生じ始めた原因とみられている」と話し、協会は上告の取下げを求めて2015年7月7日、JBCに安河内との訴訟に関する要望書を提出したが、JBCはこれを拒否した。

上告審 

最高裁第二小法廷平成28年6月8日決定
事件番号:平成27年(オ)第1407号/平成27年(受)第1755号
裁判長:鬼丸かおる
陪席裁判官:千葉勝美・小貫芳信・山本庸幸

2016年6月8日、最高裁判所第二小法廷はJBCの上告については棄却、上告受理の申立てについては不受理を、裁判官全員一致の意見で決定し、原判決が確定した。

安河内は復職に向けた協議をJBCに申し入れ、6月16日に開いた記者会見では、「問題が終わったわけじゃない。戻って何ができるか真剣に向き合う時がやっときた」と話し、騒動の責任の所在を明確化するための調査委員会(第三者委員会)の設置、組織のコンプライアンスの確立、理事職の復権などを求めた。
2か月後の8月16日にJBCが公式ウェブサイトに掲載した7月30日付の文書は、双方の協議が継続中であることを伝えるとともに、この最高裁決定についてJBCが以下のように受け止めていることを示している。

日本プロボクシング協会による意見書の提出 
2016年7月11日、東日本ボクシング協会は東京都内における定例理事会で、安河内の裁判に関して、同協会は「司法の決定を全面的に支持する」として混乱の収束を強く求める意見書をJBCに提出することを全会一致で決議した。
津江のほか、前協会会長のE1、コミッショナーで東京ドーム代表取締役会長のB16、理事長のB3、統括本部長のB11、元東京ドームホテル代表取締役会長のB17という6理事による協議の結果、統括本部長B11の職務停止、安河内の事務業務執行理事としての復帰など6議案はすべて多数決により否決された。
参考判例 
安河内の提起した事件については、財団法人日本相撲協会(現・公益財団法人日本相撲協会)と所属契約を締結した力士が懲戒処分としての解雇の無効確認を求めた東京地裁平成25年9月12日判決(判例タイムズ1418号207頁・財団法人日本相撲協会事件)、配置転換無効確認の訴えの係属中に解雇の意思表示がなされた場合に労働者が中間確認の訴えの提起もしくは訴えの追加的変更の申立てなどにより雇用契約上の地位の確認を求める訴えを提起しなかったからといって配転無効確認を求める訴えの利益がないということはできないとした最高裁第三小法廷平成3年2月5日判決(判例時報1390号135頁・広島中央電報局事件)、会社による配転命令に不当な動機や目的が認められず、労働者が著しい不利益を負わされるなど特段の事情がない場合は配転命令権の濫用とはいえないとした最高裁第一小法廷平成元年12月7日判決(労働判例554号6頁・日産自動車村山工場事件)、無許可でアンケート調査を行なった臨時雇いへの降格処分および解雇をいずれも無効とした原判決を維持した最高裁第三小法廷昭和61年11月18日判決(労働判例486号24頁・函館交通事件)、懲戒解雇を無効とした東京地裁平成20年12月5日判決(判例タイムズ1303号158頁・上智学院〔懲戒解雇〕事件)などが参考判例として挙げられる。

A1・A2の提起した事件については、内部・外部通報等に係るものとして東京高裁平成23年8月31日判決(労働判例1035号42頁・オリンパス事件控訴審)、新聞社に対する内部告発と不利益人事による損害賠償請求訴訟として富山地裁平成17年2月23日判決(労働判例891号12頁・トナミ運輸事件)、東京地裁平成24年4月26日判決(労働経済判例速報2151号3頁・北里研究所事件)、競業への加担行為を理由とする懲戒解雇に係るものとして東京地裁平成25年2月28日判決(労働判例1074号47頁・イーライフ事件)、東京地裁平成23年3月13日判決(労働判例1050号48頁・ヒューマントラスト〔懲戒解雇〕事件)、大阪地裁平成21年3月30日判決(労働判例987号60頁・ピアス事件)、大阪地裁平成18年8月30日判決(労働判例925号80頁・アンダーソンテクノロジー事件)などが参考判例として挙げられる。
同時期の日本ボクシングコミッション関連訴訟等

解雇処分・ライセンス停止処分後の和解例

A1の事件 
東京地裁平成27年1月23日判決(労働判例1117号50頁、判例秘書L07030722、LEX/DB 25505716、D1-Law.com 28233189、Westlaw Japan 2015WLJPCA01238002)
事件番号と事件名:平成24年(ワ)第12908号 地位確認等本訴請求事件/平成25年(ワ)第32537号 損害賠償等反訴請求事件
著名事件名:「日本ボクシングコミッション事件」
裁判長:芝本昌征

A1は1997年頃、訴外の法人に勤務しながらJBCのレフェリーライセンスを取得し、レフェリーとして活動するようになり、2004年1月にアルバイトとしてJBCに採用され、試合管理業務、ライセンス管理業務、ホームページの開設・更新と『ボクシング広報』の編集等を行うようになった。2005年1月にJBCの正規職員となり、本部事務局員として総務・試合管理等の業務を担当し、2006年3月頃には経理業務にも携わるようになり、レフェリーを引退して事務局の業務に専念するようになった。その後、上述の通りJBCから3度にわたり懲戒解雇の意思表示を受けたため、A1はこれらの解雇がいずれも無効であると主張し、雇用契約上の権利を有する地位にあることの確認等を求めて東京地裁に提訴した。
第2次解雇は仮処分手続においてJBCがA1に弁明の機会を与えることなく懲戒解雇の意思表示をしたものであるが、就業規則の規定には懲戒解雇の前に事実関係を精査しなければならないとあり、第一審判決は、単に訴訟手続等で事後、主張立証が行われるというだけでは事前の弁明を経ることができなかった特段の支障として不十分であるとしてA1の請求をほぼ認容し、JBCの反訴請求を棄却した。

労働判例ジャーナル(労働開発研究会)は判示事項として、(1) 公益通報を行ったことは懲戒解雇事由にあたるとは認められず、情報提供等の行為も懲戒解雇を正当化するものではなく、その他の行為についても懲戒解雇の正当性は認めがたい、(2) 賞与については具体的な支給条件が規定されておらず、法的拘束力を持つ労働慣行が確立していたとまでいえないから賞与請求を肯認することはできない、(3) 法人の社会的評価を低下させたとはいえない、の3点を挙げている。
「[2011年9月29日付]公益通報もいわゆる内部通報にとどまり、殊更外部に喧伝したものでもない。なお、平成23年5月31日にB5らが報道関係者に対して行った、安河内、B14ら4名の飲食代1万7180円を被告の経費として処理した行為が背任罪に当たるとの外部通報において、何ら懲戒処分はなされておらず、むしろ、B5がまもなく主任に昇進していることは[略]のとおりである。

以上によれば、[9月29日付]公益通報が公益通報者保護法による公益通報に該当するか否かの点を措いても、同通報に及んだことが、懲戒解雇事由を定める就業規則55条2号所定の素行不良に該当するとまでは認められない。」

「B4、B11及びB5らにおいては、安河内の事務局長解職前、報道関係者向けに記者会見を開き、被告[JBC]に代わって国内試合を統括する新団体設立の意向を外部的に表明したこともあったところ、かかるB4らの外部的表明を伴う上記行動に対して何らの処分もなされておらず、むしろ、B4は事務局長に就任し、B5は主任に昇進し、B11も被告における枢要なポストに収まっていることからすれば、新団体設立の内部的検討にとどまっている原告らについて懲戒解雇事由に当たるとするのは、明らかに均衡を欠くともいえる(なお、本件証拠上、B4らによる上記新団体の設立があくまで暫定的なものであった趣旨を述べる証拠[略]もあるが、報道関係者らに対し、新団体設立の意向を外部的に表明するにまで至っていることに照らせば、直ちに採用し難い。)」

A2の事件 
東京地裁平成26年11月21日判決(判例秘書L06930789、LEX/DB 25505217、D1-Law.com 28231625、Westlaw Japan 2014WLJPCA11218010)
事件番号と事件名:平成24年(ワ)第23646号 地位確認等請求事件(本訴)/平成25年(ワ)第32538号 損害賠償請求反訴事件(反訴)
著名事件名:「日本ボクシングコミッション(地位確認等)事件」、「一般財団法人日本ボクシングコミッション(JBC)事件」
裁判長:松田敦子

A2は2008年4月1日、期間の定めのない正規職員としてJBCに雇用され、以後、JBC本部事務局に勤務し、主に経理の業務を担当していた。しかし、上述の通りJBCから解雇され、東京地裁に提訴したところ、解雇事由を追加しての新たな解雇の意思表示を受けたため、各解雇の無効等を主張して雇用契約上の地位確認ならびに解雇時以降の給与および賞与の各支払いを求めた。JBCはA2に対し、A2の職務専念義務、秘密保持義務、競業避止義務等違反により損害を被ったとして、損害賠償を求めて反訴した。解雇事由としてJBCが主張する事実はいずれも認められず、第一審判決はA2の解雇は客観的に合理的な理由なく行われたもので無効であるとして、本訴請求をほぼ認容し、反訴請求を棄却した。

労働判例ジャーナル(労働開発研究会)は判示事項として、(1) メールの送受信によりA2の職務遂行が現実に妨げられていたとまでは評価できず、解雇事由としてJBCが主張する事実はいずれも認めることができない、(2) 賞与の支給条件が明確な場合に当たらず、賞与請求権を有するものと認めることはできない、(3) 公益通報の事実は認められず、文部科学省への通報もJBCの社会的評価を低下させたとはいえないから、A2に債務不履行や不法行為の事実を認めることはできない、の3点を挙げている。
「現実に被告[JBC]の事務所内の風紀秩序を乱したとの事情も認められないことに加え、[略]怪文書の送付後や平成23年5月31日および同年6月23日の記者会見前にB5ら職員が本来の業務をなおざりにして記者会見の準備等を行っていた[略]にもかかわらずB5らにつき職務懈怠等が問題にされた事実は認められないことなどの事情に照らせば、[略]直ちに解雇事由に相当する職務懈怠が存したと評価するのは相当でないというべきである。」

A3の事件 
2011年5月16日、JBCは通信社の記者であるA3を国際業務担当の関西事務局員として採用したが、2012年6月16日に新団体設立を画策したなどの理由で懲戒解雇し、A3が提訴。
A3はJBCの職員となる前の2011年1月、D1の南アフリカ共和国での世界戦を現地取材し、この試合で「今世紀初めてIBFの世界戦リングに立った日本選手」となったD1の挑戦が「過去、日本選手の誰一人として世界戦で経験したことのない『無効試合』」に終わるさまを『ボクシング・ビート』2011年3月号でレポートしているが、その記事において以下のようなIBF会長とのやりとりも伝えている。

C2の事件 
2012年8月13日、JBCは「元JBC職員と共謀しJBCと競合する新団体設立を図るなどボクシング界の秩序を乱す行為に及んだ」としてC2にマッチメーカーライセンスの無期限停止処分を決定。
また、C2は「試合で負傷した選手の手当てをすぐにしなかった」「計量で実際と違う体重が記録されている」などの理由で専務理事であるB3らの更迭などを求め、コミッショナーのB1に要望書を提出し、協会加盟ジムに賛同を募り、「50人が集まれば次の行動を起こしたい。日本プロボクシング協会が暫定的にJBCの役割を務めてもいい。」と提案していたが、C2が賛同者を募ると翌日にはJBCが協会加盟各ジムに宛て「『一国一コミッション』の現行体制を破壊しボクシング界の秩序を乱す[C2]氏の行為に惑わされることなく、JPBA[協会]とJBCが共存共栄するようご協力賜りますようお願い申し上げます」と通達。C2は11月に日本スポーツ仲裁機構に処分取消を申し立てたもののJBCが応じなかったため、12月7日にJBCを相手どって地位確認と慰謝料の支払いを求め、東京地方裁判所に提訴したが、2014年4月18日に和解し、同月28日にライセンスを再交付された。

選手等に及んだ被害

ライセンス停止・取消、戒告処分 
上述の通り、選手D1が関わったとしてJBCが主張した新団体設立の経緯は『週刊朝日』8月17–24日合併号(2012年8月7日発売)によってD1が関わる部分を全面的に否定された。
この試合については試合開催地のKBC(韓国ボクシング委員会)がJBCに対して「ノンタイトル12回戦」と報告しており、JBCもこれに従って「ノンタイトル12回戦」として記録しているが、JBCは大沢や関係者から事情を聴取した上で後述の処分を下した。

しかし、「ボクシング・マガジン取材班」が「もっとも問題視すべき」としているのはこれに先立って2012年4月30日に大阪で行われた大沢のOPBF東洋太平洋フェザー級王座の2度めの防衛戦であり、これはA3の懲戒解雇理由にも挙げられていた。
当初の契約書にはダブルタイトル戦と記されていたため、JBCは当時認可していなかったWBOアジアパシフィック王座を契約から削除することを求めていたが、この試合に大沢が勝利した後、控室にWBOアジアパシフィック代表のレオン・パノンチロ・ジュニアが現れ、大沢にWBOのチャンピオンベルトを渡した。
引用文中、「新コミッション設立に関わった背任行為」以下、「背任」の文字が繰り返されるが、上述の通り、一連の日本ボクシングコミッション事件においては新団体設立とみられた動きについて「背任」の表現は使用されず、東京地裁および東京高裁の判断においては新団体設立の企図自体が否定されている(「新団体設立企図の有無」参照)。

JBCは、大沢が自身の持つOPBF東洋太平洋フェザー級王座の防衛戦に当時未公認のWBOの王座(WBOアジアパシフィック同級暫定王座)が懸けられていることを知りながら試合に出場したとして、この行為を「ボクシング界の秩序を著しく乱す行為」と判断の上、2012年12月16日から1年間のライセンス停止処分を下した。
大沢が当時所属していた大星ボクシングジムのマネージャー(大沢の父親)は「処分は尊重するが、ボクサーに罪はない。少しでもライセンス停止の期間を短くできないものか」と訴えたが聞き入れられなかった。JBCは同マネージャーが未公認王座の懸けられた試合と知りながら大沢をこの試合に出場させたとし、また海外遠征届に「ノンタイトル10回戦」と虚偽を記載してJBCに提出したとして、「悪質な隠蔽工作」「ボクシング界の秩序を著しく乱す行為」と判断した上で、セコンドとともにライセンスの取消処分を下した。
大沢陣営は「ボクシング・マガジン取材班」の取材に対し、「WBO王者とか、防衛戦という認識はなかった。試合は地元テレビ局の主導で行われ、ベルトも韓国のコミッション事務局にあったものを持たされただけ。しかし、テレビの映像を見ればタイトル戦とされても仕方がない」と説明している。大沢は2013年12月17日付でライセンスを再交付されたが、この処分による戦線離脱でWBC世界フェザー級13位のランクを失い、ジム関係者が処分を受けたことで移籍を余儀なくされた。

※『ボクシング・マガジン』2013年3月号は、JBCが非公認タイトルについて勝利の場合も王座保持は認めないのは、世界タイトル、地域タイトルを問わず、宮城・脇本の例と同様であると説明している。
ライセンス更新申請却下、協会も除名処分

処分の背景 
2013年9月3日、香川県で行われたIBF世界スーパーフライ級タイトルマッチで亀田大毅が2階級制覇を達成。世界戦では試合前の調印式で同時にグローブチェックを行い、インスペクターによる検査を経たグローブに選手がサインをして、JBCはこれを試合直前まで封印し、保管する。しかしこの試合ではグローブ封印後に亀田の対戦相手のロドリゴ・ゲレロ陣営が別のグローブの使用を希望し、JBCが承諾したことから、亀田ジムのマネージャーがJBCに対し「調印式で行われたグローブチェックはセレモニーであって大した問題ではないという認識でいいのか」と問い、亀田興毅も「何のためにJBCがあって、JBCに承認料を支払っているのか」と抗議する一幕があった。
この試合の前日計量ではソリスが体重超過で王座を剥奪されており、事務局長のB4は、亀田が勝てば統一王者、負ければ両王座ともに空位、引き分けなら亀田はIBF王座を保持、と発表。試合はTBS系列でテレビ中継され、アナウンサーが「IBF王座を大毅は陥落です」と叫んで番組は終了したが、試合後にIBFの立会人が「IBFルールでは、勝っても負けてもカメダは王者で初防衛だ」と主張。
処分と実態 
亀田ジムの会長およびマネージャーは、この混乱でボクシングの公平性が疑われ、JBCの信用が傷つけられたとして、2014年2月にJBCからライセンスの更新申請を却下されたことで資格を失い、同ジムの所属選手である亀田三兄弟は国内で試合をできない状況に置かれた。一時的に東日本ボクシング協会で「協会預かり」とすればこれを解消することができたが、同協会会長のE1は救済しない意向を示し、同協会は2014年4月21日、亀田ジム会長・吉井慎次が実質的にジム運営に携わっていなかったこと、国外で行った試合を報告しなかったことなどを理由に、吉井の除名を全会一致で決めた。E1の前任・原田政彦の在職期間に提起された除名処分無効確認請求事件では、cジム会長が協会からの除名処分に先立ってJBCからプロモーターライセンスの無期限停止処分を受けたことで協会の会則が定める登録要件を欠いていたが、除名後にはcジムが別の会長を立てたことで協会は改めて会員となることを承認していたため、除名処分によってcジムの営業には支障が生じていなかったことなどから、東京地裁は権利能力なき社団である協会の下した除名処分に民法第680条を類推適用し、実体的、手続的違法はないとして請求を棄却している。

弁護士ドットコムでは弁護士の辻口信良が、JBCがルールミーティングの際、亀田が負けた場合の王座の取り扱いについて確認を怠ったのが事実であれば「根本的には、試合管理等に関するJBCの監督・ガバナンスに問題があるといわざるをえません」と見解を述べ、『週刊朝日』2013年12月20日号は「試合管理はJBCの責任だ。タイトル認定団体IBFと世界王座の扱いで判断が正反対になる事態は、JBCの確認不足と言われても仕方がない。」として、関係者の「今回の騒動もJBCの介入不足に尽きますよ。組織が混乱してる。しっかりしろ、と言いたいですね。」とのコメントを掲載。
JBCは亀田陣営が勝敗に関係なく王座を防衛することを事前に知りながら報告や公表をしなかったとして、これを問題視したが、インターネット上でも公開されているIBFルールは挑戦者が試合前日の計量で規定の体重を超過すれば試合結果を問わず王者が防衛を達成すると定めている。事務局長のB11が事前のルールミーティングに出席し、このルールを記載した書類を含む合意文書にサインしている以上は亀田陣営に報告の必要性はなく、公表や説明をすべきなのはむしろ、試合の管理に責任を負う立場にあるJBCである。
JBCは「ルールミーティングで『亀田大毅選手がソリス選手に敗れた場合はIBFの王座は空位になる』と決定され」たとし、これをB11が「当財団を代表して承認したルール」であると主張している。これらのことから「現代ビジネス」記者の藤岡は、JBCがIBFルールの当該条項を把握しておらず誤認していた可能性を指摘し、JBCの亀田兄弟への対応について「JBCの試合管理上の過失が強く疑われる騒動の責任を、亀田ジムに負わせ、亀田3兄弟の選手生命に重大な影響を与えるような処断」として、この問題はJBCの執行体制の混乱の象徴だとの認識を示している。亀田興毅は2015年10月16日、シカゴで河野公平の持つWBA世界スーパーフライ級王座に挑んで敗れ、この試合直後に引退を発表した。

JBCとの間では亀田ジムの会長およびマネージャーとの訴訟が係属中であり、さらに2016年1月14日には亀田興毅らと亀田プロモーションが、JBCと理事10名に対し約6億6000万円の損害賠償を請求する訴訟を起こしている(冒頭の相関図を参照)。2016年7月には、共同通信の編集委員でJBCの理事を務める津江章二が陳述書を提出し、JBCの不手際を告発しているにもかかわらず、兄弟唯一の現役選手となった亀田和毅の早期国内復帰を期した和解交渉においてもJBC側は態度を硬化させていることが伝えられている。
この裁判で同フリーライターが明かした当該ブログ記事に関する取材活動によれば、B12は同フリーライターに対し、2013年9月2日午後4時50分、「今、明日使うグローブでモメてます」と記されたメールを送り、世界戦当日の3日午前10時35分に「早速大モメ」という内容のメールを送り、同日昼頃に1度めの電話をかけ、同日夜になって2度めの電話をかけ、虚偽情報を提供。
B12は5日午後5時20分、同フリーライターに「リリース用文書(IBF・亀田問題)」という書面を添付したメールを送り、変更する可能性はあるもののそのようなリリースをする予定であることを伝え、同フリーライターは6日午前11時35分に「まずは『何かあったのだけは事実』を表にして後戻りできなくしましょう!」などと書いたメールを返信するに至り、B12は同日午後2時51分の同フリーライターへのメールで同日予定されていたリリースが急遽中止になったと報告した。メディアに発表することが予定されていたという「リリース用文書(IBF・亀田問題)」の内容は、JBCが当事者から事情を聴取するというものに過ぎず、この間JBC内部で問題解決に向けた措置等がとられた様子はみられない。
同時期の日本ボクシングコミッション関連の諸問題

健保金をめぐって 
JBCは、日本プロボクシング協会に加盟するジムや、それらのジムに所属する選手からのライセンス発給料、試合の承認料で成り立っており、プロボクシングの試合は協会加盟ジム会長などの興行主がJBCに支払う試合役員費で運営されている。
JBC理事長は2015年に健保金からは「治療費以外の支出はしない」と約束したにもかかわらず、同年8月10日にはJBCが健保金を訴訟費用の支払いに当てていたことを窺わせる発言をしている。本来の使途が守られていれば、2014年度の健保金残高は約1億1900万円となるが、JBCは協会側に対し、約5700万円と説明しており、さらにJBC統括本部長は協会側の追及に対し、2016年6月の残高を約2200万円と回答している。安河内は文部科学省の指摘により2008年から健保金を収入として扱うようになった後も、健保金の資金を選手の治療費などに使う健康管理事業を維持する方法を検討していたが、それを果たさないうちに、JBCは安河内を事務局長から降格・解雇し、この事業を大幅に縮小させた経緯がある。

安全管理をめぐって 
JBCは2013年4月1日付で医事規則を改定し、網膜剥離を患ったボクサーがJBC指定専門医に完治の診断を受けた場合は現役続行を認めることとした。これまでは引退勧告の対象としていたが、JBC関係者は「辰吉の時代と比べて治療技術が進歩した」と説明し、同年3月8日付のJBC本部事務局長・森田健ならびにJBC健康管理委員会・谷諭および大槻穣治の連名による協会宛通達でも「近年の治療技術の著しい向上を受け」とのみ記されている。この医事規則改定では網膜裂孔・増殖性硝子体網膜症についても同じ扱いとしており、JBC試合管理事業部長・羽生孝次は「逆に厳しくなった一面もあります」と述べ、『ボクシング・マガジン』2013年8月号では「この規制見直しは、緩和ではない。ボクサーに問いかける、自己責任の在りかでもあるのだ。」「JBCは目の疾病に対して門戸を開いたが、リングに立つことを許しただけのこと。それ以上の身体的なことは、すべて自己責任であると、ボクサーたちも考えていただきたい。」との見解を示している。この改定を受けて復帰した選手には2015年6月のJBC・協会合同の医事講習会の時点ですでに複数名の再発がみられ、医療関係者からは、辰吉の時代からの約20年間に治療技術にはそれほどの進歩はないこと、現役続行の認可は術式の変化よりも考え方の変化によるものであろうこと、指定専門医は関東地区に1施設、関西地区に2施設、中京地区に1施設、九州地区に1施設のいずれも大学病院であるが、その選定基準は不明であり、ボクシングジムの分布やボクサーの人口密度とは乖離がありそうなこと、他国と足並みを揃えたにしてはずいぶんと遅い対応であることが指摘されている。

2015年12月22日、JBCは、定年となる37歳に達しても日本ランキング入りしているプロボクサーに対しライセンスを例外的に再交付すること、プロテストの受験資格を17–32歳から16–34歳に拡大することなどを決定。
時事通信の記事は、定年制自体をなくす意見もみられたが医師側が反対したことを伝え、「議論は尽くされていない。守るべきものを守らず興行面を優先するのは本末転倒。JBCの存在意義が問われる。」と結んでいる。

試合運営をめぐって 
『ボクシング・マガジン』2011年8月号で協会会長の大橋秀行は「不可解な採点や、反則パンチをめぐる裁定など、審判員が心ここにあらずという試合も何度かあって、この状態で、確かな試合運営、安全管理ができるのか、と心配し始めました」と試合役員らへの不安を口にしている。
2015年8月28日にJBCが発表した日本ランキングでは、試合前日計量で規定の体重を超過した3選手が「JBC預かり」としてランキングを外れるという事態も発生している。

2015年12月には老舗ジムの会長が「JBCはこうした批判に真摯に向き合ってこなかった。今のJBCの姿勢からは、ボクシングやボクサーへのリスペクトという基本的な理念すら、揺らいでいるように見える。」と懸念するなど、重大なミスの続くJBCに対して不満の高まる内情が伝えられている。長年プロボクシングを取材してきた全国紙スポーツ部記者は「JBCは数年前から、試合管理でありえないミスを犯すようになった」と話し、その一例として2015年4月に東京都で行われたOPBF東洋太平洋スーパーライト級王座決定戦の結果(新王者は小原佳太)をJBCが勝敗取り違えて発表し、時事通信社がそのまま配信、掲載紙の「朝日新聞」などが訂正記事を出した事例を挙げている。

この他、業者との連絡に不備があり、100kg超のヘビー級選手の計量日に100kgまでしか測れない計量計を用意したり、世界タイトルマッチの審判団を直前になってジム関係者に問い合わせたりする様子をスポーツ記者等が確認している。
2012年6月20日、日本プロボクシング史上初の現役世界王者同士による王座統一戦として東京都で行われた井岡一翔 対 八重樫東戦では、WBC・WBAの立会人同士による事前調整のおかげで「ルールミーティングでも混乱はなかった」と報じられながらも、試合前々日から前日にかけて勝者が獲得する王座についての情報が間違って伝えられるというトラブルがあった(詳細は井岡一翔 対 八重樫東戦#日本初の王座統一戦へを参照)。

2016年3月30日から3日間フィリピンで開催されたOPBF総会では当初、暫定王座の正式な導入が予定されており、4月1日にはスーパーフライ級、バンタム級、スーパーフェザー級の3階級で暫定王座決定戦が行われることになっていた。当時、この3階級ではそれぞれ、JBC管轄下の井上拓真、山本隆寛、伊藤雅雪が正規王座についていたが、同月24日、統括本部長の浦谷信彰は「日本としては見守っていく方向」と静観する方針を示した。JBCは2011年2月28日の委員長会議において、「本来の暫定タイトルの趣旨を逸脱した形で」濫発されるWBAの暫定タイトル戦について、「(1) 本来の意味での暫定タイトル(タイトルが正当な理由により凍結状態になっている場合)以外の暫定タイトルマッチは国内では認定しない。
コットンテールの事情を聞いたサッサフラスは、過去にも未来にも行くことができるというタイムマシンもどきの彼の乗り物「イエスタモロー号」を見せ、フランス生まれでパイロットのいも虫 アントワーヌと共に過去に戻ってイースターをやり直せばいいと話す。
単行本の発売後、同人サークル・たるかむPOWDER名義で本作の後日談が描かれた成人向け同人誌『新妻、悠花さんの初めての×××?!』の題名で、第24回コミックトレジャー9月7日インテックス大阪にて販売され、後にとらのあなやメロンブックスにも委託販売された。
主人公の会社員の青年と、勤務帰りに寄ったレンタルビデオ店のAVコーナーで偶然ばったり会った、AV鑑賞を趣味とするヒロインである同僚のOLが互いの趣味が同じと勘違いしたヒロインが「口止め」と称してAVさながらの行為・セックスに浸り、そこから始まる男女の関係が描かれていくエロラブコメディ作品。
あらすじ 
会社員の青年・鳥野崇は、同期のOL・松本悠花のことを無表情ゆえに表情が読み取れない「不思議ちゃん」と認識していたが、勤務帰りに寄ったレンタルビデオ店のAVコーナーにてエロDVDを借りようとした際、偶然ばったり悠花に会ってしまい、彼女から趣味の同好者と思われて「自分もAVが好きだ」と告白される。その上で店の外から人気の無い公園の森に連れ出され「自分がAV鑑賞が趣味であることを黙っていてほしい」と口止め料代わりにAVさながらの野外フェラチオを犯し、鳥野を絶頂・射精させる。
事後、鳥野は「自分はこんなキャラじゃない」と自己嫌悪になるも、悠花から鳥野に接触した理由は「やさしくていい人だから」と言われ、これからもAVさながらのプレイに付き合うことを鳥野に初めて見せる笑顔で頼まれるのであった。
その後、専務の雪城や望月の妨害に加え、悠花が風見社長の令嬢であることも知り動揺するも、紆余曲折を経て面会した風見社長との対談の末、彼のお墨付きで悠花と付き合うことになり、最後は悠花が鳥野に自分の趣味を明かした際、鳥野が借りようとしたナース物のAVのプレイに浸り、一夜を過ごす。
本作は軽井沢を舞台とした作品で、金田一はかつて『犬神家の一族』事件や『不死蝶』事件の捜査に関係したことから信州の警察界では有名なため、本作で捜査主任の岡田警部補から恭しく迎えられている。

あらすじ 
「香水王国」こと大手化粧品会社トキワ商会の女社長・常盤松代から軽井沢の別荘に招かれた金田一耕助は、費用は自分が出すからいっしょに避暑にいかないかと等々力警部に誘いをかける。
沿革 
 1551年 - 創業
 1966年 - 株式会社板室観光ホテル大黒屋に組織変更
 1991年 - 菅木志雄によるパーマネント作品「天の点景」制作される
 2005年 - 社団法人企業メセナ協議会 メセナアワード2005にて「アートスタイル経営賞」受賞
 2006年 - 大黒屋現代アート公募展開始。審査員は菅木志雄(美術家)、小山登美夫(ギャラリスト)ほか
 2008年 - 菅木志雄 倉庫美術館オープン
 2010年 - サービス産業生産性協議会 ハイ・サービス日本300選

施設概要 
 本館 − 梅の館、松の館、竹の館、全客室数31部屋
 黄土の部屋「アタラクシア」、喫茶、売店
 別館「保養の館」−リゾートマンションタイプ4棟(東の館、西の館、北の館、南の館)
 菅木志雄 倉庫美術館

主な展示作家 
 菅木志雄
 村井正誠
 渡辺豊重
 勝城蒼鳳
 丑久保健一
 杉浦康益
 山本雄基 − 第5回大黒屋現代アート公募展大賞受賞者
 矢部裕輔 − 第1回大黒屋現代アート公募展大賞受賞者
 鈴木孝幸 − 第4回大黒屋現代アート公募展大賞受賞者

関連図書 
 『奇跡の温泉宿本物のサービス経営』(鷲田小弥太:著 室井俊二:著 すばる舎 2004年2月)
 『客はアートでやって来る』(山下柚実:著 東洋経済新報社 2008年2月)
 『世界に大自慢したい日本の会社 1』(坂本光司:原作 こせきこうじ:漫画 集英社 2012年2月)
 『感性論哲学からのアプローチ 進化するアートスタイル経営』(山本英夫:編著 静岡学術出版 教養ブックス 2010年12月)

外部リンク 
 板室温泉大黒屋ホームページ

旅館
16世紀設立の企業
16世紀の日本の設立
栃木県の宿泊施設
スティーヴン・ウィリアムズはこの件に関して「クリス・カーターから私に電話があった。カーターは「いいニュースと悪いニュースがある。いいニュースは君が今週に撮影されるエピソードに出演できるということだ。悪いニュースはミスターXがそのエピソードで銃撃されて死ぬということだ。」と言ってきたんだ。
年表 
 1966年10月1日百軒町の一部から朝日町一丁目、百軒町、新町、高田町の各一部から朝日町二丁目、百軒町、新町、天川町、高田町の各一部から朝日町三丁目、新町、天川町の各一部から朝日町四丁目が成立。
アルバムの制作はデビュー15周年内でのリリースを目処に2年半前にスタートし、その間に行われたライブツアーでは一部の収録曲が先行して披露されていた。

『TIME CLIP』というアルバムタイトルについて矢井田は「皆さんが大切な資料をとめたりまとめたり、写真とかをクリップでとめるみたいな感覚で、私はこの2~3年の間に、この瞬間を音楽に変換して留めておきたいと思った思いや時間をクリップしていきました。そんなアルバムだなと思ったので『TIME CLIP』ですね。
「日曜劇場」枠にて2020年4月期に放送予定であった『半沢直樹』(第2シリーズ)の放送開始日と『半沢直樹 特別総集編』の放送日が、新型コロナウイルス感染拡大による影響でそれぞれ7月19日・7月5日に延期されたことに伴い、同年5月31日から6月28日まで代替番組として、本作の特別編を5週にわたり放送した。
1話完結形式であり、連続ドラマとしては初めて「刑事専門弁護士」に特化したドラマとして制作されたという、タイトルの「99.9」は日本の刑事事件における裁判有罪率99.9%を意味しており、残された0.1%の無罪を解き明かす弁護士が本作の主人公である。

SEASON Iでは主に「検事対弁護士」の図式でストーリーが進められ、さらにSEASON IIでは裁判官を加えた「トライアングル」の関係からドラマを構成していくこととなった。
編成部への異動を経て2015年6月にドラマ制作部へ復帰した瀬戸口は、近年の同局では弁護士を題材としたテレビドラマが作られていないことに気付き、裁判について調べていく中で、日本で逮捕・起訴された被疑者は99.9%有罪になっていることを知ったという。
SEASON Iから1年空けた2017年8月に夏パートの撮影が開始され、その後10月から3か月の休みを挟んで2018年1月より撮影再開している。

SEASON IIでは、法曹関係者への取材などから「刑事事件における有罪率99.9%という異常な数字の原因は裁判官にもあるのでは」と瀬戸口が考えたことから、検事と弁護士だけでなく、裁判官に焦点をあてトライアングルの関係からドラマを構成していくこととなり、裁判官をやめて弁護士になった尾崎舞子と、エリート裁判官・川上憲一郎というキャラクターを配し、裁判官の実情も描いていくことになった。
常にマイペースで飄々とした性格で、「深山の常識は他にとっての非常識、他にとっての常識は深山にとっての非常識」と評される独特の思考と奇矯な言動をし、裁判官たちの間では「被告人に対して細かい質問を繰り返し、有ること無いことにイチャモンをつけ、裁判を混乱させる厄介な弁護士」として知られているが、悪びれる様子はない。斑目に指摘されるまで本人は無自覚であったが、しきりに耳をいじる癖があり、聞こえないわけでもないのに掌を耳にあてて相手の話を聞いたり、事件の真相を考える時に耳朶を触ることが多い。
そのため、罪を逃れようと他の人物に罪を着せようとする真犯人や、ミスリードに引っ掛かったり、杜撰な捜査・取り調べを行う警察・検察などに対して威圧混じりに怒りを見せることがあり、大友に会った際にも怒りを見せている。
佐田篤弘(さだ あつひろ)〈47 → 48〉
 演 - 香川照之
 斑目法律事務所法務部企業法務ルーム室長 → 斑目法律事務所法務部刑事専門ルーム室長(SEASON I・II)→斑目法律事務所所長(MOVIE)
 東京大学法学部出身、元東京地方検察庁検事のヤメ検弁護士。
富と成功を求める性格で、そのためには違法スレスレの調査も厭わないが、実際に専門としている民事訴訟や、多くの企業の顧問弁護士として能力を発揮し、斑目法律事務所に大きな利益をもたらしている。また、「金にならない」という理由で、刑事事件には殆ど興味がなく、刑事事件専門ルームに異動することに拒んでいたが、斑目から刑事事件担当を一年間勤め上げれば、次期斑目法律事務所のマネージングパートナーにするという条件を出されたため引き受ける。
 高慢で自分より下の人間を見下し、自分が住んでいるマンションですら、自分より上に人が住んでいるのが嫌だという理由で、同じマンションの最上階に引っ越すほどの頂点好きではあるものの、事務所内での人望はあまり無く、周囲からは「勝手おじさん」と面前でも呼ばれている。裁判や訴訟においては「依頼人の利益」を優先しており、「『事実』を明らかにすること」を優先する深山とは折り合いが悪いものの、彼のやり方も弁護士としての1つのやり方として理解を示すようになっている。
また、「サダノウィン」という競走馬を所有しているほどの競馬好きで、オフィスには愛馬のゼッケンや受賞トロフィーが飾ってあるほどだが、深山との約束のせいで「サダノウィン」を手放さざるをえなかったため、SEASON IIでは新たに牝馬の「サダノモンテカルロ」を入手している。
その後前述の「1年契約」を終えて刑事担当弁護を退いて民事専門に戻っていたが、自身の後任として探してきた刑事専門ルーム室長や、留学した立花の後任たちが、やりたい放題の深山についていけずに次々と辞めていってしまったため、斑目から定着できる後任を見つけることが出来ればマネージングパートナーを譲るとの条件で刑事担当弁護に復帰することになり、もうひとつの条件として、尾崎が正式に刑事事件専門ルームとして勤務することによって立花の後任が見つかったため、民事と兼任が認められている。
刑事裁判の担当としてキャリアを重ね、547件の事件を扱い、裁判官としては優秀という評価を得ているが、弟の刑事事件により裁判官を退官し司法の世界から距離を置いていた。しかし、2017年の夏に斑目法律事務所に殺人事件被告となった親友の父の弁護依頼のため親友の付き添いとしてやってきた際に、該当案件に対して自身の考える方針と深山の弁護方針が違っていたため、佐田の持ちかけにより特別契約を結び、該当案件だけの臨時として刑事専門ルームに身を置くことになったが、事件調書に疑問を持たず、論理的思考に走り過ぎるところがあり、実証的な視点に欠けることから深山と対立する。事件解決後、斑目からの要請で深山の父親が殺人容疑で逮捕された事件の真相究明を手伝った過程を経て、もう1度法曹界を見つめなおしたいという理由で正式に契約することになり、立花の後任として斑目法律事務所で働くことになる。回を重ねるごとに、当初は「無意味」として反発していた深山のやり方を踏襲し、積極的に検証したり、率先して接見した依頼者にその生い立ちから質問するようになる。
カエルの口を両手で作って動かし、「ゲコ」や「ピョン」などカエル風の擬音を交えながら思ったことを喋る癖があるが、これは中学時代に入っていた腹話術部で練習していた習慣によるもので、3話で深山に訊ねられて刑事ルームの皆に打ち明けた後は、腹話術人形を通販で購入して「サリー」と名付けてルームに置いたり、デスクにプロ腹話術師のブロマイドやグッズを飾るなどしている。
また、主にプライバシー保護を理由として断られることの多い防犯・監視カメラ映像提供の許可を得るための土下座(土下寝)技に長けており、シリーズ冒頭では1度は斑目のヘッドハンティングを断った深山が明石の土下寝頼みの後に入所している。
最終話では前述の通り立花とプロレスを通じての知り合いであった事が判明し、自作の横断幕を持って全国のプロレス会場に行っていることから立花からは「副団長」と呼ばれる。
 志賀誠(しが まこと)〈46 → 47〉
 演 - 藤本隆宏(SEASON I、SEASON II第1話・第5話)
 斑目法律事務所法務部企業法務ルーム弁護士→斑目法律事務所法務部企業法務ルーム室長→レッツビギン法律事務所弁護士。
時々の刑事ルームの調査で必要とされるスキルの資格を持っていることが多く、プラモデル検定2級、ジグソーパズル超達人検定1級、空手2級、柔道初段、截拳道4級、画像処理検定資格(エキスパート称号)、検索技術者検定1級などを駆使して協力している。
「かた かなこ」の名で活動する売れないシンガーソングライターで、5度も引退CDを出しているものの、5回目については佐田がCDを全て買ったことで、次のCDを作るお金が出来たことから引退を回避しており、サダノウィンの歌を作曲してCDとして出している。
東京高等検察庁の検事長を目指していたが、最終話の事件の冤罪が明らかになったことにより、無期限昇格停止処分を受けた挙句に検事長は他の地検検事に座を譲ってしまう結果となり、自身の怒りが収まらなかった。
 SEASON IIで、26年前の深山の父の事件に関して、深山が解明し突きつけた事件の真相を認めることはなかったが、自らの司法行為の責任を取り辞職する。
かつてはエリート裁判官として公正な裁判を行っていたが、裁判官の重鎮が判決を下した裁判の再審請求を認めたことで左遷されて出世ルートから外れてしまった過去を持ち、それから組織の体面を重視し、上層部におもねるために公正さに欠く判断も行うようになっている。
 第8話では、深山と尾崎が担当する殺人事件の裁判長を務め、証人の藤堂京子の思惑に乗る形で被告人に「無期懲役」判決を下すが、深山たちが藤堂夫婦が真犯人であることを突き止めたため、控訴審で逆転無罪となり自身の判決を覆されている。
SEASON I時点から23年前に顔見知りだった美里を家の近くのコンビニまで送った翌日に美里が殺害された遺体として発見され、美里と最後に接触したのが大介であったため、彼が真っ先に容疑者と見なされ殺害容疑で逮捕される。さらに駅前で美里が大介の車に乗る場面が映った防犯カメラや、殺害現場に残されていた大介の指紋がついた折り畳み傘などの証拠によって有罪となってしまい、控訴し無実を訴え続けたが、心労が祟ったことにより獄中で死去した。
しかし、当時は裁判官であった舞子が証拠が全て揃っていたことを理由に、罪が軽くなることを見込んで示談を勧めたため、執行猶予付きの有罪判決を受け入れることになったが、姉が無実を信じてくれなかったことに深く傷付き、以降の連絡を絶っていた。
 職を転々とし後に勤務していた立川市にある「大酉寿司」で紹介された不動産業者の殺人事件の犯人の疑いがかけられるが、前回事件時の対応を反省した舞子と深山の奮闘により窃盗事件と殺人事件の両方において容疑が晴れ、佐田が手配した寿司店「横山屋鮨」で働くことになる。
佐田のクライアントではあるものの、被害者である孫・光の過去の非行が公にされることを恐れ、「事件の調査を一刻も早く終結させなければ、他のクライアントにも圧力を掛けて『斑目法律事務所』を経営破綻させる」と佐田を脅迫するが、斑目と佐田に逆襲されて引き下がらざるを得なくなる。
斑目法律事務所事務員
 演 - 大場久美子
 協力に対する報奨と、示談手続き不備を理由として深山たちが事務所に呼び出した井原と根元をそれぞれ別の部屋に案内して、尋問の手伝いをする。
 「Bar KABON」バーテンダー
 演 - テット・ワダ
 タクシー運転手
 演 - 一ノ瀬ワタル
 深山たちが事件当夜に現場にいたタクシーを捜索しているとタクシー仲間から聞きつけ、協力する。
1年程前の違法賭博を安田に突き止められ金銭を強請られたことで、脅迫に応じるのではなく活動休止を覚悟の上で、自ら事実を公表しようとしていたが、公表前に安田が殺害されたことを受けて佐田の忠告を受け、この事を黙っていた。
 しかし、安田の殺人事件の目撃者・石川敦子を襲撃した殺人未遂疑惑をかけられたときに、佐田の忠告が裏目に出て違法賭博の件と、一度は疑いが晴れた安田の殺人の件でも合わせて逮捕される。
安田の殺人事件時の目撃証言によってジョーカー茅ヶ崎に安田殺害疑惑がかかることになり、数日後の深夜、「コーポラス リュウ」の自室で何者かに殺害目的で襲撃され、一時は意識不明の重態になったが命を取り留める。
 しかし、該当事件の裁判の初めの証言時には出廷できる容態ではなかったため、病院内での出張尋問の場で証言となり、延期された裁判では裁判所で証言するが、白内障を患っていることを深山に見抜かれていた。
府中市内の木造アパートのオーナーのかたわら、「そば処 音吉庵」を妻とともに経営していたが、8年前に「府中市蕎麦屋放火殺人事件」で逮捕される。
 妻の殺害および蕎麦店兼アパートの放火の罪で起訴され、6年前の東京地裁で死刑判決、4年前の東京高裁で控訴棄却となり、最高裁で死刑が確定した。
8年前の事件当日に貴弘が灯油を買っていた当時、読売ジャイアンツファンの従業員(演 - 谷川功)とテレビで横浜対巨人戦を観戦しており、ターメル・スレッジの逆転サヨナラホームランにガッツポーズしていた。
551の蓬莱が映画『99.9-刑事専門弁護士- THE MOVIE』とコラボし「今度の法廷はー映画だ。」というキャッチコピーをもじって「大阪の名物はー豚まんだ」といったコラボを12月31日まで行われた。
 12月30日全国ロードショーとなる、映画『99.9-刑事専門弁護士- THE MOVIE』の公開を記念して、明太子を中心とした食品販売の株式会社ふくやと、お菓子の香梅が期間・数量限定のコラボ商品を発売された。
 いつでもおいしく使える率、100%「深山の直かん」(2021年12月17日から2022年1月31日までの期間限定商品)
 ハッピー陣太鼓(2021年12月17日より期間限定商品)
 2016年6月19日に放送された本作のSEASON Iの最終話にアニメ『逆転裁判 〜その「真実」、異議あり!〜』のキャラクターの名前が登場している。
本作のSEASON IIと同じ時期にTBSテレビ系列で放送された連続ドラマ『アンナチュラル』でUDIラボの法医解剖医・中堂系と葬儀社の社員・木林南雲の会話に「赤い金魚」というワードが出てくる場面があった。すると本作では、深山が子どもの時に殺人事件で逮捕されて獄中で亡くなった父親の冤罪を晴らすきっかけとなる“お守り”の模様が「赤い金魚」と表現されていた。
公開された場面写真にはアフロヘア姿の松本零士に加え『銀河鉄道999』のヒロイン・メーテルらしき人物の後ろ姿が写り込んでいて、第7話では『99.9』と『999』とのコラボが実現した。
 その他
 2018年1月28日放送の第3話では同じ漫画界から『ウイングマン』『電影少女』『I”s』で知られる漫画家の桂正和がシーズン1に続いて「いとこんち」に登場した。
 ハマの番長の愛称で親しまれる元横浜DeNAベイスターズで野球解説者の三浦大輔が本作のSEASONIIの最終回2時間スペシャルにゲスト出演している。
映画 

2016年にSEASON I、2018年にSEASON IIが放送されたTBSテレビ・日曜劇場『99.9-刑事専門弁護士-』の映画化作品で、SEASON IIの続編として位置づけられている。斑目法律事務所のメンバーはテレビドラマ版のレギュラーキャスト陣が続投し、杉咲花が本作の新たなヒロイン役に抜擢されている。
関連項目 
弁護士・朝日岳之助 - 冤罪事件に挑む点で共通

外部リンク 
 TBSテレビ
 日曜劇場『99.9-刑事専門弁護士- SEASON I』
 日曜劇場『99.9-刑事専門弁護士- SEASON II』
 99.9-刑事専門弁護士- 完全新作SP新たな出会い篇
 テレビドラマデータベース
 SEASON I - テレビドラマデータベース
 SEASON II - テレビドラマデータベース
  
 SNS
 
 
 
 

日曜劇場
TBSの刑事ドラマ
TBSのスペシャルドラマ
TBSのテレビドラマ
テレビドラマのシリーズ
2016年のテレビドラマ
裁判ドラマ
弁護士ドラマ
2018年のテレビドラマ
東京を舞台としたテレビドラマ
推理ドラマ
日本のサスペンスドラマ
犯罪を題材としたテレビドラマ
NCAA女子アイスホッケー選手権(NCAA Women's Ice Hockey Championship)は全米大学体育協会により年に1度、毎年3月に行われる大学アイスホッケーの全米選手権である。

概要 
第1回は2001年に開催され、各カンファレンスはCCHA、ホッケー・イーストの上位4チーム、ECACホッケー、WCHAの上位3チームが、またアトランティック・ホッケーとCHAからは1チームの合計16チームが出場。
3月15日に第1戦が行われ、ドジャースは朴賛浩が先発して5回を1安打1失点に抑え、郭泓志も2回無失点と好投したが、8回にパドレスが、エイドリアン・ゴンザレスの連続2塁打で同点に追いつき、試合は3-3の引き分けに終わった。
毎年が5月のゴールデンウイークには「せきや祭り」が開催されて県内外からのお客様で大変賑わうイベントがある

外部リンク 
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前年の終盤に送球難などから安部に正三塁手の座を再び明け渡したことに加えて、前年までの正中堅手だった丸佳浩が、国内FA権の行使によって読売ジャイアンツへ移籍したことによる。シーズン序盤にはクリーンアップの一角を任されたほか、令和時代初の公式戦であった5月1日の対阪神タイガース戦(阪神甲子園球場)から6月5日の対埼玉西武ライオンズ戦([メットライフドーム])まで、出場27試合連続安打を記録した。
翌の開幕から逆算したうえで踏み切った手術だったが、12月3日に臨んだ契約交渉では、手術の原因になった右足首の故障が球団から「公傷」と認められなかった。わずか12分間の交渉の末に、推定年俸6300万円(前年から500万円減)という条件で契約を更改し、記者会見では「今年は野球に取り組んだ感覚も、良いイメージも全くなく、『ケガとの戦い』で1年が終わってしまった」と述懐している。
は、3月29日の対阪神戦(マツダスタジアム)では1点を追う9回一死満塁の打席で湯浅京己から逆転サヨナラ2点適時打、5月7日の対DeNA戦(マツダスタジアム)では1-1の同点で迎えた延長10回二死無走者の打席で三嶋一輝から自身初のサヨナラ本塁打を放ったが、6月5日に下半身コンディション不良により出場選手登録を抹消。
目標は敦賀気比高等学校の先輩に当たる東出輝裕で、自身と同じく広島で内野手として活躍した後に、打撃コーチとして西川を指導している。

広島への入団後は、手術を受けた右足首のリハビリに専念した2020年度を除いて、シーズンが終わるたびに近藤健介などと合同で自主トレーニングに臨んでいる。
法政大学卒業後、『流行通信』販売部、カセットテープ付きのアート&ミュージック・マガジン『TRA MAGAZINE』などを経て、1980年代、いとうせいこうとエンパイアスネークビルディングを設立、ヤン富田、高木完、MUTE BEAT、いとうせいこう等と共に、現在のシーンを形成する音楽的動勢に常に深く関わってきたプロデューサー。

1990年代にはORIGINAL LOVEのマネージメント及びプロデュース、また小沢健二らのデビューを助力、BONNIE PINK、クレモンティーヌの他、最近では、金原千恵子などのプロデュースを手掛けている。クラブシーンにおいても、FANTASTIC PLASTIC MACHINE、KYOTO JAZZ MASSIVE、MONDO GROSSO等と並んで、シーンを支え盛り上げてきた1人といえる。
1994年 フランス人歌手のClementine、ボニーピンク、松雪泰子、阿川泰子、他の多数のアルバムプロデュース業務を行う。
 2005年 CDレーベル「Grand Gallery」を設立
 2009年 東京都渋谷区宇田川町でセレクトショップ「Grand Gallery」を開店。
映画ビル開館

1977年には東映と東宝を交互に運営しながら改装工事を進め、8月13日、東宝、東映が入居する「映画ビル」が開館した。この際本館には名商エンタープライズが運営する東映パラス、別館には東宝中部興行が運営する東宝洋画系のみゆき座が開館した。既に映画は低迷し、改装期を迎えた映画館はテナントを入れて収益を確保するのが一般的であるところ、加賀産業は映画館のみで新ビルを構成し、座席数は一度に400以上も増加した。
外部リンク 

 震災 No.1(福井市広報課写真帳、3ページと7ページに福井地震当時の写真が掲載されている)

廃ふくいしねま
福井市の歴史
廃ふくいしねま
2018年廃止の施設
解ふくいしねま
2018年解体の建築物
現存しない福井県の建築物
ルブラトキシンはプロテインホスファターゼ2A (PP2A) の特異的な阻害剤としても知られ、特にルブラトキシンAのPP2A阻害活性はBに比べて100倍ほど強力であり、現在は研究試薬として用いられている 。

動物実験
マウスを使用した動物実験で、ルブラトキシンBは脂肪肝を引き起こし脂肪肝において脂肪の蓄積を誘導するとの報告がある。
大学創立記念事業としての百年記念館構想は、大学所蔵の研究機器、研究成果の収蔵、展示を通じて日本の工業教育、理工学界史の中における東京工業大学の位置づけを明らかにする博物館の建設構想が持ち上がったことが始まりとなった。
構想段階では博物館として考えられていた百年記念館であるが、大学内の会議室不足等のため、学内のコミュニケーションを図る場所の機能も盛り込む必要性が指摘されたことにより、交流を図る場所として建物の2階、3階部分は大小の会議室、談話室、そして最上階である4階にはやはり交流、情報交換の場としてのレストラン、バーが設けられた。
記念館開設当初は地階の特別展示室、収蔵庫が博物館としての常時展示、収蔵スペースであったが、寄付などによって収蔵品が増加し、記念館の企画展示会(特別展示)が定期的に行われるなど、博物館としての機能充実が進んできた。
2010年度の改装はグッドデザイン賞を受賞し、拡張された展示スペースの中に、東京工業大学の沿革を紹介する展示室の他、大学を代表する諸研究成果、所蔵品、そして百年記念館を設計した篠原一男を記念した展示室が設けられた。収蔵品も世界で唯一可動状態で保存されているスターリングエンジン、民藝運動で活躍した河井寛次郎、濱田庄司らの作品コレクションなど、多くの貴重な資料が展示されることになった。
その結果、百年記念館とすずかけ台フロンティア創造共同研究センター内の「東工大新技術コーナー」を東京工業大学博物館とする案が決定され、また並行して博物館相当施設への登録も進められ、2011年3月31日、百年記念館を継承した東京工業大学博物館が文部科学省から博物館相当施設に指定された。
建物について 
1983年度中に篠原一男が建築を担当することが決定し、1986年10月に着工、1987年9月に竣工、11月3日に竣工式典が行われた。

東京工業大学博物館の建物は地下1階、地上4階、塔屋1階建ての一部鉄骨造の鉄筋コンクリート造で、8m×21m、8m×31mの2つの矩形を斜線で結んだ複合体と、その複合体の上部に固定された半円柱面からなる。
地階展示室 
特別展示室Aでは、陶磁器研究、建築資料、化学、化学工学研究、フェライト研究、フライト研究、東京工業大学大学で育った工芸・デザインの先進者たちなどのコーナーがあり、ゴットフリード・ワグネルをはじめ、東京工業大学ゆかりの工芸作家の作品や、東京工業大学出身でノーベル賞受賞者である白川英樹の導電性高分子の開発に関する資料などを展示している。

特別展示室Bでは、紡織機械コーナー、歯車研究、ロボット研究、ホログラム常設展示、世界的技術遺産等のコーナーがあり、東京工業大学初のスーパーコンピュータETA10、1897年頃に輸入研究された原型に近い初期型パーソンズ・タービン、世界最古級のスターリングエンジンなどを展示している。
大学史のコーナーである「東京職工学校創設〜新制東工大の発展」では、東京職工学校の初代校長正木退蔵、第2代校長手島精一、終戦後の大学改革を行った和田小六に関する資料を展示している。

「電気〜光/通信の先端研究史」では、1920年代末頃から今日にかけて東京工業大学で行われた先端技術に関する資料、真空管コレクション、水晶振動子の切り出し模型等を展示している。
和泉山脈から流れ出た樫井川が開削した河川敷(河岸段丘)に形成されたため池や石積みの棚田・灌漑水路を含む集落の農山村景観および犬鳴山七宝瀧寺と国指定史跡の日根荘遺跡が「日根荘大木の農村景観」の名称で文化財保護法に基づく重要文化的景観に選定されている。

重要文化的景観の構成要素には中大木の西光寺と禅徳寺、樫井川支流の二瀬川と犬鳴川、粉河街道、移築古民家(茅葺家屋)の旧向井家住宅(設置場所は大木地区ではなく土丸)も含み、選定面積は953.9ha。
旧木造校舎部材の再利用と地元産木材を新たに用いて2001年(平成13年)に建てられた大阪府で唯一使われている(廃校ではない)木造校舎で、屋根も瓦葺で重文景内にあって景観を阻害しない建物として、また地域交流棟を併設し地域コミュニティの中核にもなっており、文化的環境を形成していると評価される
 村落地理学

重要文化的景観
日本の景観
日本の村落共同体
泉佐野市の歴史
泉佐野市の地理
しかし、2016年4月27日、第38期女流王将戦の予選で船戸陽子、室田伊緒、竹部さゆりに3連勝して本戦トーナメント入りを果たし、女流棋士規定が定める女流1級昇級の条件を満たしたため、同日付で女流2級に昇級し正式な女流棋士となった。
来歴 
美術大学在学中、ライブアイドル活動をやっているクラスメイトに誘われ、最初は受付をやっていたが、バイト先のメイドカフェの同僚とユニットを組んでステージに立つ。

いくつかのユニットを掛け持ちしていたが、どれも長続きせず、最後に所属していた「ぱんち☆らぶ」も2011年3月12日に解散ライブを予定していたが、東日本大震災の影響で中止となり、そのまま自然消滅。
当時、絵恋がステージに立っていた現場は「地底」(「地下アイドル」よりさらに下層に位置する)と呼ばれ、そこで歌われる曲は他のアイドルやアニソンのカバーがほとんどであったが、ソロになってからの楽曲は「ぱんち☆らぶ」時代から提供していた中村友則によるものと絵恋の自作曲で、すべてオリジナルである。
歯に衣着せぬ発言から「毒舌アイドル」と呼ばれるようになるが、元々メイドカフェ出身ということもあり、ファンに対してはいわゆる「神対応」で接していたが、「ガチ恋」をこじらせストーカー化したヲタクが現れたことで方針転換。
年明けて3歳初戦の小倉競馬場の条件戦あすなろ賞をも勝って2連勝とし、重賞初挑戦となるスプリングステークスでは、逃げたマイネルハニーをゴール前で差し切り3連勝を達成して重賞制覇。

クラシック戦線に乗ったが春は皐月賞6着、日本ダービー7着、秋もセントライト記念と菊花賞ともに7着に終わり、長期休養に入る。
その後も複数のバンドを経て、1999年移住先の宮崎にてカントリーロックバンド「SPEEDWAY(スピードウェイ)」を結成し、2004年7月「UMKフェニックスジャムナイト」、8月「COUNTRY DREAM~ALL JAPAN COUNTRY MUSIC FESTIVAL」に出演、同年10月「第1回長崎ハーレー・フェスティバル~カントリーバンドコンテスト」優勝。
過去の担当番組 
 MRTスーパーワイドバリッと朝(宮崎放送ラジオ)  メインパーソナリティー
 Power Age 宮崎音楽&バラエティー(宮崎放送テレビ)  レポーター

日本のラジオパーソナリティ
青森県出身の人物
文学士取得者
青山学院大学出身の人物
1966年生
存命人物
外部リンク 
 国立中央大学天文研究所 木下大輔プロフィール

日本の天文学者
天文学に関する記事
東北大学出身の人物
東京理科大学出身の人物
東京都区部出身の人物
総合研究大学院大学出身の人物
1974年生
存命人物
台湾の高等教育の教員
博士(理学)取得者
修士(理学)取得者
学士号取得者
在台日本人
放送当日は『アラおめ!2015』と題し、当番組の後に放送される『VS嵐』新春3時間SP・櫻井翔主演のドラマ『大使閣下の料理人』と併せて、フジテレビでは夕方から夜まで7時間15分に渡って嵐による番組を編成した。

出演者

司会 
嵐
大野智
櫻井翔
相葉雅紀
二宮和也
松本潤

ゲスト 
ヒロミ
剛力彩芽
中村アン
フットボールアワー
鈴木福

放送内容 
乗り物
担当は櫻井。
副題:あなたが愛したスーパースターといま、再び、ふたりっきりの時を
三島由紀夫、美輪明宏、植草甚一、寺山修司、ブルース・リー、テレサ・テン等 交流
フクシマの王子さま 荒井良二・絵、芸術新聞社 2011。
ライターの松井ゆかりは「序盤は気楽な謎解きかと思われた物語だが、話が進むにつれて、悲しい過去の事件が浮かび上がってくる。それでも真相が明らかになった後、それぞれの登場人物が前向きに生きていこうとしている姿勢は清々しい。著者の筆力が冴えている」と評価している。書評家の大矢博子は「古い日本家屋、数十年も前に起きた残虐な事件、謎の老婆などといった、横溝正史風の設定を無理なく現代に成立させ、しかもそれを著者の持ち味である温かさや明るさで包んでいる」と評価している。

あらすじ

一日目 火曜日 
蔵波奈都は1か月前に、東京近郊の住宅地から、関東北部の仲上村(なかがみむら)にある、奈都の祖父が住む家〈蔵波屋敷〉に家族とともに引っ越してきた。