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なお、号砲後もロックが外れない、25メートルラインを通過する前に選手が落車したり、足をペダルに固定するグリップが外れるなどのトラブルが発生すれば、乱打で打鐘したりピストルを鳴らして選手に競走中止を伝え、再発走となる。
なお、最小は5車立て車番連勝車券発売後、6車立て以下だと枠番が全て単枠になり、7賭式移行からは2車複と2枠単が発売されなくなることから6名以下の競走は避けられていた(KEIRIN.JP・13.投票に関する基礎知識)。しかし7車立基本の競走が行われるようになったため規則を改正し、7賭式のうち2枠複と2枠単を発売せず6車立・5車立にも対応できるようにした(静岡市自転車競技実施規則の一部改正案の概要)。
かつてはモーニング競輪、ミッドナイト競輪、A級3班によるチャレンジ戦、新人戦(競輪ルーキーシリーズ)、S級ブロックセブンでのみ7車立てにて行われてきたが、新型コロナウイルス感染症拡大を防ぐため参加人数を極力抑える目的で暫定的に2020年7月から9月まではGI・GIIを除き全てのレースで7車立てとし、同年10月以降現在に至るまでグレードレース、全日本プロ選手権自転車競技大会記念競輪、レインボーカップファイナル以外は、S級戦も含めて全てが最大7車立てにて行われている。
開催中に欠場者が発生した場合、補充選手を加えてもなお不足する場合は欠車として最小5車立てにてレースを行うか、5車揃わない場合はレースカット(12レース開催予定から10レースないし11レース開催とするなど)を行って対応している。

ミッドナイト競輪では、2020年10月から2021年3月までの開催で、分かりやすく楽しんで頂くことを目的として、ガールズケイリンも含めた全てのレースにおいて競走得点最上位選手を1番車とし、1番車から競走得点上位順に選手を並べる競走を試行実施した。これが好評であったことから2021年4月以降も継続しており、2023年8月時点でも同様に、各レースごとにそのレースにおいて競走得点が最上位の選手から車番を割り振って出走表をシンプルにし、予想をしやすいよう配慮している。
現在は、競輪、ガールズケイリンともに、GI・GIIやグランプリといったビッグレースを制覇した者に対し、特製のチャンピオンジャージが贈呈されており、優勝者はレース後の優勝インタビュー、記者会見ではその特製のチャンピオンジャージを着て臨んでいる。
なお、ガールズケイリンでは開始当初はワンピース型であったがのち男子と同じくシャツとレーサーパンツを分け、右が黄色・左が紫のラインが入ったピンクのパンツとし、2022年9月30日を初日とする開催以降は男子と同じく黒のパンツに変更された。
現在行われている競走は先頭固定競走と呼ばれ、スタートから残り1周半付近(ジャンが鳴る地点)までは選手と同じ型の自転車に乗った先頭誘導員(正式には先頭員というが、一般的には誘導員と呼ばれているため、以下、誘導員と表記)が選手の前を走る。選手は、333mないし335mバンクでは残り2周半のBS(バックストレッチ)ライン、400mバンクでは残り2周のHS(ホームストレッチ)ライン、500mバンクでは残り1周半のBSライン、それぞれを切るまで誘導員より前に出ることができない。
特に2019年からはこのルールが厳格に適用されるようになり、実際にこれに違反した場合は失格・即日帰郷となるだけでなく、即座にあっせん保留、かつ一定期間あっせん停止(実質的に、あっせん保留の期間も含めて4か月程度)の処分が下される。
なお、女子選手は男子とは異なる「先頭固定競走インターナショナル」ルールで競走を行っていることから「先頭固定競走オリジナル」ルールに対応できないため誘導員になることはできず、ガールズケイリンでも誘導員は全て男子選手が務めている。

なお、2014年1月より 『KEIRIN EVOLUTION』 として男子による「先頭固定競走インターナショナル」ルールの競走もGIII(開設記念競輪)の最終日に単発の企画レースとして実施されていたが、同レースは2019年以降は集中開催となったため、それ以前と比べて実施される回数は大きく減少しており、2020年以降では東京オリンピックとの兼ね合いとコロナ禍の影響も、そしてPIST6の開始も重なり休止している。
ルール上はどの選手がトップを引いてもかまわないことになっているが、やがてトップ引きを行う選手は、競輪の枠式車券で2人枠となる場合に最下位に当たる位置づけとなる事が最も多い6番車の選手が行うことが慣例となった。

車番連勝式車券が発売される直前の頃には「先頭固定競走」として行う予定の競走でもレース番組の確定直前に選手からトップ引きを行う旨の申告があった場合は「普通競走」に変更された。これは何らかの理由で明らかに格上の競走に出走することになった力の劣る選手、あるいは引退間際の選手などが事前に申告するもので、この場合該当選手の車番は最も勝ち目が薄くなるため、申し出た選手の車番は慣例に倣って6番車に変更される。普通競走でトップ引きを行った選手には正規の入着賞金のほかに先頭手当も支給され(賞金と手当とで、5着入着の賞金くらいの収入になった)、雨敢闘手当なども他の選手同様に支給される。なお概要節の「タイムオーバー」は、元々トップ引きの選手が極端にペースを落とすことを避けるための規定であったが、この規定は現在の先頭固定競走でもスタート時のスロー牽制を防止するため適用されている。

先頭固定競走の誘導員は車券の対象とはならないが、この普通競走では6番車のユニフォームを着た選手が誘導員代わりであるため、車券の対象となることが違いとなる。先頭固定競走から普通競走に変更となる旨の告知は当日の出走表や場内アナウンスなどでなされるため特に混乱が生じることはなく、投票者にとっても暗黙の了解ではあったが、同じ5枠の7番車との車券である、枠番連勝式(枠連)5-5の車券も発売されていた。これに対し、普通競走において仮に5枠以外の選手全員が落車棄権してしまえば枠連5-5が的中車券となるため、以前から「おかしい」という声はあがっており、実際に1973年4月9日の千葉競輪場第7競走において、9人中、5枠両名以外の全7人が落車したため2,363,180円という配当が出た(これは当時全ての公営競技において最高記録)。
1995年9月15日の立川S級シリーズから車番連勝式勝者投票券が発売された後も暫くは普通競走が行われていたものの、トップ引きの6番車が絡んだオッズに混乱をきたしたことから、同年12月に車番連勝式を発売するレースは先頭固定競走とすると明記された。またトップ引きが公正な競走でないという問題については過去に裁判も行なわれており、「トップ引き自体が競輪の観客における公知の事実」という判断がなされている。

 競技規則 
従来からの普通競走と先頭固定競走(オリジナル)に対するルール違反は、主なものが以下のように定められており、違反により落車および自転車故障の原因となった場合、または違反行為そのものにより、失格となる場合がある。
風圧を前の先行選手が受けてくれ、スリップストリームを作ってくれる中で走ることが出来るため楽にゴール前まで進むことが出来るが、先行選手をぎりぎりまで「残す」ために後ろから来る選手をブロックしなければならない。その後先行選手に先着するのが正しい追い込みの仕方で、早々と別のラインに切り替える、直線の手前でまだ脚のある先行選手を抜いていくなどの走法は邪道といわれる。
かつては強い先行選手の後ろに力のある追い込み選手がつく場合が多かったが、1983年のKPK制度導入や1988年に累積事故点の罰則があっせん停止を含むものになる等強化される等の経緯によって、現在のような地区別のライン形成が定着したとされている。
通常の番組編成(レース毎の選手の配分)においては、予選競走ではラインの形成を考慮して先行・追込・捲りの選手の数がほぼ均等になるように主催者側で選手を割り振るが、開催最終日の決勝戦など勝ち上がりにより自動的に出場選手が決まってしまうレースでは、稀に先行選手が1名しかいないレース(先行1車、逃げイチと呼ばれる)や、先行選手が一人もいないレースが行われることもあり、その場合は誰か一人が覚悟を決めて先行することになる。

各選手は予想紙などからの取材応対時のコメントやスタート前の選手紹介でラインや戦法について意思表示をするので、そこからどのようなラインが組まれるか予想することができる野呂2008、126頁。
近年の競輪は若手を中心にラインを重視する選手が多く、位置取りについてあえてラインを無視した自己主張をするケースが減ったといわれている。

なお、女子選手によるガールズケイリンでは、トラックレースのケイリンに準拠したルールであるため単騎戦でありラインという概念がなく、あからさまにラインを組むことは反則行為とされている。また、のちに男子でもガールズケイリンに模したルールで、ラインという概念を排除したKEIRIN EVOLUTIONが一時期行われていたこともあったほか、TIPSTAR DOME CHIBAでの250競走「PIST6」でも同様にラインはなく単騎戦で行われている。

 競走における競輪道 

上述した戦法をふまえて、競輪競走においてはルールに明記されているわけではないが、選手全体に認知されている競走におけるやらなければならない行為、あるいはやってはいけない行為が存在する。
選手達の間で決め事とされているものとしては以下のものがある

ラインを組む際に、追込選手の並びを決める基準として、地区のつながりで先行選手との間に差がない場合は直近4ヶ月の平均競走得点が上の選手が有利な番手を得る
先行するラインの番手(※1)追込=番手あるいは3番手から最後の直線のみで一気にダッシュする戦法の選手は、外側を捲って来る選手に対して車体を振って牽制するか、いざというときは体当たりをしてブロックしなければならない
上記の際に、ラインの三番手の選手は内を閉めて(※2)インを突かれる(※3)のを防ぐ。また、自らインをつくこともしない
先行するラインの番手の選手は(三番手でも)インで他の選手に競られた場合、アウトで競り(※4)続けなければならない(一旦、先頭に立って、先行選手を迎え入れてインで競るのは他のラインに隙を付かれるため)
先行するラインの番手の選手は、他の選手が後ろから来ない場合は、最後の直線に達するまで先行選手を抜きに行かない。(これは先行選手にとっては最も重要なアドバンテージである。このことにより脚力を温存できる。)
先行争いで敗れ、失速した選手は他の選手の邪魔にならないように後退する
二分戦(先行選手が2名しかいないレース)の場合、その先行選手同士が並列してマイペースで走ってはいけない。
またファンとの間で決め事とされているものとしては以下のものがある

大本命の先行選手がラインの番手の選手のために、わざと無理な先行(通称:死に駆け)をして着外、つまり車券に関係しない順位になってはいけない
競走前の顔見せ(※5)で競りを表明した場合、必ず1回は競りにいかなければならない
先行1車の競走(先行選手が1人の競走)では必ず二番手を競りに行くか、いちかばちかその先行選手を相手に追込選手が先行か捲りで競走を動かさなければならない
一本棒(※6)で最初から最後まで何の動きも無いレースにしてはならない
競走前の顔見せで見せたラインの並びと違う並びを、本番の競走の最初からやってはいけない
顔見せで事前のコメントと違うライン並びを行なってはならない。
競輪競走では選手が競走中に「競り」や「張り」として頭突き、肘打ち、体当たりなど行っているが、同じ自転車競技のサイクルスピードウェイ同様にある程度までは許容されている(ただしインターナショナルルールでは事実上規制される)。これは競輪創世紀からのルール形成において不問にされていたことが現在まで続いているもので、時より選手同士による激しい競り合いが起こる場合があり物議を醸すこともあるが、インに詰まらされた場合の脱出策や、後方から迫る選手の速度を落とすためなど戦略的に利用できる側面は大きい。
現在はJKAの組織としてはこの8地区での区分はなくなっているが、日本競輪選手会の地区本部はこの8地区で組まれ、地区プロ自転車競技大会もこの8地区をもって行われるなど強く関わっており、特にライン形成においては最も基本となるものである。
元満州国官吏(後に国策会社の社員となる)の海老澤清(海老澤清文)と、久留米連隊に所属し後にGHQで働くことになる元陸軍大尉の倉茂貞助(本名は倉茂武)の2人が、東京の有楽町に「国際スポーツ株式会社」を設立したことで始まる。

当初は第二次世界大戦敗戦に伴う大陸や南方からの引揚者に、宝くじでの収益をもとに住宅建設構想を練っていた海老澤の思惑と、湘南海岸に一大レジャーランドの建設を構想し、世界屈指の観光地とする構想を描いていた倉茂の思惑がそれぞれあったが、海老澤が構想を描いていた「住宅建設宝くじ」を取り入れる形で、「自転車産業の復興とサイクルスポーツの振興」を大義名分として、戦前は日本各地で人気を博していた自転車レースを競馬に倣って賭けの対象にし、その収益金をもとに戦後復興に役立てることはできないものかと考え出されたのが後の競輪であった。
前述の通り、三井物産時代に貿易国営を唱えており、国家事業の重要性を考えていた林は2人の提案を気に入り、その話を当時の日本社会党委員長でもあった片山哲首相に提言したところ、片山も「それは面白い」と乗り気になり、やがて日本社会党の中央執行委員会も同意して法案作りへと進むことになった。
その国民体育大会は1948年(昭和23年)10月に第3回が福岡県で開催されることとなったが、人気のない自転車競技のためだけに莫大な経費が嵩む自転車競技場を建設することには県内のどの自治体も及び腰であり、自転車競技の開催が危ぶまれるという事態に陥った。その中で、小倉市(当時)は地元の小倉中⇒小倉高が1947年、1948年と夏の甲子園を連覇したこともあって野球への人気が高まる中で野球競技を誘致したかったものの、その希望を通すには不人気だった自転車種目も引き受けざるを得ず、「人気種目の野球を小倉市で開催する」ということを条件に、抱き合わせする形で自転車競技場の建設に名乗りを挙げたのだった。ただ、周長500メートルのバンクを急ごしらえするために、終戦から間がなく物資難の中でセメントなど資材をかき集めて作ったため総工費が2000万円にも上ってしまい、小倉市は資金難に陥ってしまう。
車券売り上げの中から25%が控除され、更にその中から必要経費を差し引いた額が自治体等の財源となるわけだが、ノウハウもなく全てが手探りの状態で始められた小倉競輪はいきなり赤字となる可能性もあり、税収が殆どなく職員に支払える給料もままならなかった時代では正に競輪開催そのものが賭けであったという。

第1回小倉競輪は予想を上回る成功をおさめ、財政難打開の手段として 競輪を開催しようとする動きは他の地方自治体へ波及し、第1回小倉競輪以降の2年間で50以上の競輪場が建設され、1953年開設の静岡まで63の競輪場が開設された。

だが主催者が不慣れであった点、選手へのルールや理念の教育の不足、GHQが全国的な運営母体を認めなかった点などから運営の不手際が生じ一時は中止に追い込まれるなど波乱の歴史を持つ。
また、初期の頃は選手の力量に対するファンの認識が薄かったことや選手の力量にもムラがあったため、1万円以上のいわゆる「大穴」の配当が毎日続いたことでファンが夢中になり(その頃の競馬では1万円以上の配当は滅多に出なかったという)、中には嬉しさのあまり脳出血で倒れ、競輪場近くの病院に搬送されるも間もなく死亡したファンもいた、と記された書物もある。

しかし、その一方で、客が自転車競技の特性を理解しきれていなかったという背景も手伝い、1949年(昭和24年)に発生した大阪住之江競輪場での事件を端緒に、しばしば暴動事件 が発生する事態となったことで、新聞を中心としたマスメディアの批判も強くなっていった。
中でも1959年(昭和34年)6月23日、松戸競輪場第5レースの着順判定を巡って「八百長騒動」が発生したことにより、施設破壊などの事態を招いたばかりか、主催者側が騒いだ一部の客に対し、「車代」と称して1人あたり1000円を渡していたことが発覚(松戸事件) した事件をきっかけに、断然人気の白鳥伸雄の競走中止に対する件が発端となった1960年(昭和35年)9月13日における西武園競輪場での事件や、人気の中心となった笹田伸二のトップ引きにかかる1968年(昭和43年)4月11日における川崎競輪場での事件など、鳴尾事件に匹敵するほどの大規模事件も発生した。

平成に入ると大規模な暴動事件はなくなったものの、それでも1993年(平成5年)7月31日には第9回全日本選抜競輪の場外車券を発売していた岸和田競輪場にて、第2レースで9人中8人が失格するという異常事態に端を発した暴動騒ぎが起きたほか、2000年(平成12年)2月11日には立川競輪場にて、当日開催されていた「アシアナカップ」決勝で係員が残り周回を間違えて誤打鐘をした事に対しファンが立て篭もる事件が発生するなどのトラブルは起きている。

相次ぐ競輪場の廃止 
鳴尾事件以後も、断続的に発生する暴動事件を起因とする、マスメディアを中心とする競輪への強い風当たりが続いた。そんな折、1955年(昭和30年)1月にときの農林大臣河野一郎が群馬県前橋市で行った記者会見の席上「競馬は、土曜、日曜、祭日以外は開催しないことを閣議で提案する」という発言を行ったことが波紋を広げ、翌日の定例閣議で申し合わせがなされたが、当時の通産大臣石橋湛山が「河野発言」を了承することにより、競輪も競馬と同調することになった。

河野のこの発言を受け、当時大阪府知事だった赤間文三は、原則土日に開催が限定されることによる売り上げ減少を懸念し、1956年度以降の大阪府主催の競馬、競輪の開催を中止する旨を表明。
また、大阪市営中央競輪場も、1959年(昭和34年)に大阪競馬場が廃止されたことを踏まえ都市公園として整備する方針を打ち出したことから、ときの大阪市長中井光次は1962年(昭和37年)3月をもって廃止を決定した。
東京の都心部に位置する文京区という抜群の立地条件も手伝い、開催すれば常時スタンドは満員、とりわけ全国争覇競輪が開催されればスタンドに入りきれない観客で溢れ返り、車券も満足に買えない状態が恒常化していた。そして、1960年(昭和35年)11月3日に行われた第15回全国争覇競輪決勝戦の開催日は推定約8万人の観客で溢れかえり、スタンド内でもすし詰めとなった約1500名の観客が走路内へなだれこみ、決勝戦は走路内にも観客を入れてレースを行うという異例の事態となった。このため警備不能を理由に、引き続き1961年(昭和36年)の第16回大会の開催も決定していたにもかかわらず、東京都が開催を返上したばかりか代替地も決まらず、1963年(昭和38年)3月に一宮競輪場で再開されるまで、全国争覇競輪の開催が行われなくなってしまった。
だが、当時毎年のように競輪が売上を増加させており東京都の財政に寄与し続けた背景があったにもかかわらず、美濃部は「競輪などの公営ギャンブルの売り上げで学校などが建設されるということについて、果たして子供たちは望んでいることなのだろうか」と訴え、都営ギャンブル廃止を公約に掲げた。
その後同地ではバンク内に水が注入され、スイミングプールとしての役割を果たした後に解体され、1988年に日本初の屋根つき野球場「東京ドーム」として再建された。

その他の旧都営公営競技場は、まず大井オートレース場が後楽園競輪場と同様に1973年3月で閉場したが、代替場として伊勢崎オートレース場が引き継ぎ、1976年(昭和51年)10月6日に開場した。
また総入場人員においても、昭和40年度は競輪が約2800万人を記録し競艇に倍以上の差をつけていたが、その後競艇が差を詰めてゆき、1975年(昭和50年)度に競輪を逆転した。

競艇に逆転された原因として、競艇が施設改善や投票券の機械化を急ピッチで進めたのに対し、
 当時は創世紀時代に建設された施設をそのままにしているところが多く、場内も「鉄火場風情」が漂っていたことから気軽に来場できるような場内環境ではなかった。
 投票券の機械化も著しく遅れ、旧来の「穴開き式投票券」を発売している施設が大半を占めていたため発走時刻の遅れが恒常化していたなどといった問題点が一向に改善されなかった。
 さらに場内の風紀浄化も著しく遅れており、場内に闊歩していたノミ屋を排除する動きは1985年2月に高知競輪場で発生した暴力団抗争事件以降本格化するが、他競技では既に着手していた。
KPK制度導入 
上述した通り、競輪人気にかげりが見えてきた原因は、度重なる暴動事件や施設の老朽化に加え、機械式発券機導入・場内浄化の著しい遅れなどもあるが、ギャンブルとしての競技運営面においても問題点を抱えていたことも挙げられる。
KPKの導入により、競走は脚力が拮抗した選手による激しいレース展開へ生まれ変わった一方で、導入初期より落車・失格が急増し、配当も中配当(中穴)レベルが急増したため「車券が急激に取りにくくなった」という声がファンから上がってきた。

1975年以降、日本人のレジャー志向が「インドア」から「アウトドア」へ移行しており、本場(レース場)へ行かなければ投票券等も買えない公営競技は、都心の便利な立地に場外馬券発売所(現在のWINS)が集結する中央競馬を除き、「時代遅れのレジャー」と言われるようになった。
KEIRINグランプリの創設

KPKが売上回復の起爆剤となりえていない実情を踏まえ、競輪関係団体は1985年(昭和60年)に5番目の特別競輪として全日本選抜競輪を新設したが、それでも満足な結果は得られなかった。そこで、通商産業省内部において、より画期的なレースを行えないかという構想が浮上し、当時の同省車輌課長だった西川禎一が、S級1班(S1)のトップクラスだけを選抜した競走を同年末に行うという案を提案した。

当初の計画では、まず東日本地区と西日本地区の各競輪場で予選競走を各1個行い、上位の9選手による決戦競走を行うというものであった。しかし年末の開催には時間的な制約があったため、当時の競輪では考えられなかった一発勝負の競走を、集客が見込める首都圏の競輪場で行うという案に収斂し、1985年12月30日に立川競輪場にてKEIRINグランプリ'85の開催を行うことを内定した。
普通開催については当時、競輪の主催権を持つ自治体以外に、特定の開催だけ主催権が与えられた「借上施行者」と呼ばれる自治体の主催が少なくなかったが、1992年以降は売上が急速に落ち込み赤字に転落する自治体が急増し、ひいては自治体の財政運営にも悪影響を及ぼすとして、これらの借上施行者は相次いで撤退していった。このことは主催権を持つ自治体にも過重な負担を強いることとなり、1990年代の終盤には各施行自治体が売上が見込める記念競輪の広域場外発売拡大や、S級シリーズの開催数増加を要求する流れとなっていった。

しかし、S級の選手数はKPK導入時のまま(概ね430名)に据え置かれており、急増するあっせんをこなせず体調不良から直前欠場するS級選手が急増し、ひいてはKPK制度そのものが破綻寸前の状態となっていた。そこで1999年初頭に関係5団体はグレード制の導入やB級の廃止、S級選手の大幅増加に伴うS級シリーズの開催数増加、場外発売を拡大するため記念開催を1節4日間制とする新番組制度改革の概要を公表した。

しかし、片折体制下が続く日本競輪選手会はB級廃止に難色を示し、当初は上記の番組改革に消極的な姿勢を取っていたが、片折が2000年に没して方針が転換され、改革案を受け入れた。
2001年4月、主催者の北九州市は、同市の諮問機関である競輪事業経営検討委員会が、2010年度までに門司競輪場と小倉競輪場、合わせて約75億円の累積赤字が見込まれる背景を踏まえ、施設の老朽化が著しい門司を廃止し、ナイター開催も行える小倉競輪に開催を一本化することで収益の改善が図れるという意見書を市側に報告したことを理由に、2001年度限りでの廃止を表明した。

続いて2001年11月、兵庫県市町競輪事務組合が主催する西宮競輪と甲子園競輪がともに2001年度限りで廃止されることが決まった。

もっとも、西宮と甲子園については、主催者側が2000年度時点でいったん場内従事者を全員解雇し、日当賃金を従前の約半分となる8千円へと減額した上で希望者に対して再雇用している背景を踏まえ、最悪でも競輪選手の練習地でもあった甲子園だけは存続させる方向にあるという期待感も、廃止表明直前まで抱かせていた。その証拠に事務組合側は、同年夏に出した「甲子園一場開催案」の試算において、西宮・甲子園両場で開催した場合は2002年度 - 2005年度ですべて赤字だが、甲子園一場の場合は2002年度で3億5000万円、さらに2003年度も黒字になると報告していた。ところが、同年10月に再度収支予測をしたところ、2年間は黒字とされた甲子園単独でも2年目から赤字転落の見通しとなり、さらに黒字予想だった本年度でさえ赤字に転落する見込みになったため、甲子園一場での存続も無理との判断を下した。

西宮、甲子園の廃止は、「急転直下」ともいえる事務組合側の結論となったため、甲子園競輪場の施設会社であった甲子園土地企業、近畿自転車競技会、日本競輪選手会が相次いで事務組合を相手取って損害賠償訴訟をする動きが見られた。また、西宮競輪場の施設会社・阪急電鉄は当初、事務組合側との調停を申し出ていたが、事務組合側がその意向に沿わないため、廃止から2年後にあたる2004年に損害賠償訴訟に踏み切った。
同年10月11日、豊橋市の市長早川勝が、三連単導入にかかる投入資金に見合った売り上げが今後期待できないとして、突然の豊橋競輪場廃止表明を行なった。しかしその後、同市市議会の最大会派であった清志会などが当面の存続を訴えたことや、競輪関係団体が2005年のふるさとダービー開催を約束したことなどにより、早川は廃止を撤回した。
2009年(平成21年)9月15日、神奈川県の外部組織にあたる『神奈川県競輪組合あり方検討委員会』は、花月園競輪場の廃止は妥当とする報告書をまとめ、同月18日、同場を主催する神奈川県競輪組合と主催自治体に対し報告書を提出した。
2012年度も当初予測していた1億4000万円を大幅に超える見通しとなり、過去の収益金からなる繰越金も2014年度で底を尽くため。

オートレースとの統合 
2007年6月13日に公布された自転車競技法及び小型自動車競走法の一部を改正する法律により、競輪を統括していた「日本自転車振興会」とオートレースを統括していた「日本小型自動車振興会」は、2008年4月1日をもって財団法人JKAに統合された。
売り上げ額の低迷が続いていた中で、新たな起爆剤として、2011年1月14日から15日にかけて、小倉競輪場にて夜9時から11時台に無観客でレースを行うという「ミッドナイト競輪」が開催された。試験的な意味合いが強かったが、予想を上回る売り上げを見せただけでなく黒字計上したことから継続して開催されることとなり、後に小倉以外にも多くの競輪場が追随したことで、ミッドナイト競輪は2022年までで全国にある競輪場の半数を超える30場にて開催されるほどに拡大した(これらに加え、自場では実施していないが照明設備が整った他場で借り上げにて開催している施行者もあり、それらも含めると現状ではほぼ全ての施行者がミッドナイト競輪を開催している)。

ミッドナイト競輪とは逆に、第1競走の出走時刻を早めた「モーニング競輪」も岸和田競輪場にて2012年5月4日から6日にかけて初めて開催され、これも好評であることから徐々に開催場が増加している。

2012年7月からは、昭和期には女子競輪と呼ばれた女性の競輪選手による競走ガールズケイリンが開始され、女子競輪が約半世紀ぶりに復活した。

他に企画レースとして、開設記念競輪(GIII)の最終日における単発競走として、男子でもラインの概念を排除しトラックレースとしてのケイリンに準拠したルールで行うKEIRIN EVOLUTIONや、各地区から1名ずつ選抜された7名によるS級ブロックセブンなど、それまでなかった新たなレース形態による競走が行われるようになっている(ただし、これらは後述する新型コロナウイルス感染症蔓延拡大により現在は実施していない)。
2018年11月に開催された第60回朝日新聞社杯競輪祭は、GIでは初のナイターレースとなり、併せて6日間開催(うち前半3日間はガールズケイリン組み込み)・一次予選におけるポイント制が復活し、2019年以降も競輪祭ではナイター開催が継続されている。
低迷脱出、売り上げ額増加へ 
売り上げが右肩下がりを続けていた競輪にとって、特にミッドナイト競輪、モーニング競輪は開始以降、対前年度比で高い伸びを示すほど好調が続いており、救世主とも呼べる存在となった。
新型コロナウイルス感染症の拡大による影響とその後 

2020年、日本国内で新型コロナウイルス感染症が蔓延・拡大したことを受けて、競輪でも感染拡大防止のため2月27日より当面の間、日中・ナイターも含め全てのレースで無観客による開催となった。本場だけでなく競輪場外車券売場も閉鎖され、またファンの多くが高齢者であることから競艇などと比べて車券の売り上げ額が一時的に大きく落ち込み、例えば記念競輪(GIII)としては初の無観客開催となった奈良競輪開設69周年記念「春日賞争覇戦」では、総売り上げ額は17億6353万9100円と、前年度の54億929万8600円に対し32.6%と大幅ダウンした。それ以降も、九州地区から参加した選手の親族に新型コロナウイルス感染症の陽性反応が出たため4月2日からの玉野競輪が公営競技としては初めて新型コロナウイルス感染症による影響で中止となったほか、元選手で競輪評論家である井上茂徳氏の新型コロナウイルス感染発覚と、それを受けて4月8日から開催予定であった名古屋競輪が初日朝に急遽中止を決定するなど、混乱が続いた。

さらに、改正・新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言が日本国政府より発令された4月7日以降、記念競輪でも平塚記念、西武園記念の中止が決定したほか、全国的に開催を取り止める競輪場が相次いで出てきており、遂には5月5日から静岡競輪場で行われる予定だったGI・第74回日本選手権競輪も開催中止の断が下された。特に、2020年4月に限れば、S級だけで15%強に当たる130人強があっせんが全て中止となり、中には岩本俊介や松岡健介のように3開催連続して中止にされた選手もいた。約款により、開催初日に急遽中止が決まれば各グレードの総賞金額の30%が参加選手に対し均等に支払われるが、前もって中止となった場合は支払われないため収入が大きく減少しており、選手・関係者に大きな影響が出た。実際に、2020年は取得賞金額が1000万円以上の選手はS級創設以降最小となる590人に留まり、平均取得額も東日本大震災被災地への復興資金捻出のため賞金額を大幅に減額した2011年〜2012年並みの905万円と、大きく減少となった。
 同じ公営競技でも、競輪の場合は通常時でも競艇や競馬(中央競馬・地方競馬とも)、オートレースよりも参加選手の人数が多い上に狭い検車場で多くの人数がごった返すこと、選手宿舎が4人相部屋であることなどから(いわゆる『3密状態』になりやすい)、主催者である各自治体が感染拡大を防止するため中止の判断をしたとみられる。
特に4月から5月にかけては開催中止が相次いだため、選手側にとってもコンディション維持や収入面で影響が出てきたことから、当面の間競輪開催においてはGI・GIIの特別競輪を除いて参加選手の人数を抑制し、かつあっせんは極力選手の登録地の近くとして移動を抑制することで開催中止を回避しつつ感染拡大を防ぐ取り組みを行うこととなった。
7月以降は暫定的に開設記念やGIなどグレードレースを除いた全てのレースで7車立てとするなど極力密にならないよう配慮した上で開催を継続している。ただ、7月下旬には選手で初めて感染者が発生し、それ以降も複数名の選手で陽性者が現れたほか、2021年に入っても再度緊急事態宣言が発令されたことで一部の競輪場では無観客開催や場外発売を中止したり、陽性者との濃厚接触者と疑われる選手が参加した競輪場では開催中止ないし途中打ち切りとなるなど、混乱は続いた。
ナイター競輪においては2020年5月5日から3日間開催された玉野FIIで施行者の想定を5倍近く上回る16億4千万円を売り上げたほか、ミッドナイト競輪においても、2021年1月23日から25日まで開催された松阪FIIでは総売上額が14億7168万3300円となり、1開催の総売上記録を更新しただけでなく、最終日の25日においては5億7901万4000円の売上があり、ミッドナイト競輪1場・1日あたりの売上記録も更新した。

一時的に混乱が見られた競輪界であったが、2020年はグランプリ・GIは中止となった日本選手権競輪と無観客開催かつ多くの場外発売が中止となった高松宮記念杯競輪を除いて全て売上額は対前年比で上回ったほか、2021年4月1日にJKAが発表した2020年度の車券総売上高は、対前年度比で113.6%となる7499億9019万6400円となり、結果として7年連続増、かつ対前年比で10%以上もの大幅増となった。
また、重勝式、並びにミッドナイト競輪は一部の競輪場での会員制またはインターネット限定(ミッドナイト競輪に関しては前売りのみ)、単勝式並びに250競走はインターネット投票サイト「PIST6公式投票サービス」または「TIPSTAR」における「PIST6」でのみ販売となる。
発売を終了した賭式
単勝式・複勝式については、かつては本場で発売されていたが、元来から売り上げは微々たるものであり、レースによっては「的中者なし(無投票)」で購入金額の30%を控除して購入者全員に払い戻すこと(「特払い」と呼ぶ。
このため、電話投票でも開始当初から取り扱いをしたことはなく、また規則上上記から重勝式を除く7賭式を発売する場合は発売しなくてもよいとされているため、それらの導入と共に事実上廃止となった。ただ、TIPSTAR DOME CHIBAにて2021年10月2日より開幕した250競走「PIST6」においては2枠単・2枠複の発売がない(2車単・2車複の発売はある)こともあり、単勝式に限り復活した。
電話投票・場外発売 
電話投票では、1991年から各地の記念競輪 (GIII) 以上の競走を対象に全国発売されるようになり、現在では電話投票のほかインターネット投票を用いてTIPSTAR DOME CHIBAを除く全国の競輪場の全競走を購入できる。
なお、1998年11月に開設された東京都港区にあるラ・ピスタ新橋と、2004年10月に開設された神奈川県横浜市中区のサテライト横浜、2007年3月に開設されたサテライト大阪、2012年4月に開設された愛知県名古屋市中区のサテライト名古屋、同年8月に開設された福岡県福岡市博多区のサテライト中洲は原則として有料会員制となっている。

広報活動

放送媒体での実況中継

テレビ

地上波 
記念競輪(GIII)以上の競走は一部が地上波テレビで中継され、本場所在地にあるテレビ局が制作し、主に場外発売を実施する地域のテレビ局がネットする形態が多く見られる。
長らく「KEIRINグランプリ(GP)」やGI決勝戦についてはテレビ東京をキー局としてTXN系列局がネットしてきたが、特にGI決勝戦については2000年から原則日曜日または祝日開催となったことからTXN系列では中継できない競走もでてきたため、独立UHF局がある地域ではTXN系列に代わって独立UHF局が中継することが増えていった。
日本テレビ系列
読売新聞社杯全日本選抜競輪・日本選手権競輪・高松宮記念杯競輪・KEIRINグランプリ

テレビ東京系列
オールスター競輪・寬仁親王牌・世界選手権記念トーナメント・朝日新聞社杯競輪祭

上記のほか、以下のテレビ局では競輪を紹介する番組をレギュラー放送していた。
2013年4月28日からはBS日テレにて「KEIRIN LIVE〜夢見マクリ!S級新聞社」(2015年度のみ「S級探偵団」として放送)のタイトルで特別競輪の準決勝・決勝戦を生中継したが、2016年4月9日から「パンサーの競輪、はじめました。」の放送を開始したため、同年3月13日をもって放送を終了した。

2016年度以降はGI決勝戦を地上波で中継しない場合のBS日テレかテレビ東京系列で中継する場合のBSテレ東が同時放送する時のみ中継しているが、同年度からは2021年までのヤンググランプリはBS中継が取りやめとなっていた。
同年度はサマーナイトフェスティバルとオッズパーク杯ガールズグランプリ以外はプロ野球中継を優先した関係の影響で放送されずに、2020年以降は2022年のヤンググランプリとオッズパーク杯ガールズグランプリが放送されるまで放送自体が組まれていなかった(2018年度までは、BS日テレが放送出来ない場合でも他局で放送される場合があった)。
放送当日に開催されているいずれかのミッドナイト競輪の中継と、番組スポンサーであるチャリロトでそのレースの予想と投票を行い、曜日ごとの出演者により曜日対抗で回収率の高さを競っている。なお、番組はBSよしもとの公式ホームページにおいて同時動画配信を行っており、インターネットに接続できる環境にあればパソコン、スマートフォンでも視聴が可能である。
競輪中継番組の主な出演者 

元選手(主に解説者として出演)
 阿部道
 荒木実
 有坂直樹
 石川浩史
 市田佳寿浩
 伊藤勝也
 伊藤公人
 伊藤豊明
 井上薫 (42期)
 井上茂徳
 宇佐見健二
 内林久徳
 岡本新吾
 緒方浩一
 恩田繁雄
 加藤慎平
 菊池仁志
 北村和久
 工藤元司郎
 久保千代志
 小池和博
 後閑信一
 小林正治
 木庭賢也 坂本勉
 佐々木昭彦
 鈴木誠
 高谷俊英
 野原哲也
 西谷康彦
 藤谷昇
 藤巻昇
 中野浩一
 中野龍浩
 野本順三
 馬場圭一
 林雄一
 平尾昌也
 平田崇昭
 本田晴美
 松村信定
 村上義弘
 山口健治
 山口幸二
 山田裕仁
 吉井秀仁
 吉岡稔真

 過去には白鳥伸雄、鈴木保巳、早川清一、福島正幸、浜崎幸信、尾池孝介、永倉通夫、小門洋一、松本州平など。
 また、日本テレビ系のKEIRINグランプリ中継では、当時現役選手の加藤慎平、現役選手の佐藤慎太郎が解説を行ったことがある。
過去には嵐山光三郎、三升家勝二、芹沢博文、寺内大吉、中村敦夫、橋本忍、南方英二、鎗田直美、山田美保子、友川かずき、馳星周など。

 新聞記者などマスコミ関係者
 武田圭二(コンドル出版社専務取締役。小倉競輪中継解説者)
 楠瀬淳二(競輪実況フリーアナウンサー。高知ミッドナイト競輪中継でのみ、実況に加え解説も行っていた)
 中林凌治(スポーツニッポン記者。北日本、関東、南関東地区で開催される、グレードレース開催中継の概ね初日に出演)
 町田洋一(前橋競輪マスコミ研究会メンバー。前橋競輪中継解説者)
 村田裕(神奈川新聞記者。レースレポート(テレビ神奈川)解説者)
 過去には井上和巳、児島一彌など。

 リポーター・インタビュアー・司会
 赤澤佳美
 池田牧人
 江藤みき
 大津尚之
 木村雅子
 工藤わこ
 小林亜里沙
 相良舞
 佐藤さやか
 さとうゆみ
 鈴木桜花
 武田あかり
 谷友梨子
 津田三七子 
 寺門夏織
 中田まみ
 二宮歩美
 橋本悠督
 畑野直子
 服部佳代子
 藤元リサ
 星野めぐみ
 簑島綾乃
 宮田めぐみ
 宮野亜恵美
 村上由美
 森松さやか
 山口みのり
 山本浩司
 過去には岡村美鈴、したらじゅん子、高橋しげみなど。
近年は中継されない事が殆どになっていて、2019年はKEIRINグランプリ2019シリーズ以外は放送されず、2020年と2021年は放送自体がなかったが、2022年はKEIRINグランプリ2022シリーズでは2日目のガールズグランプリと最終日のKEIRINグランプリで、ラジオNIKKEI第2放送にて3年ぶりに中継が行われた。
2023年はこれに加え、8月に同場で行われたGIII「大阪・関西万博協賛競輪」3日目準決勝のうち第11レース・第12レースと最終日決勝戦を中継した(radikoプレミアム会員であれば、全国で放送日から一週間後まで聴取可能)。

実況

RFラジオ日本 
 内藤博之
 中川建治
 細渕武揚
過去には 佐藤一司、 樋口忠正(現在はフリー)など

TBSラジオ 
 清原正博
 清水大輔

ネット配信 
競輪主催者が直接手掛けるネット配信サービスとしては、2010年に開設された「KEIRIN.JPストリーム」がある。
またニコニコ生放送とYouTube Liveにおいては、競輪場単位で独自の公式チャンネルを開設し、レース映像の生配信を行っているケースが多い。

Kドリームスでは、2018年の第72回日本選手権競輪より中野浩一・後閑信一の2人をパーソナリティとした独自番組として「本気の競輪TV」を制作しており、主にGP・G1レースの際にYouTube Liveにて生配信される。

2019年4月より、サイバーエージェントが子会社のWinTicketを通じて車券のインターネット投票に参入したことに伴い、AbemaTV内に「競輪チャンネル」が開設された。原則としてWinTicketの取り扱いのある競輪場の競走を生配信するほか、ミッドナイト競輪については独自の中継番組として「WinTicket ミッドナイト競輪」を配信している。
しかし心理学は、実験心理学、認知心理学、生理心理学など自然科学的色彩の濃い分野も多く、また研究手法にも統計学や実験を用いるなど応用数学的・理系的処理が要求されるため、文系領域と理系領域など複数の領域にまたがっている学問という意味合いの「学際的な学問」のひとつに数えられることがある。

特に臨床心理学は、上述のように精神科医療との関連性から、取り扱う題材として精神医学、精神病理学、心身医学、精神薬理学などとの関わりが深いため学際的傾向が強く、学部や研究科が開設されているのは、独立した学部や研究科以外では文系の教育学部から理系の医学部まで幅広い(事実、日本初の臨床心理学科は、1991年に川崎医療福祉大学に設置された)。
すなわち、文部科学省認可の日本臨床心理士資格認定協会が認証評価する専門職大学院などの臨床心理士指定大学院を修了することと定めている。

中でも国が高度専門職業人の養成のため創設した専門職大学院の中には、臨床心理専門職大学院が開設されているなど、大学院教育を重視した高度な養成体制が図られている。

心理査定・心理検査法の大別 
 心理検査
 知能検査
 性格検査
 発達検査
 認知検査
 適性検査

心理面接・心理療法理論の学派・流派

四大学派
療法および教育においては、主に力動精神医学、人間性心理学、行動理論、システム論的家族療法の4つの学派が主流である。

力動的心理学系 

 精神分析学(力動的心理学)
 自我心理学
 自己心理学
 対象関係論
 クライン派
 英国独立派(中間派)
 パリ・フロイト派
 個人心理学
 分析心理学
 運命分析学
 新フロイト派(フロイト左派)
 対人関係論

人間性心理学系 

 自己実現理論
 来談者中心療法(パーソン・センタード・アプローチ)
 ゲシュタルト心理学
 実存主義的心理学
 実存分析
 現存在分析
 交流分析

行動理論系 

認知行動療法(CBT)とは、認知療法と論理療法の組み合わせを元に開発され、認知心理学と行動主義心理学の両要素を含んでいる。
行動主義心理学
 新行動主義心理学
 行動分析
 応用行動分析
 行動療法
認知心理学
 認知行動療法
 認知療法
 論理療法

システム論的家族療法系 
 コミュニティ心理学
 一般システム理論
 家族療法
 地域実践心理学

その他学派 
 実存療法

地域援助理論 
 コミュニティ心理学
 一般システム理論
 家族療法
 地域実践心理学

調査研究関連

関連学会 
日本臨床心理学会
1964年設立。
ブロニスワフ・マリノフスキによる1914年のパプア調査以後、この分野では数ヶ月から数年に渡って研究対象となる社会に滞在し、その集団の構成員の一員として生活する参与観察の手法を用いることが一般的となった。

学説史 
一般に文化人類学の学説史においては、ブロニスワフ・マリノフスキの『西太平洋の遠洋航海者』、アルフレッド・ラドクリフ=ブラウンの『アンダマン島民』の両書が出版された1922年を境にして近代的人類学が始まったとされる。
この時期、マリノフスキが確立したフィールドワークの手法によってデータの体系的収集が可能になり、さらにラドクリフ=ブラウンによってフランスの社会学者デュルケームの社会理論に基づいた構造機能主義理論が確立され、社会科学としてのその基礎が築かれた。

マリノフスキとラドクリフ=ブラウンはともにイギリスを中心に活動したため(もっとも両者はともにアメリカで教鞭をとっている)、第二次世界大戦後は彼らの後を受けたイギリス社会人類学の伝統が人類学の本流として認識されるようになった。
この学派の姿勢は乏しい資料を基に自民族中心主義的な理論化を行った進化主義への反発から来ていると言われ、ボアズらはこのような進化主義的立場に抗してそれぞれの文化はそれぞれの価値において記述・評価されるべしであると言う文化相対主義を主張した。このように理論を排除する立場をとったため、アメリカ文化人類学派はイギリス社会人類学に対して理論的な発展では後れを取ったが、現在では文化相対主義の立場は、世界の文化人類学者にとって広く自明のものとして認知されている。また、一方で社会関係にこだわらない包括的な立場を取り、言語や心理過程、地理的範疇や生態系にも焦点を当てたために、後に心理人類学(文化とパーソナリティ論)、生態人類学(新進化主義)、といった数多くの下位分野を生み出すことになった。
文化人類学は様々な国でその国独自の事情を反映して多様に発展してきたが、近年は交流の活発化に伴ってかつてのような国ごとの個性はそれぞれのフィールドごとに再編されつつあり、国による違いは徐々になくなりつつある。

また1970年代以降、文化人類学がおもな対象としてきた発展途上国社会で急激に開発が進み(ポストコロニアル)、新たな社会問題が発生するようになるに伴って学問の性格も徐々に変化してきた。特に1980年代以降は、開発、医療、エイズ、環境問題、教育、観光などの社会問題を扱う応用人類学の分野が急成長し、急激に多様化が進みつつある。さらに、ポストモダンの相対主義的潮流のなかでポストコロニアル理論を打ち立てたエドワード・サイードの『オリエンタリズム』や人類学者ジェイムズ・クリフォードの『文化を書く』などの批判に関連して、文化人類学者が異文化を「書く」とはどういうことなのか、という学問の根幹に関わる問題も提起された。
さらに構造主義を普及させたクロード・レヴィ=ストロースは、従来の欧米の人文科学における人間の文化・生活に対する捉え方に疑問を投げかけ、哲学部門を中心とした人文科学全体の学問の在り方に関する議論が活発になっている。
『未来少年コナン』などの宮崎駿や高畑勲などが手掛けた面白い作品が次々とテレビで放映されているのを観て「自分もアニメの仕事に携わりたい」と思うようになり、自らが描いた絵を持ってアニメーションスタジオ、オープロダクションの門を叩いた。
2003年にスペインの自転車レース、ブエルタ・ア・エスパーニャを扱った『茄子 アンダルシアの夏』で映画監督デビューしたが、自身も第3回Mt.富士ヒルクライムのアスリートクラスで3位入賞するほどの自転車乗りで、「アニメ界最速の男」の異名も持つ。
CyclingWeb.jp - Cycling People Special Interview 高坂希太郎

日本のアニメーション監督
日本の男性アニメーター
アニメのキャラクターデザイナー
スタジオジブリの人物
マッドハウスの人物
正智深谷高等学校出身の人物
神奈川県出身の人物
1962年生
存命人物
主として精神医学や精神薬理学の分野で、脳に対する作用の研究が行われている薬物であり、また精神科で用いられる精神科の薬、また薬物乱用と使用による害に懸念のあるタバコやアルコール、また法律上の定義である麻薬のようなが含まれる。
薬物乱用の懸念があるメチルフェニデートのようなや精神刺激薬、ベンゾジアゼピン系やバルビツール酸系の抗不安薬・睡眠薬・麻酔薬・抗てんかん薬の一部が、日本の同法における第一種向精神薬から第三種向精神薬に指定されている。
国際条約と薬物の管理 
1971年には、国際条約である向精神薬に関する条約が、LSDや、覚醒剤やバルビツール酸系/ベンゾジアゼピン系といった乱用の危険性のある向精神薬について公布される。

新世代の精神科治療薬とデザイナードラッグの台頭 
1984年には、新しい世代の抗精神病薬である非定型抗精神病薬のリスペリドンが開発される。
製薬開発の停滞と規制管理の失敗 

2005年にたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約が発効し、2010年にはアルコールの有害な使用を低減するための世界戦略が採択された。世界保健機関・元事務局長のグロ・ハーレム・ブルントラントは「たばこは最大の殺人者である」と述べ、年間600万人の死亡につながり最大の予防できる死因とされてきたし、同様にアルコールも年間250万人の死亡につながっている。

アメリカ合衆国では、各製薬会社による精神科治療薬を含めた適応外使用を勧める違法なマーケティングは、数億ドル以上の史上最高額の罰金を更新し続けている。
似たような10種類の新しい非定型抗精神病薬と、似たような6種類のSSRI抗うつ薬が販売されており、さらにこれらの薬剤は精神障害に対し十分な反応を示しておらず、耐えがたい副作用があるため、これまでとは違った薬剤の研究が必要となっている。
2011年の欧州神経精神薬理学会 (ECNP, European College of Neuropsychopharmacology) の会談で、会長のデビッド・ナットはこの状況に対し「精神薬理学の暗黒の日々である」と述べ、『ネイチャー』はその取材記事に「精神薬理学の危機」という題名をつけた。
2011年6月、薬物政策国際委員会は、薬物戦争に関する批判的な報告書を公表し、「世界規模の薬物との戦争は、世界中の人々と社会に対して悲惨な結果をもたらし失敗に終わった。国連麻薬に関する単一条約が始動し、数年後にはニクソン大統領がアメリカ合衆国連邦政府による薬物との戦争を開始したが、50年が経ち、国家および国際的な薬物規制政策における抜本的な改革が早急に必要である」と宣言した。このコフィー・アナン国連前事務局長ら参加する委員会は、各国に大麻の合法化や、薬物依存症者に対しては罰するより効果的である医療の提供などこれまでの薬物政策の見直しを求めた。

2013年の薬物乱用防止デーにおいて国連は、司法だけでなく人権や公衆衛生、また科学に基づいた予防と治療の手段が必要であり、2014年にも高度な見直しを開始することに言及しており、加盟国にもあらゆる方法を考慮した、幅広い開かれた議論を行うことを強く推奨している。

デザイナードラッグと呼ばれる新規向精神薬が問題になっているが、売買したり使用する人々を投獄するための証拠を欠いており、堅牢な証拠もなく規制しそして処罰を課すことによって、何が脅威であるかの説明を欠いたままの処罰となってしまう。イギリスではたった1件しか報告されていない死亡例をメディアで大々的に報道し、薬理学的に確かな知識もなく規制したことにより、使用者はさらに危険性の高い薬物の使用に舞い戻った。
精神科の薬は、高額な治験第III相試験は失敗が多くなり製薬産業はハイリスクだとみなすようになり、2009年には267だった中枢神経系領域での試験数は2014年には129であり、その多くは神経学の領域であり精神医学ではない。国際神経精神薬理学会(CINP)は、薬の多くは根本的治療には程遠く、副作用に問題があり、薬の作用する新たな標的を探す必要があることから、EU、北米、日本、その他の国々の政府に対して革新的な創薬ができるよう提案した。
そのような中で、国際神経精神薬理学会でもケタミンの抗うつ作用が議題に上がり、MDMAを使った心理療法をFDAが画期的治療法に指定するなど、ブレイクスルーとなっているのは、これまで医療用途がないとして顧みられなかった幻覚剤や医療大麻の領域である。
オレキシン受容体拮抗薬は、睡眠を促すのではなく、覚醒状態を抑制するため、GABAに影響を及ぼし習慣性と依存性があり短期的な使用が推奨されるベンゾジアゼピン系や非ベンゾジアゼピン系とは異なった副作用により、長期的に使用できるとされている。

議論 
1996年、の所長とイェール大学の博士は「向精神薬の長期投与は、ほとんど全ての自然刺激の耐久力や回復力の限界を確実に越えるようで、神経伝達物質の機能に混乱を引き起こします」と述べている。

1998年、ミシガン大学のエリオット・ヴァレンスタイン博士は「生きている人間の脳の化学的な状態を評価するための検査法は、存在しないのが現実だ」と述べている。
2002年、アメリカ精神医学会企業献金委員会のステファン・ゴールドフィンガー(Stephen Goldfinger)委員長は、製薬会社による精神科医の囲い込みについて、「製薬会社は道徳観念のない一団です。彼らは慈善団体ではありませんから、操り糸も付けずに大金を寄付するなど到底あり得ません」と述べている。

2003年、アメリカ精神医学会のスティーブン・シャーフスタイン副会長は、精神保健システムが細分化される理由について、「生き残るために、私たち(精神科医)は金のあるところに行かねばなりません」と証言している。
精神科医にとって細分化とは、DSMで精神障害の種類を増やし、様々なサービスを生み出し、薬物療法を推進することを意味している。

2004年、カーディフ大学のDavid Healy博士は「今日にいたるまで、うつ病でのセロトニン異常が証明されたことは一度もない」と述べている。
『The New England Journal of Medicine』の前編集長であり、ハーバード大学医学大学院で上級講師を務める内科医のは「昔々、製薬会社は病気を治療する薬を売り込んでいました。今日では、しばしば正反対です。彼らは薬に合わせた病気を売り込みます」と述べている。
有害な精神科治療を調査したボストン・グローブ紙の連載で、1998年、ピューリッツァー賞の最終候補に残ったこともある医療ジャーナリストのによれば、研究文献を調べると、抗精神病薬、抗うつ薬、抗不安薬、ADHD治療に使われる「リタリン」のような精神刺激薬の全てに共通のパターンが見られる。短期間、たとえば、6週間であれば、対象症状について、偽薬よりわずかに上回る効果を得られる可能性があるが、長期間になると、全ての対象症状で偽薬を投与された患者より悪化し、慢性化、重症化している。
マサチューセッツ大学の臨床心理学者であるリサ・コスグローヴ博士は「精神医学の分野における金銭的なつながりがどれ程ひどいのか、私は大衆が気づいているとは思いません」と述べている。

アラスカ州最高裁判所は抗精神病薬に関する訴訟の判決文で、「向精神薬は患者の心身に重大で永続的な悪影響を及ぼすことがある」「数々の破壊的な副作用を引き起こす可能性があることが知られている」と説明している。

2008年、ニューヨーク州立大学の博士は「自然科学事業の健全性は、私たちが『科学的』と呼ぶ活動に従事する各人が、真実を探求して真実を語る、また、誤った説明と虚偽の『事実』を暴いて排除するという科学的共同体の約束で成り立っています。対照的に、宗教の安定性、精神医学の偽装信仰、いわゆる行動科学は、議論の余地のない教義としきたりに対する担い手の忠誠、それに基づいた集団の繁栄に害を及ぼすような真実を語ることへの拒絶から成り立っています」「プロフェッショナルの信頼性を保つために、精神医学の歴史家、精神科医のような者は、癌が実在するのと同じ感覚で、心の病は実在すると信じるか、信じているふりをしなければなりません。その結果、彼らは鼻の先にある現実を見る危険を冒すことができません」と述べている。

2009年、偽薬効果を研究するハル大学のアービング・カーシュ博士は「支持できる証拠が乏しいどころか、化学物質不均衡説は間違いでしかないと膨大なデータが語っている」と述べている。
「ゾロフト」を製造するファイザー社のスポークスパーソンは、抗うつ薬が「一般に偽薬と区別できないこと」は「アメリカ食品医薬品局、学界、製薬業界でよく知られている事実です」と述べている。

2012年、DSM-IVのアレン・フランセス編纂委員長は「精神医学における生物学的検査というのは未だにありません」「誤解を招きやすい考えの一つが、精神科の問題はすべて化学的アンバランスによるもので、服薬で病気が治るという考え方です。この考えによって、製薬会社は過去30年にわたって薬を売ることができたわけです」と述べている。
2010年の医薬品の過剰摂取による死亡は、オピオイド系鎮痛薬が16,651人、ベンゾジアゼピン系薬が6,497人、抗うつ薬が3,889人と上位3位を占め、抗てんかん薬や抗パーキンソン病薬が1,717人、抗精神病薬が1,351人である。
2010年のイギリスにおける薬物に関連する死亡は、合計2597人であり、すべてのベンゾジアゼピン系薬物で307人、鎮痛薬のトラマドールが132人、合法ドラッグによるものが22人などを含んでいる。

日本のタバコによる死亡者数を日本学術会議は毎年11万人以上とし、アルコール関連の3学会によれば、2008年の推計でアルコールに関連して34,988人が死亡している。

法律と規制管理 
1971年の向精神薬に関する条約が向精神薬の規制の根拠だが、32条4項は、含有植物が自生している国において、伝統的に宗教的な儀式として用いられている場合に条約の影響が保留されるとされている。
(この違いについては、麻薬を参照)

医学的な麻薬 (Narcotics) の定義の他に、法律上の麻薬として麻薬及び向精神薬取締法やあへん法にて定められ、広義の麻薬である大麻は、大麻取締法にて別個に大麻として管理下にある。
2014年6月より、薬事法の改正によって、一般薬に含まれる「乱用の恐れのある医薬品の成分」のコデイン、ジヒドロコデイン、ジヒドロコデインセキサノール、メチルエフェドリン、ブロムワレリル尿素、エフェドリン、プソイドエフェドリンが含まれる医薬品を、原則で1人1箱に制限する。

渡航 
日本の麻薬及び向精神薬取締法などによって、法律上の麻薬や向精神薬として規制管理下にある薬物は、調剤・検査目的以外での製造や、輸出入はすることができない。
フルニトラゼパム(アメリカにおける通称ロヒプノール)には、前向性健忘の可能性があるため、医療用として未承認のまま、1984年11月5日にスケジュールIVに位置付けられ、1996年3月には、科学的また医学的な評価を行いそのままにされている。
世界保健機関による精神医学の用語集において、アンフェタミンやコカインのような交感神経様作用アミンと、ストリキニーネやピクロトキシンのような中枢神経興奮剤とを含むとしている。日本の薬効分類から見れば、興奮剤、覚醒剤の分類名の横に、central nervous system stimulantsの英名が書かれている。
添付文書の上部にある、このような薬効分類名は標榜薬効と呼ばれ、標榜としての自由度が許容されているが、同じ成分であれば統一すべきものが各社の標榜がバラバラになっていることが指摘されている。

ある書籍には、精神刺激薬の項にてメチルフェニデートを中枢神経刺激剤と紹介し、薬事関係のニュースサイトは同じくメチルフェニデートを紹介するのに中枢神経興奮剤を用いている。
分類

クロンキスト体系によるコムギ属の分類 
 植物界 Plantae
 被子植物門 Magnoliophyta
 単子葉植物綱 Liliopsida
 イネ目 Poales
 イネ科 Poaceae
 コムギ属 Triticum

生物的分類 
コムギ属 Triticum は、1小穂の稔実粒数、染色体数、ゲノム構成によって以下のように分けられる。
その後1粒系コムギはクサビコムギAegilops speltoidesと交雑し2粒コムギになり、さらに紀元前5500年頃に2粒系コムギは野生種のタルホコムギAe. squarrosaと交雑し、普通コムギT. aestivumが生まれたといわれる。
また、18世紀頃からヨーロッパでは徐々に市民の生活が向上し、また農法の改善や生産地の拡大によってコムギ生産が拡大するとともにコムギが食生活の中心となっていき、量の面でもライムギにかわってコムギが中心となっていった。

20世紀後半、ノーマン・ボーローグらによる小麦農林10号を親としたコムギの短稈種の研究が進められ、肥料を多量に使用しても丈が高くならず、倒伏の危険なしに大量の収穫が見込める品種が次々と開発された。この研究から緑の革命がおこり、これによって多収量の上安定した収穫が望める新品種が発展途上国を中心に普及し、メキシコなど多くの発展途上国でコムギは大幅な増収となり、生産性も大幅に改善された。
一方で収穫前の大麦・小麦の青草を貴族や有力豪族が農民から買い上げて馬の飼料にすることが行われ、当時の政府がこれを禁止する太政官符が度々発令(751年、808年、819年、839年)されており、稲や粟と比較して食用作物としての認識が十分に広まっていなかったとする見方もある。
一方で、アメリカなどから安いコムギが大量に入ってくるようになったことや二毛作自体の衰退、そして1963年の三八豪雪と夏の多雨により小麦生産が大打撃を受けたことにより、栽培面積は急速に減少して、1963年には栽培面積60万ヘクタール、自給率20%前後だったものが、1973年には栽培面積は7.5万ヘクタールにまで減少し、自給率はわずか4%となった。
初期のコムギは粥のようにして食べられていたが、穀粒が硬く軟らかくするのに長時間加熱しなければならなかったこと、小麦粉の生地には特有の粘りと弾力性があり食感が好ましかったこと、表皮のふすま(麩・麬=コメでいう糠)が硬いため取り除こうとすると内側の胚乳部が砕けてしまうことから、いったん製粉して小麦粉にしてから加工する粉食が基本になった。
パンの種類は非常に多く、食パンやフランスパンなど西洋起源の主食用発酵パンだけでなく、中東から北アフリカにかけてのピタのように非西洋起源のパンも多く、またチャパティのように非発酵のパンも多く食される。あんパンやデニッシュのような菓子パン、カレーパンのような惣菜パンもあり、また中国のマントウや蒸しパンのように焼かずに蒸して作るものまで多様な種類が存在する。
これは、日本では、本州以南では、水田稲作の裏作として副次的に作付されることが多く、コムギに最適な土壌管理等がなされにくいこと、また、北海道以外では、コムギの登熟期が梅雨にかかってしまい、収穫量や品質に重大な影響をあたえることがしばしばあるためである。
エジプトや、1980年代から1990年代にかけてのジンバブエ(ジンバブエ政府の政策により、2000年代には350 kg前後にまで激減した)のように10アール当たりの反収が550 kgから650 kgにものぼり、世界最高水準に達している途上国もある一方で、ロシアの反収は177 kgと、フランスの4分の1未満にすぎない。
世界的に問題となる生育期の降水量に関しては、本州以南も申し分ないが、逆に、本州の多くでは、収穫期に梅雨入りしてしまい、コムギの収量・品質に多大な影響を与えてしまうため、国内では梅雨がない北海道が、栽培に適するためである(熟したコムギは水分を得ると発芽する〈穂発芽〉。穂発芽を起こしたコムギの値段は一気に下がる)。
政府流通外の麦 
四十五条により、政府および政府に委託を受けた以外の者が日本に小麦を輸入する際には、輸入関税に加え、国内生産農家保護のため麦等輸入納付金を納付しなければならない。

 第四十五条三項に基づき輸入
 45.20円/kg(小麦 メスリン及びライ小麦)
 その他の輸入

品種等 
日本における農林水産省が認定する「農林認定品種」は、2010年までに170種を超える。
所在地 
 1921年9月10日 - 東京府京橋区宗十郎町(のちの中央区西銀座付近)岸清一法律事務所内体協事務所
大日本体育協会(のちの日本スポーツ協会)第2代会長岸清一の法律事務所内を間借り。
1925年 - 東京府京橋区宗十郎町 岸清一法律事務所内
 1931年 - 東京府市外高田町 鈴木重義自宅
 1932年 - 東京府芝区新橋 駒場ビル2階
 1941年 - 東京府神田駿河台 岸記念体育会館

 1964年 - 東京都渋谷区神南1-1-1 岸記念体育会館
岸記念体育会館が新築に伴い移転したため。
2005年1月1日、JFA理念実現のための『JFA2005年宣言』を発表し、その中で中期目標として「2015年に世界のトップ10入り」、長期目標として「2050年までにFIFAワールドカップ優勝」という目標を立てている(詳細はJFA2005年宣言の項で後述)。

サッカー日本代表人気もあって、スポンサーからの巨額の資金を受けており、2006年度予算時点で、公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)の2倍以上の157億円に達した。
公益法人制度改革に伴い、2011年9月、財団法人から公益財団法人への移行を申請し、2012年4月1日より公益財団法人となり、それに伴い、文部科学省から完全に独立した(2012年3月31日までは、文部科学省が日本サッカー協会の監督官庁であり、財務諸表などを文部科学省に届ける必要があった)(後述)。

2013年5月30日、FIFA総会で傘下の全サッカー協会(2018年時点では211)が「FIFA標準規約」(会長選挙を必ず実施する等の内容)に準拠した規約制定を義務づけられたため、規定を改正し、2015年3月29日に施行した。
2015年5月、JFAは、JFA2005年宣言におけるJFAの約束2015 の総括として『世界トップ10の組織は、達成』、『サッカーファミリーが500万人になることは、達成(2015年時点526万2220人)』、『日本代表が世界でトップ10のチームになることは、未達成』と発表した。
この年の1月に大阪の豊中で行われた日本フートボール優勝大会(関西地区のみの大会。のちの全国高等学校サッカー選手権大会の前身にあたる)、同年2月に関東地区で「関東蹴球大會」、名古屋では旧制高等学校などが参加した「東海蹴球大會」が別々に開催され、1918年以降にも引き続いて開かれた。
これら1918年に行われた一連の旧制中学や師範学校および旧制高等学校を中心とした別々の地域大会の開催の模様を、イギリス帝国の新聞が「日本にサッカー協会が発足し、全日本選手権大会が始まった(別々の地域大会を全国大会予選だと勘違いした)」と誤って報道した。

翌1919年(大正8年)、チャールズ・エリオット大使の報告に加え、その新聞記事を見たイングランドサッカー協会(以下FA)は、イギリス帝国大使館のウィリアム・ヘーグ(William Haigh)書記官 が日本の全国大会優勝チームに授与するためのFA杯の寄贈を提案したこともあり、「日本蹴球協會の設立を祝して銀杯を寄贈します。全國大會の優勝チームに授與して下さい」といったメッセージを添えて、イギリス帝国大使館を通じて日本に純銀のシルバーカップ(以下銀杯と略すことあり)を寄贈することを決め、1919年1月にロンドンから船便で日本に向け送った(当時は船便しか無かった。旅客機が欧州から日本まで乗り入れるのは1952年から、大衆化されたのは1960年代からである)。
FAが日本に銀杯を寄贈したという3月12日付けの東京朝日新聞の記事を、東京高等師範学校(のちの東京教育大学、筑波大学)の校友会蹴球部長を務めていた内野台嶺が読み、そのカップの行き先を思案することとなる。

しかし、なかなか良案が浮かばず、東京高等師範学校の校長で当時、大日本體育協會の会長も兼務していた戦前の日本スポーツ界の重鎮嘉納治五郎を訪ねた。
内野はその後、イギリス大使館のウィリアム・ヘーグ書記官(そのまま大日本蹴球協會初代賛助会員となった) と体育協会の各理事の協力を仰ぎ、規約・規則の作成と役員人事を進め、1921年9月10日に大日本蹴球協會を創立。
シルバーカップは、嘉納治五郎が1919年3月28日に直接イギリス大使館に出向いてグリーン駐日大使から受け取りを済ませていたが、しばらくは大日本體育協會に預けられており、大日本蹴球協會設立後、シルバーカップを正式に受け取ることとなった。
これよりさかのぼること1942年(昭和17年)4月に戦時体制強化の為に大日本體育協會が財団法人大日本体育会に再編成され、大日本蹴球協會は他競技団体と共にその部会となり(大日本蹴球協會は蹴球部会となった)、一時消滅していた。
これを描いた旗がシンボルマークとして定められ、旗の黄色は公正を、青色は青春を表し、はつらつとした青春の意気に包まれた日本サッカー協会の公正の気宇を表現している。

これは、東京高等師範学校(後の東京教育大学、筑波大学)の漢文学者であり、大日本蹴球協會の創設に尽力した内野台嶺らの発案を基に、彫刻家の日名子実三がデザインしたものであり、1931年6月3日の理事会で採用された。

一説に、日本に初めて近代サッカーを紹介した中村覚之助(内野台嶺の東京高等師範学校の先輩でもある)に敬意を表し、出身地の那智勝浦町にある熊野那智大社の神使である八咫烏をデザインしたもの とも言われているが、日本サッカー協会から発行された公式書籍などには中村との関連が記載されたことはない。なお、日名子は後の日中戦争期に支那事変従軍記章のデザイン制作を担当し、これにも当初は三本足の八咫烏を採用したが、政府局内からの意見により二本足に変更されている(該当項参照)。

日本サッカー協会の2013年現在の公式サイト には、「中国の古典にある三足烏と呼ばれる鳥であり、日の神=太陽をシンボル化したものです。日本では、神武天皇御東征のとき、八咫烏(やたがらす)が天皇の軍隊を道案内をしたということもあり、烏には親しみがありました。
このシンボルマークを基に、日本代表のエンブレムが作られており、三足烏を盾の形の枠の中、太陽を表す「黄の地に橙の縦帯」の上に、「JFA」の文字を戴き、翼を広げてサッカーボールをキープした姿で“素早さ”と“力強さ”を表すものとして描かれている。なおシンボルマーク・エンブレムの三足烏の意匠は微妙に異なっていたが2016年3月にこれを統一し、シンボルマークをエンブレムと同じものに変更した上で「JFA」の文字を緑地・縦書きから紺地・横書きに変更している。

一時、協会に所属するクラブチームのユニフォームにも以下の大会の優勝チームに限り、八咫烏を基にしたエンブレムを翌シーズン付けることが許されていた。
宣言 
2005年1月1日、国立競技場で開催された第84回天皇杯全日本サッカー選手権大会決勝戦の前に、川淵三郎JFA会長(当時)が「JFA2005年宣言」を発表。「サッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献する」という日本サッカー協会(JFA)の理念を実現するために、JFAが掲げた目標のことで、サッカーの普及と強化、国際親善への貢献といったビジョン、そして2015年までの中期目標、2050年までの長期目標が示されている。
このJFA2005年宣言の中で、2015年までの中期目標(JFAの約束2015)として、2015年までにJFAが世界トップ10の組織になり、『サッカーファミリーが500万人になること』と『日本代表が世界でトップ10のチームになること』の2つの目標を達成するとしている。男子がこの目標を達成するには、2014年FIFAブラジルW杯ベスト8(=準々決勝進出)以上の成績を収めるか、あるいはベスト16チームの中で成績上位10チーム以内に入るようにグループリーグで好成績を残すか、もしくは同大会で好成績を収めることで、翌年の2015年のFIFAランキングで上位10位以内に入ることのいずれかが必要あったが、ブラジルW杯ではグループリーグ敗退となり、FIFAランキングで上位10位以内にはいる事も出来なかった。なお、女子(なでしこジャパン)は、2011年FIFA女子ドイツW杯で優勝し、FIFA女子ランキングも2012年6月1日時点で3位とすでに成績面では長期目標をも達成している。また、2050年までの長期目標(JFAの約束2050)として、『サッカーファミリーが1000万人になること』と『FIFAワールドカップを日本で開催し、その大会で日本代表が優勝すること』の2つの目標を達成するとしている。

2015年5月、JFAは、JFAの約束2015の総括として『世界トップ10の組織は、達成(人材、普及・登録人口、施設、競技会、競技力、財政基盤・マーケティング、国内機構、国際力の8つの観点で情報収集し他国と比較し評価)』、『サッカーファミリーが500万人になることは、達成(2015年時点526万2220人)』、『日本代表が世界でトップ10のチームになることは、女子A代表は達成したが、男子A代表が未達成なので、未達成』と発表した。
2013年にFIFA傘下の全サッカー協会が「FIFA標準規約」にある三権分立の原則に従うことが求められたため、2014年4月1日をもって理事会の傘下にあった規律委員会・裁定委員会を理事会から独立させ、新たに不服申立委員会を設置して3委員会をもって独立した司法機関として現在の形となった。
2014年以前のJFA会長は、JFA役員選考委員会が推挙した候補者を理事会が承認し、評議員会が追認する手続きを経て選ばれていた。2013年5月30日、FIFA総会でFIFA規約が修正され、傘下の全サッカー協会(2018年時点では211)は「FIFA標準規約」(会長選挙を必ず実施する等の内容)に準拠した規約制定を義務づけられた。2013年9月2日、FIFA加盟協会委員会で、「規約がFIFA標準規約に準拠しておらず、且つ直近に会長選挙予定の協会」として日本を含む13協会に選挙までに規約を改訂すべきと決議された。
(1)役員の改選期の直近5年間のうち2年以上、JFA、地域サッカー協会、都道府県サッカー協会、Jリーグ、各種の連盟、リーグ、クラブ等の役員、職員、選手、審判、指導者、その他サッカーと関わりが深いと認められる立場で、サッカー界において実質的に活動し、貢献していること、(2)会長就任時に、満70歳未満であること。この2条件に当てはまる者(但し、禁錮以上の刑に処せられた者はJFA会長になれないなどの除外規定もある)の中で、会長を選定する年(会長選定年)の前年の12月1日から12月の臨時評議員会(12月1日の大体2週間後に開催)までに立候補した者、同臨時評議員会までに理事投票で1票以上の投票があった者及び評議員の7名以上の推薦があった者が「会長候補者」となる。この3つのルートからの会長候補者全員に対し、翌年(会長選定年)の1月の理事会で理事投票が行われ、出席評議員の半数を超え最多票を得た者1名が「会長予定者」となる(半数を超えなかった場合は、最少得票者を除いて再投票を行い、以後、半数超え1名が出るまで同様の手順を繰り返し行う)。
具体的には、理事及び監事並びに会計監査人の選任または解任、司法機関の委員長、副委員長及び委員の選任または解任、理事及び監事の報酬等の額、貸借対照表及び損益計算書(正味財産増減計算書)の承認、定款の変更など、協会に関する重要事項を決議する(定款第20条)。
理事は日本国籍を有するFIFA理事を含む23名以上30名以内、監事は3名以内が評議員会により選任され(定款第25条)、2023年3月25日現在27名の理事(会長1名、副会長4名、専務理事1名、常務理事3名を含む)と3名の幹事が就任している。
なお、JFAがスポーツ庁の定める「スポーツ団体ガバナンスコード」への対応を求められたことから、2023年7月30日の臨時評議員会で、2023年度定時評議員会開催時(2024年3月予定)から理事の定数を「9名以上15名以内」に削減した上で、理事会の職務を「重要な業務執行の決定」として一部の業務執行権を事務局に委ねることを決定した。
「各種委員会組織運営規則」に基づいて常設委員会と専門委員会が設置され、これとは別に時限的に設置する特別委員会と、JFA主管大会の運営を行う大会実施委員会が置かれている。各種委員会の委員長及び委員は、JFA役員、地域及び都道府県サッカー協会役員のほか、JFAの事業に関し、知識、経験及び熱意を有する者のうちから、理事会の承認を経て会長が委嘱する。
技術委員会は、日本代表監督候補者の推挙、日本代表編成案の作成、日本代表強化、その他日本代表に関する事項、選手育成及び強化、ユース年代の普及、強化方針に基づく技術指導、指導者養成、指導に関するビデオ、書籍等の認定、推薦、その他技術指導に関する事項を担当していた。業務が多岐にわたるということで、2016年3月から同委員会委員長は、日本サッカー全体の強化と育成等を担当し、新設されたナショナルチームダイレクターが、代表全般の強化(主にA代表とU-23五輪代表)及びサポートに専念する形となった。
委員長:山田秀雄(弁護士)
委員:早稲本和徳(弁護士)、小西隆文(弁護士)、根本清史(茨城県サッカー協会 規律委員長)

不服申立委員会
2014年4月1日の組織改編時に新設された組織で、規律委員会、裁定委員会又は司法機関組織運営規則第19条 に基づき懲罰権を委任された都道府県サッカー協会、地域サッカー協会、各種連盟及びJリーグのそれぞれの規律委員会及び裁定委員会(但し、Jリーグの裁定委員会を除く)において決定された懲罰に関して、当事者からの不服申立に基づき、これを再審議し、新たに決定を下す。
JFA公式スポンサーの企業のロゴは、日本代表戦のピッチの看板や日本代表選手の練習着及びビブス、さらにJFA主催大会や各種事業、JFA公式HPや公式SNS等でアピールされる。また、スタジアムの大型ビジョンでCM映像を流したり、日本代表監督及び日本代表選手の肖像を各社のマーケティングに使用したりする権利を持つことができる。
オフィシャルパートナー 
オフィシャルパートナーとは、全ての各種サッカー日本代表及び全ての年代のサッカー日本代表の最上位のスポンサー並びにJFAが主催する大会(主に天皇杯/皇后杯、高円宮杯など)のほか、選手・指導者、審判の養成さらにグラスルーツなど全ての事業を支援するカテゴリーのことである。
2014年5月25日、JFAとキリングループが対等な関係で、サッカーの普及・促進に寄与していくという意志を込め、名称を従来の「オフィシャルスポンサー」から「オフィシャルパートナー」に変更した上で、2015年4月1日から2022年12月31日まで(7年9か月)契約を更新。
アディダスジャパンと2007年4月から向こう8年間で総額160億円(年間20億円)で契約していた が、2014年11月5日に、2015年4月1日から2023年3月末までの8年間で契約金は1年30億円、8年合計240億円でボーナスや物品提供を含めると250億円超という契約更新で同意したと報じられた。
ナショナルチームパートナー 
ナショナルチームパートナーとは、2023年3月1日より開始した新たな契約カテゴリーであり、男女日本代表や各年代の代表、男女フットサルやビーチサッカー、eスポーツといった全ての代表チームをサポートする。
なお、ワールドカップアジア最終予選の放送権やマーケティング権がJFAにないため(つまり、W杯アジア最終予選の放送権収入なし)、ワールドカップ本大会前年のJFA収益は下がる傾向にある。

財務

概要 
『公益財団法人』日本サッカー協会(以下JFAか協会と略すことあり)は、日本国内のサッカー及びサッカー文化の普及と促進、A代表などの各種代表及び各年代別代表の代表強化に使うための資金を運用すべく設立を認められた組織である。従って、その目的に沿って資金運用を行っているか公開する義務があるため(公益認定法21条、22条、39条)、JFAの予算及び決算とその活動内容についてはJFA公式ウェブサイト や機関紙で一般公開されている。
なお、2012年4月1日付で日本サッカー協会は公益財団法人へ移行したため、同日をもって文部科学省から完全に独立した(財務諸表などを文部科学省に届ける必要がなくなった)。前述の通り、JFAが文部科学省から完全に独立し公益財団法人になる以前よりJFAは独立採算制に既になっており、国の税金は一切入っていない。「日本代表グッズ販売」などの収益事業所得に対しての法人税、住民税及び事業税を国に支払っており、2018年度は計1300万円を支払う予定である。2010年現在、サッカーくじtotoから3億円以下程度の助成金が入るようになったが、これは2010年度でJFA全収入の3%以下でしかない(サッカーくじtotoの売上金は、全て運営元の独立行政法人日本スポーツ振興センターに入り、売上金から当選払戻と経費等を除いた収益の4分の1が国庫納付金になり、4分の3がスポーツ振興費として各スポーツ団体等や地方公共団体に助成金として更に分配される)。
しかし、もし、公益認定されず、一般財団法人となっていた場合には、JFAの全事業に対し、原則30%課税されるため、上記のようなこれまでの税金の優遇はほとんど受けられず、JFAの事業に支障が出ていた。もし、一般財団法人としても認められなかった場合は、株式会社になるしかないが、その場合は、当時のJFAと同じ活動は不可能で、最終的に解散となっていた可能性が高い。
評議員5名、役員12名の計17名で運営され(別組織なので、JFA評議員及び役員とは別の人員で運営)、2018年3月31日時点では会長が荒蒔康一郎、理事長が松本育夫。会員制度は、個人会員が年会費1万5千円、家族会員が年会費1万3千円、法人会員が年会費1口5万円で、会員期間は1年間(1月1日 - 12月31日。途中加入は加入時点から12月31日まで)で、募集期間はだいたい前年の11月6日頃受付開始。
日本サッカー後援会は、2012年6月6日時点までの過去35年間で12億円超の資金援助をJFAに対し行っており、2011年は日本代表に4000万円、なでしこジャパンに1000万円、フットサル日本代表に500万円の支援を行った。2017年度は、JFA、なでしこリーグ、JFL、日本フットサル連盟、日本ビーチサッカー連盟、日本障がい者サッカー連盟、福島県(Jヴィレッジ復興寄付金)の経費支援を行った。

助成金 
2018年現在、JFA経常収益で5番目の割合(2017年度14億3335万437円で約7%)の「受け取り補助金等」は、「受取補助金等」と「受取寄附金復興支援分」の2つに分かれている。
JFAは、2009年にJヴィレッジ内のJFAメディカルセンター設置の為に、FIFAゴールプロジェクトにより、FIFAから40万USドル(約4000万円)の助成金を受領した(残りの整備費約3億7000万円と運営費及び維持費は、JFA負担)。
1977年に結成した「日本サッカー後援会」 の会費と1978年に開始した個人登録制度(登録料徴収)、国際試合の興行収入、日本体育協会からの補助金と合わせ財政基盤確立をもたらした。1977年(昭和52年)9月ペレの引退試合のために、当時ペレ、ベッケンバウアー、キナーリヤなど世界のスーパースターを擁していたニューヨーク・コスモスが来日し、古河電工(Jリーグのジェフ市原・千葉の前身)、日本代表(日本代表との試合は釜本邦茂日本代表引退試合でもあった。当時は日本代表の試合でも、ほとんどテレビ中継がなかったなか、全国にテレビ中継された)と連戦し、人気を博した。
また、1978年に開始したジャパンカップが赤字だったため、当時、渋谷区神南の岸記念体育館の一室にあった協会の部屋の窓から線路を挟んで目と鼻の先にかつて本社のあったキリンビールに、長沼が「ああいう(大きな)会社に支援をお願いできないものか」と思案し、当時の同社・小西秀次社長に直談判した。
1993年のJリーグ誕生後、Jリーグにより競技力が向上し、それが日本代表強化につながり、強化されたことで、観客が増加、入場料収入が増大し、日本代表戦のブランド価値が生まれ、それによりスポンサーとテレビ局が集まるという正のサイクルが生まれた結果、収入が飛躍的に増大。
南アフリカW杯ベスト4を想定し、FIFAからの賞金(ベスト4賞金1800万ドル〈約16億円〉。全32出場国が受け取るグループリーグ全3試合の出場給は800万ドル〈約7億円〉で、同じく全出場国が受け取る経費が100万ドル(約8837万円)) などの収入約28億円、滞在費などの支出約15億円を計上した。
実際は南アフリカW杯ベスト16で、FIFAから受け取った賞金および経費総額が900万ドルで、南アフリカW杯総収入は約11億円だったが、南アフリカW杯で日本代表選手に支払った給料や賞与(W杯出場権獲得ボーナス除く)が総額約2億5000万円。これにスイスでの事前キャンプの運営費、ベースキャンプ地に設置したメディアセンターの建設費、協会関係者の出張費等を合わせた南アフリカW杯での総支出は12億円で、南アフリカW杯単体としては赤字となり、2010年度決算でも日本サッカー協会は赤字となった。

2011年(平成23年)度決算は、事業活動や投資活動を合わせた収入が165億5227万円、支出が165億3981万円で約1250万円の黒字を計上し、2年ぶりの黒字決算となった。東日本大震災の復興支援で支出が増えたが、なでしこジャパンが出場した2012年2月29日から3月7日に開催のアルガルベ杯など海外遠征のテレビ放映権を国内で販売でき、さらに復興支援寄付のおかげで収入が増えたため、黒字となった。震災の復興支援特別会計は個人寄付や協賛社の寄付、欧州サッカー連盟(UEFA)の義援金などを含めた収入合計が3億5400万円あり、被災地のフットボールセンターや被災クラブの本拠スタジアムの改修などに充てられた。
2014年度予算では、2014年ブラジルワールドカップのベスト8進出を想定し、ベスト8賞金1400万ドルと大会準備金150万ドル計1550万ドル(約16億5400万円)のFIFAからの収入 を盛り込み、収入約183億7300万円、支出約179億6100万円の収入・支出共に当時の過去最大額で計上したが、2014年W杯はグループリーグ敗退で終了し、800万ドルと大会準備金150万ドル計950万ドル(約9億6919万円)の収入に留まった。ところが、W杯関連のロイヤリティ収入が大幅に増加し、予算外だったW杯前のコスタリカ戦、ザンビア戦、W杯後のジャマイカ戦、ブラジル戦の各親善試合4試合の収入と合わせ、収入が予想外に上がった。
事業 
先述したJFAの収入でJFAの全活動の費用(年代別日本代表、フットサル、ビーチサッカーの各日本代表及び大学選抜などの監督他代表スタッフおよびA代表選手の給料(サッカー日本代表#プロ化後、サッカー日本代表#プロ化後 2の項参照)、協会役員及び職員の給料、各日本代表の国内および海外遠征費と滞在費等代表関連事業、1種(年齢制限なし)から育成年代までの競技会開催、JFAアカデミーなどの育成事業や指導者および審判養成やJFAこころのプロジェクト等の指導普及事業等) が賄われている(JFAは独立採算制)。2018年7月26日、2020年東京五輪に出場するU-23日本(2018年時点ではU-21日本)監督の森保一が、日本五輪代表監督を兼任したまま、ロシアW杯日本代表コーチから昇格する形で、日本代表監督に年俸約1億5000万円 で4年契約で就任した(なお、東京五輪男子代表監督就任時の年俸は4800万円だった)。
2014年時点では、日本代表が国内親善試合を申し込む際に、JFAが対戦国に支払う出場給は強豪国で2億ないし3億円であり、さらに、移動費(飛行機代含め)、宿泊費等も全てJFAが負担する。例えば、2014年のFIFAランク1位ドイツや同年のFIFAランク9位スペインなどFIFAランク上位国を日本に呼ぶ場合は、上記よりさらに費用がかかるという。

先述の通り、2018年度はロシアW杯ベスト8を想定して、収入を234億9001万1千円、支出を236億4764万2千円と収入・支出の両方で過去最大額で計上した。実際は、日本代表はロシアW杯ベスト16の成績だったので、ロシアW杯でのFIFAからの収入は、賞金1200万ドル(約13億3009万8000円)と大会準備金150万ドル(約1億6629万3000円)計1350万ドル(約14億9661万円)であったが、第97回と第98回の2大会分の天皇杯決勝の入場料収入を計上したので競技会開催事業の収入が予算比で増額となり、更に日本代表関連の運営経費や遠征経費の削減に努めたことで日本代表戦関連の支出が抑えられ、2018年度決算は収入が約234億円、支出は224億円と収支ともJFA史上最高額となった。
競技会 
天皇杯全日本サッカー選手権大会等の国内主催大会
JリーグやなでしこリーグやFリーグなど2018年度は20。
全国選抜フットサル大会等の国内後援大会
全国自治体職員サッカー選手権大会など2018年度は11。
指導 
S級コーチ養成講習会等の指導者・審判育成及びサッカー普及活動・国際貢献及び交流、施設整備
各種指導者・審判講習会や公認指導者・審判インストラクターのAFC加盟協会への派遣、JFAサッカー施設整備助成事業などの施設整備など2018年度は146。

社会貢献 
JFAこころのプロジェクト等の社会貢献事業
東日本大震災及び熊本地震復興支援活動や国連グローバル・コンパクトなど2018年度は5。

ミュージアム 
日本サッカーミュージアムの運営
日本サッカー界の歩みを貴重な写真や映像等で振り返ることができるようにしている。
2015年5月20日、新国立の計画の見直しが検討され日本スポーツ振興センターが「まだ何も決まっていない」と説明した際にも「ウソをつくのはいけない」「大幅な修正は国際的な信用を失う」と現行案通り建設するようにせまった。その一方で、既存の大分スポーツ公園総合競技場や豊田スタジアムを例に挙げ、開閉式スタジアムにおける芝育成の困難さを言及もしていた。

旧国立競技場はサッカー関係者にとって聖地ともいえる場所だが、他のスポーツ関係者と異なってサッカー業界やサッカー系のメディアは口を噤んだ状態を続けた。

安倍晋三首相によるザハ・ハディッド案白紙撤回後の7月28日、大仁邦彌協会会長は「8万人」「臨場感を出すための可動席」と共に、従来要求していた開閉式屋根でなく「観客席を覆う屋根」を遠藤利明五輪相に直訴した。
協会のスポンサー である朝日新聞は、ザハ案に反対を表明していた専門家の中にもW杯招致を考慮すれば8万人規模の常設席は必要との声があるとした。

8月6日、元女子マラソンの高橋尚子がオリンピック・パラリンピックの遠藤担当相と意見交換をし、高橋は「2020年にタイム(記録)が出せれば、必ずそれは選手にも残るし広がるし、その後も選手が東京のグラウンドで大会をしたいと思うはず」として記録が出やすい競技場とサブトラックの常設化を要望。
現在は住宅地になっている東京都杉並区では大正期から少しずつ蔬菜の栽培が増加し、都市近郊の野菜栽培農家に転換したが、それ以前はヒエなどの穀物を栽培し、日常食はヒエとムギで、米は少し入れる程度であった。
チサッスイェプ
 ごはんとして炊いたもの
 サヨ
 粥

醸造 
日本では北海道のアイヌで儀式に用いる酒、トノトをヒエで醸造する文化が知られる他、石川県白山周辺ではどぶ酒を醸造した。
中国では雲南省のいくつかの少数民族が、タイヌビエの栽培型であるモソビエや、ヒエの雲南系統品種である麗江ビエを古くから栽培しており、民俗習慣に依存して、ヒエ酒の醸造原料として栽培が継続されている。

アイヌ、雲南省の少数民族双方において、ヒエで造る酒がもっとも美味であるとされており、東アジアの酒造り文化の歴史を考える上で、ヒエの潜在的な意義は決して小さくない。
これは、米の調理法の影響を受けた炊飯調理が粘り気のないヒエの調理法としては必ずしも適していなかったこと、冷害に強く安定した生産量を確保することが容易だった反面、米などに比べて生産性は必ずしも高くなかったこと、穎果の構造から「稗搗節(ひえつきぶし)」のような労働歌を生んだほど、脱・精白に重労働を要したことなどが要因として挙げられる。
そのため、歴史的、文化的、経済的に重要度が極めて高い穀物でありながら、文字記録がヒエについて沈黙することも多く、その実像が不当に低く評価されている面がある。

現代の食文化に置いても、雑穀を混ぜた飯が栄養価の観点で観直されているが、上述のとおり加工の難しさから、どうしても高価な食材となってしまうため、ヒエは大麦やアワほどには利用されていないのが現状である。
前者の「心理学者」「心理学研究者」には、基礎系心理学・実験系心理学分野と呼ばれる「全般的な人間心理」に焦点をあてる立場と、応用心理学分野と呼ばれる「特定の人間心理」に焦点をあてる立場がある。

一方、後者の「心理士」「職業心理学者」は、臨床心理学や教育心理学など、応用心理学分野の立場が大勢を占め、臨床心理士などの職業資格を有していることが多い。
「心理学者」「心理学研究者」の中でも、基礎系心理学・実験系心理学分野の人々は、大学・大学院、企業、司法などの研究機関に所属することが多いが、応用心理学分野の人々は、研究機関外の現場においても活動する者が多い。また、資格更新制度をもつ臨床心理士等の「心理士」「職業心理学者」は、学術研究団体や個人での研究活動も行っているため、それらの人々は、「心理学者」であり「心理士」、また「心理学研究者」であり「職業心理学者」であると言える。

「心理士」「職業心理学者」の中で、基礎系心理学・実験系心理学分野の人々は、企業において商品開発、市場調査、ヒューマンファクター分析などの担当をしていることがある。
日本のニッケル鉱山と産出 

日本では第二次世界大戦中、京都府与謝郡の大江山で開発されたニッケル鉱山で日本冶金工業が採鉱し、近くの製錬所でフェロニッケルに製錬、さらに川崎市の同社工場でニッケル合金として軍用に提供していた。
日本では国内で消費する鉱物資源の多くを他国からの輸入で支えている実情から、万一の国際情勢の急変に対する安全保障策として国内消費量の最低60日分を国家備蓄すると定められている。

2015年(平成27年)現在、ニッケルを日本国内で製錬しているのは、大平洋金属八戸製造所、日本冶金工業大江山製造所、住友金属鉱山日向製錬所である。
しかしながら、ニッケルは金属アレルギーを引き起こしやすい金属のひとつであり、WHOの下部組織IARCはニッケル化合物を「Group1:ヒトに対する発癌性が認められる化学物質」としている。

おもな合金 

 白銅(キュプロニッケル)
 洋白(洋銀)
 ステンレス鋼
 ニッケルクロム鋼
 ホワイトゴールド
 コンスタンタン
 形状記憶合金(ニチノール)
 インコネル
 パーマロイ
 マルエージング鋼

ニッケルの化合物 
化合物中の原子価は2価がもっとも安定であるが、3価および4価のニッケル原子を含む錯体も存在し、−1、0、+1といった低原子価の錯体も存在する。
コンゴ民主共和国
 ロシア
 オーストラリア
 カナダ
 中華人民共和国
 ザンビア

紛争鉱物として知られ、2016年に人権団体のアムネスティ・インターナショナルが「年間産出量の53%を占めるコンゴ民主共和国最大のコバルト鉱山テンケ・フングルーメ鉱山などを買収してコバルトの精製品の8割近くを生産している中国の企業が、児童労働などで得たコバルトをApple、マイクロソフト、サムソン、ソニー、ダイムラー、フォルクスワーゲンなど多国籍企業に供給している」と批判し、国際的な問題となった。
日本では国内で消費する鉱物資源の多くを他国からの輸入で支えている実情から、万一の国際情勢の急変に対する安全保障策として国内消費量の最低60日分を国家備蓄すると定められている。

用途

合金材料 
単体金属としてのコバルトの利用は一部用途にとどまっているが、合金材料として重要であり、工業的に利用される。
ニッケル・クロム・モリブデン・タングステン、あるいはタンタルやニオブを添加したコバルト合金は、高温でも磨耗しにくく腐食に強いため、ガスタービンやジェットエンジンといった高温で高い負荷が生じる装置などに用いられているほか、溶鉱炉や石油化学コンビナートなどでも充分に役割を果たす。

そのほか、鉄よりも錆びづらく酸やアルカリに侵食されにくい性質を利用し、コバルト含有率を大幅に高めたコバルト合金は、鋏などの高級素材として利用されている。
コバルト酸リチウムは、リチウムイオン二次電池の正極材として用いられ、携帯電話など小型デジタル機器の急速な普及により需要が増大している。2020年にテスラが自社の一部製品にコバルトフリーバッテリーを採用することを発表してはいるが、欧米と中国では2035年から2040年を目処として内燃機関自動車の販売を禁止する法律の整備を急いでいる状況があり、急激なEVシフトによるコバルトの枯渇が不安視されている。
心理面を含めた身体疾患の治療にあたるのが心身医学の専門医であるが、近年の医療技術の進歩によって、身体科の専門医との連携なしでは治療を進め得ないことも多く、その場合、コンサルテーション・リエゾン精神医学との明確な区別はできない。

心身症の診断には「明らかな身体疾患である」「負荷となる環境変化により身体症状が増悪する」の2つの条件が不可欠であり、他には「社会適応は比較的良好である」「身体治療をしても症状が改善しない、あるいは再燃を繰り返す」などの特徴があることが多い。
現在では一般的に精神科と心療内科の区別は曖昧であり、心身医学の専門医や心療内科医が、身体症状を有する神経症性障害や軽症うつ病などの診察にあたることは珍しくなくなったが、専門性に関しては議論の対象となっており、心療内科医が最新の精神医学を修得しているかは個人差があるといわれる。

日本においては1996年に「心療内科」が厚生省に標榜科として認められて以降、精神科を含む多くの医療機関で「心療内科」の標榜が掲げられるようになり、心身症の治療が受けやすくなった。
東邦大学医学部附属大森病院心療内科では、「心療内科は純粋な心身症だけを見るべきではない。本来の心身症の患者は、心療内科受診者の15%にすぎない」とコメントしている。

心療内科で扱う病気 
 心身症、病気不安症
 摂食障害
 パニック障害
 社交不安障害
 うつ状態(≠うつ病)
 仮面うつ病
 睡眠障害
 自律神経失調症
 過敏性腸症候群
 機能性胃腸障害、消化管障害、心因性嘔吐症
 身体化障害
 慢性疼痛・慢性疲労症候群、起立性調節障害
 頭痛・緊張性頭痛、心因性の発熱やめまい
 書痙・斜頸
 コントロールの難しい糖尿病・肥満症
 気管支喘息やアトピー性皮膚炎
 精神腫瘍学に基づいた、癌患者のケア

精神心理状態と身体の相互作用 
心理状態が身体の状態に影響を与えるという実証的な研究が進んでいる。
用途 
タングステンの融点の高さと電気抵抗の大きさを活かし、電球のフィラメントとして利用されてきたが、LEDの普及によりこの分野の使用量は減少してきている。融点の高さを利用した他の用途としては、電子顕微鏡や電子線描画装置の電子線(電子ビーム)発生の電極や、TIG溶接の非消耗電極の素材、またはプラズマアーク溶接、プラズマ切断の電極のように、高温に曝される電極の材料に用いる場合がある。
1980年頃までは中華人民共和国の産出量も世界の5割を切っていたものの、20世紀終盤はタングステンが比較的低価格で、他国のタングステン鉱山が閉山し、中華人民共和国に採掘が集中した経緯がある。さらに21世紀に入り、中華人民共和国でのタングステンの需要が高まると、投機を行って、いわゆるマネーゲームによって利益を上げようとする者の資金が、タングステンの市場にも流入し、価格が吊り上げられた側面があり、2005年には取り引き価格が2倍以上に上昇した。

アメリカ合衆国では2010年に、コンゴ民主共和国および周辺国で紛争地域のテロ活動の資金源となっている鉱物、いわゆる「紛争鉱物」に指定され、製品に使用する企業は、アメリカ合衆国証券取引委員会に報告義務が課された。

日米欧からの提訴を受けて世界貿易機関(WTO)が協定違反と断じたため、2015年に生産をほぼ独占していた中華人民共和国はタングステンとレアアースとモリブデンに賦課していた「輸出税」と「輸出数量制限」を廃止した。
簡単に気をそらされる、ケアレスミスする、物事を忘れる
 ひとつの作業に集中し続けるのが難しい
 その作業が楽しくないと、数分後にはすぐに退屈になる

過活動・衝動性には、以下の症状などがある。
 じっと座っていることができない
 絶え間なく喋り続ける
 黙ってじっとし続けられない
 目的なく喋りつづける
 他の人を遮って喋る
 自分の話す順番を待つことが出来ない

年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動(落ち着きがない、イライラしているように見えるなど)」は減少するため、かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている。その場合、大抵、一見して分かるような症状は弱くなっており、目に見える多動よりも、感情的、精神的な衝動性(言動に安定性がない、順序立てた考えよりも感情が先行しがち、会話で話が飛躍しやすい)や注意力や集中力の欠如(シャツをズボンから出し忘れる、シャツをズボンに入れ忘れる、ファスナーを締め忘れるといったミスが日常生活で頻発する、など)などが目立つようになるとされる。

幼少期において、男子では多動性と衝動性のみ、特に女子では不注意のみの症状が目立ち問題視されやすいが逆にそれ以外の症状が見過ごされやすいため、問題視されにくい場合がある。
右前頭前皮質 - 注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している
 大脳基底核の尾状核と淡蒼球 - 反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する
 小脳虫部 - 動機付け

多くの研究者が、複数の遺伝子異常がこれらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている。

2018年、福井大学の研究グループはADHDと診断された120人の男児の脳を調査したところ、7割の男児の脳に眼窩前頭皮質の厚みが増して表面積が小さくなるなど、脳の約20か所で形態の特徴をみつけた。

神経基盤説
1990年に米国のNIMHのザメトキン (Zametkin) らのグループは、PETスキャンを用いて、ADHDの成人25人の脳の代謝活性を測定し、対象者群より低下していることを明らかにして、ADHDが神経学的な基盤を持っていることを目に見えるかたちで証明した。
食事説 
食事とADHDとの関連性について指摘する報告があり、アメリカやイギリスでは食品添加物などを除去した食事の比較が行われている。2007年にイギリス政府は、食品添加物の合成保存料の安息香酸ナトリウムと数種類の合成着色料が子供にADHDを引き起こすという研究を受け、これらを含むことが多いドリンクやお菓子に注意を促している。
自主規制対象のタール色素:赤色40号、赤色102号、カルモイシン、黄色4号、黄色5号、キノリンイエロー

2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と多動との相関関係が観察された。
DSM-5では、発症年齢を12歳と遅くしたが、典型的には症状は生まれつきであるため、同様の症状を起こす他の原因と誤解が生じる可能性があり、成人では特に慎重であるべきで、遅発性では薬物が原因の症状だということも疑える。
マイケル・ムーアは、映画『シッコ』において、重篤な疾患を抱えた大勢の国民が治療を受けられずに放置されているなか、あなたは不安症ではないか、注意欠陥障害ではないか、とメディアが国民の不安を煽る現状にも触れている。
またその特性上周囲からの同調圧力などによりネガティブな打撃を受けやすく、二次的に情緒障害を引き起こす傾向があり、行為障害、反抗挑戦性障害、不登校やひきこもりを招きやすい。

不眠症、閉塞性睡眠時無呼吸症候群のような睡眠障害は、ADHDに似た症状を起こすことがあり、疼痛も睡眠の問題を起こすことがある。
一方では併存していると思われた例にADHDに対する薬物治療を開始したところ、敵意や猜疑心が消失したとの報告もあり、実際には誤診断されているケースもままあるとみられる。
反社会性パーソナリティ障害
反抗挑戦性障害 (ODD) を併発したADHD患者のうち、それの改善がなされず、また適切な治療を受けなかった者の一部は、寛解せずに反社会性パーソナリティ障害に移行することがある。
子供の15%がADHDの診断を受けているアメリカでは、2010年に、ADHDと診断された児童450万のうち100万人が誤診である可能性が指摘されており
フランセスは「米国では、病気ではない子供たちが過剰診断されて薬物治療を受けている」と述べた。
治療
世界保健機関や日本のガイドラインでは、児童青年のADHDへの第一選択肢は心理療法(心理教育、ペアレント・トレーニング、認知行動療法など)であり、薬物療法は児童青年精神科医の管理下でのみ行うことができ、かつ6歳未満に対しては投与してはならない。
14か月時点では薬物療法と併用では、他の方法よりも症状を改善しており、またこの時点で薬物療法の4%に精神刺激薬の重篤な副作用による中止があり、食欲喪失、睡眠の問題、泣き叫ぶ、反復運動といったもので、さらに薬物療法では身長と体重の成長に遅れがあった。
フランスでの心理社会的な手法は包括的に取り組まれ、食事では合成着色料、保存料、食物アレルギーが症状を悪化させていないかといったことにも着目し、子育ての方針においても子供を管理するために薬を使うのではなく、はっきりとしたルールの中で耐えることを学ばせることが定着している。
さらに、ADHDを持つ子供へは、Summer Treatment Program (STP) などの治療プログラムの実施が有効であり、参加したすべての子供に行動改善が認められ、ADHDの症状が有意に改善するとされている高橋恵美子、山下一也、阿川啓子、小村智子、「ADHDをもつ子供のためのSummer Treatment Programの意義 : いずもサマースクール実施に向けて」『島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要』 2010年 4巻 p.137-143, 島根県立大学。
なお、二次的な症状として、不安障害やうつ病、不眠症などの症状が生じる場合も多く、その場合はADHDの治療と並行してそれらの症状への治療を行い本人をサポートする(「不安障害#治療」、「うつ病#治療」、「不眠症#治療」などを参照。
認知行動的介入:随伴性マネジメント、ソーシャルスキルトレーニング (SST)、ペアレント・トレーニング、トークンエコノミー、活動スケジュール表の利用、問題解決法、仲間教示法、行動契約、教室行動マネジメント、先行条件の変更、学業スキル訓練
 行動的介入(後発事象のコントロール):正の強化、負の強化、罰、タイムアウト、消去法
 認知的介入:認知再構成法、セルフトーク、葛藤解決、怒りのマネジメント法(アンガーマネジメント)
なお、認知行動療法の実施とセットで、ADHD児・者の特性に応じた合理的配慮や環境調整が行われることも大切である。
家庭での配慮
家庭では、勉強をしているとき外的刺激を減らしたり、子供の注意がそれてしまった時に適切な導きを与えてやったり、頃合いを見計らって課題を与える、褒めることを中心にして親子関係を強化するなどが挙げられる。
文化的配慮
医学博士ジーン゠コムズは、文化学博士・医療福祉士(医療ソーシャルワーカー)のデイヴィッド゠ナイランドによる療法を高く評価し、重要なのは「何も疑問に思わずに従順に育つこと」ではなく、「勇気と文化に対する反抗心を持って育つこと」であると述べている。

薬物療法
WHOは、正しく診断されたADHDに対してはメチルフェニデート製剤の薬物療法を用いるとするが、薬物療法は対症療法であり根治を目指すものではなく、専門医の指示の下で行うべきであり、相談なくプライマリケアでは処方してはならないとしている。薬物療法は継続的な心理行動への包括的介入の一部でなければならない、とくに子供の場合は6歳以上で心理行動療法に効果がなかった場合に慎重に使う、としている。
コクラン共同計画による小児ADHDにおけるメチルフェニデートの効果に関するシステマティックレビューでは、治療期間は平均75日と非常に短く、証拠の品質が低いので医薬品の影響の大きさを特定できなかった(有益なのか明らかとならなかった)。
成人ADHDでのメチルフェニデートのシステマティックレビューは批判のため2016年に撤回されており、不明確のリスク評価に対して信頼性が高いとしたり、11研究の内2つだけが抑うつなど並存疾患のある被験者をはっきりと残していたため一般的な効果であるかの妥当性が損なわれており、試験期間は1-7週間であり小児研究で観察されているように効果は時間と共に減少してもよく証拠の格下げにつながってもよかったといった理由があり、評価のために偏りのない長期研究が必要とされる。
規制の緩和された米国やカナダ、英国等で精神科医が医療大麻や大麻の有効成分であるテトラヒドロカンナビノール(THC)系製剤を患者に処方する場合が増えており、中枢神経興奮薬に比べ副作用や依存の少ない有力な代替薬として使用されているKort E Patterson, Marijuana and ADD, 2000. 論文が紹介されている。
北米で小児の薬物有害反応の報告が最も多かったのは、ADHDの治療薬と、にきび治療薬のイソトレチノインであり、北米でのADHD治療薬の使用量に関係している可能性がある。

ADHDについて光トポグラフィーで薬物治療の効果を確認できることが示された東大、注意欠如多動性障害の薬物治療効果を予測する客観的な指標を開発。
同様に中枢神経刺激剤であるリスデキサンフェタミン(ビバンセ)も日本以外では第一選択薬となっている場合が多いが、日本ではメチルフェニデートと同様の処方制限があり、さらに2023年現在6歳から17歳に対する適応のみであり、18歳以上のADHDに対する承認は得られていない。

メチルフェニデート
かつて日本でメチルフェニデート(商品名リタリン)が使用されていたが、ADHDへの使用は認可されていなかったため、二次障害のうつ病に対して処方するという形をとっていた。
かつて日本でもADHDに対して実質的に処方されていたが、過去に乱用の問題があり、うつ病への適応が削除されたため、うつ病への適応を利用したADHDへの処方ができなくなった。

リスデキサンフェタミン
リスデキサンフェタミン(商品名ビバンセ)はデキストロアンフェタミンのプロドラッグであり、ノルアドレナリンおよびドーパミンの放出促進と再取り込み阻害によって、中枢神経に作用する。
非中枢神経刺激薬で、α-2アドレナリン作動薬に分類され、機序はまだ未解明だが、患者の低下している前頭前皮質の後シナプス性アドレナリンα2受容体に作用し、多動性・衝動性を改善するとしている。延髄ではアドレナリン2A受容体の刺激によって、交感神経を抑制し血圧が下がることが知られており、この作用を持つグアンファシンやクロニジンは高血圧治療薬であったが、以前よりADHD治療にも使われることがあった。
DNRIは同じくノルアドレナリンとドパミンに作用する中枢神経興奮薬よりも緩やかに作用し、依存性も少ないという特徴がある。

漢方薬
ADHDなど、発達障害には抑肝散、抑肝散加陳皮半夏、甘麦大棗湯、黄連解毒湯、香蘇散、柴胡加竜骨牡蛎湯、当帰芍薬散などをその人の証にあわせて使い分ける。
Shanghai Journal of Acupunctureにおける研究によれば、子供592名を、鍼灸グループと漢方薬グループ、比較グループに分け、鍼灸で84.45%の効果率、漢方薬で78.77%の効果率となりどちらも、症状と脳波に改善が見られ、また患者の年齢が低いほど良好な結果が得られた。
ニューイングランド鍼灸大学院大学助教授、桑原浩榮によれば、軽度の疳虫症は肺虚肝実証、重度のADHDは七十五難型肝実証、薬剤過剰投与で脾虚肝実証となることが多いという。また、治療回数は一般的な疳虫症で4日から5日連続、軽症で2日から4日連続、重症だがADHD薬を服用していなければ7日から10日の連続、毎日の服用が10mg以下のADHDは週一回で1年から3年、毎日の服用が20mg以上のADHDになると週2日から3日で2年から4年ほどである「米国における自閉症、注意欠陥・多動症等の発達障害児のはり治療」 日本小児はり学会 特別講習会2015。米国において、ADHDへの鍼治療は認知度が高まりつつあるParents say acupuncture has alleviated boy's ADHD。一方、中国四川大学の調査ではADHDへの効果は不明とされているEfficacy and safety of acupuncture in children: an overview of systematic reviews.。
英ヨーク大学のギャザコール、英ノーザンブリア大学のホームズらは、コグメドのワーキングメモリ訓練を使い、訓練プログラムと、精神刺激薬による薬物療法の2種の介入にて、ADHDをもつ児童のワーキングメモリ機能への影響を評価した。薬物療法が視空間のワーキングメモリだけ改善した一方で、訓練はすべてのワーキングメモリ要素(言語も加えたワーキングメモリと短期記憶)で大幅な改善をもたらし効果は6ヶ月後も持続した。
議論のなかで、「断然に最もドラマティックなワーキングメモリの改善はワーキングメモリトレーニングで観察された。測定されたワーキングメモリのすべての構成要素で有意で大幅な改善が見られ、それぞれにおいて、グループの児童を同年代の平均以下のレベルから平均以内のレベルにもっていった」と報告し、トレーニングによる視空間・言語すべての要素のワーキングメモリへの全体的な改善が、教室の言語中心の環境における多くの学習活動でワーキングメモリへの重い負荷にしばしば耐えられない児童にとって重要で実用的な利益となろう、としている (Joni Holmes, Susan E. Gathercole 2009)。
双生児での研究
コロラド大学のジャクリン・J・ジリスらの研究では、ADHDを発症した一卵性双生児が二人とも発症するリスクは、ADHDを発症した一卵性ではない兄弟姉妹の場合の11倍 - 18倍になると報告された。ノルウェーのオスロ大学のグヨーネとサンデット、英国のサウサンプトン大学のジム・スティーブンソンらの研究では、526組の一卵性双生児と389組の二卵性双生児を調べた結果として、最大で80%までADHDを遺伝的要因で説明できると発表した。