neody/wikipedia-2023-11-ja-cleaned huggingface dataset:
たとえば飯に味噌汁をかけたねこまんまでは、ネコにとって炭水化物・塩分過剰、タンパク質不足・タウリン欠乏症となるし、ネギ類にはイヌ、ネコの赤血球を破壊する物質(硫黄化合物)が含まれているため、与えると重度の貧血をもたらしたり、場合によっては死に至ることもある。
種類 
 きつねそば、きつねうどん
 きつね丼
 味噌汁
 煮物
 炊き込みご飯
 稲荷寿司
 おでん
 信田巻き(信太巻き、しのだまき)油揚げの中に肉や野菜を入れて巻いた料理。
</div>

私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律(してきどくせんのきんしおよびこうせいとりひきのかくほにかんするほうりつ、昭和22年法律第54号、英語: Act on Prohibition of Private Monopolization and Maintenance of Fair Trade)は、私的独占、不当な取引制限および不公正な取引方法を禁止し、事業支配力の過度の集中を防止して、結合、協定等の方法による生産、販売、価格、技術等の不当な制限その他一切の事業活動の不当な拘束を排除することを目的とする日本の法律である(同法1条)。

同法は、こうした事業活動の不当な拘束を排除することにより、公正な競争を促進し、事業者の創意を発揮させ、事業活動を盛んにし、雇用および国民実所得の水準を高め、以って一般消費者の利益を確保するとともに、国民経済の民主的で健全な発展を促進するという政策目的に基づき制定されている(同条)。
構成 
 第1章 総則
 第2章 私的独占及び不当な取引制限
 第3章 事業者団体
 第3章の2 独占的状態 
 第4章 株式の保有、役員の兼任、合併、分割及び事業の譲受け
 第5章 不公正な取引方法
 第6章 適用除外
 第7章 差止請求及び損害賠償
 第8章 公正取引委員会
 第1節 設置、任務及び所掌事務並びに組織等
 第2節 手続
 第3節 雑則
 第9章 訴訟
 第10章 雑則
 第11章 罰則
 第12章 犯則事件の調査等
 附則

制定及び改正等の経緯 

1947年4月14日公布、7月1日一部施行、7月20日全面施行。
適用除外事案について、私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律の適用除外等に関する法律(昭和22年法律第138号 「適用除外法」)にて法定
同年12月22日、公正取引委員会が市中銀行の金利協定を第3条違反と審決し、協定廃止を命令(独禁法発動の最初)。
条文上は、私的独占や不当な取引制限においては競争の実質的制限が、不公正な取引方法においては公正競争阻害性が、規定されており、後者のほうがより緩い要件とされている。

 市場
 条文上の「一定の取引分野」とほぼ同じとされているが、個別の事情に応じて弊害要件を検討する際の前提として一般には需要者の視点からみた選択肢の幅からいわゆる「検討対象市場」を画定するものとされている。
主な論点として、他者排除事案に対し、他者排除重視説(他者排除があれば、競争に影響をおよばさなくても反競争性を認める説)と、原則論貫徹説(競争に影響を及ぼさない限り、たとえ他者排除があっても反競争性を認めない説)が対立している。
規制類型

私的独占 

「私的独占」とは、事業者が、単独に、又は他の事業者と結合し、若しくは通謀し、その他いかなる方法をもってするかを問わず、他の事業者の事業活動を排除し、又は支配することにより、公共の利益に反して、一定の取引分野における競争を実質的に制限することを言う(2条5項)

「排除」とは、他の事業者の事業活動の継続を困難にし、あるいは新規参入を困難にする行為をいう。
課徴金納付命令(法7条の2第2項、6項)支配型は対価に影響を与えるものに限る
 刑事罰(法89条1項1号)

不当な取引制限 

「不当な取引制限」とは、事業者が、契約、協定その他何らの名義を以てするかを問わず、他の事業者と共同して対価を決定し、維持し、若しくは引き上げ、又は数量、技術、製品、設備若しくは取引の相手方を制限する等相互にその事業活動を拘束し、又は遂行することにより、公共の利益に反して、一定の取引分野における競争を実質的に制限することをいう(2条6項)。
2 不当に、地域又は相手方により差別的な対価をもって、商品又は役務を継続して供給することであって、他の事業者の事業活動を困難にさせるおそれがあるもの
 
3 正当な理由がないのに、商品又は役務をその供給に要する費用を著しく下回る対価で継続して供給することであって、他の事業者の事業活動を困難にさせるおそれがあるもの
 
4 自己の供給する商品を購入する相手方に、正当な理由がないのに、次のいずれかに掲げる拘束の条件を付けて、当該商品を供給すること。
イ 相手方に対しその販売する当該商品の販売価格を定めてこれを維持させることその他相手方の当該商品の販売価格の自由な決定を拘束すること。
ロ 相手方の販売する当該商品を購入する事業者の当該商品の販売価格を定めて相手方をして当該事業者にこれを維持させることその他相手方をして当該事業者の当該商品の販売価格の自由な決定を拘束させること。
5 自己の取引上の地位が相手方に優越していることを利用して、正常な商慣習に照らして不当に、次のいずれかに該当する行為をすること。
イ 継続して取引する相手方(新たに継続して取引しようとする相手方を含む。ロにおいて同じ。)に対して、当該取引に係る商品又は役務以外の商品又は役務を購入させること。
ハ 取引の相手方からの取引に係る商品の受領を拒み、取引の相手方から取引に係る商品を受領した後当該商品を当該取引の相手方に引き取らせ、取引の相手方に対して取引の対価の支払を遅らせ、若しくはその額を減じ、その他取引の相手方に不利益となるように取引の条件を設定し、若しくは変更し、又は取引を実施すること。
6 前各号に掲げるもののほか、次のいずれかに該当する行為であつて、公正な競争を阻害するおそれがあるもののうち、公正取引委員会が指定するもの
イ 不当に他の事業者を差別的に取り扱うこと。
ヘ 自己又は自己が株主若しくは役員である会社と国内において競争関係にある他の事業者とその取引の相手方との取引を不当に妨害し、又は当該事業者が会社である場合において、その会社の株主若しくは役員をその会社の不利益となる行為をするように、不当に誘引し、唆し、若しくは強制すること

6条において不公正な取引方法を内容とする国際的協定等が禁止されている。
排除措置命令
 民事上の差止め請求
 課徴金(6号を除き、1号から4号は10年以内に排除措置命令等を受けている場合、5号は継続している場合に限られる)

一般指定 

一般指定とは、「不公正な取引方法」(昭和57年公正取引委員会告示第15号)のことを指す。
 6号イに対応して取引拒絶、差別対価等が1項 - 5項
 6号ロに対応して不当廉売等が6項・7項(3項も対応する)
 6号ハに対応して抱合せ販売等が8項 - 10項(特別法として景表法が存在)
 6号二に対応して拘束条件付取引は11項 - 12項
 6号ホに対応して取引の相手方の役員選任への不当干渉に対する規定は13項(特殊指定は主に6号ホに対応する)
 6号へに対応して競争者に対する取引妨害が14項・15項
が規定されている。
一定の取引分野における競争を実質的に制限すること
 不当な取引制限・不公正な取引方法に該当する国際的協定又は国際的契約をすること
 一定の事業分野における現在又は将来の事業者の数を制限すること
 構成事業者の機能又は活動を不当に制限すること
 事業者に不公正な取引方法に該当するような行為をさせること

エンフォースメントとしては、以下がある。
 排除措置命令
 課徴金納付命令(1号の不当な取引制限に該当するとき、あるいは2号の不当な取引制限を内容とする国際的協定等を締結した場合に限る)
 刑事罰(私的独占・不当な取引制限に限る)

企業結合規制

合併 
次の各号の一に該当するときは合併をしてはならない(15条)。
 合併によって一定の取引分野における競争を実質的に制限することとなるとき
 合併が不公正な取引方法によるものである場合

共同新設分割・吸収分割 
次の各号のいずれかに該当する場合は、共同新設分又は吸収合併をしてはならない(15条の2)。
 共同新設分割等によって一定の取引分野における競争を実質的に制限することとなるとき
 共同新設分割等が不公正な取引方法によるものである場合

共同株式移転 
会社は、次の各号のいずれかに該当する場合には、共同株式移転(会社が他の会社と共同してする株式移転をいう。以下同じ。)をしてはならない(15条の3)。 
 当該共同株式移転によって一定の取引分野における競争を実質的に制限することとなる場合 
 当該共同株式移転が不公正な取引方法によるものである場合

事業の譲受け等の規制 
会社は、次に掲げる行為をすることにより、一定の取引分野における競争を実質的に制限することとなる場合は、そのような行為をしてはならず、不公正な取引方法により次に掲げる行為をしてはならない(16条)。
 他の会社の事業の全部又は重要部分の譲受け
 他の会社の事業場の固定資産の全部又は重要部分の譲受け
 他の会社の事業の全部又は重要部分の賃貸
 他の会社の事業の全部又は重要部分についての経営の委任
 他の会社と事業上の損益を共通にする契約の締結

会社による株式保有の規制 
会社は、他の会社の株式を取得又は保有することにより、一定の取引分野における競争を実質的に制限することとなる場合は、その株式を取得又は保有してはならず、不公正な取引方法により他の会社の株式を取得又は保有してはならない(10条)。
例外的な規制

事業支配力過度集中会社の規制 
他の国内の会社の株式(持分を含む)を所有することにより事業支配力が過度に集中する会社を設立したり、そのような会社になってはならない(9条)。

「事業支配力が過度に集中する」とは、
 会社(子会社その他株式所有により事業活動を支配している他の国内会社)の総合的事業規模が相当数の事業分野にわたって著しく大きいこと
 これらの会社の資金に係る取引に起因する他の事業者に対する影響力が著しく大きいこと、又はこれらの会社が相互に関連性のある相当数の事業分野においてそれぞれ有力な地位を占めることにより国民経済に大きな影響を及ぼし、公正かつ自由な競争の促進することの妨げになること
をいう。
独占的状態に対する規制 

「独占的状態」とは、同種または類似の商品又は役務の国内で供給されたものの価額が一定の水準を超えた場合において、その商品役務等に係る一定の事業分野において,次に掲げる市場構造及び市場における弊害があることをいう(8条の4)
 1年間において、一の事業者のシェアが50%を越えるか2の事業者のシェアの合計が75%を超えること
 他の事業者が新規参入することを著しく困難にする事情があること
 その事業者が供給する一定の商品役務について、相当期間、需給の変動や供給費の変動に照らして、価格上昇が著しいか、その低下が僅少でありかつその期間において次の各号のいずれかに該当していること
 イ 標準的な利益率を著しく上回る利益を得ていること
 ロ 標準的な販売費及び一般管理費に比し著しく高額な販売費及び一般管理費を支出していること

エンフォースメントとしては、公正取引委員会は、独占的状態があるとき、事業者に対し事業の一部譲渡その他競争を回復させるのに必要な措置を命じることができる。ただし、そのような措置によりその事業者の供給する商品等の供給費用が著しい上昇をもたらす程度に事業が縮小し、経理が不健全になり、又は国際競争力の維持が困難になると認められる場合、及びその商品等について競争を回復するのに足りると認められる他の措置が講ぜられる場合はこの限りでない。
エンフォースメント(法の執行)

排除措置命令 
平成17年改正後は排除措置命令(事前手続あり)が出た時点から効力が発生し、争う者は審判請求をおこなって審判手続に移行することとなった(供託金を積むことによる執行停止制度が存在)。

排除措置命令は現在行われている行為に対するのみならず、行為がなくなってから3年を経過していない場合は「特に必要があると認めるとき」に限り排除措置命令を出すことが可能となった。

確定した排除措置命令に違反した者には2年以下の懲役又は300万円以下の罰金(併科が可能)に処せられ、法人については3億円以下の罰金(私的独占、不当な取引制限においては差止めを命ぜられた部分以外については、300万円以下)の両罰規定が設けられている。
課徴金納付命令 
不当な取引制限(価格にかかるものや価格に影響を与える行為に限る)、私的独占(支配型で対価に関わらないものは除く)、不公正な取引制限(法で直接規定されている行為に限り、1号から4号違反(不当廉売等)は10年以内に排除措置命令を受けている者、5号は継続しているものに限定)に対し課徴金納付命令の制度が設けられている。
不当な取引制限や私的独占をした者に対しては5年以下の懲役又は500万円以下の罰金に処せられ、法人等に対しては5億円以下の罰金の両罰規定等が存在する(未遂罪も罰する)。
 確定した排除措置命令(独占的状態に対する確定した審決も含み、私的独占、不当な取引制限に対するものについては差止めを命ずる部分に限る)に違反した者に対しては2年以下の懲役又は300万円以下の罰金に処せられ、法人等に対しては3億円以下の罰金の両罰規定等が規定されている。
民事訴訟(差止め・損害賠償) 
不公正な取引方法によってその利益を侵害され、又は侵害されるおそれがある者は、これにより「著しい損害」を生じ、又は生じるおそれがあるときに限り、その利益を侵害する事業者等に対し、その侵害の停止又は予防を請求することができる(24条)。
事件関係人等に出頭を命じて審尋し,又は報告聴取すること
 鑑定人に出頭を命じて鑑定させること
 帳簿等を提出させ留め置くこと
 事件関係人の営業所に立ち入ること
いずれも間接強制(罰則はあるが、直接強制はできない)。
警告は公正取引委員会の審査に関する規則(平成十七年十月十九日公正取引委員会規則第五号)31条1項で定められた措置で法に違反するおそれがある行為がある又はあったと認める場合において、当該事業者又は当該事業者団体に対して、その行為を取りやめること又はその行為を再び行わないようにすることその他必要な事項を指示することに行い、事前に名宛人に対し意見申述の機会を与えたうえで全て公表される。
公正取引委員会『私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律第九条から第十六条までの規定による認可の申請、報告及び届出等に関する規則』
 法務省、Rules on Applications for Approval, Reporting, Notification, etc. Pursuant to the Provisions of Articles 9 to 16 of the Act on Prohibition of Private Monopolization and Maintenance of Fair Trade  - 日本法令外国語訳データベースシステム。
高速道路ナンバリングによる路線番号は、川之江JCT - 高知IC間が「E32」、高知IC - 宿毛和田IC間とほか2路線および、松山自動車道の松山IC - 津島岩松IC間が「E56」と各区間割り振られている。

須崎東IC - 須崎西IC間は須崎道路、四万十町中央IC - 四万十町西ICが窪川佐賀道路(窪川工区)、四万十町西IC - 黒潮拳ノ川ICが片坂バイパス、黒潮拳ノ川IC - 黒潮佐賀IC間は窪川佐賀道路(佐賀工区)、黒潮佐賀IC - 黒潮大方IC間は佐賀大方道路、黒潮大方IC - 四万十IC間は大方四万十道路であり、それぞれ高速自動車国道に並行する一般国道自動車専用道路である。
2018年(平成30年)
 3月26日 : 仮称であった拳ノ川IC、佐賀IC、上川口IC、大方ICの名称がそれぞれ「黒潮拳ノ川IC」、「黒潮佐賀IC」、「黒潮上川口IC」、「黒潮大方IC」に正式決定。
当駅は蔵王観光を主目的とした新幹線単独駅であり、白石市 - 仙台市間の通勤・通学利用は東北本線白石駅からの在来線利用を想定していることから、当駅と仙台駅との間には「新幹線Wきっぷ」の設定はない。
新幹線駅の設置の経緯 
東北新幹線の建設の中で、福島駅から仙台駅までの経路については白石市を経由する西寄りのルートと、角田市を経由する東寄りのルートの二つが比較、検討された。東寄りルートは福島県北部をおおよそ阿武隈川に沿って進み、宮城県南部の丘陵地をトンネルで貫くというものだったが、地形や地質に由来する工事の難易度から西寄りのルートが選ばれた。

白石市の新幹線駅の場所については、在来線の白石駅に併設する案と、新幹線単独駅を新設する案の二つがあったが、白石駅 - 越河駅間において在来線と新幹線が交差する地点に新在乗換可能な新駅を設ける案は想定されていなかったようである。

在来線駅への新幹線駅併設は、既存の白石市街地にとっては至便であるが、新たに市街地を分断する、新幹線の線形が悪くなる、白石川への架橋が難しいなどの問題があると判断された。
ミヤコーバス
 白石遠刈田線:蔵王刈田山頂・アクティブリゾーツ宮城蔵王方面 ※冬期間はアクティブリゾーツ宮城蔵王止まり

 タケヤ交通
 みやぎ蔵王山麓アクセス線:鎌先温泉・蔵王キツネ村・遠刈田温泉・青根温泉方面

 白石市民バス
 白角線:柳沢公民館方面
 大張線:大張まちづくりセンター方面
 白角線・大張線:白石駅・刈田病院方面
 まちなか循環線:白石駅方面

 七ヶ宿町町営バス
 七ヶ宿白石線:なないろひろば方面

その他 
 東京駅 - 福島駅間各駅停車タイプの仙台発着「やまびこ」は当駅のみを通過する列車が多い。
したがって仙台以北または福島以南発着の乗車券であれば当駅発着のものであっても白石駅を利用でき、逆に白石駅発着のものであっても当駅を利用できる。また仙台以北と福島以南の相互間の片道101km以上の乗車券を用いて当駅で途中下車し、白石駅から再入場して同じ方向へ旅行を継続することもでき、逆に白石駅で途中下車し、当駅で再入場することもできる(ただし両駅間のバス・タクシー等の運賃は別途必要である)。
在来線を含むと室蘭本線白老駅 - 沼ノ端駅間の28.7kmが日本の鉄道では最長の直線区間とされるが、社台駅など途中駅の構内に細かい曲線があるため、厳密にはこの区間が最長である。
 2019年3月31日、国内外から観光施設「宮城蔵王キツネ村」を訪問する利用客が増えていることを理由に、同施設のキツネ「ゴロ」が当駅の観光駅長に就任した。
書籍

関連項目 

 日本の鉄道駅一覧

外部リンク 
 

宮城県の鉄道駅
ろいしさおう
東日本旅客鉄道の鉄道駅
日本国有鉄道の鉄道駅
1982年開業の鉄道駅
しろいしさおうえき
しろいしさおうえき
白石市の建築物
概要 
国土開発幹線自動車道の路線名は鳴門JCT - 徳島IC間は四国横断自動車道の一部で、徳島IC - 川之江東JCT間は四国縦貫自動車道の一部となっている。

2000年3月11日、徳島・愛媛県境である境目峠を貫く新境目トンネルを含む区間である井川池田IC - 川之江東JCTの開通によって四国四県の県庁所在地をX(エックス)の字に結ぶ通称エックスハイウェイが完成した。

ほぼ全線が吉野川に沿って走行しており、同じく吉野川沿いを走行する国道192号が吉野川の右岸(南側)を走行するのに対し、徳島道は三好市内を除いておおむね吉野川の左岸(北側)の山肌を縫うように走行している。
※ : 藍住IC - 川之江東JCT間は4車線化優先整備区間

4車線化に向けた動き 
徳島自動車道は、2020年現在でほぼ全線が暫定2車線区間となっており、4車線化されているのはインターチェンジ周辺などの11区間の14.7 km(整備率は約15 %)に限られているため、徳島県や沿線自治体等は渋滞緩和や安全対策として、早期4車線化を国土交通省や西日本高速道路株式会社へ要望している。

現在は、西日本高速道路株式会社が主体となって藍住IC - 脇町IC間、美馬IC - 吉野川SA(または井川池田IC)間における拡幅の計画が立てられているが、高松自動車道で全線4車線化が決定するも、予算が計上されず施工が止まっていた。
夜行性で、昼間は斜面に掘ったアルファベットの「L」字状の入口が高さ10 - 20センチメートル・幅12 - 25センチメートル、長さ30 - 200センチメートルのトンネルと直径60 - 185センチメートルの落ち葉を敷いた部屋からなる巣穴や、樹洞や岩の隙間を拡張した、入口が高さ15センチメートル・幅20センチメートル巣穴などで休む。

食性は植物食で、ススキやボタンボウフウPeucedanum japonicumなどの草本、アマクサギやエゴノキなどの木本、スギやミカンなどの樹皮、スダジイの果実、タケノコなどを食べる。飼育下では主にイゲシ、オオタニワタリ、サツマイモ、ホソバワダンなどを食べ、サトウキビやシュンギク、ダイコン、ホテイアオイの葉、ナシやバナナ、リンゴの果実なども食べた例がある。
概要 
一般的に『三国志』に登場する狗邪韓国(倭人伝)または弁辰狗邪国(韓伝)の後継にあたる金官国を中心とする弁韓、辰韓の一部、馬韓の一部(現在の全羅南道を含む地域)を含む地域を指す地名とされる。
後に狗邪韓国(金官国)そして任那となる地域は、弥生時代中期(前4、3世紀)に入り従来の土器とは様式の全く異なる弥生土器が急増し始めるが、これは後の任那に繋がる地域へ倭人が進出した結果と見られる。

第二次世界大戦後、政治的な理由により任那問題を避けることが多くなっていたが、倭が新羅や百済を臣民としたなどと書かれている『広開土王碑』の改竄説が否定され、史料価値が明確になったこと、またいくつもの日本固有の前方後円墳が朝鮮半島南部で発見され始めたことなどから、近年ヤマト朝廷そのもの或いは深い関連を持つ集団による影響力の存在について認める様々な見解が発表されている。
仮に、倭国からの使者の言い分だとしても、その他の朝鮮半島の諸国の条もあり、公平な記述とし、東夷伝の中で謳っており、『宋書』を編纂した沈約により、隋朝の直前までの南北朝時代の前半には、中原の地ではそのように認定していたと考えられる。

金石文

語源と読み 
任那の語源については、『三国遺事』所収の『駕洛国記』に見える首露王の王妃がはじめて船で来着した場所である「主浦」村の朝鮮語の訓読み(nim-nae)を転写したものとする鮎貝房之進の説が日本の学界では主流を占める。また日本語呼称の「みまな」は、「nim-na」という語形が、日本語の音節構造に合わせて開音節化(音節末子音に母音が付加されること。この場合はm→ma)した後に、逆行同化(後続音の影響を受けて前部の音が変化すること)によって語頭子音のnがm化した結果成立したものと推定されている。
田中俊明や熊谷公男は「金官」の名は『日本書紀』継体天皇23年4月条にこの国を構成する4つの邑の1つとして登場することから、「金官」の国名を首邑のあった邑名に由来すると説き、本来は「任那」と称される邑に首邑があったが、400年の高句麗の侵攻によって本来の首邑「任那」を失って金官に首邑を移したために国名も「金官」と変更されたが、日本側では引き続き旧称の「任那」が用いられたとする説を唱えている。中国及び朝鮮史料の解釈ではこちらの用法が多いが、『日本書紀』では532年に金官国が新羅に征服されてからも、それ以外の地域が相変わらず任那とよばれているから『日本書紀』の用法は後述の「広義の任那」である。
『日本書紀』ではこれらの総称として任那という地名を使っているが、これらはこの後、徐々に新羅と百済に侵食されていったため、時期によって任那の範囲は段階的に狭まっており、領域が一定しているわけではないので注意が必要である。

田中俊明は、朝鮮・中国の史料では任那を加羅諸国の汎称として用いることはなく金官国を指すものと結論し、『日本書紀』においても特定国を指す用法があるとともに、総称としての用法が認められるがそれは『日本書紀』に独自の特殊な用法だと主張した。権珠賢は、日本、朝鮮、中国の金石文を含む23種類の史料における任那と加羅の全用例を精査し、任那は特定の小国の呼称ではなく、百済にも新羅にも属さなかった諸小国の総称であること、任那の範囲と加羅の範囲は一致しないこと、任那という呼称は倭国と高句麗による他称であると主張している。吉田孝は、『日本書紀』が加羅諸国を総称して任那と呼んだとする田中説が一般化したことを批判し、『日本書紀』の任那の用法は、「ヤマト」が大和国を指すと同時に倭国全体を指すのと同様に、任那加羅(金官国)を指すと同時に任那加羅を中心とする政治的領域の全体を指したものであると主張している。

森公章によると、現在(2015年)は任那は百済や新羅のような領域全般ではなく、領域内の小国金官国を指す場合が多く、それらの複数の小国で構成される領域全般が加耶と称すという学説が有力視されているという。
これについては、春秋戦国時代において、某国が周囲の国を滅ぼしたときに設置された「県」と同じ用法であり、百済人が用いた言葉であるとする説が存在する。

「任那四県」割譲 
『日本書紀』によると、513年、百済は倭国に五経博士段楊爾を貢したが、3年後に段楊爾を帰国させ、かわって漢高安茂を貢し、554年に馬丁安にかえ、王道良、王柳貴、王保孫、王有㥄陀、潘量豊、丁有陀を倭国に貢した(貢した=「貢ぎ物を差し上げる」)と記録している。
任那日本府 

1960年代頃から朝鮮半島では民族主義史学が広がり、実証主義への反動から、記紀に記されているヤマト王権の直接的な任那支配は誇張されたものだとの主張がなされた(後述)。

1983年、姜仁求(嶺南大学)は、慶尚南道の松鶴洞1号墳について、全長66メートル、後円径37・5メートルと実測し、後円部上に石材が露呈するが、それは鳥居龍蔵が1914年に発掘した竪穴式石室の一部であり、前方部が若干丸みを帯びているが、円墳2基ではなく前方後円墳であると発表した。しかし、その後、松鶴洞1号墳は、築成時期の異なる3基の円墳が偶然重なり合ったもので、前方後円墳ではないとする見解を韓国の研究者が提唱したが、松鶴洞1号墳は、日本の痕跡を消すために、改竄工事を行った疑惑が持たれている。
戦前の日本の考古学者はこれをヤマト王権の勢力範囲を示す物と解釈していたが、戦後には朝鮮から日本へ伝来したものとする新解釈が提唱されたこともあった。しかし、朝鮮半島にはヒスイの原産地がなく、古代においては東アジア全体でも日本の糸魚川周辺以外にヒスイ工房が発見されないことに加えて、最新の化学組成の検査により朝鮮半島出土の勾玉が糸魚川周辺遺跡のものと同じことが判明し、日本からの輸出品であることがわかった。

そのため、任那や加羅地域とその西隣の地域において支配権、軍事動員権および徴税権を有していた集団が、ヤマト王権と深い関連を持つ者達だった。
吉田孝は、「任那」とは、高句麗・新羅に対抗するために百済・倭国(ヤマト王権)と結んだ任那加羅(金官国)を盟主とする小国連合であり、いわゆる伽耶地域とは一致しないこと、倭国が置いた軍事を主とする外交機関を後世「任那日本府」と呼んだと主張し、百済に割譲した四県は倭人が移住した地域であり、532年の任那加羅(金官加羅)滅亡後は安羅に軍事機関を移したが、562年の大加羅の滅亡で拠点を失ったと主張した。

韓国民族史観に基づく解釈 
現代韓国では、記紀、考古学的成果、広開土王碑、『宋書』倭国伝等の歴史史料に対し、民族史観に基いた解釈を官学挙げて積極的に推進している。
これは日本列島に移住した加耶人が広島・岡山に、新羅人が東北地方にそれぞれ分国を建てていたとする説で、任那日本府の問題については各分国がこれを争った事だと解釈する。この主張に対しては、「任那日本府」を否認するために『日本書紀』を批判しておきながら同資料に登場する出雲神話・天孫降臨・神武東征などを歴史的事実と認めて日本列島内の「分国」の存在を導き出すのは自己矛盾であり、また中国史料をはじめとして日本史料(『日本書紀』『古事記』)や朝鮮史料(『三国史記』『三国遺事』)などに論を補強する傍証となるような有用な記事が存在しない、などの批判がなされ全く支持されなかった。

1970年代に入り、こうした学風に同調する日本人研究者の井上秀雄は、「任那日本府」とは『日本書紀』が引用する『百済本記』において見られる呼称であるものの、実際の同資料の記述からは任那日本府とヤマト王権とは直接的には何の関係も持たないことが読み取れるが、6世紀末の百済が高句麗・新羅に対抗するために倭国(ヤマト王権)を懐柔しようとして『魏志』(『三国志』)韓伝において朝鮮半島南部の諸国を意味していた「倭」と日本列島の倭人の政権とを結びつけたもので、それがヤマト王権の勢力が早くから朝鮮半島南部に及んでいたかのような印象を与えているに過ぎない、と主張した。

金鉉球は、『日本書紀』には倭が任那日本府を設置して朝鮮半島南部を支配しながら百済・高句麗・新羅三国の文化を搬出していったことになっているのに、韓国の中学校・高校の歴史教科書では三国の文化が日本に伝播される国際関係は説明がなされずにただ三国が日本に文化を伝えた話だけを教えているとして、さらに朝鮮の最古の史書は12世紀の『三国史記』であり古代の史書は存在しないために教科書の当該の記述は全て『日本書紀』から引用しているが、同資料を引用して倭が朝鮮半島南部を支配したという任那日本府説を韓国の学界が拒否するのは明白な矛盾であり、こうしたダブルスタンダードゆえに日本の学界が韓国の学界を軽く見ているのではないか、と指摘している。

日本史学に基づく解釈 
朝鮮学会編『前方後円墳と古代日朝関係』(2002年)では、西谷正は倭人系百済官僚が栄山江流域に存在したと主張し、山尾幸久は、倭人の有力者が百済に移住し、百済女性との間に儲けた二世が外交の使者になっている例を挙げ、そのような倭人系百済官僚の存在を主張した。
すなわち、6世紀初頭の加羅諸国は、部族的段階に停滞していたのではなく、高霊、加羅、安羅、多羅のように、早岐層(加耶諸国の政治首長)が分解、早岐(上早岐)- 下早岐の政治的身分関係の端緒を形成しており、政治的自立を強めつつある諸国が生じた。しかし、諸国はそれらの上に超越する統一体をつくるにはいたらず、外交を中心とする合議体にとどまり、この合議体も、6世紀に新羅、百済の介入や自立を強めつつある諸国のために地位を弱めた。
そして、3世紀後半の『魏志』韓伝・倭人伝と5世紀前半の『後漢書』は、「倭は朝鮮半島南部の狗邪韓国をふくんでおり、それが弁辰と接している」というのが「3世紀から5世紀の中国人の認識であったことはまちがいない」、しかし、5世紀後半の『宋書』ではその認識がなくなり、6世紀はじめの『南斉書』では加羅国伝が立てられるようになり、この「史料上の変化に対応する歴史的事実とは、倭の朝鮮半島からの退去、加羅諸国の自立化の進展」であり、それを裏付ける史料は以下3点である。
三間名公の記事には、御間城入彦天皇(崇神天皇)の「御間城」に因んだ国号だとする命名説話があり、吉田連の記事には同天皇の時に吉田氏(孝昭天皇後裔)の祖・塩乗津彦命が任那鎮守として赴任したことが見え、これが任那日本府の起源とされる。
賀羅賀室王
都怒我阿羅斯等
牟留知王
富貴王
尓利久牟王
龍主王
佐利王(龍主王の孫)
『日本霊異記』下巻第三十には、聖武天皇・光仁天皇・桓武天皇の時代の紀伊国名草郡の人として観規(俗名は三間名干岐)が登場する。
これは、2017年度内に黒磯駅構内の架線が直流化され(従前は、直流・交流の地上切り替え方式)、直流電化と交流電化の境目(デッドセクション)が黒磯駅 - 高久駅間に移設されるため、701系などの交流電車が黒磯駅構内に進入できなくなったことによる。2017年10月14日のダイヤ改正から黒磯駅 - 当駅間をE531系交直流電車とキハ110系気動車(2020年3月14日ダイヤ改正で運行終了)に置き換えて運行し、6・7番線ホームで当駅までの運行となる交流電車と同一ホームで乗り換えとなった。
1981年10月知事定例記者会見にて船田譲知事が収拾案として「那須塩原」を発表し11月10日に県の統一案として「那須塩原」を国鉄東京北管理局に提出したが、黒磯市や市議会、観光協会は知事が国鉄に提出した前後にも「那須」とするよう陳情を続けた。当時の東京北鉄道管理局長であった山之内秀一郎が、1982年1月20日に最終的に「那須」と「塩原」を合わせた那須塩原駅に決めたが、山之内が口頭で最高幹部に辞意を伝えざるを得ないほど後にしこりが残ったという。
それから四半世紀後の2005年1月1日、黒磯市と西那須野町、塩原町は合併して那須塩原市となったが、新市名の選定理由の一つとして、新幹線の駅名となっている名称であることが挙げられているように、この駅名は地名へと反映されることとなった。
那須塩原警察署那須塩原駅前交番
 国道4号(陸羽街道、黒磯バイパス)
 栃木県道53号大田原高林線
 栃木県道55号西那須野那須線
 栃木県道113号那須塩原停車場線
 栃木県道182号東小屋黒羽線
 栃木県道303号黒磯高久線
 地方競馬教養センター
 東那須野郵便局
 那須塩原ステーションホテル
 東那須野公園
 ブリヂストン栃木工場
 ザ・ビッグ エクストラ那須塩原店(旧・イオンスーパーセンター那須塩原店)
駅北側には新幹線の留置線がある。
JRバス関東
 塩原線:塩原温泉バスターミナル
 関東自動車
 那須線:那須湯本温泉方面 / 那須ロープウェイ方面
 板室線:板室温泉方面 / 那須ハイランドパーク方面
 ゆーバス
 黒磯線:黒磯駅西口・那須脳神経外科病院方面
 西那須野線:西那須野駅西口方面
 関東自動車・茨城交通
 奥久慈おでかけ快速バス(実証実験運行):旧上岡小学校前・常陸大子駅前方面 ※運行日限定

東口発着 

「那須塩原駅東口」停留所より、大田原市営バスが運行する路線バスが発着している。
1966年3月に静岡駅 - 甲府駅間の1往復が急行に格上げされ、もう1往復の富士駅 - 甲府駅間運転の列車は準急「白糸」へと改称したが、1968年10月に準急が全廃されることとなり、「白糸」は急行「富士川」に統合された。
また、身延線内では日常的に野生のシカやイノシシが線路に侵入し、触車や列車急停止による輸送障害が発生して、数分~数十分程度の遅延が常態化しているほか、土砂崩れや落石の懸念がある地盤の脆い区間を走行していることなどから、度々長期間の運休を余儀なくされることがある。

臨時列車

「ふじかわ」関連 
特急化間もない1990年代のゴールデンウィークに浜名湖の潮干狩り利用を目的に新居町駅まで延長運転されていたことがある。この延長運転は2000年代に取りやめていたが、2015年に浜松市の渚園で開催されたゆるキャラグランプリの開催にあたり新居町駅まで3日間限定で臨時運行を行っている。
61号は東海道新幹線の始発列車が静岡駅到着前に静岡駅を発車するダイヤとなっている一方、62号は静岡駅でひかり・こだまと接続可能の時間帯で運行している。

派生特急・急行列車 
身延駅が最寄り駅の身延山久遠寺の枝垂桜開花の時期に、静岡駅 - 身延駅間で1日1往復運行される臨時特急として、「しだれ桜」が2010年まで運行されていた。
臨時特急は「ふじかわ」の増発的位置付けであったが、2015年より運行されている臨時急行ではイベント列車的な要素が強くなり、車内販売や記念乗車証の配布、座席販売を行なわないセミコンパートメント席を使用して展示やイベント企画などが行われ、列車により停車駅も異なっている。また、「ゆるキャン△梨っ子号」は記念グッズの配布や車内販売、アニメ版声優(花守ゆみり)の録り下ろし音声による案内放送、原作者であるあfろによる描き下ろしオリジナルイラストを使った車内装飾、持ち帰り可能なオリジナルシートカバーの製作なども実施されている。
急行化と165系導入 
 1966年(昭和41年)3月5日:国鉄旅客運賃制度改定により、100キロ以上の区間を走る準急列車は無条件に急行列車化されることとなり、静岡駅 - 甲府駅間運転の1往復が急行に格上げ。
概要 
デジタルオーディオプレーヤーはデジタル方式の音楽ファイルを再生する音響機器で、携帯電話会社の音楽配信サービスやインターネットの音楽販売サイトから購入したり、CDなどから直接取り込んだ音楽ファイルを再生するのに用いられる。
デジタルオーディオプレーヤーという言葉は、広義には1980年代に登場したCDプレーヤーや1990年代に登場したMD(ミニディスク)プレーヤーなども含まれるが、通常は、2000年代に本格的に普及しはじめた記録媒体にフラッシュメモリや小型ハードディスクを使用した音楽プレーヤーを指す。
2000年代前半までは音楽ファイルのMPEGによる音声圧縮形式方式としてMP3ファイルが使用されることが多く、MP3プレーヤーという呼称が広く用いられたジャンルであるが、著作権保護などの観点から暗号化技術が進み、MP3以外の形式の採用が進んだ。MP3以外の圧縮形式として、WMA、AAC、ATRAC、Vorbisなどのコーデックを使用する機種が出現し、2000年代半ば頃からデジタルオーディオプレーヤーという呼称が用いられるようになった。
デジタルオーディオプレーヤー以外にも、やや大型の液晶ディスプレイを搭載し、音楽再生に加えて、フォトビューワー(デジタル写真の閲覧)や映像ファイルの再生を行うなど、より多機能化したプレーヤーもあり、こちらはデジタルメディアプレーヤーと呼ばれる。

仕組み 
デジタルオーディオプレーヤーは、音楽ファイルを記録する電子媒体、複数のファイルを管理するファイルシステム、音楽ファイルを再生(デコード)するデコーダー、音声を出力するアンプ、操作ボタンなどの操作系、バッテリにより構成される。
音楽ファイルを管理するファイルシステムでは、古くは独自のファイルシステムを使用し、データの書き込みに専用アプリケーションソフトウェアを利用するものが多かった。近年では特定の環境(OS、管理アプリケーション)に依存せずに使えるUSBマスストレージクラスに対応し、FAT16やFAT32等のパソコンで広く利用される汎用ファイルシステムを採用する機種が一般的である。

現在のデジタルオーディオプレーヤーでは、音楽ファイルの転送方法により
専用の転送ソフトでのみ転送可能なもの
専用ソフトを必要とせず、エクスプローラなどのファイル管理ツールからファイルが転送できるもの(マスストレージ型と呼ばれる)
の大きく2種類に分けられる。
またプレーヤー自身を、USBホスト機能を持つアンプ、ミニコンポ、ラジカセ、メディアプレーヤー、ポータブルDVDプレーヤーなどの機器に接続して、ストレージ内の音楽ファイルを再生(機種によっては録音)可能である。

DRMの掛かった音楽ファイルは、通常の汎用プレーヤーでは再生できないが、一部にはDRMの掛かった物を再生可能な汎用プレーヤーも存在する。
利用方法 
これらの機器は主に、コンパクトディスクやカセットテープ・MDなどといった媒体からパソコンなどを使ってファイルに変換するリッピングと呼ばれる作業を行い、抽出した音楽ファイルをパソコンに接続して転送してプレーヤーに書き込んで利用する。

また近年では、歌謡曲や洋楽・懐メロ・クラシック音楽・民謡・民族音楽など幅広く取り揃えたダウンロード販売などのサイトを利用する形で、インターネットで購入した音楽ファイルを書き込んで利用する人も多く、後述するようにiPodなどはこのダウンロード販売とセットにして扱いやすくすることでシェアを伸ばした。
後者では、乾電池を使う一般的な機器に比べると消費電力がやや大きいにも関わらず単四型電池1本しか利用できないものが圧倒的であり、これ以外の音楽プレーヤーに比べると電池切れが早い製品も少なくない。ニッケル・水素蓄電池のような高機能蓄電池も利用できるが、主な乾電池型二次電池の電圧が、乾電池の1.5Vに対して1.2Vと低い為、使用するプレーヤーによっては、プレーヤーの電池残量計が早めに電池切れと判断し、乾電池を使用した時よりも電池の持ちが悪くなる事がある。
これを補うものとして、ACコンセントからUSBの電力だけを供給できるアダプタや、同様にUSBの電力供給が可能な携帯式のバッテリパックなどのグッズが出現している。
ただし、対象外の機器で充電されるのを嫌い、専用の充電器かパソコンのUSBからの充電でも、デバイスとして認識されている状態でないと充電しない機種もある。
さらに、近年のDVD普及により、音楽ファイルを焼き付けたDVD-R等を再生できる機種も、JVC(現・JVCケンウッド)から登場したほか、音楽CDを自動的にリッピングして内蔵ハードディスクに保存する機能を持つものもある。
Bluetoothを内蔵するプレーヤーは少数であるが、外付け用のBluetoothトランスミッターも多く発売されており、トランスミッターを介することでBluetoothに対応できる機種は数多く発売されている。

歴史 

初期の携帯音楽プレーヤーは1979年に登場したウォークマンに代表されるアナログカセットテープ タイプのものだった。
CDは2000年頃までは自作できる環境が整っておらず、ユーザーの好みの曲だけを集めたオリジナル編集CDの作成が困難であったため、レンタルCDをテープに録音し、音楽CD自体を所有しないユーザーからはカセットテーププレーヤーの方が珍重され、カセットから携帯CDプレーヤーへの置き換えには至らなかった。
こうした状況を受け、その後、日立マクセルや富士フイルムAXIA等から次々とTwinVQ以外のMP3やWMAといった、広く使われている圧縮形式にも対応する後期SolidAudio(AXIA ZeroCORE等)が発売され、現在のMP3プレーヤーの先駆けとなった。

そして、後述の裁判の影響で発売が伸び、1998年のボーナス商戦にかろうじて間に合ったダイヤモンドマルチメディア社のRio PMP300が発売される事となる。
Rio500は、11 Mbpsで転送可能なUSBをサポートして、1曲の転送時間を5秒前後にまで押さえ込み、メモリーも内蔵64 MB(スマートメディアで拡張可能)を搭載した。当時流行していたスケルトン調のデザインや、Windows/Mac問わず利用できる点、実際のオーディオ機器に近づいたシンプルなインターフェース、ジョグダイアルによる快適な操作性などから高く評価され、ヒット商品となった。
またRio500はAudibleという語学コンテンツ向けフォーマットにも対応しており、音楽だけではないMP3プレーヤーの可能性を開拓。楽曲配信サービスRioport.comにも対応しており、現在のiTunes Music Storeのようなサービスが受けられたものの、当時の通信インフラ(56 kbpsアナログモデムが主流)や普及率などの問題があり、展開が早すぎたため失敗した。

この様に、初期の機器がMP3フォーマットの音楽再生用機器として発売された歴史的経緯から、MP3プレーヤーという名称が今日まで使用されている。しかし、その後に独自技術で参入する企業が多かったこともあって、現在の携帯圧縮音楽再生機器は複数の圧縮フォーマットが再生可能となっており、MP3プレーヤーという言葉は実態に即しておらず、必ずしも正しくない。
容量増大への模索 
2000年代に入り国内パソコンメーカーが発売するパソコンの多くにCD-RWドライブが標準で搭載されるようになりCD-Rレコーダーが普及すると、これにMP3ファイルを焼きつけてプレーヤーで再生する製品が発売される様になった。当時のフラッシュメモリのMP3プレーヤー製品は、内蔵メモリーの容量として64MB~128MBの物が多く、また外部インターフェースを持つ製品では、当時の低容量かつ高価なメモリーカードを買い足す事で増量が可能という製品が多かった。したがって安価なCD-Rメディアで640MB~700MBという容量は概ね十時間超の音楽を録音できる計算となり、フラッシュメモリ製品に対して十分なアドバンテージを持っていた。メディアのサイズによってプレーヤーの大きさが決められてしまうため、フラッシュメモリ製品のような小型化や省電力化はできないが、大容量と携帯CDプレーヤーとしても使用できる点をアピールして、I・Oデータ、ケンウッド、アイワ、Rioなど、各社から製品が発売され、のちにパナソニックやソニーなどポータブルオーディオの大所からも発売された。
特に2004年に発売されたNOMAD MuVo2では、当時6~7万円以上していた4GBのマイクロドライブを搭載しながら実売価格が2万円台後半であり、デジタルカメラ等への流用目的で本機を解体してマイクロドライブを取り出し、残った外装部分をオークション等で転売するケースが見られた。

日本国外メーカーの乱立 
1999年以降、パソコンの入出力デバイスとしてUSBが普及、また、CD-Rドライブが普及し、USB接続タイプのメモリープレーヤー、MP3対応のポータブルCDプレーヤーが多数発売されていった。
そのころにはMP3デコーダーを搭載した汎用電子チップが安価で出回るようになり、メモリータイプは構造が単純で開発しやすいなどの理由で、ポータブルCDプレーヤーは既に構造が成熟しており構成部品が入手しやすかったなどの理由で、規模の小さなメーカーが規模の小さな市場にひしめき合う状況となった。
日本メーカーの動向 
一方の日本国内の家電メーカーは、レコード会社を併設している所が多く、著作権的に問題があるとしてMP3プレーヤーには消極的だった。また当時はPCやインターネットの普及率の低さもあって、音楽の複製はアナログカセットやMDに行うスタイルが主流でありまたそれらを外へ持ち出すためのプレーヤーも安価となっている最中だったため家電販売店側もMP3プレーヤーの販売には消極的だった。その結果、製品の多くがPCに関連したメーカーかPC部品の輸入代理店からの発売となり、一般の家電販売店よりはむしろPC関連機器の販売店でMP3プレーヤーが売られている事が多かった。このためにMP3プレーヤーは、家電量販店ではマイナーな電気製品として、売場の隅で一部有名メーカーの製品のみがひっそりと売られる状態が続くこととなった。
ソニーのATRAC3方式による参入 
1999年12月にソニーは「メモリースティックウォークマン NW-MS7」を日本で発売し、デジタルオーディオプレイヤー市場に本格参入した。記録媒体として同時発売した「マジックゲートメモリースティック」を用いて、記録フォーマットはMDLPに採用されていたATRAC3方式を採用し、漢字表示対応のEL液晶を備えたボディは100円ライターの二回り大きくした程のサイズで、ウォークマン発売開始20周年の節目を飾るモデルの一つとなった。
しかし、それなりの評価を得た一方で、厚みのある本体で音楽再生は電池の持ちが余り良くなく、有る程度複雑な操作を憶えなければいけない事で当時は万人受けしなかった点から、2004年頃に携帯電話業界が音楽再生機能に注力するようになるまで同様の後継機が出ることは無かった。
2001年にはデジタルオーディオプレイヤーのブランドを「ネットワークウォークマン」に統一し、さらにPCにリッピングしたATRAC3ファイルの転送媒体をメモリではなくミニディスクにしたNet MD規格・2004年にHi-MD規格を発表した。

なお、NW-MS7発売当初から2004年上半期頃までは、付属ソフトの「OpenMG Juke Box(1999年~2001年)」「Sonic Stage」によって、リッピング・WAV/MP3のATRAC3へのコーデック・EMDサイトで購入したATRAC3方式のファイルを、記録媒体の「マジックゲートメモリースティック」・「シリコンメモリー」「Net MD」へチェックイン操作(任意のマジックゲート対応の1媒体へのみコピーが可能)で音楽ファイルを転送し、その転送先で不要になった音楽ファイルはチェックイン操作をした同じPCのソフト上でチェックアウト操作をする事でコピーしたデータが削除され再びソフト上でチェックインが可能となる方式だった。この強固な著作権保護技術によって、当初は著作権の私的範囲内でもOpen MGで暗号化されたATRAC3ファイルのバックアップが一切不可能など制約が多かった。
AACフォーマットについてもPanasonicが細々と対応製品を販売し続けていたが、後述のiPodの発売と大人気によって普及に弾みがつき、今ではMP3に次いで利用されているフォーマットと言える。

ケンウッド vs. アイリバー 

2001年初頭にケンウッドが世界初のWMAフォーマット対応のCDプレーヤータイプのデジタルオーディオプレーヤー「DCP-MP727」の発売の発表を行なった。
日本における規格の乱立 
前述のように、フォーマットやメモリーカード、著作権保護技術の種類の増加により、日本では規格の乱立が起こった。

日立マクセルや富士フイルムAXIA、東芝デジタルフロンティア、ハギワラシスコムが採用するSolidAudio、パナソニックやビクター、東芝が採用するSD-Audio、ソニー、シャープが採用するメモリースティックオーディオ(ATRAC AD)、サンヨーやTDKが採用するLiquid Audioなどが存在していたが、わずか数年でソニー以外のメーカーはほぼ全て撤退した。
iPodの成功は、特に日本ではMDプレーヤーの普及の影で一部趣味者のみが使用していたMP3プレーヤーが、一般ユーザに対する市民権を得て、MP3プレーヤーが携帯オーディオ市場のメインストリーム商品へ躍り出る契機となった。
また、購入者の氏名を暗号化して曲のファイルに書き込むという独自の著作権管理機構を採用しており、iPod以外では再生できないファイル形式ではあるものの、iPodには何台にでもコピー可能、パソコンには5台までコピー可能、CDには何枚でも焼ける事から、対抗する音楽ダウンロード販売サービスから見れば緩すぎるとまで言われた。
以後大量の音楽ファイルがオンラインで販売され始めることになり、それを再生する機器としてのiPodの需要を生み出すという好循環が実現した。

iPod miniの発売後しばらくしてアナリストからはアップルがフラッシュメモリプレーヤーに進出するという観測が流れ始めた。
iPod shuffleを買えなかった顧客が売場でソニーの同型フラッシュメモリ型ウォークマンなど別のメーカーの製品を買っていく現象もあって、売上を落したメーカーは無かったが、各社ともiPod shuffleの価格設定をアップルの戦略的なものと見なしており、対応策に追われていた。
2017年のshuffle、nanoの販売終了に続き、2022年のiPod touchの販売終了を最後にiPodの歴史に幕を下ろした。

携帯電話との融合 
携帯電話機は高機能化により音楽再生機能の搭載が一般的になり、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズの音楽再生機能付き携帯電話「ウォークマン携帯」などは2007年1-3月期だけで1890万台(世界)を販売するなど、台数ベースでは単独デジタルオーディオプレーヤーを大きく上回る状態になっている。

その後は高機能化が更に進み、スマートフォンへの発展や動画再生機能、WEB検索やワンセグなど別の附加機能もクローズアップされ、音楽再生機能に特化した音楽携帯というカテゴリ自体は縮小している。
アップルは2022年でiPod touchの販売終了により音楽専用端末は終焉を迎え、スマートフォンであるiPhoneが主流となっていく。

その後 
2000年代を通してデジタルオーディオプレーヤーは動画再生などの機能を拡張したデジタルメディアプレーヤーと共に利用され続けていたが、2010年代に入って一般的に利用されるようになっていったスマートフォンや2011年より流行を見せているタブレットコンピュータに置き換えられるようにして、YouTube Musicのアップロード機能・Google Play Musicのロッカー機能などのクラウドサービス、一般のユーザーが耳を楽しませる役割を他の機器に譲っている。

これらの機器は音楽再生はもちろんデジタルメディアプレーヤーのように動画再生が可能なだけではなく、さまざまなアプリをユーザーの目的に沿って導入することが出来、携帯ゲーム機のように利用したり、電子手帳(携帯情報端末)から電子辞書のような機能や電子書籍を閲覧するための電子ブックリーダーとして、またインターネット上のクラウドコンピューティングを利用する端末としてなど、様々な機能が集約されたものとなっている。

しかしその一方で廉価なデジタルオーディオプレーヤーはコモディティ化し依然として販売されているほか、また携帯型ナビゲーションシステムやデジタルフォトフレームなど何等かの機器の付加機能として組み込まれていたりしており、他方では熱狂的に優れた音響機器を欲するオーディオマニア向けのハイレゾリューションオーディオに対応した高価なデジタルオーディオプレーヤーも依然として新製品が市場に投入され続けている。
AMラジオは、ノイズが乗りやすく、プレーヤーに内蔵するとラジオ側がプレイヤー側のプロセッサなどが発するデジタルノイズの影響を受けやすいことや、アンテナ部分の小型化がネックとなるために搭載するのが難しい。しかし、トーク番組やバラエティ番組、プロ野球や大相撲、競馬などのスポーツ中継などは、ほとんどがAM放送であり、それらをよく聴くリスナーにとっては、AMラジオが搭載されていないことに対して不満の声もある。なお、デジタルオーディオプレーヤーの中には、サン電子のトークマスターシリーズや、MP3プレーヤーとしては筐体の大きいシャープのミュージックキャリーをはじめとするラジカセタイプ(ステレオスピーカー内蔵)の製品など、AMラジオが搭載されているものもある。
これらラジオ内蔵タイプでは放送録音機能を持つものが多く、語学放送教育番組の録音に特化して時間指定で特定放送局の録音が可能だったり、あるいは、外部マイクやライン入力からの本格的な生録が非圧縮で行える製品も見られる。
このほか、AndroidやiOS等を搭載してスマートフォンから電話機能を省いた形式のデジタルオーディオプレーヤーもあり、その場合ネット環境(Wi-Fiやテザリング等)さえあればradikoやらじる★らじるのアプリを導入することでAM/FMラジオを聞ける製品もある。
フラッシュメモリのタイプの特徴としては、小型で軽量、振動に対して音飛びが発生しない、回転部がないために電池の持ちが比較的良いために低電圧の汎用乾電池で動作する物が多い、などが挙げられる。その一方、メモリそのものの記憶単価が高いことから、メモリ容量は2000年代前半で128MB~4GB程度と小さく、またギガバイトを超える容量の製品は高価になっていた。
最近では、携帯電話などでもMP3が再生出来る機器が標準化されており、ハードディスクや大容量フラッシュメモリーを内蔵させ、MP3再生を主にした携帯電話も出てきており、これら携帯電話がMP3プレーヤーとしてのシェアを上げてきている。

従来は「振動に強い」や「音飛びしにくい」との理由からポータブル型の機器が好まれたが、MP3やWMAフォーマットの音楽ファイルをパソコンに溜め込む人の増加や、音楽CDを一々プレーヤーから出し入れするのが面倒といった需要もあって、BGMの連続再生などを行える、大容量の記憶媒体を搭載した据え置き型の機器や、無線LANを経由してパソコンの内部の音楽・動画ファイルを再生できる機器も登場している。

エイベックスやソニー・ミュージックエンタテインメントなどのレコード会社は、ネットによる違法コピー対策としてコピーコントロールCDを開発し、パソコンに曲をコピーできない仕様のCDを販売してきたが、MP3プレーヤーに曲を取り込めないという弊害もあり、特にソニーBMG製CD XCP問題は世界中で不評を招いた。
また中国や韓国等のアジア市場ではMP3プレーヤーの普及初期からアイリバー、コウォン、アイゴーなどの地場メーカーのシェアが圧倒的に高い。

また2010年代以降は、デジタル機器の所有傾向の変化によりパソコンなしでの音楽取り込みのニーズが高まり、パソコンを介さずにCD取り込みを行えるCDドライブや、レコードやカセットなどのアナログ音源を取り込めるケーブルも発売されている。
これらプレーヤーとスマートフォンの異なる点としては、WCDMAやLTEなどの無線WAN機能をオーディオプレーヤーは持っておらず、外出先ではインターネットに接続できなかったり、スマートフォンのように電話をかけたりすることはできない。

現在においてはAmazonなどのオンラインショッピングで回線契約の不要なWi-Fiで使用できるいわゆるSIMフリースマートフォンがこれらのオーディオプレーヤーとほぼ互角の価格で販売されているため、音質を求めないのならば画面が小さくレスポンスの悪い事が多いオーディオプレーヤーよりもスマートフォンのほうが優れているという意見もある。

2018年頃からは、ハイレゾ対応を謳った音楽プレーヤーも安価に登場し始め、一例を上げればウォークマンでは最も安いグレードを除いてハイレゾ対応するといった実態になっている。
しかし2010年後半以降ウォークマンのシェアも拡大しつつあり、GfK Japanの2010年の年間台数シェア調査によると、日本のデジタルオーディオプレーヤー市場はアップルのiPodが約55%、ソニーのウォークマンが約40%を占めていた。
日本でも2005年にはMDの出荷台数が前年の半分以下にまで落ち込み、フラッシュメモリやHDDを用いたデジタル音楽プレーヤーへの世代交代が急速に進んだ。

他の製品との比較では、2005年頃のパソコンの世界出荷台数は2億台を超える規模、2005年頃の携帯電話の世界出荷台数は8億台以上(2006年は10億台弱の見通し、ガートナー)の規模をもち、単体のデジタル音楽プレーヤーの出荷台数はそれほど多くはない。情報機器の世代交代では、記録・再生技術や使い勝手などハードウェアの技術革新と流通・サービスの技術革新で従来よりも市場規模が拡大する現象がしばしば見られ、デジタル音楽プレーヤーも、音楽も聴けるフィーチャーフォンやスマートフォンの普及で変わってきているとはいえ、今後さらに規模が拡大するとの予想も出ている。
このため誤って入場した場合は、駅員に申し出て出場することになるが、塚口方面行きの改札口は無人化されているため、改札付近にあるインターホンで駅員を呼び出す必要がある。

かつて駅の南側(塚口寄り)には渡り線が設置されていたが、阪神・淡路大震災で伊丹駅が被災した時の復旧作業中に当駅が終着駅となっていた間に使用されていただけで、のちに完全に撤去されている。
事業は新規に起業したベンチャー企業によって行われるものを指すことが多いが、既存の企業が新たに事業に取り組む場合も含む。

概説 
「ベンチャービジネス」という言葉は、元法政大学総長で日本ベンチャー学会特別顧問の清成忠男らによって概念が創りだされた和製英語である。
支援施策 
 総務省
 国立研究開発法人情報通信研究機構/情報通信ベンチャー支援センター
 経済産業省
 独立行政法人中小企業基盤整備機構
 独立行政法人日本貿易振興機構 ベンチャー・インキュベーション
 独立行政法人情報処理推進機構
 財団法人ベンチャーエンタープライズセンター
 厚生労働省
 文部科学省
 財団法人中小企業ベンチャー振興基金
 社団法人ニュービジネス協議会
 社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会
 東京商工会議所
 東商ベンチャーカレッジ
 企業発ベンチャー協議会

大学発ベンチャー 
近年では、東京大学をはじめとした研究規模・領域の広い大学から多くのベンチャー企業が輩出されている。
2017年(平成29年)3月25日 - 同日開幕の全国都市緑化フェア「第33回 全国都市緑化よこはまフェア」の開催に合わせ、三ツ境駅がメイン会場の一つ「里山ガーデン」の最寄駅の一つになることから公式テーマソングGReeeeNの「キミマツ」を列車接近メロディーに導入。
さらに2010年度にかけて風力発電機、太陽光発電パネル、太陽光集光装置(関東の私鉄で初導入)、ミスト冷却装置の設置や壁面緑化、案内サインの更新、駅舎のリニューアル、耐震補強などの改良工事も実施されている。
相鉄ライフ 三ツ境(三ツ境ライフ)

北口(野境道路・笹野台方面) 

 市営楽老ハイツ
 瀬谷市民の森
 聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院
 神奈川県立横浜瀬谷高等学校
 神奈川県立三ツ境養護学校
横浜市立二つ橋高等特別支援学校
横浜市立笹野台小学校
 横浜市立二つ橋小学校
 横浜市立東野中学校
 三ツ境駅北口郵便局
 横浜信用金庫三ツ境支店

南口(二ツ橋・瀬谷区役所方面) 

 瀬谷区総合庁舎
 瀬谷区役所
 横浜市瀬谷消防署
 瀬谷公会堂
 神奈川県瀬谷警察署
 横浜市立原中学校
 横浜市立三ツ境小学校
 二ツ橋公園
 二ツ橋南公園
 横浜三ツ境郵便局
 りそな銀行
 三ツ境駅前商店街
 三ツ境商店街
 富士見通り商店街
 トヨタレンタリース 横浜三ツ境駅前店
 イオンスタイル三ツ境店
 横浜銀行三ツ境支店
 西松屋横浜三ツ境店
 コナミスポーツクラブ
 eモール
 オーケーストア三ツ境店
 マツモトキヨシ瀬谷eモール店

バス路線 
バスターミナルは北口と南口のイオンスタイル前の2か所にある。なお、南口発のバスはバスターミナルより駅に近い「三ツ境駅前」バス停にも停車するが、南口着のバスは同バス停には停車せず、南口バスターミナル向かいの降車場が終点となる。
1番乗り場
 境11:宮沢行
 い04:いずみ野駅行
 2番乗り場
 境01:上飯田車庫行
 戸16:隼人中学・高校・湘南泉病院経由 戸塚駅東口行
 戸17:阿久和・湘南泉病院経由 戸塚駅東口行 
 戸19:阿久和経由 戸塚駅東口行

 各路線の詳細は「神奈川中央交通戸塚営業所」を参照。
かつて塚口方面ホームの前には売店の「ラガールショップ」があったが隣の新伊丹駅と同時期に撤退しており、跡地には清涼飲料水の自動販売機が設置されている。

伊丹線内の各駅の中では唯一、周辺道路が狭隘なことから駅前にバス停留所が設けられておらず、バスに乗り換える場合は駅から北へ150メートルほどの兵庫県道336号線に面した場所にある伊丹市バスの御願塚停留所まで行く必要がある。
著作
『昔ばなし 日本人の心のふるさと』社会思想研究会出版部 現代教養文庫 1957
「昔ばなし」改訂版・塙新書 1983/「昔話の民俗学」講談社学術文庫 1996
『日本民間信仰論』雄山閣 1958/増訂版・弘文堂 1976
『講集団成立過程の研究』吉川弘文館 1962
『民間信仰』塙書房・塙選書 1966/新編・ちくま学芸文庫 2020
『少年少女日本の歴史 2 貴族の世のなか 奈良・平安時代』偕成社 1967
『死霊の誘い 民俗学への招待』人物往来社 1967
『神仏交渉史研究 民俗における文化接触の問題』吉川弘文館 1968
『日本人の生と死』岩崎美術社 1968 民俗民芸双書 
『季節の民俗』秀英出版 1969
『宗教と民俗学』岩崎美術社 1969 民俗民芸双書 
『祭りと信仰 民俗学への招待』新人物往来社 1970/講談社学術文庫 1987
『民間信仰と現代社会 人間と呪術』日本人の行動と思想 評論社 1971
『沖縄のシャマニズム 民間巫女の生態と機能』弘文堂 1973
『日本のシャマニズム 上巻 民間巫女の伝承と生態』吉川弘文館 1974
『日本のシャマニズム 下巻 民間巫俗の構造と機能』吉川弘文館 1977
『霊魂観の系譜 歴史民俗学の視点』筑摩書房 1977/講談社学術文庫 1989/新編・ちくま学芸文庫 2012
『日本民俗宗教論』春秋社 1982
『結衆の原点 共同体の崩壊と再生』弘文堂 1985
『伝承の相貌 民俗学四十年』吉川弘文館 1987
『桜井徳太郎著作集』全9巻・別巻(総索引)、吉川弘文館、1987-1991
講集団の研究
神仏交渉史の研究
民間信仰の研究 上 共同体の民俗規制
民間信仰の研究 下 呪術と信仰
日本シャマニズムの研究 上 伝承と生態
日本シャマニズムの研究 下 構造と機能
東アジアの民俗宗教
歴史民俗学の構想
民俗儀礼の研究
『民俗探訪 1 日本列島・北への旅』法蔵館 1992
『民俗探訪 2 日本列島・南への旅』法蔵館 1992
『民俗探訪 3 神々のフィールドワーク』法蔵館 1993
『民俗探訪 4 現代民俗学の冒険』法蔵館 1993
『私説 柳田國男』吉川弘文館 2003

共編著
『日本の民俗 第4巻 人間の交流』北見俊夫共著 河出書房新社 1965
『心願の美』写真:高橋南勝、分担解説:岡本太郎と 毎日新聞社 1973
『日本思想大系 20 寺社縁起』岩波書店 1975 萩原龍夫・宮田登と校注
『山岳宗教と民間信仰の研究』編 名著出版 1976 山岳宗教史研究叢書
『シャーマニズムの世界』編 春秋社 1978、新版1995
『日本宗教の複合的構造』編 弘文堂 1978
『民間信仰辞典』編 東京堂出版 1980
『地蔵信仰』編 雄山閣出版 1983 民衆宗教史叢書
『ハレ・ケ・ケガレ 共同討議』共著 青土社 1984
『仏教民俗学大系3 聖地と他界観』名著出版 1987、新装版2016
『日本社会の変革と再生 共同体と民衆』編 弘文堂 1988
『日本宗教の正統と異端 教団宗教と民俗宗教』編 弘文堂 1988
『日本民俗の伝統と創造 新・民俗学の構想』編 弘文堂 1988
『講座神道 第3巻 近代の神道と民俗社会』大浜徹也共編 桜楓社 1991
『シャーマニズムとその周辺』編著 第一書房 2000

脚註 

20世紀日本の民俗学者
紫綬褒章受章者
勲三等旭日中綬章受章者
駒澤大学学長
東京教育大学の教員
駒澤大学の教員
文学博士取得者
東京教育大学出身の人物
新潟県出身の人物
悪性リンパ腫で亡くなった人物
1917年生
2007年没
また、様々な座席配置が登場したJR化後の車両については、近郊形車両の発展した形として4扉セミクロスシート車両や片側3扉クロスシート車両を解説している。

概要 

元来は日本国有鉄道(国鉄)の新性能電車で採用された、用途による区分の一種であり、長距離客向けに座席数をある程度確保しつつ、乗降に要する時間を短縮するために出入口を片側3箇所に配置した仕様の車両をこのように区分していた。
後にシートピッチと座席幅が従来車両と同等に拡大される流れとなったが、窓側の肘掛けを省略し、その分だけ通路幅を若干広めに取ることに変わりはなかった。また、グリーン車についても、ラッシュ時における着席機会確保の重視という観点から、特急形普通車と同じような回転クロスシートや簡易リクライニングシートが設置されていて、シートピッチも特急形普通車と同じである。
これは、通勤形車両では長距離利用者の居住性が確保しにくいことと、ダイヤ改正のたびに新車を東京・大阪の大都市圏へ優先的に配置し、従来車両で比較的状態の良いものを地方に転属させる「玉突き転配」が行われていたためである。
従来の2扉クロスシート車と3扉ロングシート車の長所を併せ持つ形式として製造され、中央線急行(現・快速)と京阪神緩行線に投入されたが、列車の性格上、近郊形とは言いにくいものであった。戦時色が濃くなると、これらは全てロングシートに改造されていったが、戦後の混乱が落ち着いてくると徐々にセミクロスシートに復元される車も現れ、モハ51形の戦後版ともいえる70系が1951年(昭和26年)に登場し、横須賀線や中央線、阪和線快速などに投入され、このタイプの電車は都市近郊輸送の主役となっていった。

基本構成の確立 
1961年には常磐線、鹿児島本線電化用に401系・421系が登場し、それまで片開きであった扉を両開きとして、現在に連なる近郊形電車の基本的フォーマットを確立した。また、この形式は当初「半通勤形」や「交直流形」と言う表現が用いられており、翌1962年にはその直流版である111系が横須賀線に登場するが、その際には70系と構造が似ていたことから「新スカ形」とも呼ばれていた。
これらの近郊形電車はおよそ20年間にわたって基本設計を変えることなく、標準系列としてマイナーチェンジを繰り返しながら製造され続けた。

実情に合わせた変化 
しかし、この基本構成はもともと大都市近郊の事情に合わせたものであり、電車運転線区の拡大に伴い実情に合わなくなってくるケースが見られ、概ね1970年前後からはそれまでの全国一律の統一的仕様ではなく、基本的な設計思想は引き継ぎながらも使用地域の輸送事情に適合させる例が登場する。

1967年(昭和42年)に登場した北海道向けの近郊形電車である711系は苛酷な気象条件を考慮し、キハ24・キハ46形に倣って、近郊形ながら455系と同じような前後2扉、デッキ付きで座席は戸袋付近を除きクロスシートとなった。
これは地方都市で用いられていたキハ45系やキハ47形に準じた接客設備であり、地方都市向け近郊形電車の標準形として確立し、713系・413系・717系にも受け継がれたが、その後は国鉄財政事情の悪化が進み、地方都市向け電車の多くを特急・急行形電車の改造・転用で賄うこととなったため、結果的にこの仕様の車両は少数の製造にとどまっている(次項「#他用途の車両からの転用」を参照)。交直流電車は製造コストの高さもあり、常磐線中電・水戸線・九州北部などを除く交流電化線区には、状態の良い交流電気機関車を有効活用する観点から、一般形客車である50系が投入されている。
この車両は、並行私鉄の「無料特急」車両が転換クロスシート装備であり、それまで新快速に使用されていた153系のボックスシートでは見劣りがするため、2扉車体に転換クロスシートを装備したもので、ロングシートとつり革は一切設けられなかったほか、蛍光灯には乳白色のグローブ(カバー)が取り付けられるなど、並行私鉄車両に匹敵する高級感あふれる内装となった。
特急への格上げにより余剰となった急行形車両についても、機関車牽引の客車列車を置き換えるため、転用するための改造が行なわれている。交直流急行形電車では、経年の高い車両においては417系と同等の車体へ載せ替えた車両として413系・717系への改造も実施されたが、改造規模が大きくコストも嵩むため、少数にとどまっている。
ラッシュ時の混雑緩和が主要命題となった東日本旅客鉄道(JR東日本)の東京圏では、全ての座席が通勤形電車と同様のロングシートとなり、着席定員を確保するためにグリーン車においては2階建車両となり、ライナー列車向けには全2階建車両とした215系が導入されたりするなど、収容力を増大させた車両が増加した。同社においてはこの考え方がさらに進み、1994年に登場したE217系では混雑緩和を最優先し、通勤形電車と同様の片側4扉の車体が採用されるとともに、普通車は一部の車両がセミクロスシートである他は全席ロングシートの車両となり、車体の面では通勤形電車とほとんど差がなくなった。さらに、2000年に登場した後継車E231系では初めて近郊形電車と通勤形電車の形式上の区別を廃止し、一般形電車として形式・区分を統一したが、一部セミクロスシート車を組み込んでいるか全車両ロングシート車であるか、またトイレの有無など、若干の仕様や性能の違い以外は基本的に同一の車両であり、近距離路線と中距離路線の双方に投入されている。
一方、そのほかのJR各社では、大都市圏を中心に、3扉車体で転換クロスシートという国鉄時代には採用されていなかった新しいレイアウトを持つ車両が登場した。その先駆者として1988に北海道旅客鉄道(JR北海道)において721系が製造され、翌1989年にはJR西日本の221系、JR東海の311系、九州旅客鉄道(JR九州)の811系が製造された。その後もJR西日本の223系や225系、JR九州の813系、JR四国の6000系、JR東海の313系など、同様の接客設備を持つ車両が製造されている。
地方都市圏では、JR九州の815系やJR東海の313系2000番台のように通勤型と同様に車両を3扉ロングシートで増備したケースが見られる一方、JR九州の817系(2000・3000番台を除く)、JR西日本の521系および223系5500番台、227系0番台のように転換クロスシート車が導入されたケースも見られる。JR東日本とJR四国においては、クロスシートとロングシートの配置を工夫し、適度な収容力を確保した719系、7000系を登場させている。
なお、JR九州では2012年頃から再びロングシートを採用するようになり、817系2000番台をはじめ、BEC819系・821系でも同様にロングシートが採用され、811系もリニューアルに際してロングシートに改造している。この他に変わり種としてJR西日本では七尾線電化用に113系に485系の交流機器を搭載し、交直流化した415系800番台が登場している。
急行形車両の近郊形化改造車
急行形車両は急行列車の廃止・削減につれて余剰車両を有効活用する観点から普通列車に転用されたが、中には「近郊形化改造」と呼ばれる車両が存在した。改造内容は、急行形車両では1m幅の客用扉が2か所あったため、車両の出入口付近をロングシート化したり、一部の車両では出入台との仕切扉を撤去するなどの改造を施工した。
気動車 
国鉄時代の気動車においては特急形以外は制式な分類はなく、どの形式がどの分類に属するか文献による相違がみられるため、厳密に特定することは困難であり、車種に論争がある。特急や急行といった優等列車用以外の普通列車用の気動車は座席配置や扉数により一般形気動車、通勤形気動車、近郊形気動車に分類されるが、それぞれ混結が可能で運用上は急行形も含めて混用されることも多かったためこれら普通列車に充当される気動車形式群を広義の一般形気動車と呼ぶことも多い。
キハ45系気動車
1966年(昭和41年)に登場したキハ45系は都市近郊の通勤輸送と中長距離輸送の機能を併せ持つ気動車として構想され、両開き2扉セミクロスシート車ながら、初めて近郊形気動車の名称が与えられた。

キハ66系気動車
本形式は急行から普通列車まで多用途に使用できる転換クロスシートを備えた汎用車として計画され、実際にも筑豊本線の普通列車に加え、急行「日田」と急行「はんだ」に運用されたため、急行形と近郊形のどちらにも分類されることがある。

キハ40系気動車
特にキハ47形については、近郊形の座席配置を採用しているとされるものの、国鉄側の方針変更によりカテゴリとしては置き換え対象となったキハ10系などと同様、一般形とされている。

JR九州キハ200系気動車
JR東海キハ75形気動車
JR東海キハ25形気動車
これらは3ドア近郊形電車と同等の機能・車内設備を持つ車両であり、運用上でも在来車とは区別されているが、こちらは慣例的に一般形の範疇に入ることがある。
客車 
客車については12系において国鉄末期に行われた「近郊形化改造」の一環として、座席の一部をロングシートに改造した車両があるが、最初から近郊形と謳った車両は歴史上、製造されていない(通勤形も同様)。

これは国鉄における客車の導入に対する考え方にもよるが、客車の新車の投入先は長距離列車が原則であり、優等列車への投入が優先されたため、普通列車用の客車の製造に消極的であったことや動力集中方式は運転時分の短縮が難しく、動力近代化計画の取り組みでは波動用と静粛性を追求される夜行列車用を除いて動力分散方式への置き換えを推進していたことなどが挙げられる。
普通列車で使用していた旧型客車置き換え用として製造された50系は車内設備はセミクロスシートとしたため、近郊形に近似し、その接客設備から近郊形に位置づけられることもあるが、主目的は通勤輸送であるため、通勤形として製造した場合、当時の国鉄では通勤形は「客室に出入口を有し、横型(ロングシート)を備え、通勤輸送に適した性能を有する車両形式のもの」と規程していたため、「通勤形でも近郊形でもない」車両であることから一般形の区分を採用している。

私鉄 

私鉄においても、セミクロスシートや転換クロスシートを配置した車両は存在するが、事業者ごとに車種や目的が異なり、国鉄・JRのように事業者はもとより、国土交通省や日本民営鉄道協会でもセミクロスシート車や転換クロスシート車に対する明確な規程はしていない。

この種の車両では料金不要の優等列車用車両や小田急2320系電車のように有料優等列車と料金不要列車の機能を兼ねる車両を中心に存在し、鉄道研究者やファンによっては近郊形の一種として恣意的に分類することもあるが、私鉄には明確な意味で「近郊形」の概念は存在しない。

名古屋鉄道の6000系は元々は小型固定クロスシートを持つ3ドアセミクロスシート車であったが、名鉄では「通勤形」に位置づけられており、増備車はロングシートで登場し、初期の一部編成もロングシート化改造が行われた。
1975年までは優等列車運用と着席通勤を前提に転換クロスシート車を伝統的に採用し、所属車両の7割を占めた時期もあったが、運用では特急には常に最新の形式が使用され、後継車両の増備につれて広汎に運用する体制を取っていたが、用途については明確にしなかった(名古屋鉄道の車両形式も参照)。

しかし、近畿日本鉄道が大阪・名古屋線の急行系列車の運用を主とした3ドア転換クロスシート車である5200系は中長距離運用が主体であるため、JRの近郊形に近い性格を持つ車両ともいえる。

東武鉄道の2ドアセミクロスシート車である6050系は伊勢崎・日光線の快速系列車を主体に運用され、こちらもJRの近郊形に近い性格を持つ車両であったが、2017年4月21日のダイヤ改正で伊勢崎・日光線の快速系列車が廃止されたため、現在では日光線の地域輸送に供される車両となっている。
東二見 → 大阪梅田:平日早朝に4本、土休日早朝に2本運転
 高速神戸 → 山陽姫路:平日、土休日とも早朝に1本運転
 御影 → 山陽姫路:平日、土休日とも早朝に2本運転
 西宮 → 山陽姫路:平日、土休日とも早朝に1本運転
 山陽姫路 → 御影:平日、土休日とも深夜に1本運転

なお、2016年のダイヤ改正以前では、以下の運用があった。
 2009年3月20日以前
 尼崎 → 山陽姫路:平日、土休日とも早朝に1本運転
 梅田 → 大塩:平日、土休日とも20時台に1本(1998年2月から2001年3月)
 山陽姫路 → 東二見間運行の特急のうち、2006年10月28日の改正で阪神車使用の特急は廃止された。
 2009年3月20日ダイヤ改正から2016年3月19日ダイヤ改正まで
 山陽姫路 → 御影:平日、土休日とも深夜に1本運転(これが現在の「山陽姫路 → 尼崎」)
 2012年3月20日改正
 山陽姫路 → 東二見間運行の特急のうち上下各1本が阪神車による運行となる(6年ぶりに山陽線内のみを運行する阪神車の運用が復活)

停車駅 
2022年12月17日のダイヤ改正以降の停車駅。
これは、停車駅に西元町と大開が加わって線内各駅停車となることで、神戸高速線内においては以前から運行されていた阪神特急・山陽特急と停車駅が同一であったためである。2009年3月20日のダイヤ改正以降は、山陽電鉄線内で直通特急と特急の間に停車駅の差異が生じたため、この改正以降、神戸三宮駅 - 山陽須磨駅間の各駅に停車するようになったが、2016年3月19日以降は東須磨・須磨寺は全列車が通過となった。
ダイヤ上では、神戸三宮駅 - 板宿駅間の各駅に停車する列車は「直通B特急」として区別されているほか、山陽6000系のモニタ装置(種別表示の設定)では直通特急が「直特甲」、直通B特急が「直特乙」とされている。
山陽5000系と5030系の運転台には赤直特は赤文字で『直特』、黄色直特は黄色文字で『直B特急』と表示される(運転台の種別表示器は行灯式で『直特』、『直B特急』、『特急』、『その他』の表示があり、該当する種別が点灯する仕組みになっている)。
阪神8000系の初期・中期更新車と9300系、山陽5000系と5030系はセミクロスシートで、阪神8000系の後期更新車・9000系・1000系、山陽6000系はオールロングシートである。
 阪神電気鉄道
 8000系(8523Fに関しては事故・災害等でダイヤが大幅に乱れた時のみ、梅田〜東須磨間で運用に入っていたが2018年4月、2020年1月の試運転を経て、2020年2月より本格的な定期運用に加わり全編成が直特対応車となった。)
 9000系
 9300系
 1000系(6両固定編成のみ。2両固定編成×3編成の6連は充当されない)

なお、阪神所有のすべての車両は急行系車両が東須磨・須磨浦公園まで、普通系車両が新開地・高速神戸まで運行されている。
 山陽電気鉄道
 5000系(4連は予備編成)
 5030系
 6000系(3連2編成を併結して運用)

なお、ダイヤが乱れた際には、3000系列が山陽線内に限って代走する場合があるが、その際は東二見や東須磨にて車両の交換を行う。6000系は当初普通のみの運用であったが直通特急運用にも対応しているため、2017年6月には阪神乗務員のハンドル訓練を目的として2編成を併結し6両で梅田駅まで初めて乗り入れた。
運行プレートの掲示と種別・行先表記

運行プレートの掲示 

運行開始当初は、乗務員室の車掌台側窓内に「姫路ライナー」または「大阪ライナー」の運行プレート(現場・部内では「ライナー板」と呼ぶ)を掲示していた。
あるいは、阪神甲子園球場での阪神タイガースの試合開催日(オープン戦を含む阪神タイガース主催試合及びそれに準ずるオールスターゲーム・クライマックスシリーズ・日本シリーズ)及びファン感謝デーには、「姫路ライナー」「大阪ライナー」いずれも黄色地に阪神タイガースの虎マークをあしらったデザインであった。

例外として2003年9月16日から10月17日まで「姫路ライナー」・「大阪ライナー」のプレートに代えて、阪神タイガース優勝記念プレートが掲出されていたほか、2005年3月23日から同年9月15日まで阪神の車両には「開業100周年」記念プレートが使用されていた。また、同年の阪神タイガースの優勝により、9月30日から10月21日まで優勝記念プレートが阪神の全車両と山陽からは「優勝記念号」として5000系5010F編成に取り付けられていた。

現在は2007年以降の阪神甲子園球場での阪神タイガースの試合開催日は阪神特急・臨時特急・臨時急行と共通のタイガースプレートが、2013年からの全国高等学校野球選手権大会開催期間中は「高校野球」プレートが、2014年からの選抜高等学校野球大会開催期間中は「センバツ」プレートが掲出される。
1990年代の時点で車両規格としてはほぼ3社とも揃っていたが、本格的な運行に際しては神戸高速鉄道東西線に乗り入れている阪急側が神戸線での需要に応える形で編成長を延ばした一方で、山陽と阪神の車両規格・編成長を揃え、運行間隔を対応させる形で実現した。

僅少である大阪~姫路地域間の流動創造や、阪神大震災の影響による、明石海峡大橋の開通を見込んで開発された地域への転居への対応および大阪~明石地域間の更なる利用増大、阪神甲子園球場・有馬温泉への更なる集客と、新開地エリアの衰退対策を目的に運行が開始された。
この運行により、阪神本線から山陽姫路方面への利便性が大幅に向上した一方で、梅田 - 神戸三宮間を走る快速急行が廃止され、データイム時の阪神間を直通する優等列車が10本 → 6本になった。これにより、西宮駅 - 神戸三宮駅間では大幅な減便となったほか、特急が停車しない尼崎駅から芦屋・神戸方面へは西宮での乗換が必要となった(ただし2001年に尼崎駅が特急停車駅になったほか、2009年の阪神なんば線開業後は同線直通の快速急行の登場により改善されている)。
1999年、播磨酒蔵ライナーの運行を開始
2000年、淡路花博への交通アクセスとして「高速舞子バス停留所」最寄り駅である舞子公園駅に臨時停車開始
なお、淡路花博閉幕後は2001年3月9日まで土・休日の日中のみ臨時停車を継続した。
2008年4月14日、ダイヤ修正
荒井駅への朝夕ラッシュ時間帯の停車を開始
2009年3月20日、ダイヤ改正
新たに平日昼間にも甲子園駅への停車を開始し、平日上り朝ラッシュ時を除き甲子園駅は終日停車となる。
さんよう・はんしんタイガース号 
阪神・山陽が臨時に運行しているイベント列車として、阪神甲子園球場にて阪神タイガース主催の公式戦が行われる際に運行されるさんよう・はんしんタイガース号がある。

運行概要 
上述の通り、阪神甲子園球場にて阪神タイガース主催の公式戦が行われる日に、梅田もしくは山陽姫路から甲子園行きのみ年に数回運行される。
2009年の阪神なんば線開通後は、近畿日本鉄道を加えて近鉄奈良から山陽姫路までをカバーする「SEA SIDE EXPRESS EAST WEST」に改題されている。この冊子には直通特急と快速急行の全列車の時刻表が掲載されており、どの鉄道会社の車両を使用するかも分かるようになっている(ただし車両系列までは固定されないので、使用する車両系列は記載されていない)。

2011年以降は「SEA SIDE EXPRESS EAST WEST」の発行自体が中止されているが、代わりに山陽電鉄のホームページに使用車両も記載された直通特急のダイヤが公開されている。
NHK放送文化研究所は7歳以上を対象に全国単位で集計する「テレビ・ラジオ番組個人視聴率調査」を独自に算出しており、ビデオリサーチは12歳 - 69歳を対象に地域ごとに集計しているなど、両者に差違がある。
調査方法 
ラジオ放送はカーラジオや携帯型ラジオ、21世紀に入ってからはインターネットを利用したスマートフォンアプリなどで聴取する者も多く、特定のラジオ受信機に設置する機械的な調査が困難であることから、個々人に聴取時間帯と局をアンケート調査する日記形式で行われている。
調査対象者は、基本的に対象地域に居住する12歳〜69歳までの男女であるが、自己申告制であるため、調査結果がラジオ局の宣伝などで偏差が過大になる可能性がある。

調査期間中は民放ラジオ局が「スペシャルウィーク」や、FM局では「パワーウィーク」「リスナーズウィーク」「ハッピーウィーク」などとして賞金や賞品などのプレゼントを通常より増発する、著名芸能人などを特別ゲストに迎える、地方局ではキー局から人気パーソナリティを迎えるなど、聴取率上昇を企画している。
長時間に渡って聴取して貰えるように、調査実施期間に複数のワイド番組に統一したテーマをつけて関連性を高める試みを行う放送局もある。

また、民放ラジオは毎週日曜深夜〜月曜未明に放送機器や送信機の保守点検を目的として数時間程度放送休止を行うが、当該時間帯に通常編成を行っている放送局に聴取率を取られないように、スペシャルウィーク期間中は放送休止枠を返上して終夜放送するケースもある。

その一方で、TBSラジオは2010年からスタートしたインターネットを利用したラジオ聴取サービスradikoを通してリアルタイムの聴取者数が把握できるようになった背景を理由として、キー局では初となる調査週間における「スペシャルウィーク」の呼称、および期間内における特別な編成を2018年11月で取りやめ、同年12月以降は聴取率調査期間中であっても通常編成を行っている。
CROSS FMは2008年冬季調査を最後に離脱してLOVE FMは参加せず、両局の独自調査の有無は不明で、調査対象外局の合算にあたる「その他のFM局(AM局)」は算出発表が無く、RKBラジオ、KBCラジオ、FM FUKUOKAの3局が参加している。

過去 
北海道
2010年までは6月と12月に各1週間ずつ、札幌市と隣接3市1町の居住者を対象に調査しており、テレビ視聴率同様に道内の他地域は調査していなかったが、HBCラジオ・STVラジオ・AIR-G・NORTHWAVEの4局合同で実施していた。なお、2011年以降は年1回で、奇数年の場合はナイターシーズン中の6月から8月の間に、偶数年の場合はナイターオフの期間の11月から12月前半の間に実施されている。
JRN幹事局のTBSラジオは前述の通り、「スペシャルウィーク」の呼称、および期間内における特別な編成を2018年12月から取りやめた結果、ニッポン放送やJ-WAVEと差がなくなり、同率首位になることが増えた。

北海道地区
セッツ・イン・ユース(sets in use)と称される全局同時刻合算聴取率の最大値が2012年に平日9時〜12時で10%を超えるなどラジオ聴取率が高く、民放各局が調査結果をリスナー向けに公式サイトで公表しており、NRN単独のSTVラジオが全時間帯の全世代聴取率が全日平均で1984年前期〜2011年の54期連続1位で、JRN・NRNクロスネットのHBCラジオが同一条件の平日午後で2008年前期〜2012年の8期連続1位である。
両局ともに突出して高聴取率を獲得している時間帯があり、それぞれSTVは『ウイークエンドバラエティ 日高晤郎ショー』や『Yo!Hey!サンデー』を放送する土・日曜の日中帯、HBCはファイターズ戦中継と関連番組「ファイターズDEナイト!」が放送される平日夜帯、『カーナビラジオ午後一番!』や『夕刊おがわ』の平日午後のワイド番組で、平日はHBC土日はSTVが優位であったがHBCが土日の一部番組で高聴取率を得て長年STVが牙城の首位となるも、前述のSTV土日2番組に対してHBCが勝利した旨の記述は見られず、STV土日優位は継続している。年代別集計の男女15歳 - 39歳は全日平均でAIR-G'が1995年前期〜2012年の33期連続1位、2011年と2012年に男女15歳 - 49歳も1位と発表するなど、上位3局とも聴取率の差は少ない。札幌圏以外の地方都市では地域のコミュニティーFM局が独自に調査を行なっている場合があり、地元CFM局が1位など同じ道内でも聴取嗜好が異なる結果が見られる。
若年層のシェアではNACK5が、2012年12月調査でAM、FM局の首都圏全局中、M1・M2、F1・F2層で単独首位だったことに加え、月 - 木曜日のすべての生ワイド番組で単独首位を、近年の2020年8月期でもAM・FM首都圏全局中、M1・M2、F1・F2層で平日平均・週平均ともに単独首位を獲得しており、NACK5の牙城となっている。
中京圏
かつてはCBCラジオが総合で首位になることが多かったが、近年ではZIP-FMが首位であり、学生世代から40代男女に至るまで支持され他局を圧倒している。
阪神戦中継の聴取率は『ABCフレッシュアップベースボール』が在阪局首位だったが、後に解説陣の高齢化や若手実況アナ育成の後れにより『MBSタイガースライブ』が首位になる。若年層のシェアはMBS・ABC共にFM802・FM大阪などのFM局に奪われ、FM802の聴取率は主なターゲットの18−34歳だけでなく12−69歳の個人全体でもMBS・ABC両局と僅差で、2009年12月の調査で単独首位である。
聴取率とCM料金区分の関係 
一般に民放ラジオのCM料金は、大半の局は月 - 土曜日の朝と夕方など聴取者が多い時間帯ほど高額に、深夜帯や土・日曜日の早朝帯など聴取者の少ない時間帯は安価に設定されている。区分は局によって異なり、月 - 土の7時台 - 8時台及び17時台 - 18時台など売り上げが多い大企業向けの枠である最高額帯は「A」または「特A」、主に9時台 - 16時台・19時 - 0時など中小・零細企業や個人経営の商店も宣伝可能な廉価枠である中間帯は「B」または「特B」、主に0時台 - 6時台の最低額帯は「C」、と区分される場合が多く、タイムCMやスポットCMの放送料金として適用される。周波数およびコールサインが地域毎に異なる「多元放送」が可能な局では、地域毎にエリア限定番組やCMを流す「ローカル番組枠」及び「ローカルSB(ステーションブレイク)枠」も設定されている。

CM料金区分の改訂は聴取率調査の結果を基に、毎年春期4月と秋期10月の定期改編時にそれぞれ実施され、聴取率の高い時間帯は基本料金を値上げし、逆に低い時間帯は値下げする。実際に放送局が料金を改定することは殆どなく、「実勢価格」とされる実運用面での割引料金設定を適用するか、タイム提供期間、スポット放送本数に応じて割引を行うことが通例である。
調査結果は全体結果に併せて年齢や職業属性、地域などの詳細項目もあり、朝夕の通勤時間帯はドライバー、夜間〜深夜帯は学生などターゲットを絞った調査結果を用いてスポンサー企業であるクライアントへ営業活動が行われる場合が多い。
各ラジオ局の番組表にはCM料金区分が併記されている場合もあり、スポンサーと各局営業部門がCM料金の交渉時にCM料金が書かれた番組表が使われている。スポットCMの放送時刻を記載するためのCM放送時刻表を用意している局も多く、一般聴取者用と業務用で2種類の番組表を作成している局もある。
トルクメニスタンはこの評議会が関わる地域競技大会グループに加盟している
アジアサッカー連盟 - トルクメニスタンのサッカー協会がこの連盟に男子代表で加盟している
アジアハイウェイ
アジアの歴史
アシガバート - 首都
アシガバート駅 - 同国の鉄道駅の一.
アシガバート空港
 - アシガバートの中心に位置する公園で1887年に敷設された。
同国では最上かつ最高の勲位に定められる形で扱われており、主に「人民英雄」と認定された人物に授与される
イスラーム
イスラム教
スンナ派
イスラム協力機構
イスラム世界
イラン - 隣国の一.
イルハン朝
 - 公立公園の一.アシガバートの中心地に位置しており、公園内の通路には著名なトルクメン人の詩人、思想家、古代と近代の学者の彫像が並ぶ
ウズベキスタン - 隣国の一. 民族的な関わりがある
ウマイヤ朝
ウラル・アルタイ語族
オグズ語群
オグス・ハン宮殿 ⇒ トルクメニスタン大統領官邸 
オリンピックのトルクメニスタン選手団

か行 
カザフスタン - 隣国の一. 民族的な関わりがある
ガズナ朝
カスピ海横断鉄道
カラクーム運河
カラクム砂漠
キジルクム砂漠
 - アシガバートに在る村
ギョクデペの戦い
キリル文字 - かつて同国で用いられていた文字
キルギス - 周辺国の一. 民族的な関わりがある
クフナ・ウルゲンチ - 都市の一. 世界遺産の名前にもなっている
古テュルク語
 - マル州にある遺跡。別名マルグッシュ遺跡
コペトダグ地震
コペトダグ山脈

さ行 
サーサーン朝
サーマーン朝
ザカスピ州 - トルクメニスタンの前身の一つで、中央アジアに設置されたロシア帝国のの州として存在していた
サッカートルクメニスタン代表
サファヴィー朝
サリカミシュ湖
上海協力機構
ジョチ・ウルス
シルクロード

セルジューク朝
 
ソビエト連邦 - 前身の一つのトルクメン・ソビエト社会主義共和国はこの連邦国家の構成共和国であった
 
ソビエト連邦の崩壊

た行 
ダルヴァザ - 村の一. 同国の行政区画ではアハル州の一村となっている
中央アジア
中央アジア協力機構 - 前身であった 中央アジア連邦(CAC)に加盟。1994年、タジキスタンと共に脱退
 中央アジア競技大会 - アジアオリンピック評議会の競技大会の一つ
 中央アジア競技連盟
 中央アジアサッカー協会
 
 
 
 中央アジアの美術
 中央アジアの歴史
 中央アジア非核兵器地帯条約
 「中央アジア+日本」対話
 中央アジア連合
チュルク語族
ツラン人種
ティムール朝
テュルク系民族
テュルク諸語
テュルク評議会
 - アシガバートのキプチャク村に在る世界最大級のモスクで、初代大統領ニヤゾフの一家が葬られていることでも知られる。霊廟も隣接しており、そこにはニヤゾフの遺体が安置されている
トゥーラーン
トゥラン低地
独立国家共同体(CIS)
トルキスタン
トルキスタン自治ソビエト社会主義共和国

トルクメニスタン・カップ
 
トルクメニスタン議会

トルクメニスタン軍
トルクメニスタン空軍
トルクメニスタン陸軍
トルクメニスタン海軍
 
 
トルクメニスタン航空
 - 同国の税関。同税関は世界税関機構に加盟している

トルクメニスタン国家宇宙局

 - 同国の称号の一.

 
 
トルクメニスタンの音楽
トルクメニスタンの行政区画
トルクメニスタンの銀行の一覧

トルクメニスタンの交通
トルクメニスタンの国際関係
トルクメニスタンの国章
トルクメニスタンの国歌
トルクメニスタンの国旗
トルクメニスタンの在外公館の一覧

トルクメニスタンのイスラム教
トルクメニスタンの人口統計

トルクメニスタンの世界遺産

トルクメニスタンの大統領

トルクメニスタンの鉄道駅一覧
トルクメニスタンの都市の一覧
トルクメニスタンの文化

トルクメニスタン・マナト - 通貨単位。
本部はブルガリアのヴァルナにあり、2003年に設立された

トルコ - 民族的に深い関わりを持つ

な行 
ニサ (トルクメニスタン)
 
農民正義党

は行 
 - アシガバート内に建つ巨大施設で結婚式場として使用される。元は「幸せ宮殿」の建立計画で設けられたもの
バクトリア
パルティア
汎テュルク主義
ハンマーム - 伝統的な公衆浴場
ヒヴァ・ハン国
ブハラ・ハン国
非同盟運動 - 国際組織の一.東西冷戦期以降に立ち上げられたもので、トルクメニスタンは1995年に加盟している   
北京オリンピックトルクメニスタン選手団
ペルシア
ベレケト駅 - 同国の鉄道駅の一.
ベレケト車両基地
ホラズム・シャー朝

ま行 
マジュリス
マナト - トルクメニスタンとアゼルバイジャンで用いられている通貨
 
マル - トルクメニスタンの州都の一.

メルブ遺跡 - カラクム砂漠の中に存在する遺跡で、中央アジア最大の遺跡でもある
メロンの日

モンゴル帝国 - かつて存在していた国家の一つで、歴史的な関わりがあった

や行 
遊牧民
ユーラシア関税同盟
ユーラシア連合

ら行 
ラテン文字 - トルクメン語の現行表記ならび主体となっている文字
ラテン文字化 - トルクメニスタンはソ連崩壊後、それまで使用されていたキリル文字をラテン文字へ切り替えている
 - 宮殿型施設。
出版不況の原因のひとつとして挙げられるのが、「出版社 - 取次」間の問題として、老舗出版社や大手出版社と新規開業した出版社や中小出版社とを比較した場合「歩戻し」や「注文品の支払保留」などの取引条件に関して、後者の方がより厳しい状況に立たされているという点がある。
DBHグループの「ウェルトビルトプラス」は売れ行きが落ちた本の出版権を買い取り廉価版として出版したり店員の数を抑えて安値を強調したりするといった手法をとり、廉価本チェーンや大型店を展開し加えてネットやカタログなど、資本力を生かした多様な販売網で急成長を続けている。
また、東京都立駒場高等学校の前身に当たる東京府立第三高等女学校と、駒澤大学の前身で1882年(明治15年)に開校した曹洞宗大学林専門本校があった場所も六本木ヒルズの一角に当たる。北欧家具の販売店やレストラン・ストックホルム(現在は赤坂エクセルホテル東急のショッピングアーケードであるピンク坂プラザへ移転)があったスウエーデンセンター、宝タクシーの跡地周辺はスーパーマーケットなどとなった。
経緯 
六本木ヒルズ誕生前は、テレビ朝日周辺の六本木六丁目(かつての麻布材木町・麻布北日ヶ窪町)は、木造住宅密集地だったこともあり道路が狭く、東京消防庁の消防車が通行する事も困難な状況であった。
小泉純一郎首相はパーティで「六本木ヒルズは、規模、面積、事業費どれをとっても過去最大の都市再生事業である。都市再生のお手本をつくってくれたと感心している。民間の力こそ都市再生と構造改革の鍵であることをしめしてくれた」と語った。
竹中平蔵経済財政担当相は「近くの高層マンションに住んでいるので、毎日のように六本木ヒルズが建ち上がっていくのを見ていた。閣僚の中でわたしが一番身近に見てきた」と語り、六本木ヒルズは「21世紀をリードするのは都市型の労働集約型産業」とエールを送った。

施設

六本木ヒルズ森タワー

六本木ヒルズレジデンス

グランドハイアット東京

六本木ヒルズアリーナ

テレビ朝日本社

TOHOシネマズ六本木ヒルズ 

TOHOシネマズ六本木ヒルズ(トウホウシネマズろっぽんぎヒルズ、)は、六本木ヒルズけやき坂コンプレックスにあるシネマコンプレックスである。
TOHOシネマズのウェブサイトによると、地下鉄日比谷線六本木駅1c出口より徒歩3分,地下鉄大江戸線六本木駅3番出口より同6分・麻布十番駅7番出口より同8分,地下鉄千代田線乃木坂駅5番出口より同10分,地下鉄南北線麻布十番駅4番出口より同11分である。

計画時点ではヴァージンシネマズ・ジャパン株式会社による「ヴァージンシネマズ六本木ヒルズ」であったが、施設開業直前の2003年(平成15年)4月4日にヴァージンシネマズの株式を東宝株式会社が取得して完全子会社化し、同月7日にはTOHOシネマズへ社名変更を実施した事に伴い、TOHOシネマズによる「ヴァージンシネマ六本木ヒルズ」として、4月25日にグランドオープンした。
TOHOシネマズ全店舗の旗艦的役割を果たし、周辺にはグランドハイアット東京や、六本木ヒルズアリーナなどの施設が整っていることから、ワールドプレミア・ジャパンプレミア(いわゆるレッドカーペット)や舞台挨拶が多数行われている。
メインスクリーンに、壁一面に広がる巨大スクリーン「TCX」、次世代シネマ音響「ドルビーアトモス」に最適なスピーカーシステムである米国クリスティ社製の「ヴィヴ・オーディオ」導入され、「ヴィヴ・オーディオ」は日本で初めて導入される。「フロント リクライニング シート」と電動リクライニングシート「プレミア ラグジュアリー シート」がTOHOシネマズで初導入となり、「フロント リクライニング シート」は、最前列への設置となる、TOHOシネマズ日本橋で採用された「プレミア ボックス シート」も導入されている。
TOHOシネマズのインターネットチケットサービス「vit」の発券機は、館内ストア横のvitカウンター内に数機設置されている他に、六本木ヒルズ総合インフォメーション横と、メトロハットのエスカレーターを下った東京メトロ日比谷線六本木駅の連絡通路に、それぞれ一台ずつ設置されている。
各館の概要

六本木ヒルズクロスポイント 

六本木ヒルズ「66ぷらざ」に接続し、六本木通青山・西麻布・渋谷方面からの新たな玄関口となるビルとして「六本木ヒルズ」を拡張する形で整備された。
六本木ヒルズの玄関口として機能しており六本木ヒルズの公式な構成施設であるが、建築・竣工時期が他の施設と異なるため、同ビルの建設は別のプロジェクトとして扱われている。

ノースタワー 

 麻布警察署旧庁舎の並びにあり、六本木通り、首都高速3号渋谷線に面するオフィスビルで、その名の通り六本木ヒルズで最も北に位置する。
 他の施設と異なり、再開発プロジェクト以前から存在した建物で、1971年に東京日産自動車販売の自社ビルとして竣工したものである。
 再開発が始まった2000年に森ビルが買収、いったん「ZONEビル」と改称後、六本木ヒルズ開業に併せ「六本木ヒルズノースタワー」と再度改称した。
平常時は稼働しないが、電力供給機能はビル街に留まらず、外部に対してもなされており、東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)に伴う危機的な電力不足の折には、ビル街の節電などにより、余剰となった電力を限定的ながら外部へ供給した。

エリア放送 
森ビルは地上一般放送事業者として六本木ヒルズ周辺でフルセグおよびワンセグ放送を実施している。
交通 
再開発前の旧テレビ朝日本社屋を中心とした当地の交通機関は、六本木交差点の地下を通る東京メトロ日比谷線の六本木駅と、六本木通りを走る都営バス渋88、都01 (グリーンシャトル)の六本木六丁目停留所が最寄りであった。
六本木ヒルズを中核とした地域再開発によって、青山一丁目交差点方面から青山葬儀所を経て鳥居坂下交差点を結ぶ麻布トンネル・六本木トンネル(東京都道319号環状三号線)の完成、ビル開業に合わせた各種バス路線の整備がされた。

なお、都営地下鉄大江戸線や東京メトロ南北線と接続する麻布十番駅は六本木六丁目再開発が着工された直後の2000年(平成12年)12月時点で完全開業している。
六本木ヒルズ内には六本木ヒルズ(森タワー1階)、六本木けやき坂の停留所があり、都01折返とRH01は六本木ヒルズ→けやき坂→渋谷方面、反96系統は麻布十番駅→六本木駅→六本木ヒルズ→六本木駅→麻布十番駅の経路で運行され、六本木ヒルズが起終点となる。
高速バス 
 東京空港交通が運行する成田空港発着の空港リムジンバスがグランドハイアット東京に停車する。
 京浜急行バスと東急バスが運行する羽田空港国際線ターミナル発着の空港リムジンバス早朝深夜便(二子玉川ライズ - 渋谷マークシティ - 六本木ヒルズ - 羽田空港国際線ターミナル)がヒルズ内の団体バス乗降場に停車する。
外部リンク 

 森ビル公式サイト
 六本木ヒルズ公式サイト
 
 
 
 
 
 
 TOHOシネマズ 六本木ヒルズ
 TOHOシネマズ 六本木ヒルズ(旧・VIRGIN TOHO CINEMAS 六本木ヒルズ)- 「港町キネマ通り」サイト内の記事(2005年3月取材)
 六本木ヒルズレジデンスの口コミ
 

東京都の再開発地区
六本木
テレビ朝日
森ビル
グッドデザイン賞
2003年開業の施設
2003年竣工の日本の建築物
日本の円形建築物
東京都の放送送信所
エリアワンセグ放送送信所
2017年5月、「ローソン・スリーエフ」ブランド店と「スリーエフ」ブランド店の売上の差が広がったことから、2018年1月までに「スリーエフ」等のブランドの店舗348店のうち、281店を「ローソン・スリーエフ」ブランドに転換、残る65店舗は閉鎖するとともに、従業の6割に当たる180人の希望退職を募ることを決定した。
営業中の店舗 
 いちょう並木通り店
 第1号店
 EXPRESS狭山PA店
 首都圏中央連絡自動車道狭山パーキングエリア内回り(八王子・海老名方面)
 EXPRESS平塚PA店
 小田原厚木道路平塚パーキングエリア下り線(小田原方面)

営業を終了した店舗 
 JR横浜タワー店
 横浜駅西口 JR横浜タワー12階
 2023年6月29日閉店

かつてのエリアフランチャイジー 
 株式会社サニーマート→株式会社スリーエフ中四国
 2001年(平成13年)3月に、四国でホットスパーを展開していた株式会社サニーマートとエリアフランチャイズ契約を締結し、ホットスパーをスリーエフに転換する形で、四国での店舗展開を行った。
利用可能なクレジットカードは「VISA」、「マスターカード」、「ジェーシービー」、「アメリカン・エキスプレスカード」、「ダイナースクラブカード」、「ディスカバーカード」の主要6ブランド及びトヨタファイナンス株式会社発行の「TS CUBIC CARD」のクレジットカード。加盟店契約先は「VISA」、「マスターカード」の場合はトヨタファイナンス、「ジェーシービー」、「アメリカン・エキスプレスカード」、「ダイナースクラブカード」、「ディスカバーカード」の場合はJCBとなる。
ポイントサービス 
 Tポイント - 2008年12月15日にサービスを開始したが、ローソン・スリーエフへの転換に伴い、gooz店舗も含めて全店舗で廃止した(Tポイントは現在も加盟継続している富士シティオと足並みを揃えていた)。
概要 
日本国道路元標があることでも知られる東京都中央区の日本橋を起点に、高崎市の君が代橋東交差点にかけては五街道の一つである中山道、群馬県北部の一部および新潟県内の長岡市までは三国街道をたどる。群馬県内および新潟県内の長岡市までの区間では関越自動車道と、新潟県内の国道8号との重複区間では北陸自動車道と並走しており、関越道は、当路線の番号を継承した「E17」が付番されている。鉄道路線ではほぼ全線にわたり高崎線・上越線・上越新幹線と並走する(なお東京都内の日本橋駅から神田駅で東京メトロ銀座線、白山駅付近から志村坂上駅にかけては都営地下鉄三田線が下を通り、埼玉県内のうちさいたま市大宮区以南では東北本線(京浜東北線・宇都宮線および支線である埼京線も含む)・東北新幹線とも並走する)。
この路線認定で現在の17号に相当する路線は、前橋までの国道9号「東京市より群馬県庁所在地に達する路線」および旧5号を継承する国道10号「東京市より秋田県庁所在地に達する路線」の東京 - 高崎間・小千谷 - 新潟間である。
この工事はほとんど新設同様の改良工事になったが、カーブの終始端に挿入する緩和曲線に、積極的にクロソイド曲線が用いられ、のちに日本で初めてクロソイド曲線を使用した道路として群馬県側の沿道に記念碑が建立された。
東京と新潟を結ぶ一級国道17号の新潟県内の道路改良新ルートの選定については、交通網が三国山脈によって阻まれていた新潟の地元民にとっては死活問題で、これには田中角栄も関与した。魚沼市内の国道17号のルートは、魚野川右岸に沿う小出のルートから、橋を渡って左岸の堀之内を通り、さらに越後川口で再び橋を渡って右岸に戻るルートを通る。この経緯は、道路特定財源の導入と道路法全面改正の提案をして各地の道路整備を推進した田中が、建設省道路局が一級国道の道路改良をするため新ルート計画を検討していた1962年(昭和37年)に、新潟県小出町・堀之内町(現:魚沼市)の国道17号の新ルートを自分の後援会長の地元がある堀之内町側を通過させるように同局に指示したためである。
本庄道路(一部を除き未開通・新道)(深谷市岡 - 高崎市新町)
 後述の深谷バイパス終点の手前で分岐し、現道の神流川橋架け換えの目的を兼ねて架橋される神流川橋の新橋で群馬県へ渡り現道に接続する計画。2022年12月3日の新・神流川橋開通により、本庄市街方面からの現道は埼玉県側で連絡線を経由して本庄道路へ合流して群馬県へ入る経路に切り換えられた。
新潟県
 南魚沼郡湯沢町大字三国字浅貝
 南魚沼郡湯沢町大字神立 - 南魚沼郡湯沢町大字湯沢
 南魚沼市石打(東京方面のみ)
 新潟市南区大通 - 新潟市南区下塩俵
※当初は利根郡みなかみ町(当時の利根郡新治村)内は1611 kHz、南魚沼郡湯沢町、南魚沼市(当時の南魚沼郡塩沢町)では522 kHzで放送されていたが、現在はすべて1620 kHzに統一されている。なお、南魚沼郡湯沢町、南魚沼市のもの(南魚沼郡湯沢町大字三国字浅貝の新潟方面、南魚沼郡湯沢町湯沢 - 南魚沼郡湯沢町神立の新潟方面を除く)は、1980年12月5日に日本で初めて設置された路側放送である。
概説

ブランド史 
山崎製パン株式会社は1977年5月にコンビニエンスストア「サンエブリー」の店舗展開を開始し、同年12月に完全子会社の株式会社サンエブリーを設立した。これとは別に山崎製パン株式会社の営業部門の事業として1978年5月に「ヤマザキデイリーストアー」の店舗展開を開始し、1980年9月に同社営業部門内に「デイリー事業部」を設置した。同グループ内で重複する事業であったため1982年1月に、株式会社サンエブリーが山崎製パン株式会社のデイリー事業部を統合し、商号を変更して株式会社サンショップヤマザキとした。

約20年間、サンエブリーとヤマザキデイリーストアーの2つのブランド(デュアルブランド)が並存したが、1999年1月に新ブランド「デイリーヤマザキ」に統合して店舗展開を開始して同時に会社の商号も株式会社デイリーヤマザキに変更した。2013年7月に山崎製パン株式会社が同社を吸収合併し、以降は山崎製パン社内カンパニーの「デイリーヤマザキ事業統括本部」が運営している。
旧来からの「ヤマザキデイリーストアー」と「サンエブリー」から順次「デイリーヤマザキ」に切り替わったが、小規模な店舗の中にはフランチャイズを終了して独立店舗となったり、営業時間や店舗面積・機能等の制約が少ないヤマザキデイリーストアーにとどまったり、さらに店舗運営の独立性が高く制約が少ないヤマザキショップ、および店舗管理システムの導入などコンビニエンスストア機能の一部を付加した「ヤマザキスペシャルパートナーショップ(YSPS)」)に転換する例も見られる。

元来が個人経営のパン屋や酒屋からの転換が加盟店に多く含まれているため、店舗運営に対してはオーナーの自主性を尊重する方針であり、他の大手コンビニエンスストアと比べ本部の締め付けが緩やかなのが特徴である。
前述の2013年の吸収合併を機に、デイリーヤマザキとヤマザキショップの中間形態(こちらも体裁上はサテライト店舗扱い)として「ニューヤマザキデイリーストア」という新たな業態ブランド(店舗パッケージ)を設定、デイリーヤマザキに移行しなかったヤマザキデイリーストアーも順次こちらに移行している。
三重県は鈴鹿市と亀山市に1店舗ずつの2店舗、富山県は富山市に3店舗、高岡市と氷見市に1店舗ずつの5店舗、滋賀県は大津市と米原市に1店舗ずつの2店舗、島根県は邑南町に1店舗、山口県は岩国市に3店舗と山口市に2店舗と美祢市に1店舗の6店舗、徳島県は吉野川市に1店舗、愛媛県は松山市と上島町と伊予市と西条市に1店舗ずつの4店舗、宮崎県は高千穂町に1店舗出店している。

山崎製パン本社所在地の千代田区岩本町周辺は交差点毎にデイリーヤマザキが見られるほど出店しているが、山形県内陸地方の米沢市、山形市、新庄市を含む一帯や、福島県県北地方の福島市、伊達市、二本松市、石川県の能登地方などは全く店舗がなく、岩手県三陸地方の宮古市と大船渡市はニューヤマザキデイリーストアのみが出店している、など県内の出店密度で差異が大きい地域も見られる。
楽天Edyのみ後日還元されたが交通系電子マネー、iD、QUICPay、クレジットカード及び一部店舗にて取り扱いのPiTaPa、WAON、途中から導入したPayPay、楽天ペイ、LINEPay、メルペイでは全く還元が受けられなかった(d払い、au PAYは本制度終了後に導入した)。
※一部店舗は除く

ポイントカード 
ポイントカードを導入していなかったが、2018年9月14日にJR東日本のエリアが含まれる都県、9月28日にその他の府県に、それぞれ楽天ポイントカードをデイリーヤマザキ非出店の道県を除いて全国導入した。

楽天ポイントカード導入に伴い、「ヤマザキ春のパンまつり/ヤマザキ秋のパンまつり」にちなんで、楽天ポイントのキャンペーンを行う「秋の楽天ポイントカード祭り」等も行われている。
ポートストア - 東京と横浜の港湾施設労働者の福利厚生を目的に東京港湾福利厚生協会(東京都港区)と横浜港湾福利厚生協会(横浜市中区)が運営していた売店業務を拡大する際にデイリーヤマザキと提携した上で開業。