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たとえば、ナショナリズム、ネーションの形成を決定するのは、一般的に経済的動機ではない戦時中、賃金労働者はナショナリズムの感情に身を委せ、「万国の労働者よ、団結せよ!」という共産主義の伝統的な国際的な呼びかけを無視した。マルクス主義は、彼らは資本家に騙され、資本家は戦場での殺戮で利潤をあげたと説明するが、それは神話であり、多くの資本家も戦争で滅び、若者は労働者と同じ比率で戦死した。資本家もプロレタリアも同じく民族的本能にとらえられており、どちらの階級も、一部は戦時利得を得たが、全国民の戦争への意志は、利得からではなく、別の本能の体系であり、マルクス主義はその認識に失敗しているとラッセルはいう。
また、唯物史観では、政治意識のある人は、自分の財貨を増大させたいという唯一つの願望に支配されており、願望を実現させる方法は、個人的な持分だけでなく、自分の階級の持分を増やすことであると前提するが、これは真実とはいえず、人々は、権力を欲し、誇りや自尊心の充足を求め、対立する相手に勝つことを欲し、勝利のためには対立関係をでっちあげることもある、これらすべてが経済的動機と交差しており、この交差の仕方が重要である。
イデオロギー論 
マルクスにとってイデオロギー的信念とは、階級社会において広く共有され、長期にわたって支配的あるいは優位な考えを指す。マルクスは、階級分化した社会で深刻な階級対立がないことに困惑したが、イデオロギーによって階級分化した社会の「安定性」は維持されていると考え、また個人がイデオロギー的な思考様式に永久に囚われるとは考えなかった。
たとえば、マルクスのイデオロギー論には、ある集団の信念を人類学的に研究する記述的な説明、集団の成員に意味とアイデンティティを与える世界観としての説明、個人を解放しようとする批判的説明の三種があると指摘される。

マルクスのイデオロギー論は広く影響力を持ったが、実際にはマルクスの著作にイデオロギーに関する記述はほとんどなく、僅かな所見も不完全で不明瞭である。死後出版された『ドイツ・イデオロギー』草稿などで、イデオロギーはカメラ・オブスクラ(像を逆さまにして内部のスクリーンに映し出す光学装置)のように個人と社会状況との関係の反転を伴うものと論じられ、読者を魅了したが、一方でイデオロギーは必ずしも光を生み出すことはないとも語られている。
また、法学者ハンス・ケルゼンは、マルクスおよびマルクス主義は「社会的真実」としての社会主義の正義を主張するが、その「社会的真実」も社会的現実のなかへ投げ入れられた彼自身のイデオロギーにほかならず、こうした前提は、事実に絶対的価値が内在しているという自然法論と同様の自然主義的誤謬に陥っていると批判する。

社会学者ダニエル・ベルは「イデオロギーの終焉」(1960)で、マルクス主義は窮乏化による階級闘争論を唱えるが、現代社会は技術革新によって生産力の飛躍的な発展をとげており、労働者の経済的貧困が解消に向かうことで、政治は絶対的な帰依を求めるイデオロギーではなく,利益集団間の妥協による市民政治に姿を変えていくと論じ、マルクス主義のような青写真に従って社会全体を変革するという思考様式や絶対的信念は破産したと批判した。
社会主義は反省を呼び起こし、科学的活動を刺激するが、諸科学から借りてくるデータは少なく、そこから引き出される実践的結論との間にはたいへんな不均衡がある。マルクスの『資本論』における事実の観察は議論の的となるもので、研究は理論建設のために企てられたが、その理論は研究の結果として出てきたものではなく、その体系を貫くのは、完全な正義への渇望であり、社会主義は科学というよりも苦痛の叫びであるとみなした。
モスカによれば、豊かで教養ある中産階級が没落し、無能で狭い関心に閉じこもった「大衆」が登場すると、民主主義の主張する平等の幻想によって大衆迎合 (ポピュリズム)が蔓延し、代議制は危機的な状態に陥っている。
モスカは、社会主義革命は、新たな政治階級による絶対主義的な官僚支配をもたらすことを見通すとともに、議会制に残された自由を葬り去るファシズムも批判した。

イタリアの哲学者ベネデット・クローチェによれば、マルクス主義は、ヘーゲル主義者がイデーを神格化したように、物質を神格化し、マルクスは自分が科学的解明をしていると考えているが、科学的解明とは一般に適用しうる普遍的な定式に到達することを意味するのであり、マルクスの場合は、その中核となる理論が、革命家の情熱と結ばれていたために、歴史的知識をはるか遠くに拡大させ、いかなる既知の社会とも関係のない理想的で図式的な定義に行き着いてしまった。クローチェは、科学的法則では現実を知覚できず、具体的な経験データと確実な関係を持ち得ないとし、マルクス主義は、実証主義によるペシミズムの空虚を埋め、歴史研究に生気を吹き込んだが、それ以上の意義を持たないものであった。
したがって、資本家と労働者との闘争の終焉が、階級闘争に終焉をもたらすと考えるのは幻想であり、集産主義社会においても、労働者間に、インテリと非インテリとの間に、政治家と被統治者との間に、葛藤は発生するのであり、社会主義の黙示録は蜃気楼のように消え去る。パレートは人間には「結合の本能」(狐の支配)と「集合体の維持」(獅子の支配)とがあり、個人は多様であるが、社会的異質性からエリートと大衆が分化し、エリートが生み出されるが、エリートは力による支配(獅子の支配)を忘れ、狐型となり、新しいメンバー補充を怠れば革命によるエリート交代が起こるというエリート周流論を提唱した。パレートによれば、階級闘争においては感情や理想、非論理的な動機づけが支配的な役割を演じるが、もし大衆が受動的な道具になりえないとすれば、マルクスの科学者的な側面からは、社会主義を志向する必要もなくなり、史的唯物論は、保守的エリートに新しい強さを付与することにもなりえる。マルクス主義による社会主義が最終的に勝利するという進歩史観に対して、革命後も少数者による多数者支配は継続するというパレートのエリート周流論は、循環史観と呼べる。

ドイツ出身でイタリアで活躍した社会学者ロベルト・ミヒェルスはドイツ社会民主党に入党していた社会主義者であったが幻滅し、組織運営において決定権が一部の人間に委譲され、メンバーがそれに服従し、執行業務の複雑化による専門化によって指導部が固定化され、組織は中央集権化し、民主主義は風化するという寡頭制の鉄則を『現代民主主義における政党の社会学-集団活動の寡頭制的傾向についての研究』(1911年)で提唱した。モスカ、パレート、ミヒェルスによるエリート理論に対してブハーリンは、レーニンによる民主集中制などの前衛党理論をもって回答した。

ヴェーバー 
ドイツの社会学者のマックス・ヴェーバーは、共産党宣言を「第一級の科学的業績」であると評価しながら、ヴェーバーは歴史を仮説的な性格をもつものであって、永遠の真理とはみなさなかったため、マルクスらの唯物論哲学を原理上ことごとく拒否し、歴史の客観的な法則を発見したと称するのは詐欺であると痛烈に批判した。
ヴェーバーは、マルクスの資本家と労働者への分極化テーゼに対して、新しい産業官僚、職員層が増大しており、また中間層でも労働者層でも分化過程が進行していると反論し、また、生産手段の労働者からの分離は、私的所有制度にもとづく社会秩序に固有のことではなく、あらゆる近代的社会秩序一般にあることだとし、人間の疎外の原因は、私的所有制度や財産の不公平な分配ではなくて、「全能」の官僚制的支配構造がその根本原因であるとヴェーバーはみなした。
現在の資本主義では、国家官僚とカルテル・銀行・大企業の経済官僚が別々の団体として並列しているため、政治権力によって経済権力を抑えることができるが、社会主義のもとでは、この二つの官僚層が、ひとつの団体を形成するため、統制は不可能になるだろうとヴェーバーはみた。

ヴェーバーは、禁欲や勤勉を推奨するプロテスタンティズムの倫理が資本主義を成立させた要因のひとつではないかと代表作『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』で考察したが、1918年のウィーン大学講義では「マルクス主義的歴史把握のポジティブな批判」と題されていた。

ヴェーバーは、マルクス主義のように「階級の利害は不動である」というような「階級」や「階級利害」の概念を擬似科学のやりかたで扱ってはならないとして、財産の処理、財貨や給付の市場利用の機会、社会的地位といった観点から、「財産階級(Besitzklassen)」「営利階級(Erwerbsklassen)」「社会階級(Sozial Klassen)」の三つに区分し、階級状況は本来多層的であり、限界的な場合においてのみ一義的であるにすぎないとした。

ヴェーバーは経済的にも社会的にも自由競争を最大限可能にするような体制を主張し、高度の社会的移動を伴う拡張的資本主義体制を理想とし、経済成長と社会的移動が、労働者の地位向上を極大化するとみた。ヴェーバーにとって国家は、社会が官僚制化し硬直化していくことを矯正する手段であるべきで、国家は支配階級に奉仕する道具以上のものであった。ヴェーバーにとって社会主義体制は、中央集権化された国家経済的制度としてのみ存続するもので、形式的合理性(能率)が著しく低下するなど、その欠陥は明白であり、経済における最高の形式的合理性は交換経済において発揮するもので、資本主義を経済上の操作を形式的に合理化する体制とみた。
ギデンズ 
イギリスの社会学者アンソニー・ギデンズは『唯物史観の現代的批判:権力、所有、国家』(1981)で、社会構造が社会システムを構成する実践の媒体と結果の両方であり(構造の二重性)、人間の行動は、意図のほか、社会についての実践的な知識を含むもので、無自覚な条件と行為の意図しない結果の中間に位置づけられると論じて、マルクス主義における機能主義、還元主義、社会進化論を批判する。
アルチュセールによって導入された再生産や構造的因果性なども機能主義的説明であり、イデオロギー装置も、生産関係を再生産する条件によって説明される。しかし、ギデンズは、社会的全体は機能主義ではなく、偶発的に再生産される社会システムとして分析されるべきであり、マルクス主義は生産様式に基づいて社会的全体を経済あるいは階級へ還元するが、社会の形態は時間-空間の多次元概念に基づいて認識されるべきであると批判する。
行為の反省的モニタリングは社会統合を投錨する特徴でもあるが、状況づけられた相互行為の条件や結果は、状況をはるかに超えていくのであり、社会システム再生産の条件を理解することも、システム再生産の条件の一部となる。このような理論からすれば、マルクスのC-M-C関係、つまり、商品の所有者が貨幣の所有者と接触し、貨幣が商品の一時的な等価形態となり、そしてもう一つの商品の購入の起源となる、という構造群の分析は、マルクス自身も述べるように、不十分である。
フロイトは、「文明」を動物の生活と区別して、人間を自然から保護し、その相互関係を調整する規則の総体として定義し、これをマルクス主義哲学者マルクーゼは援用して、「未開」においては人は満足し、受動的で、抑圧もないが、資本主義的な文明においては、満足は遅延され、快楽は制限され、生産性が重視され、安全が保証されていくと対比した。しかし、ギデンズは、「原始社会」の「原始性」は文化人類学によって取り除かれ、文明が口承文化よりも複雑だという想定にも慎重であるべきであり、こうした見解は間違っていると批判する。
マルクスの進化論は、「世界成長の物語」であり、単系的圧縮と時間的歪曲という欠陥を抱えているが、しかし、こうした欠陥を修正することはもはや不可能であるとギデンズはいう。なぜなら、社会変動を説明する上で、単一の至上のメカニズムを特定することはできないし、人間の社会発展の神秘を解明し、それを一元的な定式に還元する鍵は存在しないからである。

さらにギデンズは『唯物史観の現代的批判2巻:国民国家と暴力』(1985)では、マルクスは、倹約につとめる人々が富を蓄積し、困窮する人々に生計手段を与えていくといったような従来の経済学の説明は、「征服、隷従、強奪、殺人」が大きな役割をもった社会変動や階級関係を隠蔽するものだと批判し、資本主義を非合理的な存在だと主張した。
マルクスの説明は、階級還元主義といってよく、また、工業資本主義が安定するために集めた授権的資源や、労働関係から駆逐された暴力手段の実態を解明していないし、資本主義と工業主義を明瞭に区別していない。工業資本主義の発達は、社会の経済基盤の変容を活発化させ、また、国民国家での行政上のまとまりを増大させ、階級分断社会の分節化された状態を最終的に解消する一助となったとギデンズはいう。
また、マルクスは、国家の強制力に対抗する武装労働者という考えを漠然といだいていたが、これと近い状況が米国やラテンアメリカの一部で見出すことができるが、賞賛できるものでなく、武装闘争という考えは時代遅れとなっており、マルクスによる資本主義を超える提言は、いまや妥当性を欠いた。

ギデンズは、マルクス主義は、恵まれない人々や搾取されてきた人々こそが解放者となり、社会運動の担い手であると強調して、道徳的に人を惹きつけてきたが、社会変革の実現を担う特権的主体などどこにも存在しないし、歴史は固有の目的論をもたないと批判し、マルクス主義は、不平等や搾取を説明するうえで、資本主義と階級闘争を過度に重視し、搾取的支配の分析においても、それに打ち克つための穏当な行動計画の提示にも欠陥をかかえていると結論する。
権力が生産手段の所有に根ざし、階級闘争が歴史の原動力となっているという思想は、たとえば、ほとんどの財産が国家によって所有されていた紀元前3000-2300年の初期文明には適合しないし、2500年にわたる軍事帝国も存在しないし、ローマ帝国以降900年間続き、資本主義と国民国家を準備したキリスト教世界 (Christendom)にも適合しない。マルクス主義は、生産様式の優位性を主張するが、経済力が主要ではない歴史もあるし、また、階級闘争よりも、支配階級の活動が歴史の発展を理解する上ではるかに重要であった時代もあると批判する。
アクトンによれば、唯物史観では、生産力、生産関係、政治的・法的・イデオロギー的上部構造などの社会的要素の相互関係について言及し、生産力が主動因であると主張し、事実の裏付けがあるとも主張するが、これらの要素は、理論的にも事実の裏付けにおいても区別されてもいないし、分離されていないので、統計的な評価もできず、理論の真偽を決定する手段がない。

唯物史観では、「物質的」という表現を頻繁に用いて、生産関係における物理的変化が社会的変化を引き起こすと考えるが、マルクス自身、唯物論の教義に支配される以前の1846年には、道具や機械が社会的に継承されることを強調し、社会は「人間の相互活動の産物」であると言っていたし、良い法律、良い道徳、良い政府は生産を助けることができ、社会の「物質的または経済的基礎」は、人間の法的、道徳的、政治的関係と別のものとして観察できない。
マルクス主義は、これまでの道徳も法律も政治制度も、宗教も哲学も、現実を歪んだ形で表現する思想体系とみなし、キリスト教道徳、法律、トーリズム (Toryism)、リベラリズム、主権論や政治的多元主義、観念論などは、ブルジョアジーがプロレタリアートを搾取しやすくするための世界観であり、階級の優位の継続を主張しているにすぎず、こうした思想体系を受け入れる人々は、自分が本当は何をしているのか分かっていない、騙されているのだと主張した。マルクス主義によれば、共産党のために働いている者だけが、イデオロギーを科学的に見抜ことができ、唯物史観は他のすべての見解を修正する見解であり、科学的であるため偏見に影響されないとされる。

エンゲルスは『反デューリング論』で、これまでの社会主義は資本主義を批判したが、それらを説明できず、したがってそれらを支配することはできず、単に悪として拒否することしかできまなかったとして、唯物史観と剰余価値論の発見によって、社会主義は科学になったと主張した。エンゲルスは「支配 (mastery)」というが、マルクス主義によれば、自然科学は自然に対する権力であり、社会科学は社会に対する権力であり、科学は、自然や社会を支配する力として善であるとされる。
医学は、死を先延ばし、痛みを和らげ、気象学はハリケーンを予測して対策でき、人間は、科学によって予知し、快適に過ごすことができる。マルクスのアナロジーでは、資本主義の崩壊とプロレタリア革命は、死のようなもので、経済体制の死を予知することで武装して、その間の惨めさを少なくできるという。
アクトンは、「マルクス主義は、これまでの社会システムはすべて最終的に崩壊しており、資本主義も例外ではないと主張する。しかし、これは、前世代の人間はすべて死んだので、私たちも死ぬといったような明確な議論ではない。(略)人間は、死については明確な概念を持っているが、社会システムの崩壊について明確な概念は持たない。
それは、マルクス経済学・唯物史観・唯物弁証法の三面からなり、経済の議論で破綻をきたすと、歴史の流れを無視していると反論し、歴史の実証で弱みを暴露すると、哲学を知らぬと反駁し、哲学論争で敗れれば、経済の現実を知らぬと反駁する。
恐怖政治と暴力 - ファシズム・全体主義としての批判 

マルクスとエンゲルスは暴力革命とプロレタリア独裁を主張し、社会主義国家は自由のためでなく、敵を抑圧するための暴力装置であると言っており、レーニンも 「どんな法律によっても、絶対にどんな規則によっても束縛されない、直接暴力に依拠する権力」を掌握することでプロレタリアート独裁のソヴェト国家をつくると述べ、スターリンもまたこの路線を忠実に進んだ。
マルクスの理論に基づいて、レーニンやスターリンが作ったソビエト連邦の共産主義体制(レーニン主義、スターリニズム)は、共産主義を科学だと自称し、他のイデオロギーを非科学的、反革命的だと弾圧した。レーニンは、階級敵に対する容赦なき弾圧や殺害(クロンシュタットの反乱の兵士やニコライ二世の子供たちを含むロマノフ家の殺害など)を実行したほか、秘密警察チェーカー(反革命運動、怠業、および投機取締非常委員会)を作り、反革命と認定された者を逮捕処刑し、集中収容所 (グラーグ)に収容するなど、弾圧を行い、こうした恐怖政治をスターリンは引き継いだ。
レーニンは、「人民の敵、社会主義の敵、勤労者の敵には、なんの容赦もいらない。金持とその寄食者であるブルジョア・ インテリゲンチャに必死の闘いを宣言せよ」と主張し、「金持ちとぺてん師」は、「資本主義にそだてあげられた寄生虫」であり、社会主義の主要な敵であって、「全人民の特別の監視のもとにおかれなければならず、社会主義社会の規則にすこしでも違反したならば、容赦なく制裁しなければならない」存在であるとし、レーニンも反革命的な党外の反対者に対して極めて非寛容であった。
全体主義イデオロギー
独裁者が率いる唯一の政党
最大限に発達した秘密警察
マスコミの独占的管理
軍用兵器の独占的管理
経済組織などすべての組織の独占的管理
この定義が最もあてはまるのは、スターリン時代のソ連であり、スターリン以降のソ連も基本制度は全体主義のままであったとギデンズはいう。スターリン時代のソ連は、ファシスト党のイタリアや、ナチ党のドイツに類似して、恐怖政治(テロ)を特徴とし、支配力を強化するためにイデオロギー的基礎を作り上げ、それに付随して反対意見を弾圧するために強制力を広範囲に用いた。
フリードリッヒの定義する全体主義は、ポル・ポトの民主カンプチアにもあてはまる

さらに、マルクスは階級廃絶を主張していたが、ソヴィエトでは党官僚という偽善的な新階級「ノーメンクラトゥーラ」「赤い貴族」を生み出してしまい、富は公平どころか特権階級に集中したとも批判された。

革命下における社会と犯罪 
ロシア社会革命党員としてロシア革命で活躍した社会学者ピティリム・ソローキンは、レーニンに反対したため弾圧され、1922年にアメリカに亡命したが、その体験から暴力革命やソ連の共産主義には否定的であり、ナチズムと同一水準に論じて批判した。
また、目的を実現させて国家を建設したかレーニンは偉大だという評価もあるが、国家建設のための犠牲者は、ボリシェヴィキの公式記録からしても、内戦で200万人、1500万人が革命によって引き起こされた飢餓と病気で、合計1700万人が死亡した。
さらに犯罪率も革命前より高くなり、教育財政も大幅に縮小し、多くの教員が粛清され、弾圧され、収監され、解雇され、代わりに教育の経験のない共産党員が教員となった。革命によって、共産主義を称賛する新聞と集会以外は禁止され、出版の自由も、集会の自由もなくなり、民主主義の原則である選挙もブルジョワ的偏見であるとして否定され、人々は政府の許可なしに就職もできず、衣食住の獲得も、旅行も、自由な読書もできなくなった。このように、ロシアの共産主義体制における労働者と農民の搾取は、資本主義やツァーリ時代の搾取よりも厳しいものとなり、自由の代わりに、限度のない独裁政治、(少数の特権的な「貴族」が支配する) 貴族制、専制政治が登場した、とソローキンは証言した。
マルクス主義の政治的イデオロギーは、抑圧からの解放という面にとどまらず、抑圧者つまり階級敵に対する憎悪と復讐という側面も強く、階級憎悪と復讐心を煽り立て、社会の犯罪化に拍車をかけていった。
マルクスは、プロレタリアートを、「あらゆる階級の解消である階級」、つまり、「人間性の完全な喪失であり、人間性の完全な救済を通じてでなければ自己を救済することのできないような」社会の解消を行う特殊な階級であるとした。歴史学者長谷川毅は、ロシア革命は、あまりにも見事にマルクスの予見を実現したがゆえに、マルクス主義の危険な限界をしめしたと評する。

初期の論説

ラッセル 

社会主義者で哲学者のバートランド・ラッセルは、1920年にイギリス労働党代表団とともにソビエトロシアに滞在し、帰国後に著した『ロシア共産主義』(1920年9月)において、ロシア革命は歴史的な英雄的事件であるが、失敗であったと述べる。

ラッセルは、ボルシェヴィキのように、投票で表明された多数尊重の原則を放棄し、暴力的な権力奪取を認めてしまうことは、法の放棄であり、文明が抑制している原始的欲情と利己主義を野放しにすることになるとして、暴力革命に反対する。法の遵守という考えが可能になるために何世紀もの努力を要したが、殺人、強姦、暴力による強盗が普通であるような無法の暴力状態においては、我々が生活するうえで予期している様々な良いことの多くが消滅する。文明はもともと不安定で、解体させることもできるが、文明国は、内戦に代わるものとして、争いを暴力に頼らずに解決する方法として、民主的政府を承認した。だが、ボルシェヴィストは、暴力を避けるどころか、暴力それ自体を喜ばしいものとみなしており、恩恵を与えることより敵を傷つけることに熱心な人からは、善は期待できないとラッセルはいう。

ボルシェヴィキは、新しい革命で放り出されるまでは、何かと口実を設けて権力の地位に居座り続けるだろうし、暴力と少数派による力の支配で作り出された体制は、必然的に専制と搾取をもたらすとラッセルはいう。
ボルシェヴィキには、自由への愛着がなく、国家に対立する個人の重要さの自覚もなく、個人のなかの最も価値あるものを犠牲にするような対立を自制することもできないし、国民は権力の材料として利用され、国民の解放は無限に先に延ばされることになるだろう。権力が平等化されないまま、富の平等化を行っても、不安定な成果となるし、政治的悪のなかで最悪なものである権力の不平等は、階級闘争と一党独裁によっては治癒できない。ボルシェヴィキを信じる共産主義者は、すべての財貨が共有になれば完全な自由が実現すると信じるが、現実のロシアでは、行政権力を持つ官僚がおり、軍を支配する少数派は、専制的権力を行使している。
都市では人が飢え、農村では食糧を政府が徴発していくので、都市と農村双方で、共産党員の評判は悪いため、ボルシェヴィキは、軍事力と非常委員会に頼り、労働者の徴用、ストライキの禁止や怠業者にたいする禁固刑によって労働者を束縛し、政治的不満のあらゆる気配を密告させ、スパイの大群が人民を常時監視する状態をつくりだした。
マルクスは、階級対立は人類愛よりも強力であり、「このままであってはならない。これは変えなくてはならない」という鉄のごとき要請こそが、社会主義への道をひらくと主張し、戦争や闘争で勝つためには、愛よりも憎しみこそが正当な心理となるというマルクスの気質を、マルクス主義者たちは模倣した。
マルクスの階級闘争論では、階級の分岐点が必要以上に低いところにおかれ、また、生産と分配を組織する科学的な方法ではなく、資本階級への復讐の教説を説いたために、熟練労働者を社会主義の味方につけることができないどころか、敵に回してしまった。

19世紀なかばまでのイギリスの雇用環境は、どんな人も義憤を感じざるをえないもので、マルクスの憎しみも当然であったが、その憎しみは、経済の科学的研究や、資本主義に代わる制度建設理論の基盤としては、優れたものではなかったし、マルクス主義は、プロレタリアの憎しみに訴えかけることで、中産階級をおそれさせ反動化させ、多くの味方を失い、むしろ19世紀の自由主義を殺したのであるとラッセルはいう。
共産党宣言では、民主主義政党との協調に努めるとしながらも、共産主義者の目的は、「既存のあらゆる社会秩序を暴力的に転覆することによってのみ達成できる」と暴力革命論を宣言した。また、マルクスは『資本論』で「暴力は、旧社会が新たな社会をはらんだ時の助産婦である。暴力それ自体が一つの経済的な力である」と述べ、エンゲルスは「反デューリング論」でこれを援用して、実力こそ革命的方法の革命的方法たる所以であるといい、レーニンも引用している。『ルイ・ボナパルトのブリュメール18日』においてマルクスは、革命は、議会権力を打倒したあとは、行政権力に向けて革命の破壊力をそこに向けて集中するとし、官僚制的軍事的機構の破砕こそが現実的な人民革命の条件であると述べた。
マルクスらは、万人が自己の意思にのみ服するという完全な自由を有するならば、国家秩序は存在しえず、また規範さえも棄て去られ、階級対立のなくなった完全に一体化した集団では対立する意思を統一するという問題も存在せず、多数決原理も国家も不要になり、無政府な社会となると主張する。

しかし、マルクスは資本主義的階級国家に代わるのは、プロレタリア階級の国家だと説いており、したがって、革命とは支配党派の変動にすぎないのだが、マルクス主義者はこの点を排撃した。
しかし、ケルゼンは、共産主義社会秩序に反対する集団は、資本主義下でプロレタリアが受けているのと同様の抑圧を受けることは避けられないと指摘する。マルクス主義者は、資本主義社会は協同性のない社会とよび、強制秩序たる国家を抑圧装置だとよぶが、ケルゼンによれば、共産主義社会もまた同様に協同性のない強制秩序、つまり国家たらざるをえないのである。

プロレタリア独裁について、ソビエト連邦共産党のニコライ・ブハーリンは、共産主義が実現するまでは、革命後においてもなお外部の敵と内部の敵に対して強力な闘争を継続せざるをえないとして、「独裁ーそれは敵を容赦しない鉄の如き力である。労働者階級の独裁ーそれはブルジョワジーや地主を圧殺する労働者階級の国家権力である」とプロレタリア独裁の必要性を説いた。ブハーリンは、労働義務の導入を主張して、各人は専門や能力に応じて労働者として登録され、労働者は義務を自覚した巨大な労働軍団を形成するとし、他方で、労働における粗漏や虚偽申告は「労働者階級自身に対する犯罪」とし、ノルマを達成しないものは「怠業者」「社会主義秩序の破壊者」「共産主義への道の妨害者」であると述べた。
カウツキーはプロレタリアが権力を掌握した後は、あらゆる団体に普通選挙権を付与し、完全な出版の自由、結社の自由を保障しなければならないとしたが、ケルゼンはこれこそが本来のマルクス主義の精神に適うものであるとした。

ところがレーニンはカウツキーを修正主義だと批判して、「ブルジョワ国家を廃してプロレタリア国家に到ることは暴力革命なしには不可能である」と主張し、さらに「隷従状態に置かれた人々の前衛の組織」すなわちプロレタリア独裁のみが「資本主義的搾取者の抵抗を撃滅しうる」と主張する。プロレタリア独裁においては、「搾取者・抑圧者・資本家」は例外で、「人類を賃金奴隷制から解放するために彼らを抑圧せねばならず、その抵抗は実力をもって破砕せなばならぬ。抑圧の存在するところ、実力支配の行われるところに自由がなく、民主制がないことは明らかである。」とされる。

しかし、ケルゼンは、生産手段の私有の廃止と生産の国営が人民議会で議決したならば、もはや資本家は存在しないし、集団の成員が万人と同等の地位に置かれているのならば、「例外」を設定する必要はないと批判する。レーニンは「資本家が消滅し、いかなる階級も存在しなくなった時初めて国家が存在しなくなり、自由を語りうるようになる」「ここで初めて民主制が可能となり、いかなる例外もない真に完全な民主制が可能と貫徹される」というが、他方で「国家が死滅するや否や民主制も消滅する」ともいっており、レーニンは混乱した不明確で矛盾に満ちた主張をしているとケルゼンはいう。

ボリシェヴィキは、普遍的自由の要求はブルジョワ国家の支配下においては、労働者が自己に有害な新聞を廃刊しえないから正当だが、プロレタリア独裁下においては普遍的自由を要求すべき理由がないため、メンシェヴィキや社会革命党などの反革命分子には、自由を要求することはできないとと規定された。
レーニンによれば、プロレタリア独裁の意義とは、ブルジョワに対する永久戦争であるところにあり、共産主義者の暴力行為について騒ぎ立てている連中は、すべて本来の独裁を忘れており、革命的権力はその階級的内容によって正当化されると主張した。
ロシアのボリシェヴィキだけでなく、マックス・アドラーなどのヨーロッパのマルクス主義者も、プロレタリアは特定の階級ではなく、全社会の代表者であると説いたが、ケルゼンは、プロレタリアが唯一の政治的権利の享有者であり、共産党員のみが選挙権を享有するという主張は、特定の社会観の政治的理念を独断的に絶対化したもので、貴族制的・専制制的支配の用いる典型的な擬制であり、神権制のイデオロギーであると批判する。
民主制における不可避の強制秩序は、その強制秩序の適用を受ける者の過半数の同意がなければ正当化しえないし、この秩序においては、少数者も絶対的不正ではないゆえに、無権利状態に置かれることなく、いずれは多数者にさえなりうる。民主制は、その時々の多数者の意思に支配権を委ねるが、その多数意見が絶対的な善・絶対的正義であるという保障を与えないし、民主制における多数者の支配においては、少数者の存在を前提するのみならず、政治的に承認し、それに保護さえも加え、あらゆる政治的信念の価値は相対的である。
世界大戦以後の論説 
経済的自由主義者のミーゼスの弟子ハイエクは『隷従への道』(1944年)で、社会主義、共産主義、ナチズム、ファシズムは同根的な集産主義(collectivism)であり、計画経済や社会主義・共産主義が「独裁制の全体主義」に陥るのは、必然的なことだったと指摘した。
共産主義社会では、同じ信念と目的を持ち、国家の絶対的な権威に完全に服従する「均質な住民」から成り立っており、正しいと信じられる共産主義思想に同意しない人々は、「明らかな真理を受け入れることを、悪意から拒否している」人々、つまり「明らかな真理に対する敵」とみなされ、暴力を用いて弾圧され、こうして共産主義には非人間性、自由に対するその固有の敵意があると指摘される。
ポパーは共産主義の重大な誤りとは「ロベスピエールの恐怖政治のように、素朴で過度の楽観主義の致命的な結果なのである。共産主義は、奴隷制、予防的恐怖、そして予防的拷問さえ再導入した。そしてわれわれはこれを黙認してはならないし、許してもならない」と警告する。ポパーによれば、共産主義国家建設の経験は、地上に楽園を作る試みの恐るべき危険を例証しているのであり、従って、「われわれが地上に楽園を作ることができないということを明らかにすることが、すべての理性的な政策の第一原理のひとつでなければならない」、「われわれは、自由を馬鹿馬鹿しい値段で、あるいは最高度に可能な生産性と効率性を得るという見込みのために、売り払うべきではない」とする。ポパーは、貧困は大きな害悪だが、貧困と富裕の対比よりも重要なのは、自由とその欠如との対比、すなわち、新たな階級、新たに支配を握った独裁政権と、強制収容所などへ追いやられる恵まれぬ市民との対比であると主張する。
ヤスパースによれば、マルクス主義は、科学を自称するが、ヘーゲル的な全体知であり、憶測の知識であり、信仰を憶測の科学として擁護しているような、独善的な信仰である。マルクスの政治活動は、信仰の活動であり、弁証法は、全体を規定する単一の因果性として効果的な詭弁となり、マルクスは暴力革命によって権力を勝ち取ることを訴えた。マルクスは、神に見捨てられた世界に復活した予言者であって、その予言は、神話的思考あるいは強大な魔法であり、魔法をかけられた者は、反理性の不条理を真剣に受け入れ、理性の哲学と対立する。しかし、理性とは開放性であり、人間相互の交わりを可能にするような、実存となる根拠であり、理性を放棄することは、自由を放棄することであるとヤスパースは論ずる。

ヤスパースは続けて『新しいヒューマニズムの可能性』(1952)において、マルクスの共産主義革命によっては疎外は克服されないどころか、現存するものは精算され、廃墟から新しいものが生まれるという空想は、人間を奴隷化する反ヒューマニズム的なものになると論じ、さらに『原子爆弾と人間の未来』(1958)において、マルクスは、独断的な予言者として疑似科学的に暴力行為を正当化しており、その思考は全体知であり、全体的支配に通じるもので、マルクス主義的思考は、絶対化された悟性の反理性であると批判する。ヤスパースによれば、マルクス主義的な全体的支配においては、唯一の組織が権力を持ち、憶測の絶対的真理を復唱させ、調教し、威嚇することで、すべての 人々が一つの全体計画に服従させられるのであり、自由も、理性も、真理も存在しないという。
アーレントは、ナチズムとスターリンのボルシェヴィズムの全体主義がそれまでの専制政治とは異なるところは、両者ともに世界征服を目指しており、秘密警察と強制収容所が国家の中核にあり、人間をテロル(恐怖政治)の鉄の箍に押し込んだと指摘する。アーレントによれば、スターリン体制の犯罪性は、数百から数千の著名な政治家や文学者の殺害にだけあったのではなく、何ぴとも、スターリンですらも「反革命的」活動の嫌疑をかけることは不可能だった数百万の無告の民の殲滅にこそあった。
この規定は、当の人物の友好性や敵対性とは関係がないため、警察も特別の調査を必要とせず、イデオロギーによって規定される敵は、自然もしくは歴史の法則によって「客観的に」認定される。ナチスにおける人種的劣等者(ユダヤ人)も、ソビエトにおける死滅する階級(ブルジョワ)も、体制側の政策によってのみ認定される「客観的な敵」であり、その犯罪は、「主観的因子」を参酌することなしに「客観的」に決定された。「客観的な敵」は、「客観的な基準」に従って、当人がどういう人間であるかということからいえばまったく恣意的に選定されたが、過去の暴君支配にも、これほど効果的かつ徹底的に人間の自由を否定したものはなかった。ソ連やナチスの全体的支配は、罪の概念を廃棄する代わりに、「望ましからぬ者」「生きる資格のない者」という新しい概念を持ち出し、彼らは、あたかもかつて存在したことがなかったかのように地表から抹殺されていった。

中華人民共和国についてもアーレントは批判しており、中国のプロレタリア独裁の初期段階では、相当な流血があり、推定1500万人が犠牲者となったとし、毛沢東の1957年の「百花斉放」政策でも知られる演説「人民内部の矛盾を正しく処理することについて」は、言論の自由を主張したものではなく、反対者は「思想矯正」によって鍛え直されるということが主張されたとする。これ以降、「ブルジョア右派分子」を摘発する反右派闘争が開始され、55万人の知識人が「右派」のレッテルを貼られて職を失い、労働改造所などに送られ、共産党への批判は不可能となった。中国共産党はイデオロギー的には不可謬でなければならず、政治的には世界支配を目指すインターナショナル運動を志しており、すべての国の革命運動に中国の手先を潜入させ、北京の指導のもとでコミンテルンを復活させようとする政策をとったとして、その全体主義的特質は最初から明白だったとアーレントはいう。アーレントは文化大革命という名の党粛清では、大量殺戮も辞さないという威嚇が公然と行なわれていると述べ、毛沢東を、ヒトラーやスターリンと同様に批判している。

また、アーレント は『革命論』(1963/65)において、フランス革命の革命家たちには当初、国家形態への情熱的関心や、人間の知識を駆使するといった誇りもあったが、やがて自暴自棄気味の感情に取って代わり、革命それ自体を失っていったと指摘したうえで、ロシア革命も比類なき希望を当初は世界にもたらした分、その後、世界をいっそう深い絶望に陥れたという。アーレントによれば、ロシアの革命家は、事情も条件も変わっていたのに、フランス革命を模倣しなければならないと考え、これが粛清のための裁判において革命家が、判決に従順に従った理由ともなった。革命後に「反革命容疑者」狩りが開始されると、ロベスピエールがダントンやエベールを粛清したように、革命家たちは両極端のグループに分裂し、急場を救う者が中間に位置すると称して、極右と極左の両方を粛清した。フランス革命を念頭に置いて歴史劇を演じていったロシアの革命家たちは、権力に反抗する勇気と気高さを当初は持ちながらも、「歴史的必然」だと彼らが見なしたものにへりくだり、唯々諾々と従っていった。アーレントは、そのありさまには「壮大な滑稽さ」があったとし、「彼らを道化役にしたのは、歴史であり歴史的必然であった。以来、革命は、道化よろしく愚弄されるという不幸に見舞われている。その不幸にあっては、自由は必然と化すのであり、行為し創設するという経験は、恐るべき無力さの感情を味わっては破滅する」と述べた。
マルクスは政治思想の伝統に挑戦するなかで、「暴力は、旧い社会が新しい社会を孕んだときにはいつでもその産婆となる。」と暴力を賛美し、言論への敵意を主張した。マルクスは、戦争と革命の暴力を通じてのみ人間の生産性を発展させる隠れた力が明るみに出るとし、歴史は暴力の時代にのみ真の顔をみせ、そこではイデオロギー上の偽善的な空論が一掃されると考えた。
さらにマルクスの追随者は、範型を、過去に対して勝手気ままに押し付け、その結果、「普遍的意味」によって、事実的なもの、個別的なものが滅ぼされ、事実の構造、事柄の継起の順序(クロノロジー)すら掘り崩されてしまったとアーレントは批判した。
パーソンズによれば、ソ連の共産党は、革命イデオロギーを鼓舞するとともに、否定したはずの愛国心を強調したように、強制的な手段にたよることは、革命体制の基本的な特徴であり、正常に安定した社会よりもはるかに強制的なものとなるとし、解放のためのイデオロギーが、支配のためのイデオロギーに変質すると指摘する。パーソンズは、マルクス - レーニン - スターリンの関係は、イエス - パウロ -コンスタンティノス帝の関係と類似しており、マルクスの理想が、レーニンによって現実化され、スターリンによって全体主義となった過程を、キリスト教が布教を拡大し、ローマ帝国の国教になった過程と対照させた。また、パーソンズは、共産主義体制も西側の資本主義体制も、権力の分配において分散型と中央集権型という違いはあるが、両体制とも、自由と福祉の促進を目指す近代化とよばれる社会変動にそって進んできたもので、将来収斂する可能性もあるとも論じた。

このほか、吉本隆明は『マチウ書試論』(1954年)のなかで、「人間は、狡猾に秩序をぬってあるきながら、革命思想を信ずることもできるし、貧困と不合理な立法をまもることを強いられながら、革命思想を嫌悪することも出来る。自由な意志は選択するからだ。」と述べ、階級性に関係のない人間の自由意志の存在を指摘している。
ミシェル・フーコーは、マルクス主義によって政治的な想像力が貧困化し、枯渇したと批判し、その理由として、マルクス主義が権力の一様態にほかならないからであるとした。

ズビグネフ・ブレジンスキーは「共産主義とファシズム、ナチズムは歴史的に関連があり、政治的にも類似している。いずれも、工業化時代の深刻な問題―何百万という根無し草のような労働者の出現、初期資産主義がもたらす不公平、そこから生じた階級対立など―への答えとして生まれたものである」「社会的憎しみを社会正義という理念で包み、社会を救済する手段として、国家の組織された暴力を正当化するにいたるのである。ヒトラーのナチス・ドイツとスターリンのソビエト・ロシアは、のちに大規模な戦争を展開する」が、これは「共通の信念を持つ者同士の兄弟殺しの戦争であった」「スターリンがナチであったと同様、ヒトラーはレーニン主義者であったといっても過言ではない」と述べている。

ソ連から西ドイツに亡命したミハイル・S.ヴォスレンスキーは、ソ連の「現存社会主義社会には、生産手段の『国有』ないし『社会有』以外に法的な所有形態は存在しないから、生産手段の所有を通じての支配・被支配の関係は生まれない」という主張はフィクションにすぎず、実際のソ連ではソビエト共産党の党員1,700万人中4パーセントの70万人が、指導者層のノーメンクラトゥーラを形成し、それが生産手段を超独占的に管理することによって、労働者階級を支配し搾取し、一党独裁による官僚制国家であると西側社会に報告した。
マルクスは、革命は高度資本主義社会で起こるとしたが、1917年当時のロシアは農民が8割で、国有、国営、計画経済ができるわけがなかったし、レーニンの国有、国営、計画経済という誤ちをスターリンは踏襲し、無理に無理を重ねていったという。

マルクス経済学者の大内秀明は、欧州ではソ連社会主義を一般の社会主義と区別してボルシェヴィズムとよぶが、このボルシェヴィズムの失敗は明白であるという。大内は、1986年1月の党大会において満場一致で採択された日本社会党の新宣言の作成に尽力し、これで社会党は正式にマルクスレーニン主義と決別した。
マルクス経済学者の伊藤誠も、本来、マルクス理論では、社会主義は人民の自由を拡大し、民主的体制を徹底することを目指すものだったが、ソ連東欧では、中央集権体制のもと、人々の自由や人権が抑圧されたと指摘した。

マルクス経済学者の降旗節雄は、ソ連のような広大な地域で計画経済を行うとすれば、完全な官僚支配にならざるをえず、膨大な生産物に総て価格をつけ、バランスをとらなければならない。
降旗は、生産力が未熟だったロシアや中国での社会主義革命はもともと無理があった、ソ連型社会主義の破綻は、むしろ唯物史観の正しさを証明したという。

東欧革命とソ連において崩壊した社会主義は、マルクスが予言した資本主義が成熟した果てに到来する社会主義ではなく、資本主義が未熟な国で国家が強引に資本蓄積を進めた際に生まれた強権的体制で、社会主義を騙った自称「社会主義」にすぎないという見方がある。しかし、三土修平は、マルクスの思想にも、そうした強権的勢力によって騙られても仕方のない要素があり、たとえば、古典派経済学の費用価値説を絶対化して、需要供給の分析を行う経済学者をブルジョワ的偏見にとらわれた非科学的な学者だと攻撃したことは、マルクスの大きな過失であったし、雇用関係が支配関係に転化することを問うたマルクス理論は読み継がれるべきであるとしても、自分の思想的後継者を必要以上に不寛容にしてしまった責任は、マルクス自身にあったと批判する。

歴史学者フランソワ・フュレは『幻想の過去―20世紀の全体主義』(1995年)において、共産主義は20世紀に全体主義体制として出現したが、フランス革命の記憶を利用して、進歩の先導者を自称し、世界を革命と反革命に分けたことで、共産主義への批判は困難になり、普遍主義は独善の論理に転化したと指摘した。山下範久も同書書評において「世界の改造や社会の改革を叫ぶ普遍主義者が、「味方でなければ敵」というレトリックを振り回す状況が、決して過去ではない」と指摘した。

1960年代には初期のマルクスは理想主義的な「ヒューマニズム」にあったが、後期マルクスはハードコアで、スターリン主義の萌芽があると区別する議論がなされた。しかし、経済学者・政治哲学者マレー・ロスバードは、マルクスの思想は一貫して、人間の個性を破壊し、分業体制を破壊する、狂信的な救世主の目標に奉仕することによって支えられており、レーニン、スターリン、毛沢東、ポル・ポトなど20世紀の共産主義者による恐怖の歴史は、彼らの主人であるマルクスの狂信的で破壊的なビジョンの論理的な展開であると1995年の著書で指摘した。

歴史学者ロバート・スキデルスキーは1995年の著書で、共産主義は、1930年代のロシア、1950・60年代の中国などの英雄的段階において、それが支配する人々に対して途方もないダメージを与え、また、その老衰期においては単に抑圧的で、停滞的で、無意味な存在となったとする。
国家において、公民権と政治的権利が堅く守られ、そして経済的安定性という公共財を提供し、国民総生産の30%以下しか支出しないとすれば、そうした民主主義国家は多くの善を実現でき、比較的わずかな害悪しか行わないだろうとスキデルスキーはいう。

21世紀における批判

欧州評議会 
欧州評議会議員会議は2006年1月25日の1481号決議において、「20世紀に席巻し、現在でも依然としていくつかの国で権力を握っている全体主義的な共産主義政権(The totalitarian communist regimes)は、例外なく、大規模な人権侵害を行なってきた。そこには、強制収容所、人為的な飢饉、拷問、奴隷労働およびその他の組織的暴力などによる個人および集団の殺害、また、民族的または宗教的迫害、良心や思想を表明する言論の自由と表現の自由への侵害、報道の自由の侵害、政治的多元主義の欠如などが含まれる。」「全体主義的共産主義体制における犯罪は、階級闘争理論とプロレタリア独裁の原則の名の下に正当化されてきた。共産主義の敵として排除された膨大な数の犠牲者は自国民であった。」「これらの犯罪は、ナチズムの犯罪のように、国際社会によっていまだ裁かれていない。その結果、共産主義政権の犯罪に対する諸国民の認識は非常に乏しく、一部の国では、共産党は合法政党であり、活動的な場合もある。」「欧州評議会は、共産主義体制の犯罪を強く非難するとともに、共産主義体制の犠牲者の苦しみに同情し、それを理解することは倫理的な責務であると考える。」と決議した。

フリードバーグ
政治学者アーロン・L・フリードバーグによれば、ソビエト連邦と中華人民共和国は、マルクス・レーニン主義政党による一党独裁体制で、国民の生活のあらゆる側面の管理を目指し、世界の共産主義革命運動のリーダーであると称したが、共産主義を奉じた20世紀の全体主義大国の後継国家であるロシアと中国は、経済面では国家資本主義である。

中国は、改革開放政策で市場経済を導入したが、天安門事件で民主化運動を弾圧して以降は、経済成長を約束する一方で、党への反対意見を押さえ込み、情報統制を強め、愛国主義教育キャンペーンによる新たな信念体系の創出に取り組んみ、1990年代末までに中国は、共産主義的全体主義体制から、権威主義的資本主義体制へ移行した。

ソ連は1980年代に中央集権的な計画経済システムが破綻し、経済再建(ペレストロイカ)を党官僚から反対されたゴルバチョフがグラスノスチで情報公開や検閲を緩めると、共産党への批判が噴出し、一党独裁の正統性も崩壊し、ソ連崩壊となった。1992年以降は、ソ連時代の価格統制や補助金を廃止し、資産の民営化が進み、国営企業も売却され、市場経済が獲得されていった一方で、価格統制の撤廃で急激なインフレが生じて、失業率が上昇し、長期的な景気後退に陥った。エリツィンが辞任し、プーチンが大統領に就任すると、国家の権威主義体制を強化し、ガスプロムやロスネフチを政府管理に戻し、国家資本主義体制を確立した。
マルクスとレーニン・スターリンとの関係

マルクス主義の正統としてのスターリン主義 
労働運動に身を投じ、マルクス思想を研究した哲学者のシモーヌ・ヴェイユは、ソ連の国家体制の歪みについて、スターリニズムだけでなく、レーニン、さらにマルクスの理論的瑕疵にも原因があると考えた。ヴェーユによれば、レーニンは、ロベスピエールと同様に、中央集権国家の独裁制を樹立し、ロベスピエールがボナパルトの先導者となったように、スターリンの先導者となったとする。

ヴェイユは、1933年8月の論文で、ロシア革命が起こって15年経ったが、本来の意味でのソヴィエト(労働者評議会)はどこにも存在しないし、革命によって成立した体制は、今やプロレタリアを絞殺していると批判する。ソ連・ロシアでは、言論の自由はなく、見解を自由に発表するには流刑の覚悟がなければならず、共産党による一党独裁体制で、他の政党は監獄にあり、その共産党は書記局に牛耳られた行政機関に矮小化され、ロシア帝国時代よりも武装強化させた警察に市民は恒常的に監視されている。トロツキーは、ソ連の体制を、「官僚主義的に歪曲されているが、プロレタリア独裁であり、労働者国家である」というが、労働者が官僚カーストの意のままに動かされる国家を労働者国家と呼ぶのは悪趣味な冗談だとヴェーユは批判する。

ヴェーユによれば、マルクスは、解放への障碍が、官僚的軍事的国家であることを看破していたが、管理的職能が、所有権の独占とは別に、新しい抑圧段階を生むかどうかを問わなかったし、管理者への従属に基づく生産様式が官僚カーストによる独裁の発生を防止することが可能なのかも不明である。何らかの独占を与えられた社会層は、自らの階層の基盤が崩壊するまで独占を保持するのであり、管理職能を与えられた階層が、独占的職能を大衆に開放し、労働者に国家運営や企業運営を学ぶことを許可することなどありえない。官僚主義は、責任を負わない機械仕掛けであり、際限ない寄生状態を作り出し、「年次計画」は、資本主義的競争がつくりだす無秩序に匹敵する無秩序をもたらし、権力を行使する集団は人々の幸福のためにでなく、おのが権勢の増強のためにのみ働く。
これに対して、ソ連の官僚機構では、あらゆる判断と天分が排除され、権力を全体的に掌握し、誰も批判できない唯一の公的見解が提示され、個別的な価値のすべてを窒息させる国家崇拝が蔓延している。この官僚機構は、「あらゆる自発性、あらゆる教養、あらゆる思考を殲滅していく体系」であり、資本主義、封建主義においてさえも残されていた個人や集団が自律的に発展する余地はなくなる。

ヴェーユはまた、マルクスはあらゆる工業国に社会主義が建設されたときに闘争は終わるとしたが、革命は同時に万国で行われないし、一国で革命が行われると、他国より強くなるために労働者に対する搾取と抑圧が強化されることは、ロシア革命が示したのであり、ソ連では、あらゆる領域で国家権力が主権者となるような体制へ向かっている。マルクスによる抑圧と生産力発展との関係についての分析は、みごとであるが、抑圧の発生は部分的にしか示されておらず、なぜ分業が抑圧に転化するのかは明らかにされていない。
マルクスは資本主義がいかに没落するかについて、「収奪者は収奪される」(資本論)という抽象的なことしかいわなかったが、レーニンはその「収奪」の実践を委任され、全ての搾取をなくす歴史的使命を背負ったプロレタリアートの政党による一党独裁はその「収奪」の実現であった。

一方で、マルクス主義やマルクス・レーニン主義を信奉する者のなかには、ソ連や東欧の社会主義制度の崩壊はスターリン主義に基づいて形成されたためで、マルクスやレーニンが建設していれば自由で豊かな社会をつくっただろうし、大粛清などもスターリン個人の責任であり、マルクスやレーニンとは無縁であるとする中村静治らの主張がある。

しかし、経済学者鈴木重靖は、レーニンがマルクス主義者であったように、スターリンも自他ともに認めるマルクス主義者であったとし、スターリンだけを例外として考えることは難しいと反論する。スターリンは自分をマルクス主義者であり、レーニン主義者であると自認していたし、1950年代まではスターリンはレーニンやマルクスと同等の評価を国際的に受けており、スターリンは、マルクスとレーニンの思想にしたがってソ連建設に貢献した。

レーニンとマルクスを比較すると、マルクスは社会主義革命は先進国において生じると考えたが、レーニンはロシアのような後進国でも革命は起こると主張し、実際に革命を起こした。
レーニンは、労働者階級が資本家階級に対して独裁権を行使して、資本家階級を一掃し、生産手段を社会的所有(国有化)させて計画経済を行い、資本家、地主、商品、貨幣のない社会主義社会を実現していくと考え、これはマルクスと同一の思想といっていいが、レーニンはこうした思想を1921年のネップによって商業取引や外資を導入し、放棄した。
スターリンは権力獲得後、レーニンのネップ政策を引き継いだものの、五か年計画でネップを放棄し、生産手段の社会化、農業の集団化、経済の計画化などの徹底、世界同時革命の主張という、むしろレーニンによって捨て去られたマルクスの基本思想に立ち返った。
マルクスの主な功績は思想であり、革命家としてはほとんど大衆に知られることはなかったのに対して、スターリンは、国内はもちろん、国際的にも一般大衆に知られ、大衆を把握して動かす力は強大で、第二次世界大戦での役割や冷戦時代を形成したその影響力は、ナポレオンをも凌駕するもので、マルクスやレーニンよりも大きい影響力を当時は持っていた。マルクスとエングルスは資本家・地主のいない社会、市場なき経済を目指し、スターリンはこの目標に向かって、生産手段の私的所有の廃止と経済の計画化を徹底的に遂行し、ソ連は20世紀で最も市場に依存しない経済制度であった。
このように、レーニンよりもマルクスの思想に忠実であったスターリンがマルクス主義者ではないという主張は全く不当といわなければならないし、スターリンをマルクス、レーニンから切り離すことはできない、と鈴木はいう。鈴木によれば、ロシアのような後進国が単独で、先進資本主義の国々に包囲されながら、社会主義社会を建設しようとするならば、遅かれ早かれスターリン型といわれるような中央集権的指令経済の独裁国家にならざるをえなかった。マルクス型社会主義は商品経済を否定し、さらに共産主義の段階になれば分業さえもなくなるとする点で、スターリン型よりもさらに徹底した市場排除型社会主義経済である。
マルクスの「無法・無国家共同体」とレーニンによる実現 

経済思想史研究者の太田仁樹によれば、マルクスらは、共産主義社会において諸個人の利害対立は消滅しているので、法や国家は不要とした(法の死滅・国家死滅)が、このような「無法・無国家共同体」思想は、ソ連のような、「法治主義」が欠如した、党エリート(ノーメンクラトゥーラ)の支配する「人治国家」を生んだとする。

マルクスには、トマス・ホッブズやジョン・ロックのような、利害が対立する諸個人の共存を可能にする制度設計という問題意識は皆無であったが、このようなマルクスらの「無法・無国家共同体」思想は、利害対立を内包せざるをえない人間社会の実際から遊離したユートピア思想であったと太田は批判する。

ヨーロッパの市民社会では、利害の対立する個人や集団が衝突しながらも、調整し共存していくことや、国家権力のチェック・システムとしての法制度が前提されている。これに対して、マルクスらは法や国家を不要とみなすのであり、従って、マルクスらの思想を「市民社会の再建」として解釈する「市民社会的マルクス主義」やアソシアシオン論は、マルクス思想の正確な理解を妨げていると太田はいう。
さらに、マルクスにとってプロレタリアートは、経済的には資本主義の担い手であるにもかかわらず、ブルジョア国家の政治の外側に排除された無力な存在であるゆえ、ここにブルジョアの支配に対する武力革命による転覆と権力獲得の根拠があると考えた。

しかし、19世紀後半のイギリスの現実の労働者階級の主力は、ブルジョア政党を通じた改良を目指しており、マルクスらが期待したような「革命的なプロレタリアート」ではなかった。マルクスらは、現実の労働者の意識がなぜそうなのかを解明したり、あるいは資本主義社会の認識を根本的に見直すことはせずに、彼らが頭のなかで思い浮かべた「プロレタリアート」というイメージを現実の労働者の「本来の姿」とみなしたうえで、イギリスの労働者はブルジョア的な「労働貴族」によって本来の革命性を歪められている現実の労働者を叱責した。

マルクスらは、近代統治システムが、被支配者を政治や法から排除することでなく、被支配者が支配構造を再生産することで成立していることも認識できなかった。
マルクスらの革命戦略とは、ブルジョア国家の外部に存在する「プロレタリアート」が、既存の国家を解体して自己の権力を打ち立てる 「プロレタリアート独裁」であったが、この独裁権力は、法によるチェックを受けるべきものとは考えられなかったし、そもそもマルクスらは、法を支配者によるプロレタリアートへの抑圧を正当化するものとみなしていた。
しかし、ヒルファーディングやレーニンらは、ベルンシュタインの問題提起を、近代的統治下での変革戦略の問題としてではなく、資本主義の発展は『資本論』の妥当性を失わせるかという発展段階論の問題に矮小化して受けとめた。

アナキズムとも共通するマルクスらの「無法・無国家共同体」構想は、複雑な利害対立に悩まざるをえない資本主義社会の中心部では、また、法治主義を備えた近代的に統治された国家では、共鳴盤を見いだせなかった。「近代的統治」は、法による国家権力のチェック機能(法治システム)を備え、被支配者が合意によって支配を受け入れるという特徴を持つものであり、労働者たちも既存の資本主義国家の中での権利拡大を目指し、国民として統合されていった。マルクスはこのような統治システムを欺瞞的であると批判し、理解しようとはせず、労働者は国民共同体から排除されており、政権奪取によって初めて「国民」となることができると考えた。マルクス「無法・無国家共同体」思想は、「近代的統治」や「法治主義」が根付いていない社会、「国民共同体」の成立していないロシアのような社会では、近代的労働者は少数だったが、知識人の心を掴んだ。

ロシアで最初のマルクス主義者とされるゲオルギー・プレハーノフは、資本主義に対する闘争ではなく,順調な資本主義の発展のための専制の打倒、すなわち民主主義革命を当面の課題とした(非連続的二段階革命論)。当初レーニンは、プレハーノフに同調し、ストルーヴェなどの「合法マルクス主義者」 と協力していたが、即時の権力獲得を目指すようになり、プレハーノフと訣別した。レーニンは、革命的な知識人の党、すなわち革命党(前衛党)こそが「革命的プロレタリアート」であり、現実の労働者は革命党によって指導される場合、また革命意識が外部から注入される場合にのみ「革命的なプロレタリアート」となりうると主張した。
内戦期には、市場と私有財産の廃絶、搾取者の一掃というマルクスのユートピア思想は、ボリシェヴィキのスローガンとして用いられ、戦時共産主義下での農民からの収奪を正当化する口実となった。

ボリシェヴィキは、近代的統治のような法によるチェック機能(法治システム)を持たない、つまり、「法治主義」を欠如させた「人治国家」を実現したが、それはマルクスらの「無法・無国家共同体」思想がもたらす論理的必然の帰結であったと太田は指摘する。

マルクスの市民社会論とレーニンの恐怖政治 
ドイツ思想史研究者の神田順司は、マルクスの市民社会論はヘーゲルを歪曲して、既存制度の歴史的文脈を否定したものであるが、これがレーニンらによる暴力行使の理論的素地となったと指摘する。

ソ連崩壊後に公開されたマルクス・レーニン主義研究所中央文書館やKGB中央文書館の極秘文書によれば、レーニンをはじめとしたボリシェヴィキの指導者たちの多くは、生活のために働いた経験もなく、党の資金に寄生して暮らす「労働者階級」とは無縁の存在であった。
こうした手法は1906年にロシア社会民主労働党第四回党大会でメンシェヴィキから批判されて否決されたが、その後もレーニンの指示で続けられた。また、テロルによる恐怖支配は、レーニンが権力を強化するために用い、強制収容所や大量虐殺は、ボリシェヴィキの経済政策が破綻するなか、農民や労働者の反乱に戦慄したレーニンが独裁支配を維持するために導入したものだった。

マルクスの革命論では、革命後の社会については不明瞭で、「プロレタリアの権利宣言」があっても、実効性のある制度としての法も人権もなく、権力の正当性についての制度的保証も責任規定もなかった。
ヘーゲルは市民社会を利害の闘争の場であるが、職業団体(同業者組合)は共通利益を国家に提示する一方で、官僚はそうした利害を調整することで、「近代国家の原理」の実現を目指すと考える。マルクスは、ヘーゲルによる市民社会の国家との媒介のダイナミズム論を理解しようとせずに、「ヘーゲルは普遍的なものを独立させておいて、私的利害という経験的存在と混ぜこぜにし、それを無批判に理念の表現と見做す」と批判するが、これは外在的批判にすぎず、その後マルクスがヘーゲルの行政権論を論評ぬきで書き写している事実は、マルクスがヘーゲルを理解できないままに理論破綻していることを示すと神田順司は指摘する。

マルクスはヘーゲルが国家と市民社会の「分離」から出発し、官僚制はこの分離に基礎を置いているとし、「職業団体は官僚制の唯物論であり、官僚制は職業団体の精神論である」「職業団体は市民社会の官僚制であり、官僚制は国家の職業団体である」「官僚制は国家の市民社会として、職業団体という市民社会の国家に対峙する」と論じるが、これらは「屁理屈としかいいようのない論理」であると神田は批判する。マルクスはフォイエルバッハの批判を用いて、ヘーゲルは「国家と市民社会の対立」という「二元論」を前提しているとして批判したが、マルクスのいうこの二元論をヘーゲルは主張していないのであり、これは捏造にもとづく批判である。
これに対して、マルクスは憲法を「政治的国家と非政治的国家との妥協」とみたり、議会を「市民社会の政治的幻想」として否定し批判するが、制度的規定を欠いた「民主制」という現実から乖離した夢想をもって理論破綻している、と神田はいう。さらにヘーゲルは、国家に悪意を前提するような見方は、「市民生活と政治生活とを相互に切り離し、政治生活をいわば宙に浮かしてしまう」立場であると批判していたが、まさにマルクスは、このヘーゲルの批判する立場にいたのであり、マルクスがこの箇所以降、書き写しや乱れをみせていることがマルクスの草稿に残っており、マルクスが当惑し、理論破綻していることを示すと神田はいう。
こうした市民社会論以外でも、たとえばヘーゲル哲学における「理念」は、空虚な構想物ではなく、「概念とその現実態」としてヘーゲルは説明しているが、マルクスはこれを「抽象的ないし論理的な理念」として取り違え、その取り違えに基づいてヘーゲルを批判するなど、マルクスのヘーゲル理解は稚拙であると神田はいう。

このように、マルクスのプロレタリア革命論は、その市民社会論を前提としているが、それはヘーゲルの法哲学の曲解と一面化して、近代的な法・政治的カテゴリーを排除するものであり、したがってまた、歴史的に形成されてきた法・政治制度・規範・モラルなどをまったく意に介さないレーニンの恐怖政治政策が生まれる理論的素地を用意するものとなっていった。

革命戦争 
ボルシェヴィキは、資本主義はその特権を守るためには武力を用いることは確実で、従って、体制の不正を正すならば、武力対立が必然的であると主張し、平和的手段によって共産主義が実現できるという人々は、偽りの友人、ブルジョワジーの隠れた味方であると攻撃する。
第一次大戦で非戦論を主張した哲学者バートランド・ラッセルは、革命戦争にも反対し、もしそのような革命戦争が世界中で開始することになれば、それは第一次大戦を前哨戦とした世界的規模の戦争となるだろうし、そこから生まれてくる国民は、野蛮で残酷で、統治体制も、むきだしの抑圧と残忍さの機械となるだろうという。個々人の良好な関係、憎悪と暴力と抑圧からの自由、教育の普及、余暇の合理的な利用、芸術と科学の進歩などが、革命と戦争によって増進できるとは考えられないし、もし西欧諸国の社会主義者がボルシェヴィキ理論を採用したならば、長期の混乱となり、社会主義にも文明体系にも至ることなく、暗黒時代の野蛮に逆戻りするだけだろうとラッセルは指摘した。

哲学者のシモーヌ・ヴェイユによれば、フランス革命によって革命戦争という観念が生まれると、革命家にとって戦争が一種の威信をもつようになり、抑圧された人民のための反乱は、解放戦争として肯定されるようになり、マルクスもエンゲルスも労働運動が強力に行われている国を守り、反動的な国を壊滅することを目指すなか、労働者に参戦を呼びかけた。1870年には、マルクスとインターナショナルは、相戦う二国の労働者に向かって、征服への抵抗と、自国の防衛を呼びかけ、エンゲルスも1892年にフランスとロシアが、ドイツに対して開戦したならば、全力で参戦するようドイツの社会民主主義者に呼びかけた。
レーニンは民族戦争と革命戦争をのぞいて、労働者は、自国の敗北を希望し、自国の戦いをサボタージュすべきだと考えたが、ヴェーユは、各国の労働者が自国の敗北のために努力することは、敵国の帝国主義の勝利に力を貸すことになるのであり、こうした戦争観には統一性も明晰さもないと批判する。
なお、ロシア革命の当初は、旧軍隊は解体されていたが、白衛軍と外国の干渉の恐れのために、ロシアは戒厳令下に置かれ、旧軍の将校3万人が現役にくり入れられ、軍律や中央集権制が復活され、軍が再建され、これと並行して、官僚制と警察も再建された

また、ヴェイユは、スペイン内戦で義勇兵として国際旅団に参加し、そこで義勇兵によって村人や司祭が明確な理由もなく殺害されていくのを目の当たりにした。義勇兵であるインテリたちは、外見は人を殺しそうにもない、おとなしい人々であったが、食事会で司祭やファシストを何人殺したかを語り合い、彼らは血に塗りつぶされた雰囲気のなかに楽しげに浸かっていたことに衝撃を受けて、ヴェイユは政治活動から離れることとなった。

また、シグムント・ステインは、国際旅団がスターリンのプロパガンダに利用され、「(国際旅団に対して)革命という語に託されたイメージは共産党の最悪のウソのひとつであり、類をみないほどの事実の歪曲である」と指摘している。

大戦で戦勝国となったソ連は共産主義の力を誇示することに成功し、戦後、東ヨーロッパ地域では、ユーゴスラビア連邦人民共和国(マケドニア人民共和国、セルビア人民共和国、ボスニア・ヘルツェゴビナ社会主義共和国、クロアチア人民共和国、スロベニア人民共和国、モンテネグロ人民共和国の6つの国からなる連邦国家)をはじめ、1946年にブルガリア人民共和国とアルバニア社会主義人民共和国、1947年にポーランド人民共和国とルーマニア社会主義共和国、1948年にチェコスロバキア、1949年にドイツ民主共和国とハンガリー人民共和国などが続々と建国され、東アジアでも1945年にベトナム民主共和国、1948年に朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)、1949年に中華人民共和国などが建国され、およそ地球の三分の一の面積が共産主義となった。
すでにポーランドとハンガリーはソ連への隷属からの解放をはじめていたのに対して、東ドイツはソ連に忠実だったが、これは東ドイツは戦争でソ連がドイツから無理に奪った地域であり、ソ連への服従以外に政府の存立根拠がなかったためであった。
1970年代にソ連は北べトナムと結んで、米国と結んだ南べトナムを敗北させたが、ヴェトナムはまもなく中国と対立し、中越戦争が起き、カンボジアとの戦争も起きた。歴史学者林健太郎は、こうした共産国家相互に敵対関係が存在する以上、地球の三分の一の面積が共産主義となったという言辞は無意味なものとなったと指摘する。
宗教的予言としての批判

宗教家としてのマルクス 
マルクスは無神論者であったが、マルクスには宗教的詩人の側面があり、博士論文を書いた頃の1841年の詩「狂乱の歌」では、「われらは鎖につながれ、粉砕され、空しく、おののく」「われらは冷酷な神のつくりなせる猿」と書き、作中の神は「人間にすさまじいいのろいを投げかけてやる」と言う。マルクスはゲーテの「ファウスト」に出てくる悪魔メフィストフェレスのことばを好み、破局が切迫しているという終末論思想をもっており、『ドイツ・イデオロギー』(1845-46)では、最後の審判の日に燃えさかる都市で大砲がとどろき、ギロチンが拍子をとり、大衆は叫び、自意識は街頭柱に吊るされると書き、1856年には歴史の審判はプロレタリアが執行すると演説した。マルクスの終末論的な歴史ドラマは、資本主義の死と最後の審判の日がやってくると信じる読者をひきつける魅力を持っていたとジョンソンは指摘する。
マルクスによれば、貨幣は、人間の労働と存在から切り離された本質であり、あらゆる神を商品に変えて、世界から本来の価値を奪い、人間を支配し、人間はこれを崇拝する。マルクスはこのような反ユダヤ主義を拡大させ、高利をむさぼるブルジョワ階級こそ悪であるとみなし、それに対比して、プロレタリアを階級ではない階級、なんの歴史の持たない救済力で歴史的な法則の埒外にあり、かつ歴史を終わらせるものとみなした。
また、マルクスは共産主義は資本主義の止揚された段階であるゆえに、先進国で共産主義革命が起こると予言したが、実際に起こったのは発展途上国のロシアであった。

20世紀前半 
哲学者のバートランド・ラッセルは、1920年に労働党代表団とともにソビエトロシアに一月ほど滞在し、帰国後に著した『ロシア共産主義』において、ロシア革命は歴史的な英雄的事件であるが、失敗であったと述べ、その原因は、普通の男女の意見や感情に十分な準備をほどこさないままで新しい世界の創出を目指した短気な哲学に起因するとした。
宗教とは、独断(ドグマ)として抱かれている信仰の体系であり、それは生活の振る舞いを支配し、証拠を超越し、あるいは証拠に反し、知的ではない、感情的ないし権威主義的な方法で教え込まれるものだが、ボルシェヴィズムもこの意味でまさに宗教であるとラッセルはいう。
山上の垂訓は立派だが、キリスト教徒は、敵を愛することも、もう一方の頬を向けなかったどころか、宗教裁判と焚刑で敵を殺し、人間の知性を無知で狭量な僧侶に従属させ、芸術を堕落させ、科学を絶滅させた。
また、哲学的唯物論は、精緻で独断的な信念によって成立しているが、ルネッサンス以降の近代世界は、客観的には疑わしい事柄についてまで戦闘的に確信するという習癖から次第に抜け出て、科学的な見方の骨組を成す建設的で懐疑論的な気質に移っていったのだが、ボルシェヴィズムは、自由な探究を閉ざし、人間を中世の知的牢獄に放り込む。哲学的な唯物論が真実であるならば、それはすべての所で真実でなければならないとされ、ある哲学の帰結として政治を行うひとは、その哲学の政治への適用において絶対的で全面的となる。マルクス主義の独断的性質は、その理論の哲学的基礎に支えられており、そこには、カトリック神学のような固定された確実性があり、近代科学のような常に変化する流動性、懐疑的な実際性がないとラッセルは批判した。
小泉によれば、原始共産制から階級分化が起こり、やがて共産主義社会の到来で階級対立がなくなるという考えは、キリスト教的な千年王国待望論と同種の宗教的信仰であるとし、また、階級が消滅した後の世界についてマルクス主義は具体的なことをほとんど何も語っていないが、闘争のない一切が平和と幸福に満ちた停止した社会とすれば、それは皮肉にもマルクスが否定したユートピアのように聞こえる。
マルクス主義の理論体系は倫理的指令によって決定づけられ、世界の隅々まで解明しつくすカトリック神学体系に匹敵するものだったともいわれ、神によって強者の富者が否定され,弱者の貧者が救済され、恩寵として両者が逆転するという「マリアの賛歌」や、「ヨハネの黙示録」などの思想を継承した「破局的な恐慌」をマルクスが述べるなど、マルクス主義はキリスト教的革命論の継承者とも指摘されている。

保守党党首でイギリス首相だったスタンリー・ボールドウィンは1937年に「キリスト教国家は、人間の個性が最高であると考えるが、 奴隷国家はこれを否定する。 人間の魂の無限の価値との妥協は、野蛮への直行となり、横柄な支配と残酷な専制政治に行き着くことになる。 (マルクスのように)宗教をアヘンとして非難すれば、政治的自由と市民的自由をアヘンとして非難することになる。
1948年、上智大学教授だったヨゼフ・ロゲンドルフはマルクス主義について「その見せかけの厳密な論理性の背後には、経済史の恐しい展開につれて一歩一歩近づいてくる最後の審判の黙示的な幻影の火が燃えている。実際、今世紀に於ける全体主義哲学はすべて、キリスト教会を追放した結果近代社会に出来た大穴を埋めるべく、反教会の旗印も鮮かに乗りこんできた異教なのである。宗教のみがそそり立てることのできる忠誠と献身と雄々しさの感情は悉く彼等の手中に帰した。彼等もまた、キリスト教と同じように殉教者も、祭式も行列も、そしてドストエフスキーがすでに予言しているように、大審問官の宗教裁判まで、取りそろえている」と書いた。

猪木正道は『共産主義の系譜』(1949年)において「マルクスは教祖とし、資本論を聖典とする一大教会の形態をとり、法王、枢機官、僧正、司祭といった大小の聖職者を生み出し、僧侶の差別さえあらわれる。マルクス主義が負のキリスト教(Negative Christianity)と呼ばれるのはこのためである」とのべている。

哲学者カール・ヤスパースは、マルクスのスタイルは研究者のものではなく、自分の理論に対立する実例や事実を考慮することもなく、自分が真理だと考えたものを強化する事実のみをとりあげ、信仰者がその信念にもとづいて主張するような方法で立証すると指摘する。

ケインズサーカスのジョーン・ロビンソンは、1950年および1957年の論文などで、マルクス主義が宗教になってしまったと批判する

レイモン・アロンは『知識人のアヘン』(1955)において、世界を救済するというマルクス主義(「救世的マルキシズム」)は、自己を無神論であると主張するが、信仰にそまっており、「彼ら(マルクス主義者)は、歴史の謎をとき、人類をアダムとイヴの堕落という思想から自己満足への道へと転回させるべく、全宇宙の力と社会全体とを支配しようともくろんでいる」と述べたうえで、共産主義は、教会の権威の衰退に乗じて、政治経済学から発展してきたもので、他の時代なら純粋な宗教的信仰の形で表れた情熱が、政治的行動にそのはけ口を求めたものであるとする。
マルクスの予言は、ユダヤ・キリスト教の予言の典型的な型を模したもので、現在の状況を非とし、世界はいかにあるべきかの見取図を提示し、無価値な現在から輝かしい未来への道を切り開く使命を担うべき個人やグループを選別する。「政治的革命なくして社会の進歩をもたらす階級なき社会は、理想的な千年説の夢に比べうるものである。プロレタリアが悲惨な境遇に置かれていることこそ、その使命を証明するものであり、党は教会となる。この教会は、福音に耳を貸そうとしないブルジョワすなわち異教徒や、みずからは長いこと前触れしていたのに革命を認めようとしない社会主義者すなわちユダヤ人と対立する。」。

アロンによれば、党(共産党)は「救済のお告げを委任され、それを守る使命を帯びた教会に等しい存在」であり、「教会の門をくぐるものは、誰でも直ちに洗礼を受ける」が、信仰を拒否して教会に従わない労働者は、「選ばれた階級」から締め出される。マルクス主義の教会は、「下部構造と上部構造」、特殊な意味、客観性の拒否、歴史の修正などに関して、強固な教義(ドグマ)としての煩瑣なスコラ哲学を作り上げ、「共産主義の理論体系に欠陥が見出されないようにするためにも、プロレタリアの党に対する委任は、全面的・無条件的でなければならない。」。これに対して社会民主主義は、マルクス主義のスコラ哲学を非難するが、現実を無理に予言に一致させたり、概念の枠に閉じ込めようとしないために、信念や明快な未来を失うことになる。共産主義は、些細な事柄でも、歴史の流れ全体に結びつけ、「知らぬことは何一つなく、間違うことすら決してない。なぜなら弁証法の技術が、ソビエトの現実のいかなる局面をも、自在に曲げられる教義と合致できるようにしてくれるからである」とアロンはいう。
マルクスは「宗教は民衆の阿片である」と述べたが、アロンは、共産主義は知識人の宗教であり、「探求の自由、論争の自由、批判の自由、多数による決定を犠牲にする」もので、「キリスト教の阿片は人々を消極的にさせるが、共産主義の阿片は暴動へ駆り立てる」と述べた。

歴史学者スチュアート・ヒューズは、マルクスは自分を唯物論者だと見なしていたが、その言葉使いには宗教的心像があり、マルクスには科学者の面と予言者の面があったと指摘したうえで、マルクスは社会科学者としては公正でもあったが、予言者としては憤怒の人であり、敵に侮辱嘲笑を浴びせ、自己の主張の正しさに対するゆるぎない確信によって異質な哲学を総合させる一方で、外見上論理を追って多くの断定を並べ、その必然的連関については自分の道徳的確信以外にはほとんど根拠をあげなかったと批判した。マルクスのあらゆる階級の終焉という黙示録的な観念にしても、19世紀の歴史思想に背く根本的に非歴史的な観念であったし、社会主義の勝利が労働者階級の優位を保証すると確信できないことについては、ソ連の経験で証明されたとヒューズは1958年の著書で総括した。
哲学者の梅本克己は1967年に、マルクスは資本主義の崩壊を予測したが、20世紀に資本主義は発展する一方、革命によって成立した共産主義が前近代的独裁国家となっていることを背景に、厳密な意味でマルクスの予測は外れたので、崩壊しているのはマルクス主義の方だと指摘した。
社会学者のピエール・ブルデューは1987年に、マルクス主義者であるか否かは、宗教的な二者択一にすぎず、信者であるか、信仰告白するかを問うのは宗教であって、非科学的な態度であると批判した。サルトルが「マルクス主義は乗り越え不可能な哲学だ」と述べたことに対して、ブルデューは、「マルクスに反対しつつ、マルクスと共に考えることができる」し、科学は乗り越えられるものであり、マルクスを乗り越えるためにマルクスを利用することがマルクスへの称賛となると批判した。ブルデューによれば、マルクス主義哲学者は、哲学的貴族主義に毒されており、戦い(階級闘争)のなかで生み出された悪口や罵倒を、歴史から引き剥がして、本来の使用法とは無関係に論じ、永久化し、超歴史的な哲学的概念として扱っており、歴史を考えるための概念への歴史的考証や用語についての反省的検証を行っていない。
中村は、スターリンは、ロシアの従属的後進資本主義をつくりかえ、一気に社会主義を実現しようとしたが、ソ連で実現したのは途上国型の社会主義であり、マルクス的な 社会主義国ではなかったと指摘した。 

ズビグネフ・ブレジンスキーは「共産主義が20世紀の歴史にこれほど大きな位置を占めてきたのは教義の極度の単純化が時代に合っていたからだといえよう。あらゆる悪の根源が私有財産制度にあるとした共産主義は、財産を共有することで真に公正な社会が、したがって人間性の完成が達成できると仮定した。」「インテリにとって贖罪のための革命を推進する政治活動や合理的な計画によって公正な社会を実現しようとする国家統制は魅力的であった」とし、マルクス主義を宗教思想としみなし、「共産主義は理性の力を信じ,完全な社会を建設しようとした。高いモラルによって動かされる社会を作るために,人間へのもっとも大きな愛と,抑圧への怒りを結集したのである。それによって最高の頭脳,最良の理想主義的精神を持った人々の心をとらえた。にもかかわらず,共産主義は,今世紀はもちろん他の世紀にも類を見ないほどの害悪を生んだ」と批判した。

歴史学者林健太郎は、マルクスは自らを科学的と称し、サンシモン、フーリエ、オーエンらを空想的であると批判したが、マルクスが他の社会主義者と異なる点は、マルクスが科学的であったからではなく、マルクスが持つ宗教的なカリスマ性(超自然的・超人間的な能力)にあったと指摘する。マルクスの根本には、労働力を商品として売る以外に生きる道のない労働者は自己自身から疎外された存在であり、それゆえ資本主義を破砕し、一切の階級対立をなくすという固い信念があったが、これはキリスト教終末論、千年王国による救済説の継承であり、また、ユダヤ的、旧約聖書的メシアニズムの発現であったと林はいう。マルクスは共産主義者同盟、1848年革命、第一インターナショナルなどの実践でも失敗し、またその信念の科学的証明も失敗したが、そのカリスマ性によって死後の労働運動、解放運動の教祖として仰ぎみられるようになり、「資本論」は権威とみなされた。
共産主義国家では、「プロレタリアート」を体現すると称する政党、集団、個人が、すべてを命令し、人びとがそれに服従することがすなわち解放となるという背理を生み出し、自由が弾圧され、さらに計画経済では、国民のあらゆる動きを把握でき、万人の欲望を充足し、幸福を実現すると約束された。林は、こうした体制が破綻したのは、現実の人間を誤認した独断性の結果であり、マルクスの誤りは、神なき救済を説いて、人間を神の位置におくその倨傲性にあったとし、共産主義の敗北とは、マルクスの敗北であったと結論した。

経済学者小畑二郎は、マルクス思想の意義を評価するには、マルクスを無批判的かつ文字どおりに擁護することでなく、また都合のよい文脈だけを取り出して現代的解釈を加えることでもなく、徹底的な批判を加えることが必要だとし、また、社会主義運動の困難の原因を探ぐる原典としても読まれねばならないと指摘する。
「資本独占は、それとともに開花しそれのもとで開花したこの 生産様式の梗桔となる。生産手段の集中も労働の社会化も、それがその資本主義的な外皮と調和できなくなる一点に到達する。そこで外皮は爆破される。資本主義的私有の最期を告げる鐘が鳴る。収奪者が収奪される。」(資本主義崩壊理論)。
小畑は、そのような文字通り歴史法則として信じ込むような読み方では、「多くの人々が物質的欲望を至上のものとして、それに強い不満をもっていて、その限りない不満のはけ口を体制打倒運動に求めることが想定されており、また人々は歴史の必然性を認識し、生産力なる歴史の原動力につき従うたんなる手段(自動機械)となって、何かあるより大きな権威に対して隷属することを強制され(...略...) 一種の終末論的な歴史観を育て、人間の意志とは独立の物質的運動法則として、または歴史的必然性として社会主義社会への移行を無条件に人々に信じこませた結果、かえって革命後の社会主義建設における無為無策や既成体制に対する極端なシニシズムや破壊主義を育ててきてしまった」として、マルクスの主張を歴史法則として信じ込む読み方こそが、社会主義の挫折を生んだ元凶であると厳しく批判する。小畑は、マルクスによる貧困の強調は、貧困に象徴される社会的関係および分配体制への批判として、すなわち、分配上の公正という倫理的批判として読まれるべきであり、また、歴史を人間の意思とは無関係な物理的運動の過程としてとらえるのは、市場の調整能力を無条件に信仰するのと同じく、マルクスが批判した物神崇拝にほかならないと批判する。小畑によれば、マルクス主義は、社会主義建設への具体的方針の練り上げや、その理論的究明を怠ってきたとし、「一体いかなる責任をもって、綿密かつ考え抜かれた展望なしに人々 を社会変革への大事業へとこれまで誘うことができてきたのであろうか。分配上の公正や疎外とその克服に対する強い倫理的請求は、将来社会に対する精密な歴史的見通しと結合されて初めて人々に対して訴える力をもつことができるのである」と批判する。

経済学者・政治哲学者マレー・ロスバードは、マルクスの哲学用語は曖昧で漠然としたものであり、マルクスの弁証法は根拠のない断言・決定論であり、マルクスの哲学体系は見せかけの誤謬の塊りであるとして批判する。マルクスは前千年王国説のハルマゲドン (世界最終戦争)の予言のように、「歴史の法則」を「科学的に」発見したと主張するが、たとえば、労働者はますます貧困に苦しむとマルクスは予言したが、西側諸国の労働者の生活水準はおしなべて上昇した。マルクス主義者は、貧困とは資本家階級との関係において存在すると反論したが、しかし、資本家が12隻のヨットを所有しているのに対し、労働者が1隻しか所有していないからといって、大量の殺人をともなう血なまぐさい革命を行う必要があるのか。マルクス主義者は、人々の人生を決定論として技術的に説明しているだけで、もはや無効となった古びた主張を頑迷に保持するが、これは科学的または合理的な態度ではなく、神秘主義または宗教家の態度であるとロスバードは批判する。

経済学者鈴木重靖によれば、マルクス主義では、自由に起業したり、自由な雇用関係、自由な売買、つまり資本主義社会で人々が通常考えているような「資本主義思想」に対して極めて排他的であり、マルクス主義には宗教に似た強い排他性 (排外主義)がある。鈴木は、マルクス主義は政治権力を握らなければ実現しない思想であり、排外主義が国家権力と結びつくとき、全体主義や独裁政治と結びつくと論じた。

政治学者加藤哲郎は、科学的社会主義を自称したマルクス主義においては、その体系が科学であるとして継承されたために、マルクスらの全言説が「絶対的真理」とされ、教条主義的信仰を生み出したと指摘している。

決定論としての批判 
社会思想家ジョルジュ・ソレルはドレフュス事件でドレフュス擁護派であったが、ドレフュス擁護派の勝利が派閥的な立身出世に利用され、社会主義と中産階級の民主主義者の統一に幻滅し、議会主義的民主制の批判と暴力の擁護に取り組んだ。
マルクスは階級闘争として葛藤を示したことは正しかったが、歴史運動の複雑さを考えようとしてしばしば正確を欠き、マルクスの後継者にいたっては、「歴史の必然性」とか「宿命」などと粗末に乱用し、問題を混乱させた。ソレルは、社会科学に決定論を持ち込んではならず、抽象的言説としてのマルクス主義は、問題の半分も提示しえないとし、マルクス主義を宗教と同様の象徴的形式で表現された思想とみなした。
ヘーゲルの絶対精神や、マルクスの生産力と生産関係などの全体論的かつ一元的な社会概念は、歴史神学における神または絶対者を置き換えたものであり、さらに、「歴史の法則」、「歴史の計画」といった概念が歴史を決定する万能者にされたとポパーはいう。
フランスの哲学者メルロ・ポンティによれば、自由主義政治が、政治体制の根源に内包される暴力を直視できず、暴力を非難するだけで、具体的に暴力を乗り越えることのできない抽象的で形式的なものであるのに対して、マキャヴェリの継承者であるマルクス主義は、人間の歴史的実践によって根源的暴力を乗り越えようとした。しかし、歴史とは、人間の状況への内属と乗り越えの永続的過程であり、あらかじめ与えられた理性の実現に向かう必然的過程ではなく、したがって、「革命」も必然でも約束されたものでもありえず、マルクス主義は、歴史の全体的意味を読解し、歴史の論理を把握していると主張する歴史的独断論に陥っている。メルロ=ポンティは、現実のマルクス主義政治において、中央集権と独裁、そして強制収容所や秘密警察、官僚制度による新しい支配と搾取などが出現したことを目のあたりにして、マルクス主義哲学の根本的再検討を行った。
ヘーゲルは、存在の論理が思惟の論理となるような絶対知を把握しようとしたが、マルクスにおいても物質的なものの自己運動が、思惟を介して把握されるのであり、両者の距離はマルクスが考える以上に近いと藤原は指摘する。藤原は、マルクスのように、存在が思惟によって把握され、存在が思惟と一つとなり、歴史の運動法則が把握されるという必然論的な法則観は、他者とのコミュニケーションによる相互批判と相互克服の道を閉ざす危険が内包しており、マルクス主義は、近代の人間中心的な主体性の形而上学を抜けきっていないと批判した。

構造的決定論 
社会主義者エドワード・P・トムスンは、アルチュセールらの構造主義的マルクス主義に対して、人間を生産様式のたんなる支柱とみなす構造的決定論では、人間行為者の説明は不完全であり、人間は底なしに愚劣だという秘めた前提から出発していると批判した。トムソンによれば、社会生活あるいは人間の歴史は、統御不能な実践として理解されるべきで、人間は目的と知識能力をもって行動するが、ふるまいの結果を予見することも制御することもできない。
発展論的決定論 
マルクスとエンゲルスの経済発展段階説では、歴史のなかに一方通行の進化をみて、原始共産制→封建制→資本主義→社会主義、共産主義へ進化していくと主張された。

経済学者ポール・サミュエルソンは、現実の歴史はマルクスとエンゲルスの考えたような発展段階論という物語とは一致しないし、歴史上の一段階が不可避的に特定の次の段階によって受け継がれるということが科学的に証明できるという説を信用することはできないと批判する。
実質賃金も『資本論』が書かれた1867年以降、工業化された資本主義のもとで際立って上昇し、利潤率さえもマルクスの予言したような低下傾向の法則に従わず、はっきりとした趨勢もないまま上下の振動を続けた。20世紀初頭には先進国において独占の芽生えが見られたものの、もっとも資本主義的なアメリカにおいてさえ、反トラスト法が作られ、カルテル、トラスト、コンツェルンなど大企業連合による独占活動は規制され、1930年代の世界恐慌後には、混合経済制度がレッセフェール (自由放任)に取って代わり、景気循環を緩和し、慢性的不況克服のために財政政策や金融政策が導入された。20世紀の混合経済下における経済成長は、政府による計画やマクロ経済統制で補強された市場経済が、過去の資本主義的な時代、共産主義的な時代と比べて、すぐれた成果をおさめうることを示したとサミュエルソンは指摘する。
このようなマルクスやヒルファディングの内生的モデル (endogenous model) では、産業的に最も発展した社会が模範とされ、19世紀のイギリスを社会の未来像とみなし、他国の発展を予兆していると考えられ、産業資本主義の発展によって、商業資本や銀行資本は中心的地位を失うと予言した。
しかし、ギデンズは、経済発展の典型的プロセスを評価するためには、異なった社会の直接的比較だけに頼るべきであり、一つの社会が発展の模範になると想定すべきではないし、マルクスの理論では、シティが長期にわたって維持されてきたことを説明できない、と批判する。
インガムによれば、シティは金融の拠点とみなされるが、シティの主要な関心は、あらゆる形態での仲買、つまり、資本の生産的使用に直接携わるものを仲介するサービス提供から生まれる利潤に向けられており、イギリスは、世界最初の産業国としてではなく、世界の商業取引の中心地として栄えた。シティは、早くから世界通貨の中心地となり、取引の決済をする国際的な手形交換所となったが、これは金ー英貨本位制の導入などの政治的決定や政治状況によって支えられたためであり、イギリスの産業的覇権とは区別されねばならない。

シティが繁栄したきっかけは、19世紀初頭、ナポレオン戦争によって悪化したイギリス国債に対して実施された財政改革のためであった。これにより、シティへの一極集中が加速し、権力基盤であった農業経済の衰退に直面していた貴族階級も生きながらえ、イングランド銀行も世界通貨として英国貨幣を安定させることを志向した。シティは、他の理由からはじめられた財政措置の意図せざる結果として繁栄し、次第に国際取引の仲買の地位を得たが、その特殊性から、他の場所で同様の現象が繰り返されることはなかった。20世紀にはシティは他国との激しい競争に巻き込まれていったが、イギリス政府、銀行、商人たちは、世界的な通貨仲買人としての地位と権力の維持を目的として政策を推し進め、こうして、シティの経済的権力は、政治的要因のおかげで維持できた。
たとえば1930年代の金本位制に関する政策が、シティの命運を決定したのであり、このことを理解するには、戦略的に配置された集団の連携の推移や意図しなかった結果、経済行為者の知識が状況の一部となることなどを含めて考察しなければならないと批判する。

科学主義と弁証法

科学主義 

マルクス、エンゲルスによる科学主義を継承したスターリンは「社会科学は、社会現象の複雑さにもかかわらず、生物学のように、社会の発展の法則を実用的に利用できる精密な科学となりうる。それゆえ、プロレタリアートの党は、その実践的活動において、気まぐれな動機によってではなく、社会の発展の法則によって、自らを導くべきである。それゆえ、社会主義は、人類のよりよい未来の夢から科学に転換される。」と発言した。
これは歴史上言い続けられてきた「いつか最後の審判が訪れる」「千年王国は近づいた」といった宗教的予言と同種の構造であり、科学として正誤を確認しようがない。

ハイエクは『科学による反革命』(1952)で、社会科学が自然科学の方法を模倣することを「科学主義」と呼び、マルクスの「科学的社会主義」は社会科学が誤って自然科学の模倣をし、科学的に偽装した典型的な例であるとして批判した。ハイエクによれば、社会科学が安易に自然科学を模倣した場合、社会は機械論的に理解され、人間の自由な主体的決定の意義は軽視され、人々の自由な行動を抑圧する全体主義的な社会組織の建設にもつながっていく。
これに対して、社会科学では、人間の意志や思考、人間行為の相互関係への理解を不可欠とするもので、人々の行為の意図しない結果に関する分析を無視できないし、また計画や設計ではなく、人々の相互作用によって自発的に形成される「自生的秩序」について理解することが必要である。

政治哲学者H.B.アクトンは、マルクス主義が、ブルジョワ科学者の動機を階級利害に基づくとみなし、そのイデオロギーを暴露すると意気込むことに対して、科学的理論の真偽は、科学的議論によって決まるのであって、提唱者の動機によってではないと批判する。
哲学者レイモン・アロンは、マルクス主義は、「プロレタリア集団をそそのかした主知主義の科学」であり、プロレタリアに内在した哲学などではなく、「共産主義者が自分の目的達成のための力として利用しているにせ科学にすぎない」と述べる。共産主義の宣伝に刺激された労働者は、資本主義が貧困や不幸の源泉だという、にわか仕込みの単純な判断に傾きがちであるが、革命だけが労働者の解放をもたらすという主張は、プロレタリアの心の底をあらわしてはいない、労働者たちは自分たちが人類の救済のために選ばれているなどとは信じていないし、むしろ彼らはブルジョワの境遇にあこがれているとアロンは述べる。
『共産党宣言』ではユートピア的社会主義は社会変化を非歴史的に見ており、社会主義が特定の歴史的段階でのみ現れる条件に左右されることを理解していないと批判されるが、しかし、哲学者ジョナサン・ウルフとD.レオポルドは、ユートピア的社会主義においても計画に向けての実行する意思や戦略的な条件が認識されている場合はあるし、また「非歴史的見解」があるとしてもユートピア的社会主義を放棄する理由にはならないと指摘する。
しかし、個人の自己決定の条件についての説得力ある説明は難しい問題であり、マルクスの批判は安易なもので、またマルクスもまた未来の共産主義社会の計画については説得力ある説明を行なっていないと政治学者デイヴィッド・レオポルドは指摘する。

哲学者ジョナサン・ウルフとD.レオポルドによれば、マルクスは社会主義の設計図は正確でなければならず、そのためには、未来社会の状況の予測が必要だが、そうした予測は不可能であるとユートピア的な計画を批判する。
また、マルクスは、歴史的条件が十分に発達していなかったために、初期の社会主義は、社会主義への移行について誤った説明をしており、社会問題の解決策は、歴史的プロセスの展開から自動的に生まれるので、ユートピア的な計画は不要であり余分であると結論付けた。しかし、マルクスは、その設計の代わりに何が置き換わるのかを明らかにしていないし、また、歴史的条件の未発達にもとづく批判は次の世代の社会主義者へは無効であり、さらにマルクス以後の資本主義の歴史において社会主義的な社会の基本構造が自動的に発展していることは確認できないとウルフとレオポルドは批判する。
社会は一般的生産を規制しているので、朝は狩りをし、昼は釣りをし、夜は牛を飼い、夕食後は批判し、心のままに、狩人にも漁師にも羊飼いにも、評論家にもならずにいられるとされ、 ここでは、誰も一つの仕事に縛られることがない分業の終焉が主張された。マルクスは『ゴータ綱領批判』(1875年)の中で、将来の共産主義社会の第二段階について、「分業に対する個人の隷属的服従」が消え、知的労働と肉体的労働の対立もなくなると言った。
なぜなら、計画を実行しようとすれば、一部の人々が反対していることが行われることになるし、誰かが反対していることが何も行われなければ、計画は実行されないからであると指摘する。アクトンによれば、社会が完全に人間のコントロール下にあると仮定することは、誰も間違いを犯さないと仮定することになり、マルクス主義は、人間を不本意な社会的力から解放することを切望するあまり、無謬で不可避な社会計画に人間を従わせることを提案しているが、その具体的な組織と運営については、説明していない。マルクス主義理論では、「国家」という言葉は曖昧であり、それは法律、警察、裁判官などを通じて統治される社会も、行政機関も意味するのであり、この曖昧さのために、何の困難にもぶつからない。アクトンは、「マルクス主義とは、教義の権威としての共産党が最高権力を獲得しようとしていくためのユートピア主義である。科学的方法論も、共産党がその権力を広めることを目指すためのものであり、マルクス主義の目標は、法のない行政、完全な計画、支配のない統治、所有や労働のない高い生産性であるが、これは背後に猛獣がいるという条件で放置されながら、抑圧がないとされるような社会である。」と批判した。
マルクス主義道徳論への批判

ブルジョア道徳批判 
エンゲルスは『反デューリング論』で、道徳には「永遠の真理」はなく、人間の生活条件の変化に応じて道徳規範も変化しなければならないと主張し、プロレタリア革命が実現すれば、"キリスト教的封建的道徳"、"近代ブルジョア道徳"にかわって、"未来のプロレタリア道徳 "が出現するとした。マルクス主義は、資本主義と階級が廃止された新しい社会では、すべての人が一つの社会に属することになり、人々は一つの道徳に受け入れらていくのであり、このような共産主義道徳は、過去の階級社会の道徳に対して進歩したものとなると主張する。
マルクスが道徳とは「行動における無力さ」と言ったとき、道徳主義者が、犯罪の動機を理解しそれを社会の善に振り向ける辛抱強く科学的な道筋ではなく、禁止し抑制する怠惰な道を歩んでいるというフーリエの考えを踏まえていた。フーリエにおける「道徳主義」とは、科学的理解が果たすべき役割を無視し、人間の情念を共通の利益のために利用する代わりに抑制し、抑制が失敗すると隠蔽や偽善を行う、一連の実践や態度のことであった。

マルクス主義では、ブルジョアの道徳は、彼ら自身の利益を反映するものであることから、労働者階級がブルジョアジーから受けたいかなる利益も、利権に対する支持の代価、あるいは急進的な路線から引き離すことを期待してなされたものとされる。したがって、ブルジョアジーが、社会の変革を促進するために持ちうる唯一の義務は、共産党に加わることとされ、ブルジョア階級のマルクス主義者は、自分の出生を恥じ、それを放棄したときにのみ、善行を行うことができるとされる。
マルクスとエンゲルスは『ドイツ・イデオロギー』で、ドイツのブルジョアジーが「善意」の道徳を卑怯にも受け入れていると批判しているが、道徳的な行為者の意図と目的を卑下している点に注目すると、ここからソ連におけるブハーリンらの粛清へと論理的につながる。マルクス主義者は、彼らが裏切り者とみなす人々を、人としてではなく、独立した道徳的価値を持つ存在としてではなく、カントが言う「目的」としてではなく、(共産主義社会実現のための)非人格的なプロセスにおける壊れた環として扱う。
こうして、マルクス主義倫理学では、責任ある道徳的関与を要求する状態から、機械的な、無責任な党への絶対服従だけを要求する状態に移行し、道徳的な憤りにはじまり、革命的な統治を経て、シニシズムとニヒリズムに至ることになったとアクトンはいう。

共産主義と正義 
マルクスは資本主義の利益は労働者の搾取から得られていると主張したが、実は、マルクスは資本主義が不当であるとも、共産主義が正義の社会であるとも明言していない。
哲学者ジョナサン・ウルフとD.レオポルドは、 マルクスが資本主義が不当であると明言しなかった理由として第一に、資本主義には悪い面もあるが、歴史的に見れば良い面もある、資本主義がなければ、共産主義もありえず、資本主義は超越するものであって、廃止するものではないとマルクスが考えていたこと、第二に、当時の社会主義者の多くが正義や道徳的感性に訴えたが、マルクスは道徳に訴えることは理論的後退であるとみなし、人間の解放は道徳ではなく、歴史的・社会的諸力の分析にあると主張したことがあると指摘する。

マルクスは『ゴータ綱領批判』で、共産主義は、各人が自分の能力に応じて貢献し、自分の必要性に応じて受け取るべき社会であると述べており、G.パブロはこれを正義の理論としてとらえる。
マルクスらは『ドイツ・イデオロギー』で、共産主義社会では、分業のような排他的な活動領域を誰も持つことはなく、誰もが自分が望む分野での熟達が可能で、社会が生産一般を規制することで、誰もが心のおもむくままに生きていくことが可能になるとし、そこでは、道徳的制約や道徳的責務、権利と正義の諸原理への拘束といった、道徳の感覚は不必要であるとされた。
ロールズは、ミルの「人間が観想にとって高貴な、美しい対象の一つになるのは、他の人間の諸権利と諸権益によって課せられた諸制約の内部で、[人間たち自身のなかにある個性的なものを]陶冶し、それを発揮させることによってである。...人間のなかでより力の強い者が他人の諸権利を侵食するのを妨げるのに必要なだけの圧力は、これなしで済ますことはできない。...他人のために厳格な正義の諸規則に従わされることは、他人にとっての善をその対象とするさまざまな感受性や能力を発達させる。」といった言葉を踏まえ、正義の消滅は望ましいことではないと反論する。
正義の感覚をもつことによって、他の人々を理解し、彼らの請求資格を承認することが可能となるのであり、他人の請求資格について心配したり意識することもなしに、マルクスのいうような心のおもむくままに行為することは、人間社会にとって欠かせない諸条件についての意識を欠いたまま生きる生活をもたらしてしまうだろうとロールズは警告する。

完全な共産主義社会は、正義を超越しており、分配的正義の問題を生じさせる環境が乗り越えられているので、市民たちはこの問題に関心をもつことがないとされる。しかしロールズは、公正としての正義は、デモクラシー体制の政治社会学についてのいくつかの一般的な事実(たとえば理に適った多元性の事実)を所与として、様々な正義に含まれる原理や政治的価値が公共的・政治的生活において一定の役割を果たすことを想定するし、正義が消滅することは可能でもないし、望ましいことでもないと批判する。

疎外論

マルクス疎外論への批判 

マルクスは資本主義社会において人間はその本質を失い、疎外状態にあるとし、革命によって人間は疎外から解除されると論じた。
社会心理学者エーリヒ・フロムは、マルクスは労働者階級が最大の疎外者であるとしたが、20世紀の大衆社会では、僧侶も、セールスマンも、官僚もが、労働者以上に疎外的となり、マルクスはこのことを予見できなかったと批判する。

ユーゴスラビアのマルクス主義哲学者ガヨ・ペトロヴィチは、マルクス主義では社会の疎外解除は同時に個人の疎外解除を意味することになるとされるが、非疎外的な人間とは個人の自由な意識によって生れるものであり、外部から与えられるものでなく、非疎外的な個人を自動的に発生せしめるような社会の組織は不可能であり、財産を国有にしても社会的共有にしても、生産と分配において疎外の問題は必ず発生すると批判した。

ユーゴスラビアのマルクス主義哲学者プレドラグ・ヴラニッキーも、教条的マルクス主義者は、社会主義革命によって疎外は解除されているのであるから、社会主義において疎外を説く必要はないというが、スターリン主義の社会主義諸国において疎外は少しも解除されていない、人間の解放と疎外の克服を望むならば, 自由な人間性が社会的自由の必要条件であり、社会主義の使命は疎外の克服であると論じた

ドイツのフランクフルト学派政治学者イリング・フェッチャー は、疎外は私有財産制度が撤廃された社会では解除されるとマルクス主義は説明してきたが、現実に私有財産制度を廃止したソ連でも、強制収容所での強制労働などのより一層強い疎外状態が発生しており、疎外解除は人間の自由な意識によって行われるもので、イデオロギーの強制によっては実現できないと1967年の著書で批判した。

経済学者正井敬次は、マルクスは経済的疎外が基本的で、その疎外が解除されるとその他の疎外も解除されるとするが、精神的疎外は経済的疎外とは別のものであり、革命が起こったとしても新しい疎外的環境が生まれるのであり、疎外が絶滅することはないとマルクス主義を批判した。

時期区分(前期マルクス〜後期マルクス)

経済思想史研究者の太田仁樹によれば、1956年のスターリン批判以後、マルクス→エンゲルス→レーニン→スターリンというソヴェト・マルクス主義による定式に対して、スターリンを批判する者はマルクスからレーニンまでを救済しようとし、ロシア・マルクス主義を批判する者は、マルクスとエンゲルスを救済しようとした。
しかし、後期マルクスにも疎外論的な章句を見出すことは可能であることからアルチュセールらの切断説は説得力を持てないし、アルチュセールはさらに「兆候的読み方」として、自分の気に入る章句を摘み取るような解読をおこなったが、これは方法的錯乱であったと太田はいう。

太田仁樹によれば、このようなマルクスらの思想のうち自分が共感する一側面だけを賞賛する研究態度は、マルクスらを救済するとみせかけて自己の思想を称揚するというナルシシズムに耽っているだけであり、歴史的存在としてのマルクスまたはマルクス主義の理解を妨げるものと批判する。

また、近年でも斎藤幸平は『人新世の「資本論」』(2020年)で、アルチュセールにならって時期区分をし、マルクスは初期は生産力至上主義、中期はエコ社会主義、晩年にはそれまでの問題を克服して、脱成長コミュニズムとなったとして晩年のマルクスを評価した。
共産主義の第二段階を「脱成長コミュニズム」と呼ぶことは可能かもしれないが、第一段階から第二段階までの道程において「脱成長」は実現せず、むしろ生産力の増大に励むこととなるのであるが、こうしたマルクスの構想の楽観主義や非現実性を斎藤は認識できていないと太田は批判する。また、エコロジーの観点も初期マルクスにも兆しており、あるいは、後期マルクスでも疎外論は生きており、共同体への憧憬もあったとして、斎藤の時期区分にもアルチュセールのような危険があると太田は指摘する。
1851年のナポレオン3世のクーデターによって成立したフランス国家のように、資本家と労働者という二つの階級の力が均衡している状況では、行政は、自らの利益を促進するためにその対立を利用し、独立を得ることがある。国家は資本家や労働者と競合しながら、それぞれの階級に保護を約束することによって政府は階級に左右されることなく、自律的に国家を支配することができる。
フランスでは、ブルジョワジーが当初支配していた政治権力を退位させ、イギリスとドイツでは、ブルジョワジーがそもそも政治権力を握らなかったが、いずれにしても、ブルジョアジーは財布を守るために、王冠を没収し、またブルジョアジーは支配することの悩みやリスクから逃れるために自らの政治的支配を排除しようとすることもある。

マルクスの悪名高いプロレタリアート独裁は、全体主義というよりも、緊急事態での一時的な支配という意味で、その一時的な独裁政府でも多数派の支持を得たり、民主的な権利(言論の自由、結社の自由など)を保持されなければならないとマルクスは述べている。
ギデンズによれば、一部の都市同職組合が絶対主義国家と協調した理由は、軍事技術の進歩によって都市の防備体制が時代遅れになったためであり、これは、都市が、商工業の利益拡大を促進する法的枠組みと引き換えに、自治権を国家に譲渡していった根本的な変化のなかで理解されるべきものである。地方の農村自治が解体し、中央集権と官僚制的支配が強化されていった過程において、絶対主義が及ぼした影響を過度に強調すべきではないとギデンズはいう。
ルイ14世以外にも、南部のプロヴァンス伯やドフィネのヴィエンヌ藩侯などの地方権力があったし、法の執行においても、南部ではローマ法、他の地方では習慣法が有力だったし、タイユ税は中央国家が徴収したが、三身分会議保有地方では、独自の徴税をおこなっていた。マルクス主義者のペリー・アンダーソンも、絶対主義国家は、貴族とブルジョワジーとの裁定者ではなかったし、ましてやブルジョワジーは貴族に対抗する手段ではなかったとマルクスの所説を批判している。

ギデンズは、マルクス主義では、国家を、階級支配ないし資本主義企業経営の発達を助長するメカニズムとみなすが、国家の領土権については解明していないし、伝統的形態とは異なる多様化した国家システムは、資本主義にとって、法的枠組みの形成や、財政上の保証、非強制的な経済取引などを整えていく前提条件となり、さらに工業資本主義の発達にともない、ヨーロッパの国々は、国民国家となり、世界システムのなかで中核国の立場を強化していったというダイナミクスを認識できていないと批判する。
社会的再生産のプロセスでは、権力は、なだらかに流れていき、支配の構造によって作動するのであり、したがって、暴力は権力の典型的な事例ではなく、流血、憤激、戦闘、敵対グループの衝突などにおいて権力の広範な効果が感じ取られることも、確証されることもない。
しかし、マルクスは、社会の支配集団が、資本主義システムについての理解を洗練させ、システムを安定させていく可能性を考察することができなかったとギデンズは批判する。国家は、システム再生産の条件をモニタリングすることによって、起こりかねない闘争を最小化しようとするのであり、この点において国家の役割は拡大していった。

市民社会の矛盾に対して、ヘーゲルが国家への包摂で解決しようとしたのに対して、マルクスは、市民社会そのものを廃棄し、それに代わる共産主義社会を実現することで解決しようとした。政治学者の藤原保信は、マルクスは、権力を階級支配の次元に一元化することで、権力発生の別の心理的政治的な要素を等閑視し、むしろ隠蔽したと批判し、また、マルクス主義では、社会主義国における権力の強大化と一元化を、資本主義の包囲によってのみ説明するが、これも一面的であると批判した。
古代都市国家において直接民主制が可能であったのは、政治的有権者集団と勤労者集団(奴隷)が分離されていたからであるが、近代的な先進国で民意と代表者との結びつきを密接にしようとすれば、むしろ議会性は肥大するとケルゼンはいう。マルクス主義者は「ブルジョワジーの代表制民主主義」を単なる「おしゃべり小屋」にすぎないと否定するが、ソヴィエトやレーテ(評議会)もまた代表機関であり、ピラミッド型の構造をもつ無数の議会であったとケルゼンは指摘する。

マルクス主義では、多数決原理は、利害対立の調整には不適当であるとして否定され、階級対立は、平和的で民主的な調整ではなく、「革命的暴力」によって、つまり、専制的・独裁的に克服すると前提されている。しかし、ケルゼンによれば、多数決原理の否定とは、妥協の否定であり、妥協とは、社会秩序を創造する自由の理念に基づいた、理念的な全員一致への現実的な近似値であり、従って、マルクス主義による多数決原理の否定は合理的には正当化されえない。
ボルシェヴィズムは、「形式的民主主義」に対立する社会的民主主義を実現すると称し、「社会的正義の実現者」を名目とした独裁体制を「真の民主主義」であると標榜するが、これは自由の観念を正義の観念へのすり替えであり、現代民主主義をもたらした人々の功績への不当な誹謗であるとケルゼンは批判する。

マルクスらは圧倒的多数を占めるプロレタリアが階級状況を自覚すれば、多数決によって権力を掌握できるとし、民主主義とプロレタリア独裁が両立しうると考えていた。しかし、19世紀の民主主義の発展において、プロレタリアは国民の圧倒的多数にはならなかったし、それどころか、プロレタリアによる社会主義が権力独占を達成した国においてさえも、プロレタリアは少数にとどまった。この事実によって、マルクス主義政党は、「民主主義では権力は掌握できない」として民主主義の理想を放棄し、政治的ドグマの絶対主義、およびそのドグマを体現する政党による絶対主義的支配という独裁制となった。