日本 
法的には、各省庁に申請し、免許取得に際して試験の一部免除、あるいは全てが免除となるカリキュラムを認定されたカリキュラム、あるいは、その科目を実施している施設である。

日本においては、広義の意味として、幹部養成施設などの職層に対する訓練を行う施設や、情報処理技能者養成施設のように職域(いわゆるテクニシャンの養成)に対する訓練を行う施設、タレント養成学校など職業人の育成に関する私塾等においても用いる場合がある。

狭義の免許取得に際して試験の一部免除、あるいは全てが免除となるカリキュラムをもつ養成施設には、学校教育法に定める高等学校、大学(短期大学を含む)、専修学校、各種学校、職業能力開発促進法に定める職業訓練施設、各省庁や独立行政法人が設置する省庁大学校、都道府県が持つ農業大学校等がある。

法令に定めがある施設と取得可能な資格

養成施設 
鍼灸養成施設 - あん摩マッサージ指圧師(あん摩マツサージ指圧師、はり師及びきゆう師に係る学校養成施設認定規則)
鍼灸養成施設 - きゅう師(あん摩マツサージ指圧師、はり師及びきゆう師に係る学校養成施設認定規則)
鍼灸養成施設 - はり師(あん摩マツサージ指圧師、はり師及びきゆう師に係る学校養成施設認定規則)
調理師養成施設 - 調理師(調理師法施行規則)
美容師養成施設 - 美容師(美容師養成施設指定規則)
理容師養成施設 - 理容師(理容師養成施設指定規則)
栄養士養成施設 - 栄養士(栄養士法施行規則)
柔道整復師養成施設 - 柔道整復師(柔道整復師学校養成施設指定規則)
指定保育士養成施設 - 保育士(児童福祉法第18条の6第1号)
介護福祉士養成施設 - 介護福祉士(社会福祉士介護福祉士学校職業能力開発校等養成施設指定規則)
社会福祉士養成施設 - 社会福祉士(社会福祉士介護福祉士学校職業能力開発校等養成施設指定規則)
管理栄養士養成施設 - 管理栄養士(管理栄養士学校指定規則)
登録水先人養成施設 - 水先人(登録水先人養成施設及び登録水先免許更新講習に関する省令)
製菓衛生師養成施設 - 製菓衛生師(製菓衛生師法施行規則)
自動車整備士養成施設 - 自動車整備士(道路運送車両法第55条第3項)
測量士補養成施設 - 測量士(測量法 昭和二十四年法律第百八十八号 第五十条第三号 の登録を受けた養成施設をいう。測量法施行規則(昭和二十四年九月一日建設省令第十六号)最終改正:平成二〇年三月二七日国土交通省令第一一号では、第九条の二以降に、養成施設登録の申請に関する事項が定められている)
電気工事士養成施設 - 第二種電気工事士(電気工事士法施行規則3条の2) 
精神保健福祉士養成施設 - 精神保健福祉士(精神保健福祉士短期養成施設等及び精神保健福祉士一般養成施設等指定規則)
理学療法士作業療法士養成施設 - 作業療法士(理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則)
理学療法士作業療法士養成施設 - 理学療法士(理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則)
食品衛生管理者・食品衛生監視員養成施設 - 食品衛生管理者・食品衛生監視員(食品衛生法)
理療科教員養成施設 - 理療科教員(あん摩マツサージ指圧師、はり師及びきゆう師に係る学校養成施設認定規則)
就労移行支援事業施設 - 視覚障害者を対象とした理療師)あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師等に関する法律)
航空従事者指定養成施設 - 指定航空従事者(航空法施行規則(昭和27年運輸省令第56号) 航空従事者の養成施設の指定の基準 航空従事者指定養成施設制度)
運航管理者指定養成施設制度 - 指定運航管理者(航空法施行規則(昭和27年運輸省令第56号) 航空従事者の養成施設の指定の基準 航空従事者指定養成施設制度)

養成所 
言語聴覚士養成所 - 言語聴覚士(言語聴覚士学校養成所指定規則)
義肢装具士養成所 - 義肢装具士(義肢装具士学校養成所指定規則)
救急救命士養成所 - 救急救命士(救急救命士学校養成所指定規則)
視能訓練士養成所 - 視能訓練士(視能訓練士学校養成所指定規則)
歯科衛生士養成所 - 歯科衛生士(歯科衛生士学校養成所指定規則)
歯科技工士養成所 - 歯科技工士(歯科技工士学校養成所指定規則)
臨床検査技師養成所 - 臨床検査技師(臨床検査技師学校養成所指定規則)
臨床工学技士養成所 - 臨床工学技士(臨床工学技士学校養成所指定規則)
診療放射線技師養成所 - 診療放射線技師(診療放射線技師学校養成所指定規則)
保健師助産師看護師養成所 - 助産師(保健師助産師看護師学校養成所指定規則)
保健師助産師看護師養成所 - 看護師(保健師助産師看護師学校養成所指定規則)
保健師助産師看護師養成所 - 保健師(保健師助産師看護師学校養成所指定規則)
動力車操縦者養成所 - 動力車操縦者(鉄道車両の運転士・機関士:動力車操縦者運転免許に関する省令)

機関 
文部科学大臣の指定する養護教諭養成機関 - 養護教諭の普通免許状(教育職員免許法第5条第1項)
文部科学大臣の指定する教員養成機関 - 幼稚園教諭二種免許状、小学校教諭二種免許状、中学校教諭二種免許状、特別支援学校教諭二種免許状(教育職員免許法 別表第1 備考 第3号)
登録海技免許講習実施機関 - 海技士(船舶職員及び小型船舶操縦者法第17条)
登録小型船舶教習実施機関 - 小型船舶操縦士(船舶職員及び小型船舶操縦者法第23条)
指定修習機関 - 弁理士(弁理士法第16条の3)
社会福祉主事養成機関 - 社会福祉主事(社会福祉主事養成機関等指定規則)
都道府県労働局長登録教習機関 - 技能講習、特別教育、労働安全衛生法による免許証(労働安全衛生法第77条)

省庁大学校・職業訓練施設 
職業能力開発総合大学校(長期課程、専門課程) - 職業訓練指導員免許 (職業能力開発促進法第27条)
職業能力開発大学校(専門課程、応用課程) - 技能士補(職業能力開発促進法第21条)
職業能力開発短期大学校(専門課程) - 技能士補(職業能力開発促進法第21条)
職業能力開発校(普通課程) - 技能士補(職業能力開発促進法第21条)
障害者職業能力開発校(普通課程) - 技能士補(職業能力開発促進法第21条)

大学 
大学において医学を履修する課程 - 医師(学校教育法第87条第2項、医師法第11条第1号)
大学において歯学を履修する課程 - 歯科医師(学校教育法第87条第2項、歯科医師法第11条第1号)
大学において薬学を履修する課程のうち臨床に係る実践的な能力を培うことを主たる目的とするもの - 薬剤師(学校教育法第87条第2項、薬剤師法第15条第1項)
大学において獣医学を履修する課程 - 獣医師(学校教育法第87条第2項、獣医師法第12条第1項第1号)
大学の教職課程 - 教員の普通免許状(教育職員免許法第5条第1項)
指定された大学等教育機関(工学部等) - 技術士補(技術士法第31条の2第2項)
学校教育法に基く大学又は旧大学令に基づく大学において、心理学を専修する学科又はこれに相当する課程 - 児童相談所の所長(児童福祉法第16条の2)
学校教育法に基く大学又は旧大学令に基づく大学において、心理学、教育学若しくは社会学を専修する学科またはこれらに相当する課程 - 児童福祉司(児童福祉法第11条の2)
厚生労働大臣の指定する社会福祉に関する科目 - 社会福祉主事(社会福祉法第19条1)
文部科学大臣の委嘱を受けた大学での司書及び司書補の講習 - 司書補(図書館法第6条及び図書館法施行規則)
大学その他の教育機関が文部科学大臣の委嘱を受けて行う講習 - 司書教諭(学校図書館法第5条3)
学校教育法および旧大学令による大学の工業化学に関する学科における火薬学の、または学校教育法 および旧大学令による大学か経済産業大臣がこれらと同等以上と認めて指定した教育施設の工業化学に関する学科の、さらには旧専門学校令による専門学校の工業化学に関する学科における火薬学の専修課程さらには学校教育法による高等学校もしくは高等専門学校、旧専門学校令による専門学校または経済産業大臣がこれらと同等以上と認めて指定した学校の工業化学に関する学科の専修課程 - 火薬類製造保安責任者試験受験資格 火薬類保安責任者(火薬類取締法施行規則第七十五条)
学校教育法による大学、短期大学、または高等専門学校において化学に関する科目を15単位以上習得 - 甲種危険物取扱者試験(消防法第十七条の八)専修学校で修業年限2年以上でかつ課程の修了に必要な総授業時数が1700時間以上の専門課程で化学に関する学科等を卒業した方及び化学に関する授業科目を15単位以上修得、または高等学校・中等教育学校の専攻科(修業年限2年以上のもの)で化学に関する学科等を卒業、旧国立工業教員養成所の設置等に関する臨時措置法による国立工業教員養成所で化学に関する学科等を卒業及び化学に関する授業科目を15単位以上修得 - 甲種危険物取扱者試験(消防法第十七条の八)第2類又は第4類 第3類 第5類
学校教育法 による大学、高等専門学校、高等学校又は中等教育学校において機械、電気、工業化学、土木又は建築に関する学科又は課程を修めて卒業した者 - 甲種消防設備士受験の条件(消防法第十七条の八 4の1)

その他の施設 
司法研修所 - 弁護士(弁護士法)
充てん作業者指定養成施設 - 液化石油ガス設備士(液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律施行規則第77条)
総務大臣が指定する機関で市町村長以外のもの(指定講習機関)- 消防設備士(消防法第十三条の二十三の規定)
運航管理者の養成施設 - 指定運航管理者(航空法施行規則第百七十一条の三)
地方厚生局長等の指定する児童福祉施設の職員を養成する学校その他の養成施設 - 児童の遊びを指導する者(児童厚生員)(児童福祉施設最低基準第38条)
地方厚生局長等の指定する児童福祉施設の職員を養成する学校その他の養成施設 - 児童指導員(児童福祉施設最低基準第43条)
地方厚生局長等の指定する児童自立支援専門員を養成する学校その他の養成施設 - 児童自立支援専門員(児童福祉施設最低基準第82条)
児童福祉施設の職員を養成する学校その他の施設 - 児童福祉司・児童相談所職員(児童福祉法第11条第1項)
[要養成施設名] - 児童福祉施設職員([要根拠法令])
厚生労働大臣の指定する養成機関 社会福祉主事(社会福祉法第19条2)
文部科学大臣の委嘱を受けた大学その他の教育機関で講習 - 社会教育主事(社会教育法第九条)
厚生労働大臣の登録を受けた食鳥処理衛生管理者の養成施設 - 食鳥処理衛生管理者(食鳥処理の事業の規*制及び食鳥検査に関する法律施行令第十二条5)
地方厚生局長又は地方厚生支局長の指定する児童福祉施設の職員を養成する学校その他の養成施設 - 母子指導員(児童福祉施設最低基準第28条)
訪問介護員養成研修事業者 - 訪問介護員(介護保険法施行令第3条、訪問介護員に関する厚生労働省令第5条)
独立行政法人海員学校の司ちゆう・事務科 - 船舶料理士(船舶料理士に関する省令第2条)
公安委員会の指定する自動車教習所 - 運転免許(道路交通法第99条)
登録小型船舶教習所 - 小型船舶操縦士(船舶職員及び小型船舶操縦者法第23条)
[要養成施設名] - 登録販売者(薬事法)
[要養成施設名] - 毒物劇物取扱責任者(毒物及び劇物取締法)
[要養成施設名] - 理療科教員([要根拠法令])

法令の定めが廃止された施設 
無線通信士養成施設 - 無線通信士(無線通信士養成施設等ノ整備ニ関スル件 1943年閣議決定)戦後は各養成施設が文部省の所管に移され、電気通信大学や電波高専の前身となる。通信士#日本における資格制度の変遷
家庭用品衛生監視員養成施設 - 家庭用品衛生監視員 (有害物質を含有する家庭用品の規制に関する法律施行規則第3条第3号ハは削除)

法令に定めがない施設 
 情報処理技能者養成施設
 声優養成所
 プロレスラー養成所
相撲教習所

過去に存在した養成所 
 航空機乗員養成所
 海員学校(元逓信省所管の海員養成所) 鎮海高等海員養成所
 国立工業教員養成所 国立工業教員養成所の設置等に関する臨時措置法
 北海道大学工業教員養成所
 秋田県臨時教員養成所
 福岡教員養成所
 師範学校#実業学校教員養成所
 三井郡立准教員養成所
 大映脚本家養成所
 東京帝国大学(現在の東京大学)文科第一臨時教員養成所
 救護看護婦養成所
 通信生養成所
 工技生養成所
 西武鉄道保谷養成所(保谷車両管理所動力車操縦者養成所)
 虫プロ養成所
 通信技術養成所
 同文館(清朝の通訳養成機関)

 統計職員養成所(現・統計研修所)
 トヨタ技能者養成所(現・トヨタ工業学園)
 幼稚園教員養成所(現・学校法人大阪信愛女学院)
 竹早教員保育士養成所(現・学校法人竹早学園)
 大阪幼稚園教員養成所(現・学校法人塚本学院 浪速外国語短期大学保育科)
 聖徳学園保姆養成所(現・学校法人東京聖徳学園聖徳大学幼児教育専門学校)
 明和女子短期大学付設幼稚園教員養成所(現・学校法人平方学園明和学園短期大学)
 仏教保育協会保姆養成所、中野保姆養成所(現・学校法人宝仙学園宝仙学園短期大学、こども教育宝仙大学)
 明和女子短期大学付設幼稚園教員養成所(現・こども学科)
 大垣市医師会附属養成所 大垣准看護婦養成所(現・大垣市医師会准看護学校)
 救護看護婦養成所 大阪赤十字病院救護看護婦養成所(現・大阪赤十字看護専門学校)
 高岡第一学園幼稚園教諭・保育士養成所(現・高岡第一高等学校)
 高知県立保母養成所(現・高知女子大学保育短期大学部)
 臨時速成看護婦養成所,県立長崎病院附属看護婦養成所(後の長崎医科大学 (旧制))
 牧郷教員養成所(現・長野県犀峡高等学校)
 貞静幼稚園・同保姆養成所(現・貞静学園保育福祉専門学校 、児童福祉法に基づく保母養成所)
 図書館職員養成所,帝国図書館付属図書館職員養成所(後の図書館情報大学)
 気象技術官養成所(現・気象大学校)
 福岡歯科衛生士養成所(現・九州歯科大学付属歯科衛生士養成所)
 私立玉成保姆養成所(現・玉成保育専門学校)
 東京慈恵医院産婆養成所(現・慈恵看護専門学校)
 七尾市医師会附属七尾准看護婦養成所(現・七尾看護専門学校)
 徳島市医師会付属産婆看護婦養成所 徳島県医師会准看護婦養成所(現・徳島県立看護学院)
 日本赤十字社和歌山支部病院救護看護婦養成所 和歌山赤十字病院救護看護婦養成所(現・和歌山赤十字看護専門学校)
 徳島県農業技術員養成所(現・徳島県立農林水産総合技術支援センター農業大学校)
 財団法人住友私立職工養成所(現・尼崎市立尼崎産業高等学校)
 通訳ガイド養成所(現・日本外国語専門学校)
 実業補習学校教員養成所,府県立の青年学校教員養成所(現・青年師範学校)
 東京商科大学 (旧制)予科・附属商学専門部・附属商業教員養成所
 農業教員養成所(後の東京農業教育専門学校 (旧制))
 日本赤十字社愛知支部病院救護看護婦養成所 名古屋赤十字病院救護看護婦養成所(後の日本赤十字愛知短期大学)
 日本大学医学部附属看護専門学校附属駿河台病院看護婦養成所、准看護婦養成所
 大日本武徳会武術教員養成所(後の大日本武徳会武道専門学校 (旧制))
 直方石炭鉱技術員養成所 直方石炭鉱技術員養成所(現・福岡県立筑豊工業高等学校)
 名古屋市立保母養成所(後の名古屋市立保育短期大学)
 名古屋市民病院附属看護婦養成所(後の名古屋女子医科大学 (旧制))
 名古屋文化学園幼稚園教員養成所 名古屋文化学園幼稚園教員保母養成所(現・名古屋文化学園保育専門学校)

世界における養成施設 
世界的に有名な養成訓練および施設にはドイツのマイスター制度があり、職業に就くための免許をそれぞれの学校で取得する職業人養成カリキュラムとなっている。