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言語文化系学位プログラム
 文芸言語学コース
 分野・専門:言語学、日本語学、日本文学、英語学、英米文学、ドイツ語ドイツ文学、フランス語フランス文学第1、フランス語フランス文学第2、中国語中国文学、日本語教育学、英語教育学、応用日本語学
 哲学倫理学コース
 分野・専門:哲学、西洋古典学、中国哲学、インド哲学
 歴史文化系学位プログラム
 歴史学・人類学コース
 分野・専門:日本史学、東洋史学、西洋史学、美学美術史学、考古学、文化人類学
 総合文化学コース
 分野・専門:映像学、日本文化学、文化動態学、ジェンダー学
 英語高度専門職業人学位プログラム
 英語高度専門職業人コース
 多文化共生系学位プログラム
 国際・地域共生促進コース
 G30 国際プログラム
 言語学・文化研究プログラム
 「アジアの中の日本文化」プログラム

 文学研究科(2017年度に募集停止)
 人文学専攻
 総合人文学コース
 専門:文化人類学・宗教学・日本思想史、日本文化学
 基層人間学コース
 専門:哲学、西洋古典学、言語学、中国哲学、中国文学、インド文化学
 歴史文化学コース
 専門:日本史学、東洋史学、西洋史学、美学美術史学、考古学
 文芸言語学コース
 専門:日本文学、日本語学、英米文学、フランス文学、ドイツ文学、英語学
 教育発達学研究科
 教育科学専攻
 講座:生涯発達教育学講座、学校情報環境学講座、相関教育科学講座、高等教育学講座(協力講座)、生涯スポーツ科学講座(協力講座)
 高度専門職業人養成コース(前期課程) - 職業経験や社会活動の経験がある者が対象
 生涯学習研究コース(生涯開発教育分野、学校科学臨床分野、高等教育マネジメント分野、生涯スポーツ科学分野)
 教育マネジメントコース(後期課程) - 社会人や社会経験のある学生が対象
 領域:生涯学習マネジメント、学校教育マネジメント、高等教育マネジメント
 心理発達科学専攻
 講座:心理社会行動科学講座、精神発達臨床科学講座、スポーツ行動科学講座(協力講座)
 高度専門職業人養成コース(前期課程)
 心理開発研究コース(心理行動科学分野、スポーツ行動科学分野)
 心理臨床研究コース(心理臨床科学分野)
 心理危機マネジメントコース(後期課程)- 社会人や社会経験のある学生が対象
 法学研究科
 総合法政専攻
 研究者養成コース
 応用法政コース
 国際法政コース(留学生向け。途上国における近代法整備を担う人材育成が主な目的)
 実務法曹養成専攻(専門職学位課程、法科大学院)
 経済学研究科
 社会経済システム専攻
 産業経営システム専攻
 情報学研究科
 数理情報学専攻
 複雑系科学専攻
 社会情報学専攻
 認知・心理科学専攻
 情報システム学専攻
 知能システム学専攻
 理学研究科
 素粒子宇宙物理学専攻
 素粒子宇宙物理系
 宇宙地球物理系
 物質理学専攻
 物理系
 化学系
 生命理学専攻
 医学系研究科
 医科学専攻(修士課程)
 総合医学専攻
 基礎医学領域
 講座:生物化学、微生物・免疫学、先端応用医学(協力講座)、実験動物科学(協力講座)、老化基礎科学(連携講座)、免疫不全統御学(連携講座)、細胞科学、神経科学(協力講座)、腫瘍病態学(協力講座)、高次神経統御学(協力講座)、器官系機能調節学(協力講座)、分子・細胞適応学(協力講座)、神経生化学(連携講座)、機能形態学、病理病態学、発生・再生医学(協力講座)、細胞工学(連携講座)、社会生命科学、健康増進医学(協力講座)、疫学(連携講座)
 臨床医学領域
 講座:病態内科学、高次医用科学、脳神経病態制御学、頭頸部・感覚器外科学、病態外科学、運動・形態外科学、生体管理医学、病態医療学(協力講座)、発育・加齢医学、周産母子医学(協力講座)、親と子どもの精神医学(協力講座)、総合管理医学(協力講座)
 統合医薬学領域
 講座:分子医薬学、臨床医薬学、医薬品開発学(連携講座)、医薬品管理学(連携講座)
 看護学専攻
 講座:基礎・臨床看護学、健康発達看護学
 医療技術学専攻
 講座:医用量子科学、病態解析学、脳とこころの科学(協力講座等)
 リハビリテーション療法学専攻
 講座:理学療法学、作業療法学
 工学研究科
 有機・高分子化学専攻
 応用物質化学専攻
 生命分子工学専攻
 応用物理学専攻
 物質科学専攻
 材料デザイン工学専攻
 物質プロセス工学専攻
 化学システム工学専攻
 電気工学専攻
 電子工学専攻
 情報・通信工学専攻
 機械システム工学専攻
 マイクロ・ナノ機械理工学専攻
 航空宇宙工学専攻
 エネルギー理工学専攻
 総合エネルギー工学専攻
 土木工学専攻
 生命農学研究科
 生物圏資源学専攻
 講座:循環資源学、資源生産生態学、地域資源管理学、生物材料科学、生態システム保全学
 生物機構・機能科学専攻
 講座:バイオダイナミクス、分子細胞機構学、生物機能分化学、資源生物機能学
 応用分子生命科学専攻
 講座:バイオモデリング、生命機能化学、応用生命化学、応用遺伝・生理学
 生命技術科学専攻
 講座:生物機能技術科学、生命技術社会システム学、生物生産技術科学、植物機能開発学、分子細胞機能学、生命技術国際協力学、生命機能システム学(理化学研究所環境資源科学研究センターとの連携講座、後期のみ)
 国際開発研究科
 2018年度から、国際開発専攻と国際協力専攻を一本化し、「国際開発協力専攻」となった。
国際開発協力専攻(2018年度以降)
 学位プログラム
 経済開発政策・マネジメント
 平和とガバナンス
 包摂的な社会と国家
 教育と人材開発
 貧困と社会政策
 グローバルリーダー・キャリアコース(5つのプログラムから履修生を選抜)
 グローバル人材育成特別課程(1年修了)
 (2017年度まで)
 博士前期課程
 国際開発協力コース
 国際開発専攻
 「経済開発政策と開発マネジメント」プログラム
 「農村・地域開発マネジメント」プログラム
 「教育・人材開発」プログラム
 国際協力専攻
 「ガバナンスと法」プログラム
 「平和構築」プログラム
 「社会開発と文化」プログラム
 国際コミュニケーションコース
 国際コミュニケーション専攻
 「人の移動と異文化理解」プログラム
 「言語教育と言語情報」プログラム
 博士後期課程
 国際開発専攻
 国際協力専攻
 国際コミュニケーション専攻
 教員組織
 国際開発専攻
 基幹講座:国際開発講座
 協力講座:開発政策講座、経営開発講座、教育発展史講座
 国際協力専攻
 基幹講座:国際協力講座
 協力講座:比較国際法政システム講座、国際文化協力講座
 国際コミュニケーション専攻
 基幹講座:国際コミュニケーション講座、言語情報システム講座、言語教育科学講座、国際言語文化学講座、コミュニケーション科学講座
 多元数理科学研究科
 多元数理科学専攻
 国際言語文化研究科(2017年度に募集停止)
 日本言語文化専攻
 講座:日本言語文化学講座、日本語教育学講座、応用言語学講座、比較日本文化学講座、現代日本語学講座(協力講座等)、日本語教育方法論講座(協力講座等)
 国際多元文化専攻
 講座:多元文化論講座、先端文化論講座、アメリカ言語文化講座、東アジア言語文化講座、ヨーロッパ言語文化講座、ジェンダー論講座、メディアプロフェッショナル論
 コース:メディアプロフェッショナルコース(定員は国際多元文化専攻の定員に含まれる)、英語高度専門職業人コース(前期のみ。定員は国際多元文化専攻の定員に含まれる)、比較言語文化プログラム(前期のみ。留学生向け)
 環境学研究科
 地球環境科学専攻
 地球惑星科学系
 講座:地球環境システム学講座、地質・地球生物学講座、地球化学講座、地球惑星物理学講座、地球惑星ダイナミクス講座(協力講座)、地球史学講座(協力講座)
 大気水圏科学系
 講座:地球環境変動論講座、気候科学講座、物質循環科学講座、放射線・生命環境科学講座(協力講座)、地球水循環科学講座(協力講座)
 都市環境学専攻
 空間・物質系
 講座:都市持続発展論講座、環境機能物質学講座、物質環境構造学講座、地圏空間環境学講座、地域・都市マネジメント講座
 建築学系
 講座:環境・安全マネジメント講座、建築・環境デザイン講座、建築構造システム講座
 社会環境学専攻
 講座:環境政策論講座、経済環境論講座、環境法政論講座、社会学講座、心理学講座、地理学講座
 創薬科学研究科
 基盤創薬学専攻(前期課程は2012年度に、後期課程は2014年度に設置)
 講座:創薬有機化学講座(天然物化学分野、有機合成化学分野、分子設計化学分野)、創薬生物科学講座(分子微生物学分野、細胞生化学分野、細胞分子情報学分野、細胞薬効解析学)、創薬分子構造学講座(構造分子薬理学分野、構造生理学分野)、実践創薬科学講座(産学協同研究講座)

附属機関 
 教養教育院
 統括部
 自然科学部門、社会科学部門、人文学部門、言語文化部門、基盤科学部門、実験担当(物理学・化学)
 教養教育推進室(2010年度設置)
 基盤開発部門、アカデミック・ライティング教育部門、
 博士課程教育推進機構

 アジアサテライトキャンパス学院
 日本国内からモンゴル、ウズベキスタン、フィリピン、ベトナム、ラオス、カンボジアの現地学生に対する教育を提供。

 高等研究院

 トランスフォーマティブ生命分子研究所(2013年度設置)

 附属図書館
 中央図書館
 医学部分館
 研究開発室

 附置研究所
 環境医学研究所
 研究部門:ストレス受容・応答研究部門、生体適応・防御研究部門
 附属次世代創薬研究センター(2015年度改称)、
 未来材料・システム研究所
 2004年にエコトピア科学研究機構として設置。
研究部
 材料創製部門、システム創成部門
 施設
 超高圧電子顕微鏡施設、先端技術共同研究施設
 附属高度計測技術実践センター
 電子顕微鏡計測部、電磁波計測部、素粒子計測部、X線分光計測部、ナノ加工計測部
 附属未来エレクトロニクス集積研究センター
 未来デバイス部、マルチフィジックスシミュレーション部、先端物性解析部、システム応用部、国際客員部、産学協同研究部
 宇宙地球環境研究所
 2015年10月、太陽地球環境研究所、地球水循環研究センター、年代測定総合研究センターを統合して発足。
 基盤研究部門
 宇宙線研究部、太陽圏研究部、電磁気圏研究部、気象大気研究部、陸域海洋圏生態研究部、総合解析研究部、年代測定研究部
 国際連携研究センター
 母子里観測所(北海道幌加内町)、陸別観測所(北海道陸別町)、富士観測所(山梨県富士河口湖町)、鹿児島観測所(鹿児島県垂水市)
 総合データサイエンスセンター
 飛翔体観測推進センター

 学内共同教育研究施設等
 アイソトープ総合センター
 遺伝子実験施設
 研究分野:遺伝子解析、植物ゲノム解析
 物質科学国際研究センター
 研究組織:有機物質合成研究分野、無機物質合成研究分野、物質機能研究分野、生命物質研究分野、分子触媒研究分野、共同研究分野
 高等教育研究センター
 農学国際教育協力研究センター
 博物館
 心の発達支援研究実践センター
 研究組織:こころの育ちと家族分野、こころと社会のつながり分野、こころの支援実践分野
 法政国際教育研究研究センター
 生物機能開発利用研究センター
 研究部門:基盤・育成部門、開発・展開部門
 シンクロトロン光研究センター
 研究部門:光源部門、ビームライン部門、計測・分析部門
 基礎理論研究センター
 素粒子論部門
 宇宙理論部門
 弦理論・数理構造部門
 理論計算物理室
 現象解析研究センター(素粒子宇宙起源研究機構)
 フレーバー物理学部門
 時空構造起源部門
 実験観測機器開発室
 タウレプトンデータ解析室
 減災連携研究センター
 研究教育組織:研究連携部門、社会連携部門
 細胞生理学研究センター
 研究教育組織:基礎生物学研究部門、連携創薬研究部門、連携医学研究部門、産学連携部門
 脳とこころの研究センター
 研究教育組織:基盤整備部門、研究開発部門
 ナショナルコンポジットセンター
 研究教育組織:研究開発部門、産学官連携部門
 予防早期医療創成センター
 研究教育組織:予防社会システム研究部門、早期医療研究部門
 男女共同参画センター(2017年7月、男女共同参画室から改組)
 学生相談総合センター

 共同利用・共同研究拠点
 情報基盤センター
 研究開発部門:学術情報開発研究部門、情報基盤ネットワーク研究部門、大規模計算支援環境研究部門、教育情報メディア研究部門

 総合保健体育科学センター

 未来社会創造機構(2014年度設置)
 モビリティ領域
 教育研究組織:材料・エネルギー分野、機械・情報分野、交通・社会分野
 ナノライフシステム研究所
 マテリアルイノベーション研究所
 社会イノベーションデザイン学センター
 研究組織:イノベーティブプロジェクト部門、対話型セッション部門、プロトタイピング部門、社会システム研究部門

 アジア共創教育研究機構(2017年度設置)

 素粒子宇宙起源研究機構
 基礎理論研究センター(再掲)
 現象解析研究センター(再掲)

 学部・研究科附属機関
 人文学研究科
 附属人類文化遺産テクスト学研究センター
 附属超域文化社会センター
 教育学部
 附属高等学校
 附属中学校
 法学研究科
 経済学研究科
 附属国際経済政策研究センター
 研究部門:アジア経済・地域連携研究部門、企業戦略・マネジメント研究部門、資源・環境政策研究部門、政策情報研究室
 情報学研究科
 附属価値創造研究センター
 附属組込みシステム研究センター
 附属グローバルメディア研究センター
 理学研究科
 附属臨海実験所
 菅島臨海実験所(三重県鳥羽市)
 臨海実験所東山分室
 附属南半球宇宙観測研究センター
 研究組織:サブミリ波研究部門、高エネルギー研究部門、地球・惑星系研究部門
 附属構造生物学研究センター
 教育研究組織:構造動態学部門、構造機能学部門、構造細胞学部門
 附属タウ・レプトン物理研究センター
 研究組織:タウ・レプトン物理部門、LHC物理部門、理論部門
 附属ニューロサイエンス研究センター(2017年度設置)
 脳神経回路研究ユニット部門、産学協同研究部門、運営部門
 医学部・医学系研究科
 医学系研究科附属医学教育研究支援センター
 教育研究支援組織:実験動物部門、分析機器部門、先端領域支援部門、特任研究部門
 医学系研究科附属神経疾患・腫瘍分子医学研究センター
 研究組織:腫瘍病態統御部門、神経疾患病態統御部門、先端応用医学部門
 医学部附属病院(名大病院)

 工学研究科
 低温プラズマ科学研究センター(cLPS)
 教育研究組織:基幹研究部門、産学連携研究部門
 附属材料バックキャストテクノロジー研究センター
 教育研究組織:産学連携部門、物質知略部門、エネルギー知略部門、プロセス知略部門、安全性知略部門
 附属計算科学連携教育研究センター
 教育研究組織:データベース部門、超並列計算部門、流体力学部門、物性物理部門、生体科学部門、アルゴリズム部門、計算化学部門
 附属マイクロ・ナノメカトロニクス研究センター
 研究部門:ナノ制御学、ナノ計測学、ナノ設計・製造学、ナノ材料学
 附属フライト総合工学教育研究センター(2018年度設置)
 フライト総合工学教育部門、総合工学プロジェクト研究部門、人材育成・社会連携部門、
 生命農学研究科
 附属フィールド科学教育研究センター
 教育研究組織:森林科学部門、植物生産科学部門、動物生産科学部門
 附属鳥類バイオサイエンス研究センター
 環境学研究科
 附属地震火山研究センター
 研究分野:地殻活動機構研究分野、地殻活動予測研究分野、観測手法開発研究分野
 附属持続的共発展教育研究センター
 教育研究組織:交通・都市国際研究部門、臨床環境学コンサルティングファーム部門

附属図書館 
附属図書館は中央館、医学部分館、34の部局図書室がある。
名古屋大学出版会 
一般財団法人名古屋大学出版会は、正確には附属機関ではなく独立採算制を執る独立した機関であるが、名大東山キャンパス大学広報プラザ内に事務所があることや理事長は名大教授であり、名古屋大学はじめ中部地区大学関係者の書籍を発行することを目的としているため、本節にまとめた。
2002年
 生命科学
 システム生命科学:分子シグナル系の統合
 新世紀の食を担う植物バイオサイエンス
 化学・材料科学
 物質科学の拠点形成:分子機能の解明と創造
 自然に学ぶ材料プロセッシングの創成
 情報・電気・電子
 先端プラズマ科学が拓くナノ情報デバイス
 社会情報基盤のための音声映像の知的統合
 人文科学
 統合テクスト科学の構築
 2003年
 医学系
 神経疾患・腫瘍の統合分子医学の拠点形成
 数学・物理学・地球科学
 宇宙と物質の起源:宇宙史の物理学的解読
 等式が生む数学の新概念(2005年9月に辞退)
 太陽・地球・生命圏相互作用系の変動学
 機械・土木・建築・その他工学
 情報社会を担うマイクロナノメカトロニクス
 学際・複合・新領域
 同位体が拓く未来―同位体科学の基盤から応用まで―
 2004年
 革新的な学術分野
 計算科学フロンティア

グローバルCOEプログラム 

以下の7件のプロジェクトが採択されている。
 2007年
 生命科学
 システム生命科学の展開:生命機能の設計
 化学・材料科学
 分子性機能物質科学の国際教育研究拠点形成
 人文科学
 テクスト布置の解釈学的研究と教育
 2008年
 医学系
 機能分子医学への神経疾患・腫瘍の融合拠点
 数学、物理学、地球科学
 宇宙基礎原理の探求
 機械、土木、建築、その他工学
 マイクロ・ナノメカトロニクス教育研究拠点
 2009年
 学際、複合、新領域
 地球学から基礎・臨床環境学への展開

教育 
 特色ある大学教育支援プログラム
 創成型工学教育支援プログラム
 教員の自発的な授業改善の促進・支援―授業支援ツールを活用した授業デザイン力の形成―
 コアリッションによる工学教育の相乗的改革(複数大学による共同取組、主となる大学:東京工業大学)
 名古屋大学グローバル30国際プログラム (International Programs)

学生生活

大学祭 
大学祭は「名大祭」と呼ばれ、1960年から毎年、6月の第1木曜日から次の日曜日に掛けての4日間開催される。
一般的には、大学祭は秋季に行われることが多いが、「名大祭」はその第一回開催時に伊勢湾台風の影響で延期となり、翌年の6月に第一回が行われたため、その後も6月に行われることとなった。

当時の名古屋大学は多くのキャンパスが市内や周辺市域に分散していた蛸足大学だったため、大学全体としての学生の結束が弱いとされた。しかしキャンパスが東山地区に統合されるとともに、安保闘争や伊勢湾台風復興を契機に学生運動が高揚すると、大学祭開催への機運が高まり、1960年に第一回名大祭の開催を見た。
特に1984年に設立した名古屋大学クイズ研究会では、現役生やOB/OGを問わず、同会出身の解答者がテレビのクイズ番組で優秀な成績を残すなど、国立大学ではトップ級のクイズ研究会である。

その他にも、名古屋大学アニメ声優研究連は、中部地方唯一で、また日本の大学でも極めて少数派の声優専門サークルとしてイベントの運営を行っている。

大学関係者と組織

学士会 
旧帝国大学の出身者および学長、教授、助教授・准教授経験者で構成される団体として一般社団法人学士会があり、名古屋大学関係者も多数入会している。

大学関係者一覧

施設 
上述のように施設が東山地区に統合されたのが1950年代であり、そのためキャンパス内に他の旧帝国大学に見られるような戦前に建てられた歴史的建造物はほとんど存在しない。下記の各キャンパスに加えて、産学官連携などを目的として、「名古屋大学オープンイノベーション拠点」を名古屋駅前のJRゲートタワー内に、東京オフィスを三菱ビルヂング(東京都千代田区丸の内)に持つ。

キャンパス

東山キャンパス 
 使用学部:文学部、教育学部、法学部、経済学部、情報学部、理学部、工学部、農学部
 使用研究科:人文学研究科、教育発達科学研究科、法学研究科、経済学研究科、理学研究科、工学研究科、生命農学研究科、国際開発研究科、多元数理科学研究科、環境学研究科、情報学研究科
 使用附属施設:環境医学研究所、宇宙地球環境研究所、未来材料・システム研究所、情報基盤センター
 交通アクセス:名古屋市営地下鉄名城線 名古屋大学駅、名古屋市営バス「名古屋大学」バス停
東山キャンパスは東西に長い長方形のような形をしており、キャンパスのほぼ中央を南北に貫く公道(山手グリーンロード)によって西地区と東地区に分けられる。
名古屋市の都市計画では、若宮大通の東端を名古屋大学東山キャンパスへ接続するという想定が存在していたことが影響していたのではないかという説がある。

町区画 
東山キャンパスは、地図上では名古屋市千種区にある複数の町区画にまたがっているが、郵便物を速く確実に届けるために郵便の宛先は「名古屋市千種区不老町」に統一され、構内各所に学内住所番号を割り振っている。
鶴舞キャンパス 
 使用学部:医学部医学科
 使用研究科:医学系研究科
 使用附属施設:医学部附属病院
 交通アクセス:鶴舞駅(JR中央本線・名古屋市営地下鉄鶴舞線)下車徒歩約5分、名古屋市営バス「名大病院」バス停
鶴舞キャンパスは昭和区鶴舞町と千種区花田町にまたがっており、東山キャンパスの8分の1程度の広さを持つ。
大幸キャンパス 
 使用学部:医学部保健学科
 使用研究科:医学系研究科
 使用附属施設:大幸医療センター(2011年3月閉院)
 交通アクセス:名古屋市営地下鉄名城線 ナゴヤドーム前矢田駅・砂田橋駅、名鉄瀬戸線 矢田駅、名古屋ガイドウェイバスガイドウェイバス志段味線(ゆとりーとライン)ナゴヤドーム前矢田駅・砂田橋駅、JR中央本線 大曽根駅、名古屋市営バス「大幸三丁目」バス停
大幸キャンパスは東区大幸南にあり、鶴舞キャンパスの半分強の広さを持つ。
豊川キャンパス 
 使用学部:なし
 使用研究科:なし
 使用附属施設:宇宙地球環境研究所豊川分室
 交通アクセス:名鉄豊川線諏訪町駅

山手キャンパス
 使用学部:なし
 使用研究科:なし
 使用附属施設:なし
 交通アクセス:名古屋市営地下鉄名城線 名古屋大学駅・八事日赤駅、名古屋市営バス「名古屋大学」バス停
留学生や海外からの研究生が住むインターナショナルレジデンス山手、日本人と留学生の寮である国際嚶鳴館(こくさいおうめいかん)がある。
鶴舞キャンパスには医学部購買、医学部書籍が、大幸キャンパスには大幸購買書籍があり、いずれも名古屋大学消費生活協同組合の運営である。

ファミリーマート名古屋大学店 
東山キャンパスに2006年7月24日開店したファミリーマート名古屋大学店は、日本初となるコンビニエンスストアと国立大学の産学連携の試みの一環として設置された。
留学生会館(名古屋市昭和区陶生町2‐23、留学生専用)
 インターナショナルレジデンス東山(名古屋市千種区不老町、留学生専用)
 インターナショナルレジデンス山手(名古屋市昭和区高峯町165-1、留学生専用)
 石田記念名古屋大学インターナショナルレジデンス妙見(名古屋市昭和区妙見町40、留学生専用)

対外関係

学術協定校 
 
 オバーリン大学
 ノースカロライナ州立大学
 ハーバード燕京研究所
 シンシナティ大学
 セントオラフ大学
 南イリノイ大学カーボンデール校
 イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校
 ニューヨーク大学
 ケンタッキー大学
 ミネソタ大学ツインシティー校
 カリフォルニア大学ロサンゼルス校
 ノースカロライナ大学チャペルヒル校
 カリフォルニア大学デービス校
 カリフォルニア大学バークレー校
 フロリダ大学
 アイオワ州立大学

 
 シェフィールド大学
 ウォーリック大学
 ブリストル大学
 ロンドン大学東洋アフリカ研究学院 (SOAS)
 リーズ大学
 エジンバラ大学
 ケンブリッジ大学セント・ジョンズ・カレッジ

 
 ストラスブール大学
 国立土木学校
 パリ・ディドロ大学
 リヨン第三大学
 グルノーブル大学
 パリ東大学
 リヨン高等師範学校
 フランス人間科学研究財団
 エクス=マルセイユ大学

 
 ブラウンシュヴァイク工科大学
 ミュンヘン工科大学
 ケムニッツ工科大学
 アルベルト・ルートヴィヒ大学フライブルク
 アーヘン工科大学

 
 南京大学
 吉林大学
 華中科技大学
 清華大学
 復旦大学
 西安交通大学
 浙江大学
 上海交通大学
 同済大学
 東北大学
 北京大学
 ハルビン工業大学
 中国科学技術大学
 中国科学院上海有機化学研究所
 香港中文大学
 香港大学
 大連理工大学

 
 国立台湾大学
 国立政治大学
 国立清華大学
 国立中正大学

 
 木浦大学校
 慶尚国立大学校
 梨花女子大学校
 漢陽大学校
 高麗大学校
 ソウル大学校
 慶熙大学校
 延世大学校
 成均館大学校
 浦項工科大学校
 韓国科学技術院
 韓国海洋大学校

 
 ヨッフェ物理学技術研究所
 ロシア科学アカデミーシベリアブランチ
 ルジャーノフ半導体研究所

 
 ヨーク大学
 トロント大学
 モントリオール大学
 アルバータ大学
 カルガリー大学
 オタワ大学

 
 シドニー大学
 モナシュ大学
 フリンダース大学
 南オーストラリア大学
 アデレード大学
 オーストラリア国立大学
 西オーストラリア大学 
イタリア国立核物理学研究所 (INFN)
 カターニア大学
 ボローニャ大学
 ローマ・ラ・サピエンツァ大学

 
 バルセロナ大学

 
 ルーヴァン・カトリック大学

 
 コペンハーゲン大学
 オーフス大学

 
 オスロ大学

 
 ウプサラ大学
 スウェーデン王立工科大学

 
 インスブルック大学

 
 ワルシャワ大学
 ポーランド科学アカデミー高圧研究所

 
 ジュネーブ大学

 
 ハノイ工科大学
 ベトナム国家大学ハノイ校
 ベトナム社会主義共和国司法省

 
 カセサート大学
 チュラーロンコーン大学
 チュラポーン研究所/チュラポーン大学院大学
 ラジャマンガラ工科大学タンヤブリ校
 バンコク病院

 
 南洋理工大学
 シンガポール国立大学

 
 フィリピン大学ロスバニョス校
 フィリピン大学機構

 
 ガジャ・マダ大学
 スラバヤ国立大学
 バンドン工科大学

 
 王立プノンペン大学
 カンボジア王立農業大学
 王立法経大学

 
 ラオス国立大学

 
 ヤンゴン大学

 
 プネー大学
 インド理科大学院
 タタ基礎科学研究所

 
 モンゴル国立大学
 モンゴル科学技術大学
 モンゴル保健・スポーツ省
 モンゴル自然環境・観光省

 
 タシケント国立法科大学
 世界経済外交大学
 タシケント工科大学
 ウズベキスタン共和国大統領直属国家行政アカデミー
 サマルカンド国立大学

 
 ビルケント大学

 
 カイロ大学

 
 ナイロビ大学

 
 ステレンボッシュ大学

 
 アイスランド大学

 
 ブラジリア連邦大学
 サンパウロ大学

 複数国
 チュラーロンコーン大学()、ハノイ工科大学()、ラオス国立大学()
 タシケント工科大学()、筑波大学()

 国際機関
 東南アジア地域農業教育研究センター (SEARCA)
 欧州原子核研究機構 (CERN)
 国際連合地域開発センター (UNCRD)

国内他大学との協定 
 8大学工学系研究科長懇談会

産学連携 
学術研究・産学官連携推進本部を設けて、企業や地方自治体との産学官連携や大学発ベンチャー企業の支援に取り組んでいる。

附属学校 
 名古屋大学教育学部附属中学校・高等学校

企業からの評価

人事担当者からの評価 
2021年日本経済新聞社と日経HRが実施した、「企業の人事担当者からみたイメージ調査」(全上場企業と一部有力未上場企業4,850社の人事担当者を対象に、2019年4月から2021年3月までの間に採用した学生から見た大学のイメージなどを聞いた調査)において、名古屋大学は、「全国総合」で788大学中、第5位にランキングされた。

出世力 
ダイヤモンド社の2006年年9月23日発行のビジネス誌『週刊ダイヤモンド』94巻36号(通巻4147号)「出世できる大学」と題された特集の出世力ランキング(日本の全上場企業3,800社余の代表取締役を全調査)で、名古屋大学は、2006年時点で存在する744大学中、第15位にランキングされた。

『週刊エコノミスト』(2010年8月31日号)に掲載された、「卒業生数の割に役員・管理職の人数が多い度合い」で、名古屋大学は、2010年時点で存在する全国の778大学中、第12位にランキングされた。
宿曜の占いによれば「3人の子供をなし、ひとりは帝、ひとりは中宮、真ん中の劣った者も太政大臣となる」と言われ(「澪標」)、これは藤壺の子冷泉帝、葵の上との間に生まれた長男の夕霧、明石の御方の娘である明石の姫君の三人により実現した。ただし冷泉帝の出生は秘事であり、また公的には女三宮の生んだ薫が源氏の子(次男)とされている(なおこの占いのためもあってか、源氏は始め女三宮が身篭ったと聞いてもすぐには信じず、後に柏木との密通を知り納得した)。
その後女三宮の出家と柏木の死でさすがに怒りも和らぎ、また亡き父帝も源氏の過ちを悟っていながら咎めなかったのではないかと思いを馳せて、源氏は生まれた子の秘密を誰にもいわず自分の子として育てる事になった。
大学入学資格検定(だいがくにゅうがくしかくけんてい、)とは、2004年度(平成16年度)以前の日本で実施されていた、日本の大学に入学する学力の有無を判定し、試験合格者は高校卒業者と同等の資格が得られる国家試験のことであった。
概要 
この大学入学資格検定という制度は、大学入学資格を有しない者(高等学校を卒業していない人)に対して、「高等学校を卒業した者と同等以上の学力があるかどうか」を認定するために検定を行い、その合格者に対して大学入学資格を与えるためのものであった。
また、大学入学資格検定に合格している者は、高等学校を卒業した者と「同等以上の学力」があると認められるので、大学受験や就職の際の扱いは高等学校卒業程度認定試験の合格者と同じで(高卒認定試験では、大検で合格した科目は免除扱いになる。)、公務員試験や、国・都道府県・地方自治体が主催する各種国家資格試験での学歴要件を満たすことが多い。ただし、合格した場合であっても、民間企業への応募に際しては応募者を高校卒業扱いとするかどうかは、文部科学省所管の高等学校以外の学校卒業者と同様に企業によって判断が分かれる場合もある。
履歴書の学歴欄記入例 「平成○○年○○月 大学入学資格検定合格」

受検資格 
 中学校を卒業した者
 中等教育学校の前期課程を修了した者
 盲学校の中学部・聾学校の中学部・養護学校の中学部(当時。いずれも現在は特別支援学校に改称)を卒業した者
 就学義務猶予免除者等の中学校卒業程度認定試験に合格した者
 中学校を卒業していない者で、受検年度内に16歳以上になる者
以上のうち、どれかを満たす人が受検できた。かつては最後の条件が定められていなかったため、民族学校卒業者や就学免除者は、「就学義務猶予免除者等の中学校卒業程度認定試験」に合格しない限り受検資格がなく、特に民族学校卒業者は「就学義務猶予免除者等の中学校卒業程度認定試験」も受験資格がない場合もあった。

上記の条件を満たしていても、
 高等学校の全日制の課程に在籍している者
 高等専門学校に在籍している者
 中等教育学校の後期課程に在籍している者
 盲学校の高等部・聾学校の高等部・養護学校の高等部に在籍している者
 高等学校を卒業した者
 中等教育学校の後期課程を修了した者
 高等専門学校の第3学年を修了した者
 盲学校の高等部・聾学校の高等部・養護学校の高等部を卒業した者
 すでに大学入学資格検定の全科目について合格した者
のうちどれかを満たす人は、受検資格がなかった。

注意点としては、高等学校の定時制の課程・通信制の課程を卒業した者は受検できないが、在籍している者は受検できるということ、全日制の課程などに在籍する者であっても大学入学資格検定の試験日までに退学すれば受検できることである。
これにより、通信制・定時制高校の生徒が3年間の在籍で卒業できるようになったため、高等学校通信制・定時制在学者に合格科目を既修得単位として認定できる改訂を実施(それまで、通信制・定時制在学者で3年以内に大検合格に必要な科目をすべて満たしても高校は中退扱いで、かつ一部合格科目も単位認定されることはなかった。)。
1,000ページ以上の分厚い本やガラスを透過する
薄い金属箔を透過し、その厚みは金属の種類に依存する
鉛には遮蔽される
蛍光物質を発光させる
熱作用を示さない
また、検出に蛍光板ではなく写真乾板を用いることで、鮮明な撮影が可能になった。

光のようなものは電磁波であり、この電磁波は陰極線のように磁気を受けても曲がらないことからレントゲンは放射線の存在を確信し、数学の未知数を表す「X」の文字を用いて仮の名前としてX線と命名した。
国外にも情報は速く伝わり、発見から3か月後の3月25日には旧制第一高等学校の教授・水野敏之丞によって日本の科学雑誌でも紹介され、同年飯盛挺造は「Röntgen氏ノX放射線ニ就テ」という題で講演をした。
X線写真発明の記事[ 明治29年3月14日時事新報『新聞集成明治編年史. 第九卷』](国立国会図書館近代デジタルライブラリー)

れんとけん
19世紀ドイツの物理学者
20世紀ドイツの物理学者
素粒子物理学者
ドイツの放射線研究者
科学教育者
ドイツの機械工学者
ドイツのノーベル賞受賞者
ノーベル物理学賞受賞者
マテウチ・メダル受賞者
オランダ王立芸術科学アカデミー会員
ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘンの教員
ユリウス・マクシミリアン大学ヴュルツブルクの教員
ホーエンハイム大学の教員
ユストゥス・リービッヒ大学ギーセンの教員
ストラスブール大学の教員
チューリッヒ工科大学出身の人物
チューリッヒ大学出身の人物
オランダ系ドイツ人
ドイツ系オランダ人
プロイセンの人物
レムシャイト出身の人物
1845年生
1923年没
通常「ファイルフォーマット」と呼ばれるが、MS-DOSやMicrosoft Windows、UNIX、Unix系などのオペレーティングシステムにおけるファイルはストリーミングデータ(データストリーム)形式であり、正確には「各ファイルに格納されたデータのフォーマット」の事である。

通常ファイルに格納されたデータは、テキストまたはバイナリファイルなので、ファイルの内容だけからはそのファイルフォーマットを知ることが困難な場合がある。
そのため、多くのファイルフォーマットは、ファイルの先頭にマジックナンバーと呼ばれる、より確実にファイル形式を識別するための情報を付加する。

さまざまなアプリケーションで扱える標準的なフォーマットもあるが、オペレーティングシステムやアプリケーションによりそのデータ形式は様々である。
発明の時期に関しては、メソポタミア・ウバイド期の遺跡から轆轤から発展した車輪が出土していたり、紀元前3100年頃のスロベニア遺跡でも車輪が出土しているなど、いくつかの説が存在する。
なおポーランドの、個人のウェブページでは『「車輪のある乗り物」(ここでは四輪で軸が2つあるもの)と「思われる」最古の絵は、ポーランド南部で出土した紀元前3500年ごろのものと「思われる」 Bronocice pot に描かれたものだ』と主張された。

Gwynne Dyerの著書「War」の新版(2004年)によると、車輪は紀元前4千年紀にはヨーロッパや西南アジアに広まり、紀元前3千年紀にはインダス文明にまで到達した、といい、中国では紀元前1200年ごろには車輪を使った戦車が存在していたことがわかっている、という。
車輪の素材 
 木材
 竹材
 石材
 鋼(鉄合金)
 アルミニウム合金
 マグネシウム合金
 チタン合金
 プラスチック
 ポリウレタン

 炭素繊維強化プラスチック(カーボン)

車輪の要素 
 キャストホイール
 ディスクホイール
 コムスターホイール
 スポークホイール
 リム
 スポーク
 ハブ
構成要素
 車軸
 リム (機械)
 車輪軸
 固定車軸
 輪軸
 ベアリング
 センターロックホイール 
 ホイール - スチールホイール、アルミホイール、マグネシウムホイール
 サスペンション - 車軸懸架、独立懸架、可撓梁懸架
 ブレーキ - ドラムブレーキ、ディスクブレーキ

自動車用ホイール

形状 
意匠分類上は以下のような形状に分類される。
 放射状 - ホイールのリム内側ディッシュ部分が放射状
 うず巻き状 - ホイールのリム内側ディッシュ部分がうず巻き状
 ディスク状 - ホイールのリム内側ディッシュ部分が平らかな板状
 メッシュ状 - ホイールのリム内側ディッシュ部分がメッシュ状

取り付け規格 
一般的には4穴、5穴等のボルト、ナット仕様が多い。レーシングカーやポルシェ、フェラーリ、ランボルギーニ、マクラーレンなどの中でも、極一部のスーパースポーツカー、ハイパーカーには迅速にタイヤ交換が可能なセンターロック仕様もある。
スノーモビル(ただしゴムの無限軌道が使われていて、車輪も組み込まれている。)

象徴としての車輪 
車輪には文化的な意味もあり、チャクラ、転生、陰陽などといった周期や規則的繰り返しの神秘的暗喩という側面もある。
姓などの氏族集団名や家族名の使用も西方ではすでに古代ギリシアなどにその形跡があるとされ、東方では周代から後世につながる姓や氏の制度が確立されていることが確認できる。

ある社会においては様々な理由で幼児に名前を付けない慣習が見られる地域もあるが、1989年に国連総会で採択された児童の権利に関する条約7条1項は、「児童は、出生の後直ちに登録される」「ただの出生児から1つの名となる権利を有すべきである (shall have the right from birth to a name)」と定めている。
だが、21世紀初頭の日本においても、名付ける者が名付ける対象に特別な読みを与えることで特別な意味を見い出そうとして名付けたと解釈する限りでの難読名などに見られるように、名に特別な意味を与えようとする思いは、散見されるものである。

日本における状況 
日本では現代社会の一般人の日常生活でもインターネットを用いたコミュニケーションが普及するにつれ、見ず知らずの相手には、名前は一切開示せず接触し、相手の素性を知ってから段階的に開示するということは、よく行われる。
名前の変更 
基本的には、人名は通常、慣習や法などによって決まっている部分(姓)や生まれた時に両親などによって与えられ、それ以後変わることのない部分(名)のいずれか、またはその組合わせからなることが多く、生涯を通じて変わらない文化も多い。
また藤原木工助の子孫が「工藤氏」、藤原加賀守の子孫が「加藤氏」を称するように、先祖の本姓と官職を合わせた名字や、「税所氏」や「留守氏」・「問註所氏」のように朝廷や幕府の官職や荘園内での職掌を示した名字も発生している。
通称(仮名、字、号、百官名、東百官、受領名) 

中国、朝鮮、日本、ベトナムなど漢字文化圏では、人物の本名、実名である「諱(いみな)」はその人物の霊的な人格と強く結びつき、その名を口にするとその霊的人格を支配することができると考えられた。
北条時頼の息子時輔は、父が相模守であることにちなんで「相模三郎」と称し、さらに「式部丞」の官職について「相模式部丞」となり、さらに式部丞を辞して叙爵されて「相模式部大夫」と称した。このような慣行に加えて、時代が下ると正式な任命を受けずに官職を僭称することが武士の間に一般化し、江戸時代には、武士の官職名は実際の官職とは分離された単なる名前となった。
明確に「避諱」を目的とするのではなく、隠居時や人生の転機などに、名を号と呼ばれる音読みや僧侶風・文化人風のものに改める風習もあった(例:島津義久の「龍伯」、穴山信君の「梅雪」、細川藤孝の「幽斎」など)。
これは、市川團十郎・中村歌右衛門のような歌舞伎役者や笑福亭松鶴・柳家小さんなどの落語家などで名人とされた人の名を襲名する習慣や、上記のような商人の屋号の継承(茶屋四郎次郎など)という形で庶民にも広がった。
最上義光は当初、名は「よしみつ」もしくは「よしてる」と読まれていたが、妹の義姫に宛てた手紙が近年発見され、その手紙で自身の名を「よしあき」と平仮名で書いていたため、ようやく正しい読みが判明したという事例もある。
妻は夫の名前を呼ぶことが許されず、すでに死んだ人間の名を命名することは不吉とされ、他人と似た名はその人に行くはずの不幸を呼び込むものとされていたので、とにかく人と違う、独創的な名前を命名するよう心がけていた。
日本においては明治初期になると戸籍法や平民苗字必称義務令の浸透から、アイヌもそれまでの名前を意訳、あるいは漢字で音訳した「日本式の姓」を名乗るようになったが、「名前」は明治中期までは、それまでのアイヌ語式がかなりの例で受け継がれていた。
沖縄の人の名前 

史料から見る限り、1392年に帰化したといわれる閩人三十六姓及びその子孫である久米村士族を例外として、第一尚氏王統が成立するまでの王名を始めとする人名のほとんどは「琉球語/琉球方言」によると推測される名のみであり、姓ないし氏があったことは確認できない。
「采地名」の人名化は日本における「氏」(苗字)の起源と並行するが、日本のように「采地名」が固定化した「氏」になることはなく、采地の変更にともなって変わりうる一時的な呼称にとどまった(王の世子は中城を所領とし、常に「中城王子」と称した。
このようにして、同一人物が「大和名」と「唐名」の双方を持つようになったため、後世、特に近代以降にそれ以前の歴史上の人物を呼ぶ場合、人物によって通用する名前が異なる現象が生じている(主に久米村士族が「唐名」で呼ばれる)。
その後、独特の漢字遣いをする姓を「本土風」の漢字に置き換える改姓を行ったり、逆に同じ漢字を使いながら読みを標準語に近づけるなど、日本本土への同化傾向が見られる。

先島諸島においても、尚真王による征服以前に分立していた領主の名前には、領地名を名に冠したと考えられるもの(石垣島の平久保加那按司)、名だけが伝えられているもの(石垣島のオヤケアカハチ、与那国島のサンアイイソバなど)など、独特のものがある。

近現代 

明治維新によって新政府が近代国家として国民を直接把握する体制となると、新たに戸籍を編纂し、旧来の氏(姓)と家名(苗字)の別、および諱と通称の別を廃して、全ての人が国民としての姓名を公式に名乗るようになった。
日本の漢字は読み方が多いためこのようなことが起こりやすい(例えば、「裕史」という名はひろし、ひろふみ、ゆうし、ゆうじ、などと最低4通りの読みがある / 字面通りの読みである必要はないので、実際にそれ以上存在する)。
英語表記
2000年には国語審議会が「言語や文化の多様性を生かすため名字を先にするのが望ましい」とする答申を出したが、理工系の研究者の論文やサッカーの登録選手名などを除くと広まっておらず、政府機関でも名→姓の表記が続いていることから2019年には柴山昌彦文部科学大臣が関係機関に対し姓→名の表記を要請した。2019年10月25日、『公用文等における日本人の姓名のローマ字表記について』が首相官邸から交付され、2020年1月1日より公文書等における日本人の姓名のローマ字表記は姓→名となった。
漢字文化圏の名前

中国人の名前 

中国人の名前は漢字一字(まれに二字)の漢姓と、一字か二字の名からなり、「父方の姓」「その父系血族の同世代に共通の漢字(輩行字)」「子に特有の漢字」という順に表記される(現在では輩行字に従わない命名もある)。
の代には王「「」の一族は「」、太公望「」の子孫である「」公の一族は「」、後に始皇帝を出した「」公の一族は「」といった姓を持ったが、これは漢族形成以前の部族集団の呼称とでもみるべきもので、族長層だけがこれを名乗った。
『日本書紀』や『古事記』に見られる朝鮮半島系の渡来人の名は中国式の名(当時の百済・高句麗などの非朝鮮系の人々は現在の中国人名とは異なる名前であったため)ではなかったことからもわかる。

例えば、高句麗王朝末期の貴族、淵蓋蘇文は今日の韓国では漢語発音で「」と呼ばれているが、『日本書紀』の「伊梨柯須弥」という表記から当時の高句麗では「」と発音したことが知られている。「」は高句麗語で淵を意味すると言われており、日本語の訓読みに類似した表記方法、「」を「蓋蘇文」とするのは漢語の発音を用いて高句麗語を表現した、日本の万葉仮名に類似した表記方法と考えられる。
外国との交渉(旅券等の発行や移住時に姓や氏の記入を求められる情況)では、便宜的に敬称や尊称や謙称(社会的地位のある男性であれば「ウ」、若い男性であれば「マウン」、成人女性なら「ドー」など)を使って、苗字とする場合もある。
エジプト女性歌手のウンム・クルスームという名前は預言者ムハンマドの娘の名前として元々有名だが、こちらはアブー・バクルの例と違い本名としてつけられたものでほほがふっくらしている愛らしさから「クルスーム(ほほがむちむちの男の子)の母」という複合名で呼ばれるに至ったケースである。
息子の名前を添えた基本的なクンヤも含め家名に転じたケースが多く、現代アラブ世界ではファミリーネーム、ラストネームとして用いられていることも少なくない。
 またクンヤは既婚未婚・子の有無に関係なくニックネームに使われる用法があり、本人のファーストネームから想起させる人名と結びつけて青年等を「アブー・某」と呼ぶ慣例が見られる。
預言者ムハンマドと正統カリフアリーの子孫であるハサン、フサインらの名前も広く命名に用いられるが、ジャアファルなども含めシーア派イマームとなった人物の名称についてはシーア派信徒に特に好まれる傾向があり宗派差が大きい。
 女性にはハディージャ、ファーティマ、アーイシャ、ザイナブなど預言者ムハンマドの親族に由来する名前やガゼル、花などにちなんだ美しさや愛らしさを意味する名前が好まれてきたが、現代では音感重視の命名傾向があり女児名については流行の影響が比較的強く見られる。
中世では本人や比較的近い父・祖父などの出身地をファーストネームに添えて表記していたが、現代ではファミリーネーム相当のものとして何代にもわたり継承する傾向が強く、遠い祖先の出身地・近代に祖先が所有していた荘園名・帰属する大部族名を示す場合が多い。
また元々部族名由来のニスバを元々名乗っていた家系でも途中で職業名や家長名由来のファミリーネームに切り替えるケースも多く、家系をたどらないと何部族の末裔なのか分からない場合が多い。
また身体的特徴等に由来するラカブについては家長名として用いられていたケースが多いため、現代ではファミリーネームとして用いられていることがしばしばある。

以上から分かるように、本来アラブ人には親子代々が継承する姓は厳密には存在しないがファミリーネームに相当する現代では西欧のファーストネーム、ラストネーム・ファミリーネームに影響された用法が普及してきており中世の人名録のような旧式の人名表記が適用できないケースもしばしば見受けられる。
4つの名前の記載をする場合人によって異なり、サウジアラビアのように部族成員が多い地域では「本人の名+父の名+祖父の名+部族名由来形容詞等の家名」が多いが、姓の使用が少ないエジプトのような「本人の名+父の名+祖父の名+曽祖父の名」というパターンもありまちまちである。部族成員は家長名を用いたファミリーネームを名乗っていることも多いのでフルネームから出身部族を言い当てることは必ずしもできないが、出身大部族名を形容詞化したニスバ(家名)を使っている場合は出自が明確に示される。

ちなみにアラビア半島の元首ファミリーは部族名由来の形容詞形を名乗りに用いることは少なく、たいていが「アール某」という分家名を公的なファミリーネームとしている。
非アラブのイスラム教徒の間では、ペルシア語で「息子」を意味する「ザーデ」、トルコ語で「息子」を意味する「オウル(オグル、オール)」の語を、ナサブに該当する部分に用いる他は、概ねアラブ人の名と似通った名が伝統的に使われていた。しかし、トルコとイランではそれぞれ1930年代に「創姓法」が制定され、全ての国民に姓をもつことが義務付けられたため、上流階級はアラブと同じように先祖の名前や出自に由来する『家名』を姓とし、庶民は父の名、あだ名、居住地名、職業名や、縁起の良い言葉を選んで姓をつけた。
「花の咲く土地」を意味すると思われる姓Floryに、他にもFlori、Florea、Florey、Flurry、Flury、Florie、など似た姓が数多くある。これはその姓を持っていた人々が文字を書くことができず、名前を発音することはできても綴ることができなかったため、筆記を行った人によって異なる綴りになったと考えられる。
日本の夫婦同姓のお手本になったとされるが、ドイツ国内においては、伝統的には家族名としての姓を用い、1957年までのドイツ民法の条文は、妻は夫の氏を称するとされていた。

1957年、妻が出生氏を二重氏として付加できるとする法改正が行われ、1976年の改正では婚氏選択制を導入し、婚氏として妻の氏を選択する可能性を認めたが、決定されない場合は夫の氏を婚氏とするとされた。

しかし、1991年3月5日の連邦憲法裁判所の決定が両性の平等違反としてこの条文を無効とし、人間の出生氏が個性又は同一性の現れとして尊重され保護されるべきことを明言した。
あるいは「名、父方の祖父の姓、母方の祖父の姓、父方の祖母の姓」「名、父方の祖父の姓、父方の祖母の姓、母方の祖父の姓」「名、父方の祖父の姓、父方の祖母の姓、母方の祖父の姓、母方の祖母の姓」と4つまたは5つの部分からなる姓名を持つ場合もある。
複合名の人に対し、呼び掛ける場合は、フォーマルな場面では省略は通常しないが、親しい間柄、インフォーマルな場面では、どちらか一方を使用することが一般的で、どちらを使うかは自由で、呼ばれる側が希望する場合もあるし、同じ人に対して、ある人は第一要素のほうを、別の人は第二要素のほうを呼ぶということもある。
ポルトガル語圏の名前 
ポルトガル語圏では、姓名の構成はスペイン語圏によく似ているが、姓名に父方の姓と母方の姓を並称する場合は「名、母方の祖父の姓、父方の祖父の姓」の語順となり、スペイン語圏と反対である。
また、ブラジルでは、フルネームが長くなることと、名字で呼ぶ習慣がないことなどから、名前で呼ぶことが多いが、名前の種類が少ないため、特にサッカー選手の登録名などでは、一部を変化させた愛称(ロナウジーニョ)、出身地の地名などに由来する愛称(ジュニーニョ・パウリスタ、パウリスタは「サンパウロの」という意味)、その他の理由による愛称(ジーコ、「痩せっぽち」の意)などで呼称されることが多い。
しかし、権知高麗国事から正式に明に「朝鮮国王」として冊封を受けたのは第三代明皇帝の永楽帝と第3代権知朝鮮国事太宗の治世の1403年であった。

中国の王朝が明から清に変わった17世紀以降も、引き続き李氏朝鮮は1894年に日本が清国に勝利して下関条約で「李氏朝鮮は独立国」と認めさせるまで中国大陸の支配王朝(明・清)の冊封体制下にあった。
李成桂に貢献したとされた勲旧派は、厳格に朱子学を重んじる士林派を4度大弾圧していたが、1567年の14代国王宣祖の即位とともに、逆に士林派が勲旧派を駆逐し、以降の朝鮮の官僚派閥は士林派で占められ、より理念的な朱子学こそ至高とされた。

ポストを独占した士林派は、1575年に東人派や西人派に分裂し抗争、1591年に西人派が失脚すると東人派は西人派粛清の最中北人派と南人派に分裂、1606年に北人派も大北人派と小北人派に分裂、大北人派も骨北、肉北、中北の3つの派閥に分かれ、党争は続いたが、1623年3月13日、綾陽君(仁祖)を擁護する西人派を中心とする宮廷クーデターが起き(仁祖反正)、光海君が廃位・追放されると、西人が政権を握り、大北派は粛清されて、政治の舞台からほぼ姿を消した。
西人派も1680年に老論派と少論派に分裂するなど李氏朝鮮は党派対立が常に激しく、妥協がないために政権交代は対立する派閥に関する虚偽の謀反誣告を受けた王による粛清か権力を握った派閥による粛清という形が多く、多くの獄事が起こった。
近代化に必要な実学派は常に弾圧され台頭出来ずに政権を握った理念的な朋党が歴史書の修正を書き、反対派の記録を自分たちに有利なように書き直される非生産的な歴史が繰り返され、経済・技術・軍事が停滞していた。

1894年の日清戦争後に日本と清国との間で結ばれた下関条約によって李氏朝鮮は清王朝を中心とした冊封体制から離脱し、形式的な独立や独立国家の実質的な地位を得た。これにより李氏朝鮮は1897年に国号を大韓帝国(だいかんていこく)、君主の号を皇帝と改め、以後中国大陸の影響下から離れたが、李氏朝鮮は露館播遷などロシア帝国の影響下に入ることを選んだため、南下政策を危惧してロシアと対立していた英米の日本支持が強まる結果をもたらした。

日露戦争が始まった1904年の第一次日韓協約で日本人顧問が政府に置かれ、翌1905年の日露戦争終結後の第二次日韓協約によって日本の保護国となり、1907年の第三次日韓協約によって内政権を移管した。
「和寧」は李成桂の出身地の名であったが、北元の本拠地カラコルムの別名でもあったので、洪武帝は、むかし前漢の武帝にほろぼされた王朝(衛氏朝鮮)の名前であり、平壌付近の古名である「朝鮮」を選んだ。
「和寧」が単に李成桂の出身地であるだけなのに対し、朝鮮はかつての衛氏朝鮮・箕子朝鮮・檀君朝鮮の正統性を継承する意味があったことから本命とされており、国号変更以前からそれを意識する儀式が行われていた。国号が朝鮮という二文字なのは、中国の冊封体制に、新王朝の君主が外臣として参加して、一文字の国号を持つ内臣より一等級格下の処遇を与えられていることを意味する。

国号を洪武帝に選んでもらったことは、事大主義を象徴していると揶揄されるが、新王朝が擬定した朝鮮の国号は、朝鮮初である檀君朝鮮と朝鮮で民を教化した箕子朝鮮を継承する意図があり、首都が漢陽に置かれたのは、檀君朝鮮と箕子朝鮮の舞台であるためである。
朝鮮という国名は、殷の賢人箕子が、周の武王によって朝鮮に封ぜられた故事に基づく由緒ある中国的な呼称であるため、洪武帝は、新王朝が箕子の伝統を継承する「忠実な属国」となり、自らは箕子を朝鮮に封じた周の武王のような賢君になりたいと祈念した。
学術的には日本でも近年は大韓民国の意(後述)を汲んだ歴史学者を中心に「朝鮮王朝」という呼び方が広まりつつあるが、この呼び名は広義には「朝鮮半島」の「王朝」という意味にも理解されるため李氏朝鮮だけを特定して指すには不適切だとする意見もある。

大韓民国では、「李氏朝鮮」「李朝」と言う名称は植民地史観に基づくものとされることと「朝鮮」「朝鮮人」と呼ばれることに差別的意味合いを感じること 、北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)と国家の正統性を争っているなど、複数の理由により「朝鮮」という呼称をこの時代に限定したいという意図から国内では一般的に使用されていない。
第1の区分の末期には、日本の豊臣政権の侵攻による文禄・慶長の役と胡乱(後金(のちの清)による侵攻)という大きな戦争が朝鮮半島内で発生し、この影響で国土が焦土化し、社会形体が大きく様変わりしている。第2の区分の時代には、清の支配を反映して、中国が夷狄の国である清に支配されている以上、自国が中華文明の正統な継承者であると言う考え(小中華思想)や、逆に現実には武力と国力で清に太刀打ちすることは難しいことから臣下の国として礼を尽くすべきとする思想(事大主義)や、中国から離れている日本を野蛮であると蔑視する中華思想などが保守的な儒学者を中心として広く根付き、朝鮮朱子学の発達が進んだ。
李成桂を支持した両班たちは、朱子学では中華を尊んで、夷狄を斥けるから、漢民族の明こそ正統な天子であり明に歯向かうことは天子の国を犯すことになると正当化した。

親明政策
王高麗の政権を掌握した李成桂は、親明政策をとり明の元号を使用、元の胡服を禁止し、明の官服を導入するなど政治制度の改革を始めた。だが、昌王の即位に対しては李成桂の同志でライバルでもあった曺敏修との対立があり、李成桂は王昌を廃位し、1389年に最後の王恭譲王を即位させた。
権知高麗国事を正式に名乗ったが、「知」「事」が高麗を囲んでおり、「権」は日本の権大納言・権中納言と同じで「副」「仮」という意味であり、権知高麗国事とは、仮に高麗の政治を取り仕切る人という意味である。このように李成桂は、事実上の王でありながら、権知高麗国事を名乗り朝鮮を治めるが、それは朝鮮王は代々中国との朝貢により、王位が与えられたため、高麗が宋と元から王に認めてもらったように、李成桂も明から王に認めてもらうことにより、正式に朝鮮王朝になろうとしたのである。小島毅は、「勝手に自分で名乗れない」「明の機嫌を損ねないように、まずは自分が高麗国を仮に治めていますよというスタンスを取り、それから朝貢を行い、やがて朝鮮国王として認めてもらいました」と評している。明より王朝交代に伴う国号変更の要請を受けた事をきっかけに家臣の中から国号を変えようとする動きが活発化し、李成桂もそれを受け入れた。しかし李成桂は明に対して高麗王の王、王昌を殺し、恭譲王を廃位して都から追い出した負い目があり、明へ国号変更の使者を出した際、自分の出身地である「和寧」と過去の王朝の国号である「朝鮮」の2つの国号の案を明に出して恭順の意を表した。
しかし明は李成桂が勝手に明が冊封した高麗王を廃位して代わりの王を即位させたり、最後には勝手に自ら王に即位して王朝交代したりしたことを快く思わず、李成桂は朝鮮王としては冊封されずに、権知朝鮮国事のみが認められた。

明と朝鮮の関係は、宗主国と属国、君臣父子の関係であり、君臣父子の礼をもって宗主国の明に仕える関係に立って中国と事大外交を繰り広げた。
王子同士の殺し合いと李成桂の隠居
李成桂は新王朝の基盤を固めるため、八男・李芳碩を跡継ぎにしようと考えていたが、他の王子達がそれを不満とし、王子同士の殺し合いまでに発展した。1398年に起きた第一次王子の乱により跡継ぎ候補であった李芳碩が五男・李芳遠により殺害され、このとき病床にあった李成桂は、そのショックで次男の李芳果に譲位した。
その後も燕山君は、生母廃妃尹氏の死の経緯を知り、1504年の甲子士禍で士林勢力と勲旧勢力の無差別大量殺戮を行い、この勢力を殺ぐ事につとめていたが、1506年、朴元宗・成希顔・柳順汀らのクーデター中宗反正により廃位、追放された。
中宗は最初、士林派を積極的に登用していたが、士林勢力の首魁であった趙光祖の改革があまりに性急であるため、中宗はかえって不安を感じ、勲旧勢力の巻き返しもあって、1519年に趙光祖一派は投獄、追放、死刑などにされ(己卯士禍)、士林派の勢力は大きく後退してしまう。
1545年に明宗が12歳で即位すると、文定王后が垂簾聴政を行なったが、同じ尹氏の仁宗の伯父・尹任の率いる大尹派から批判を受けると、同年に文定王后の次弟・尹元衡の率いる小尹派による乙巳士禍で粛正された。
朋党政治:西人と東人 

1567年の宣祖の即位により、士林勢力が最終的に勝利を収め士林派が中心となって政治を行う時代が始まったが、士林勢力は1575年には西人と東人と呼ばれる2つの勢力に分裂し、主導権争いを続けるようになった。
明の援軍が進出すると豊臣軍は交渉解決へ移行して戦線が膠着し、翌年、日本と明は和議交渉の過程で朝鮮南部の沿岸へ一旦兵を引き上げた。

しかし、和議は失敗に終わり、1597年1月15日、秀吉は再び朝鮮半島へ侵攻する(慶長の役)が、2回目の侵攻では全羅道と忠清道への掃討作戦を行い、明軍が漢城を放棄しないと見ると越冬と恒久占領の為に休戦期の3倍ほどの地域へ布陣した。翌年から本土で指揮を執っていた秀吉の健康が損なわれて消極的になり、泥沼状態になった戦争は秀吉の死去によって終結し、豊臣軍は引き上げた。
長男の臨海君は世子にふさわしくないと言う理由で排除され、光海君を世子とすることに決まったが、1594年に明から世子冊封の要請を拒絶されたため、再び世子問題は宙に浮いたままになった。

明による「光海君」の世子認定拒絶以後

1606年、正妃の仁穆王后が永昌大君を産むとまた世子問題が再発し、光海君派と永昌大君派に分かれての派閥争いが起こった。北人の中の小北と呼ばれる一派は、永昌大君派は正妃の嫡子であるからこれが正統であるとし、いま一方の大北は、光海君を世子として擁立するよう働きかけた。1608年、宣祖が重病に陥ると周囲は慌ただしくなり、後継王を決めないまま宣祖が亡くなった為、現実的な選択肢として光海君が王位につくことになった。
丁丑約条による清国への服属

丁丑約条が結ばれたが、この和議の内容は明元号利用停止、清への服従、明から送られた朝鮮王任命印の清への送付、明との断交と制圧協力命令、毎年清皇帝誕生日を祝う使者派遣、朝鮮王長男・次男と大臣の子女を人質として送ること、毎年莫大な賠償金、清の許可無き城郭の増築・修築禁止など11項目に及ぶ屈辱的内容であった。光海君時代の実利外交から転換し、力もないのに後金へ抵抗して敗北した朝鮮王の仁祖は、清皇帝ホンタイジに対し三跪九叩頭の礼(三度跪き、九度頭を地にこすりつける)をさせられる恥辱を味わった。ホンタイジは、自身の「徳」と仁祖の「過ち」、そして両者の盟約を示す碑文を満洲語・モンゴル語・漢語で石碑に刻ませ、1639年に降伏の地である三田渡に大清皇帝功徳碑を建立させた。
粛宗による換局政治 
次代、粛宗の時代に入ると党派政争はさらに激しくなり、その対策として粛宗は礼論を逆手にとり、わざと政権交代を繰り返す換局政治を行うことで、党派勢力の弱体化と王権の拡大を試みた。
蕩平策による王権強化 
景宗は短命で亡くなり、1724年に第21代王として即位した英祖は熾烈な党争を抑えるために、を行い、要職に就く者を各党派からバランス良く登用する事で政争を抑えた。蕩平策は始め老論、少論を中心に人材登用していたが、1728年には朝廷から追放された少論、南人派によるの乱が起きるとそれを逆手にとり、南人、小北にもその適用を拡大し、これら4党派を均等に登用することで政治のバランスを取ろうと試みた。各党派は自己の党勢の拡大のため、様々な策を弄してこれに対抗したが、英祖は逆に蕩平策を強化し、同党派同士の婚姻の禁止、蕩平科の設置など、更に蕩平策を強化し、政治は安定した。
1762年英祖が、健康上の理由で荘献世子に公務の代理を務めさせようとすると、南人・少論・小北の勢力は荘献世子側に付き、老論の勢力はこれに反発する継妃の貞純王后や王女の和緩翁主などを巻き込み、英祖との離間策を試みた。
この事件を深く悔やんだ英祖は蕩平策をさらに強めるが、朝廷内の党派はさらに分裂を生じ、荘献世子の死は正当であるとする老論を中心とした僻派(時流に逆らう派閥という意味)とその死に同情し、不当とする南人・少論を中心としたに分かれ、それぞれの党派がどちらかに属すなど、党派の分裂はさらに混乱を極めた。
18世紀後半から英仏は新たな植民地獲得を目的として、ラ・ペルーズやウィリアム・ロバート・ブロートン、バジル・ホール、カール・ギュツラフらが相次いで朝鮮半島付近を探索し、中国がアヘン戦争に敗れると、朝鮮半島進出を本格化させる。1845年にはエドワード・ベルチャー率いるイギリスの軍艦が済州島付近の海域に侵入し、1846年には、フランス海軍が過去のカトリック弾圧に対する抗議行動に出るなど、西洋列強の干渉が始まる。
この折のフランス人神父殺害の報復としてフランス政府は、1866年、フランス軍極東艦隊司令官のローズ提督は戦力のほぼ全て(軍艦7隻、兵約1300名)を投入して江華島の一部を占領し、再度の侵攻で江華城を占領する。しかし首都漢城へ進軍中に文珠山城と鼎足山城で発生した2つの戦闘で立て続けに敗北したフランス軍は漢城への到達を諦め1ヶ月ほどで江華島からの撤退を余儀なくされる(丙寅洋擾)。
それ以降、閔氏一族らを主流派とする閔氏政権は、大院君の攘夷政策から一転して開国政策に切り替え、1882年にアメリカ(米朝修好通商条約)、中国(中朝商民水陸貿易章程)、1883年にイギリス、ドイツ、1884年にロシア(露朝修好通商条約)、イタリア、1886年にフランスと通商条約を結んだ。
1884年12月、開化派がクーデターを起こし、閔氏を排した新政府を樹立するものの、袁世凱率いる清軍の介入により3日間で頓挫し、清国軍と朝鮮人によって日本公使館は焼き払われ日本人数十人が殺害され、金玉均らは日本に亡命した(甲申政変)。
また1894年には東学党の乱(甲午農民戦争)が勃発すると親清派の閔氏勢力は清に援軍を求め、一方日本も条約と居留民保護、列強の支持を盾に介入し、乱は官軍と農民の和議という形で終結するが、淮軍と日本は朝鮮に駐屯し続けた。
下関条約による清からの独立 

1894年、駐留していた清軍と日本軍との間の軋轢から日清戦争が勃発し、日本軍が勝利すると、「清国は朝鮮国が完全無欠なる独立自主の国であることを確認し、独立自主を損害するような朝鮮国から清国に対する貢・献上・典礼等は永遠に廃止する。」とした日清間の下関条約によって朝鮮と清朝の冊封関係は終わり、朝鮮は日本によって清への服属関係を破棄し、独立国となった。
「開国をもとめる欧米列強にたいして朝鮮が交渉を宗主国清に委ねたところから、清との宗属関係が強化・再編」、列強との条約も清の強い指導のもとに行われ、そのことに反発した朝鮮が「宗属関係を廃棄、ここに朝鮮の『独立』が実現した」結果、列強が清に気兼ねすることなく朝鮮に進出する契機を与えることになったとしている。
敗北したロシア帝国は「日本が韓国において軍事上、経済上に卓越した利益を有することを承認し、日本が韓国に指導、保護および監理の措置をとることを妨げない」など韓国における日本の優越権の承認などを含んだ ポーツマス条約を日本と締結する。
一方、高宗も第2回万国平和会議が開催される1907年オランダのハーグに密使を送り、列強に保護国化政策の無効化を訴え出るが、この主張は国際社会に拒絶されて、逆に朝鮮半島の日本による管轄権が国際的に認められる場を作った結果になった(ハーグ密使事件)。
伊藤博文暗殺と朝鮮王朝の滅亡 
1909年10月26日に伊藤博文が安重根によって暗殺されると、韓日合邦を要求する声明書が、一進会によって出されるなど併合派が優勢となり韓国併合および大韓帝国の滅亡は決定的なものとなった。日本政府は一進会や日韓併合派の李完用とともに交渉を進め、1910年8月22日に韓国併合ニ関スル条約が締結、ここに大韓帝国は日本の一部となり、朝鮮半島の国家は完全に消滅した。
政権 
李氏朝鮮の建国以来、政治の中心であり絶対的な権力を持ったのは国王であり、王は王位こそ継げる完全な世襲であったが、背後で実際に王を動かしているのが朝廷であり外戚と呼ばれる王妃を輩出する有力な両班であった、この構図は李氏朝鮮が終わるまで脈々と受け継がれた。
主な理由は、王権が微弱で十分に官人たちを抑圧できなかったこと、党争においては相手の政策的能力の指摘よりも道徳的欠陥や問題点を叱責することに集中するなど当時国教的位置を占めていた儒教、特に朱子学のもつさまざまな性格が政争にからんで利用され、事態を一層複雑にしていることであろう。
東西に分れてからほぼ1世紀、粛宗 (在位1675~1720) 代には老論、小論、南人、北人の四色となり、粛宗6年(1680年)までは南人が主流を占め、同 20年以後は西人がこれに代り、さらに西人は老論、少論に分れて対立するという有様で、一時英祖1年(1725年)に改革を試みたが功なく、朝鮮王朝末期まで持越された。

木村誠は「つねに中国の外圧を受けながら民族的成長をとげた朝鮮諸国」を指摘しており、義江彰夫は、日本の公武二重王権と朝鮮を比較して、双方ほぼ同時期に武人が政権の中枢に登場しながら、朝鮮では武人が独自政権を構築することなく、中央政権内部において実権を掌握するにとどまったことを「不断の外圧の存在の有無がこの分岐の決定的な要因であった」と指摘している。
議政府の次に位置するのが正二品の判書であり六曹の大臣やその他の官衙長官の職務を担当し、判書を補佐するのが従二品の参判や、正三品堂上の参議であった。

また、功臣の子弟や外戚は成年すると自動的に忠勲府や宗親府に配された為に科挙を受けなくても官品を受けることが可能であり、まず役職を授かってから科挙を受け、官僚になることが多かった。
これは身分制度を強固なものとし、差別意識を助長したり、数多くの派閥抗争を引き起こし、かつ対抗派閥への攻撃の大義名分などの手段として使われ、さらに技術・労働階級の蔑視による技術発展の阻害、軍事の弱体、愚民化や現実に沿わない外交、内政を支配者に行わせる原因となった。
「四色党争、事大主義、両班の安易な無事主義な生活態度によって、後世の子孫まで悪影響を及ぼした、民族的犯罪史である」

「今日の我々の生活が辛く困難に満ちているのは、さながら李朝史(韓国史)の悪遺産そのものである」

「今日の若い世代は、既成世代とともに先祖たちの足跡を恨めしい眼で振り返り、軽蔑と憤怒をあわせて感じるのである」

現在の韓国では、この考え方は当時の大日本帝国の教育体制の影響を受けた「植民地史観」であり、つまり当時の日本は自分の支配を正当化するため「宗主国の日本こそ、朝鮮半島の人々を苦痛や悲しみや奴隷状態から解放させた恩人だ」という思考を植民地人である朝鮮人に教えたとされ、歴史教科書等では「朝鮮時代は素晴らしかったが、それを日本が奪った」と記述されている。
しかし、李氏朝鮮の後に成立した大韓帝国では、日本の助力のため都市部の衛生環境の改善に一定の対策を講じており、1897年にイザベラ・バード氏が再び漢陽を訪れた際には、「不潔さで並ぶもののなかったソウルはいまや極東でいちばん清潔な都市に変わろうとしている!」と評している。
植生環境 
かつては緑で覆われていた朝鮮の国土であったが、冬の寒さの厳しさからオンドルに使う薪にすることや、伝統的な焼畑農業のために大量の樹木を伐採した。朝鮮の大地は岩盤でできているため、木を切ると表土が流れ出してしまい、また植林をほとんど行わなかったため、李氏朝鮮末期には多くの山が禿げ上がっていたといわれる。
なお、日本による統治時代に多くの山で総督府による植林が行われ、現大韓民国においても計画的な植林事業が行われた結果、少なくとも韓国側では植生は大幅に回復している。

対外関係

明との関係 
李成桂は明に「権知高麗国事(高麗国王代理、高麗国知事代理)」にしてもらった後に、新呼称「朝鮮」も選んでもらったが、李成桂は「朝鮮王」としては認めてもらえず、国号変更から死後まで「権知朝鮮国事(朝鮮王代理、朝鮮国知事代理)」のまま亡くなった。
それだけに、17世紀に女真の建てた後金(のち清)に武力で服属させられ、さらに清に明が滅ぼされたことは朝鮮の思想界に大きな衝撃と影響を残すことになり、小中華思想となって表れた。

その後、日清戦争に至るまで500年に渡り、李氏朝鮮は中華王朝たる明および清の冊封体制の中にあり、中華王朝に事大の礼を尽くしていた。朝鮮の君主は中華王朝の皇帝を世界でただ1人の天子として敬い、皇帝に対する朝貢や、朝鮮に対する使節の歓待を礼を尽くして行い、『淮南子』の一節から「東方礼儀之国」と呼ばれた。
それは、中国への外交使節の派遣回数を見れば歴然であり、燕京に派遣された燕行使は、冊封関係が終了するまで実に約500回に及び、それがウエスタンインパクト以後も派遣されている。朝鮮は中国を中心軸に置く歴史があまりに長く密度が濃いことから、ウエスタンインパクト以後、国際秩序の中心が欧米となり、中国が周辺に追いやられ、その対応に苦慮することになる。吉田光男は、「清との関係で言えば、初めは朝鮮は屈辱的な関係を強いられます。それまで明と安定的な関係を保っていましたが、南からの日本の攻撃による傷跡が癒えるまもなく、満洲族が興した清が北から攻めてきます。そして漢城陥落。国王は降伏の儀式を行わされ服従を誓わされます。それ以上に屈辱的だったことは、それまで野人と言って野蛮視していた満洲族の下に組み込まれたことでした。にも拘わらず、500回にも及ぶ使節を派遣する、しかも朝貢するというカタチで。心中は認めたくない、でもカタチとしては認める、そうしないと朝鮮の独立が保てない、といった苦衷を秘めながら。ところが100年も経つと、だいぶ認識が変わってきます。確かに支配者は変わったけれど、中国そのものは変わっていない。文化的には却って中華文明によって支配されている、というように。そして国内的にも、清朝から冊封されるということは正統な王朝であると国民が納得できる」と評している。

朝鮮が朝貢していた明や清の皇帝からはしばしば使節が派遣されるが、このとき朝鮮王みずからが皇帝の勅使に対して三跪九叩頭の礼を行い、皇帝に臣従する意を確認する儀礼が行われた。
また1592年に勃発した文禄・慶長の役によって日朝の国交は断絶したが、財政の存立を朝鮮貿易に依存していた対馬藩は国書を偽造するなどして(柳川一件)、1609年には日朝が己酉約条を結び、釜山に倭館新設も認められた。日本使節の漢城上京は認めおらず、日本からも使節を送ってもいないが、征夷大将軍の代替わりを祝賀する朝鮮通信使が江戸を訪問し、対馬藩による釜山貿易も江戸時代を通じて続いた。
ただ、ジョアン・ロドリゲスの『日本教会史』や、ルイス・フロイスの『フロイス日本史』など、日本や中国で布教を許されたスペイン人やポルトガル人の宣教師が残した記録のほか、済州島に漂着したヘンドリック・ハメルの『朝鮮幽囚記』等により、朝鮮の事情が断片的に西洋世界に知られることとなった。
19世紀初頭にキリスト教と西欧文化を弾圧する党派が主流になると一時それらは衰退したが、完全に消滅することはなく、開港後は再びその流れを汲んだ試みが続けられた。

近代の外圧 
19世紀末期になると、朝鮮は西洋諸国や日本からの介入を受けるようになるが、とりわけ日本の干渉は日清戦争・日露戦争を通じて随一のものとなり、最終的に朝鮮を日本領土化するに至る。
これは身分の詐称や族譜の売買、朝鮮政府が富裕な農民や賤民に官位や官職を販売しそれが固定化されていったこと、また奴婢が良民の身分をあがなったり逃亡や両班の雇用人となることで身分転化が起こったものと考えられている。
民族構成 
民族面では、建国の時点で朝鮮国内の北部にかなりの数の女真人が住んでいたが、李氏朝鮮王朝は彼等を国民として正当に扱うことはなく、国外の女真と同じように激しい蔑視や差別、迫害の対象であった。彼らは朝鮮政府と国外の女真との関係が悪化すると追放されることもあったが、次第に朝鮮人へ同化させられていったと思われ、この過程に於ける混血や言語的影響については詳しいことは分かっていない。
なお現在の北朝鮮はしばしばナショナリズム高揚のため、「単一民族国家」を強調しており、韓国でも保守派、民族主義者を中心に根強く他民族との混血の事実を廃し、「単一民族国家」という意識が残存しているが厳密には多民族国家であり、朝鮮民族自体が東アジアだけで見ても極めて最近生まれた民族であることが分かる。
第4代世宗(1397-1450年)の時代に入り、金属貨幣である「朝鮮通宝」が発行され、本格的な貨幣経済への重要な一歩を示したが、流通量は少なく、秀吉や清の侵攻でそれまでも構築できていたとは言い難い国内の産業基盤が崩壊し、意図したほどの効果は上がらなかった。17世紀後半に至って「朝鮮通宝」の代わりに「常平通宝」を鋳造し、再び貨幣経済を振興させようとするが、金銀などを使用した高額貨幣の流通はあまりにも微少だった。
開国後には西洋、中国、日本などの銀貨が流通し始める事によって、対外交易を行う釜山などを中心とした港湾部で高額貨幣の流通量が増大するが、それまでは極端な場合100ドル(本位銀貨で100枚)に相当する貨幣が朝鮮の銅貨では320,000枚となり、運搬するのに馬1頭を使わなければならないこともあるなど、非常に不便を強いられていた。
しかし、日本銀の生産量が激減すると、江戸幕府は中国への銀輸出を規制すると共に自給自足政策を奨励したため、17世紀後半には木綿は自給できるようになり、また生糸、朝鮮人参に関しては18世紀後半に日本は自給体制を整えたために朝鮮からの輸出品目から外れた。
第8代睿宗の時代には再び廃仏政策は強化され、第11代中宗時代は李氏朝鮮前期で最も仏教弾圧が厳しい時代であったが、中宗の3人目の王后である文定王后尹氏は仏教を信奉し、中宗亡き後の時代には外戚と共に王権を執権していたため、彼女の息子が王位についていた第13代明宗の時代には廃仏政策は緩み、仏典のハングル訳が出版されたり、仏教の復権に努めた。
イザベラ・バードの『朝鮮紀行』には朝鮮社会が克明に記されており曰く、

「朝鮮の都市には寺院や聖職者の姿が無い。家々には「神棚」が無く、村祭りには神輿も無ければ偶像を運ぶ行列も無く、婚礼葬儀では聖職者が祝福をしたり冥福を祈ったりする事が無い。
第3代太宗の時代には活字を作って書籍の印刷を担当する官署である「鋳字所」を設置して、高麗時代に中国から伝わった金属活版を改良して高い印刷能率を持つようになった。それに多くの書籍が出版されるに伴い、紙の生産量も増加して、質の良い紙を専門的に生産する「造紙署」を設置し多様な紙を生産した。
一方地域ごとには偉いソンビや功臣の業績を称頌と崇拜するための学院である「書院」が設立され、儒生らは自分が属した書院に集まって勉強と討論をしながら自分たちが仕える英霊に祭祀をして地域住民らを教化する仕事をした。
絵画 
李朝における絵画は、儒者達の中国文化への傾倒から前半期には中国山水画の模倣であり、宮廷においても中国の画院の制度を真似た図画署という機関を置き、中国絵画を模した肖像画や儀式の記録画の制作に当たらせた。後半期には、18世紀後半に至り金弘道と申潤福が出てようやく中国絵画の模倣から脱し、朝鮮の風景に基づいた山水画、朝鮮の民衆の生活に基づいた風俗画が描かれるようになり、朝鮮独自の絵画が成立した。
李朝の陶磁器はコバルト顔料と辰砂釉、鉄絵の具での彩色にとどまり、明や日本のような錦手、と呼ばれる豪奢な色絵磁器が生み出されることはなかった。これは、儒教道徳を名目とした職人階級に対する非常に厳しい差別があったためだが、白磁は職人達の手を通じ堅実な発展をみせ、日本の陶磁器にも大きな影響を与えた。
当初は農民の芸能として両班など知識人である支配者階層に賤しまれたが、その内容が文学的に洗練されるにつれ両班の間でも楽しまれるようになり、現在では韓国を代表する伝統芸能として保護されている。

歴史的に朝鮮では、タルチュムと呼ばれる仮面芝居のようなものはあったが、野外の広場や仮設舞台で行われたので、演劇のための劇場は20世紀になるまで全く存在しなかった。
医学 
医学分野では高麗の医学の伝統をそのまま受け継いだが、徐々に医療制度の改革、医学教育、専門医学書編纂を通じて東洋医学の集大成を成した。漢城には王族の疾病治療を担当する「内医院」、医学教育と医学取才を総括する「典医監」、一般民を無料で治療する「恵民署」を設置し、地方には「医院」、「医学教授」、「医学教諭」、「医学院」、「医学丞」などの医療機関を配置した。
これはそもそもかつての国際法で紛争を抑制するために定められた国内管轄権に関する事項を規定しない内政不干渉の原則がウェストファリア体制で確立されたことに起因している。

現代国際法への移行 
しかし現代では、国際人権法、国際人道法に見られるように、個人も国際法上の権利、義務の主体として位置づけられるようになった。
すなわち、国際司法裁判所規程38条に列挙された、条約、慣習法、法の一般原則は、あくまで裁判を行う時に適用される法源であり、国家が国際社会で行動するときに拘束される国際法は、これらに加えて他にもあり、例えば、全会一致またはコンセンサスで決められた国連総会決議も行為規範として、国家を拘束すると主張される。
二国間条約と多数国間条約があり、ともに当事者の合意によって成立するが、後者はその成立に批准手続が取られることが多く、また特に多数の国が参加する場合には条約を管理する機関が置かれる場合がある。条約そのものの規律を対象とする国際法については1969年に国連国際法委員会によって法典化された条約法に関するウィーン条約がある。
慣習法のみが一般国際法 (general international law) を形成する、という従来の理論に関して、小森光夫は疑問を提示し、慣習法の一般国際法化の際のその形成と適用について、それぞれ問題点を示している。すなわち、形成に関しては、慣習の一般化において、全ての国家の参加が必要とされずに、欧米諸国など影響力のある限られた数の国家の事実上の慣行のみでそれが認定されてきた点を挙げる。また、適用に関して、すでに一般化したとされる慣習法に、新独立国が自動的に拘束されるとする理論について、それが一貫した反対国と比べて差別的である点を挙げる。
法の一般原則 
法の一般原則とは、国際司法裁判所規程第38条第1項(c)にあるように「文明国が認めた法の一般原則」であり、主要法系に属する世界の国々の国内法に共通して認められる原則の中で、国際法秩序にも適用可能と判断できるものを指す。19世紀には国際法の法源は条約と慣習国際法であるとされてきたが、これらに加えて1921年の常設国際司法裁判所規程は法の一般原則を裁判基準として認め、国際司法裁判所規程も上記国際司法裁判所規程38条1項(c)のようにこの立場を踏襲した。さらに現代では二国間の仲裁裁判条約や、多数国間条約に定められた裁判条項においても裁判基準として挙げられていることから、法の一般原則は国際司法裁判所の裁判基準であることを超えて「法の一般原則」も国際法秩序における独立した法源であるとする考えが、今日では広く認められている。
一般諸原則の一部は、国際司法裁判所規程38条(c)の「文明国が認めた法の一般原則」(les principes généraux de droit reconnus par les nations civilisées; general principles of law recognized by civilized nations)として発現していると考えることができる。「法の一般原則」は、各国の国内法に共通に見られる法原則のうち国際関係に適用可能なもの、あるいは、あらゆる法体系に固有の法原則として、一般的にとらえられている。
「国際法上の犯罪」(les crimes du droit des gens) において、第二次大戦中当時、「平和に対する罪」が必ずしも明確に犯罪行為として定まっていなかったにもかかわらず、「極東国際軍事裁判所」(極東国際軍事裁判)において、それが適用され処罰された事例があり、これが法の不遡及の原則に反するという批判がある。しかし、法の不遡及(non-rétroactivité; non-retroactivity)原則が、国際法、国内法共通の原則となり、特に刑事法の分野で確立されたのは、東京裁判が終了した1948年11月以降(1948年12月の「世界人権宣言」11条2項、1950年11月の欧州人権条約7条1項ほか、1966年12月の市民的及び政治的権利に関する国際規約15条1項)の事であった。加えて、1948年の世界人権宣言は単なる宣言に過ぎず法的拘束力のある「条約」ではなかったし、1950年の欧州人権条約では7条2項において、1966年の市民的及び政治的権利に関する国際規約でも15条2項において、それぞれ法の不遡及の原則の例外を認めている。
1968年「北海大陸棚事件」(ドイツ連邦共和国/デンマーク、ドイツ連邦共和国/オランダ)において、小田滋ドイツ連邦共和国弁護人は、本件では適用可能な慣習法規が存在しないので、法の一般諸原則が適用されるとし、そして、実在的正義(substantial justice)とは、紛争の各当事者が、あるちょうどよく衡平な分け前(a just and equitable share)を受け入れる状況を意味すると主張した。
まず、「条約は、文脈によりかつその趣旨及び目的に照らして与えられる用語の通常の意味に従い、誠実に解釈するものとする。」そして、「文脈」とは、前文、付属書に加えて、当事国の後に生じた慣行や当時国間に適用される国際法の規則までも含む(31条3項)。
また、「相前後する条約の効力」として、条約法条約は、「後法は前法を廃す」の原則を置いているが(30条)、例えば、1989年の「有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約」よりも後にできた、1994年の世界貿易機関 (WTO) を創設する「マラケッシュ協定」が定める自由貿易制度が優越するのか、といった疑問が提示されうる。
また、免除は外国の国内裁判所において認められるものであり、国際裁判所では通常、免除の適用が除外されている(旧ユーゴスラビア国際刑事裁判所規程7条2項、ルワンダ国際刑事裁判所規程6条2項、国際刑事裁判所規程27条)。
しかし、国際法上、確立している「免除規則」(immunity、「国家免除」あるいは「主権免除」)によれば、一国の国内裁判所が、他国や他国を代表する人物に対して裁判を行うことはできない。ただし、国家免除について、長らく「絶対免除主義」が妥当していたが、今日では、「制限免除主義」が確立しており、国家の「主権的行為」(acta jure imperii) と「業務管理的行為」(acta jure gestionis) を区別し、後者には国家免除は適用されないとされる。
また、受動的属人主義としては、刑法4条の二が、条約により日本国外において犯された犯罪でも罰すべきとするものについて、日本の刑法を適用する旨、規定している(「人質にとる行為に関する条約」5条ほか)。

保護主義 (protective principle; la compétence réelle) とは、外国で行われた犯罪行為で、特に自国の重大な国家法益を侵害するものを自国の法秩序の下に置く権限である。
近年は、多数国間条約によって、普遍主義に基づく処罰を義務づける場合が増えてきている(「航空機の不法な奪取の防止に関するハーグ条約」4条、「民間航空機の安全に対する不法な行為の防止に関するモントリオール条約」5条、「アパルトヘイト罪の撤廃と処罰に関する条約」4条ほか)。
(米英仏サウジアラビアの集団的自衛権に基づく行動が、国連の強制行動へ転換したといえる。)これは、朝鮮戦争において、米国の指揮下にある軍に国連旗の使用を許可した1950年の安保理決議84に端を発すると考えられる。
国連憲章51条によれば、自衛権を行使した国はすみやかに安保理に報告しなければならず、米国は、アフガニスタン攻撃後、安保理に報告している。

近年、安保理の活動は急速に拡大し、「旧ユーゴスラビア国際刑事裁判所」(安保理決議827)、「ルワンダ国際刑事裁判所」(安保理決議955)に見られるad hocな刑事裁判所の設立から、テロ行為を支援するいかなる措置もとらないよう加盟国に一般的な義務を課す「立法行為」(安保理決議1373)まで及んでいる。
その根拠は、「南極条約」の「この機構は国連加盟国でない国が、国際の平和及び安全の維持に必要な限り、これらの原則に従って行動することを確保しなければならない」(5条1項)、「南極の海洋生物資源の保存に関する条約」22条および「環境保護に関する南極議定書」13条2項の、「各締約国は、いかなる者もこの議定書に反する活動を行わないようにするため、国際連合憲章に従った適当な努力をする」という規定にあると考えられる。これについては学説上争いがあり、仮に南極条約締約国が南極地域における排他的管轄権を有しているとしても、条約の第三国に対する効力は、いわゆる「第三国効力」ではなく、合法的に創設された法的状況を尊重する一般的義務があるにすぎないとする見解もある。

深海底は、国連海洋法条約133条から191条で規定されており、国家管轄権の外にあり、「人類の共同遺産」(common heritage of mankind; CHM)制度が適用される地域である。
まず、その1条は、「月その他の天体を含む宇宙空間の探査及び利用は、全ての国の利益のために...全人類に認められる活動分野である」とし、「国際法に従って自由に探査し及び利用することができる」とする。2条では、いかなる国によっても領有権の主張は禁止され、4条では、大量破壊兵器の打ち上げを禁止し、宇宙は専ら平和的目的のために利用されるものとする、と規定する。
1970年の「バルセロナ・トラクション事件」(ベルギー対スペイン)では、ベルギーがその多数の株主の国籍国として外交保護権の行使を主張したが、裁判所は、外交保護権の領域では他の分野と同様に合理的適用が要求されているとし、法人の外交保護については一般に実効的連結に適用される絶対的基準は認められず、様々な結びつきのバランスをとらねばならないとし、「ノッテボーム」判決の適用を否認した。
条約制度として、世界人権宣言を条約化したといわれる経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約(社会権規約)と市民的及び政治的権利に関する国際規約(自由権規約;ICCPR)があるが、特に発達している自由権規約の制度においても、自由権規約の第1選択議定書の下の個人通報制度では、自由権規約人権委員会 (the Human Rights Committee) は、法的拘束力のない「見解」(views)を述べる権限を有するにとどまる。他にも、国連の下で、人種差別撤廃条約、アパルトヘイトの防止と処罰に関する条約、女子差別撤廃条約、こどもの権利条約等の人権条約が作成され、実施されているが、同様に、拘束力のある決定を下す機関はない。

第二に、地域的保障は、欧州人権条約(正式名称、「人権と基本的自由の保護のための条約」)、米州人権条約、アフリカ人権憲章(正式名称、「人及び人民の権利に関するアフリカ憲章」)が非常に発達している。各制度は、独自の人権裁判所を有しており、強制的な法的拘束力のある判決を下して、その実効性を担保している点で、先の普遍的保障の制度と大きく異なる。
同条約が設置していた「アフリカ人権委員会」は、その後、2006年に「アフリカ人権裁判所」(正式名称、「人及び人民の権利のアフリカ裁判所」; la Cour africaine des droits de l'homme et des peuples)に代わり、他の地域的制度と同様に司法機関を持つようになった。
2008年7月1日に、「アフリカ司法人権裁判所規程に関する議定書」(Protocol on the Statute of the African Court of Justice and Human Rights)が成立し、これによれば、「アフリカ人権裁判所」と「アフリカ連合司法裁判所」の二つの裁判所が統一されることになっている(2020年6月18日現在、55ヶ国中、署名33ヶ国、批准8ヶ国。発効には15ヶ国の批准が必要)。この新たな裁判所は、条約、慣習法、アフリカ諸国に共通の一般原則を適用するとされ、勧告的意見も発することができることになっている。
すなわち、従来の国際法が、現在の世代の利益のみを考慮していたのに対して、近年の国際環境法、特に地球環境保護を目的としたものは、現在のみならず将来世代の利益の保護を目指したものであり、過去、現在、未来世代という、時間を超越した「人類」(l'humanité)概念に結びついている。
しかし、1972年の「ストックホルム人間環境宣言」を契機に、地球環境保護が、「人間の福利および基本的人権ひいては生存権そのものの享有にとって不可欠である」(前文)と認められるに至った。このころの国際環境法は、海洋汚染対策(1973年の「航行による汚染に関するロンドン条約」)、特定の動植物の保護(1979年の「野生動物相に属する移動性の種の保護に関する条約」)、UNEPの下で採択された各種地域海洋に関する条約など、まだ「部門別アプローチ」の方式をとっていた(「第一世代の国際環境法」)。

その後、1980年代後半からは、国際共同体全体の利益を管理することを中心問題とした「第二世代の国際環境法」を設定する条約が次々と生まれるようになった。
第一に、「防止原則」(Preventive Principle; 「ストックホルム人間環境宣言」第21原則、「環境と開発に関するリオ宣言」第2原則)とは、科学的予測によって、自国の行為が環境を害する恐れがある場合には、前もってその行為を思いとどまらなければならない、という原則である。
その後、2011年「深海底における活動に関連する国の責任と義務」国連海洋法裁判所海底紛争裁判部勧告的意見において、予防アプローチはますます多くの国際条約の中に取り込まれてきており、それらの多くはリオ宣言第15原則の形式を反映しているのであり、そのことにより同原則が慣習国際法の一部になる方向への傾向が始まったと示した(ITLOS Reports 2011, p.47, para.135.)。

第二に、「共通だが差異のある責任」(common but differentiated responsibility; 「リオ宣言」第7原則)は、精神的な結びつきである「国際共同体」概念がその基礎にあると考えられる。
たとえ違反が行われてもその事実のみを指摘して制裁を科さない「不遵守手続き」(Non-Compliance Procedure; NCP)や先進国から途上国への技術移転、資金援助などを規定する国際条約が、今日では非常によくみられる。

第三に、私的アクター、すなわちNGO(非政府組織)が様々な条約作成や履行委員会などの国際会議に出席して発言したり、ロビー活動を通じて国家の意思決定に積極的に関わるという現象が見られる。
また、憲章33条1条は、「いかなる紛争でも...その当事者は、まず第一に、交渉、審査、仲介、調停、仲裁裁判、司法的解決、地域的機関又は地域的取決の利用その他当事者が選ぶ平和的手段による解決を求めなければならない」と規定する。
1907年の「国際紛争平和的処理条約」9条では、「締約国ハ、単ニ事実上ノ見解ノ異ナルヨリ生シタル国際紛争ニ関シ...之ヲシテ公平誠実ナル審理ニ依リテ事実問題ヲ明ニシ、右紛争ノ解決ヲ容易ニスルノ任ニ当タラシムル」とされる。
ただし、国は裁判管轄権が義務的であるといつでも宣言することができ(選択条項受諾宣言; Optional Clause)、この宣言を行った国の間においてはその宣言が定める事項的、時間的範囲内で国際司法裁判所は管轄権を有する(国際司法裁判所規程36条2項)。特定の条約において、その条約の適用、解釈の問題が起こった場合には国際司法裁判所に付託することを締約国に義務づけている場合もある(「集団殺害罪の防止および処罰に関する条約」9条、「義務的紛争解決についての領事関係に関するウィーン条約第一選択議定書」1条ほか)。
1966年「南西アフリカ事件(第二段階)」(エチオピア対南アフリカ、リベリア対南アフリカ)において、田中耕太郎判事は、裁判所は法体系、法制度、法規範から独立して法を創造することは許されていないが、それら法体系らの存在理由(raison d'être)から導き出したもので法の欠缺を埋めることは可能であるとした。
同条約草案は、一般国際法の強行規範(jus cogens)に基づく義務の重大な違反の法的帰結を定めており、諸国の合法的な手段によるその違反の終結のための協力義務とその違反によってもたらされた状態の不承認義務が規定されたことが特に注目される(41条)。
また、国際人道法は、今日、その適用範囲を拡大し、戦時における非交戦の個人の保護のみならず、平時における非人道的行為から個人を保護することまでも含み、「国際人権法」の領域と重なるようになっている(「国際刑事裁判所規程」参照)。「国際刑事法」(International Criminal Law; Droit international pénal)は、重大な国際人道法の違反行為を処罰する法として存在するが、さらにハイジャックや海賊、テロ行為の処罰までも射程に入れており、その適用範囲は広い。
「ハーグ法」とは、主として、1868年の「サンクトペテルブルク宣言」や、1899年から1907年にオランダのハーグにおいて慣習を法典化した国際条約、すなわち、「開戦に関する条約」、「陸戦の法規慣例に関する条約」(これに付属する「陸戦の法規慣例に関する規則」)、「陸戦の場合に於ける中立国及び中立人の権利義務に関する条約」、「海戦の場合に於ける中立国及び中立人の権利義務に関する条約」など一連のものを指す。
普遍的なものとしては、1998年に初めて常設の国際的な刑事裁判所である「国際刑事裁判所」(ICC)のための「ローマ規程」が成立し、2003年に同裁判所が設置され、現在、コンゴの事件などで活動中である。

1996年「核兵器の威嚇または使用の合法性」国際司法裁判所勧告的意見で、裁判所は、国際人道法の核となる原則が、第一に文民の保護、第二に戦闘員に不必要な苦痛を与えないこと、にあることを確認した。しかし一方、ある国々が、自衛権の行使として低エネルギー放射の戦略的核の使用は文民の被害を比較的出さないから必ずしも禁止されないと主張し、また他方、ある国々が、核兵器への訴えはあらゆる状況で決して国際人道法の原則と規則に合致しないと主張したことについて、いかなる国も、そのような「きれいな」使用を正当化する正確な諸状況が何なのか、また逆に、その限られた使用が高エネルギー放射の核兵器の使用にエスカレートするのかどうか、指摘しなかったとする。
裁判所は、同勧告的意見の最後に、核拡散防止条約6条の下の、厳格で実効的な国際管理の下の核軍縮への誠実かつ完結をもたらす話し合いをする義務が、今日の国際共同体全体にとって死活的に重要な(of vital importance to the whole of the international community today)目標であり続けているのは疑いない、と念を押している(Ibid., pp.265, 267.)。
また、EC法と各国憲法との優位性については不明瞭であり、加盟国の立場では、ドイツ(1974年の「Solange I事件」および1986年の「Solange II事件」連邦憲法裁判所判決)、イタリア(1973年12月27日、憲法裁判所判決)などは、国内ではEC法より憲法が優位する立場をとっている。
日本は、江戸時代後期、米国との間に締結された1854年の日米修好通商条約によって「開国」し、続いてその他ヨーロッパ諸国とも条約を結んでいった。それらの条約は、領事裁判権その他の特権を欧米諸国に認めた「不平等条約」であったが、ともかく、それによって日本が「ヨーロッパ近代国際法」に接する機会が得られ、次第に国際的実践の規範としての国際法への自覚を高めていったことは注目されると説かれる。
また実際、ほぼ全ての国が、国際法を法として認識し、その法務を扱う部門を外務省に設置し、かつこれを遵守しているため、現在では国際法の法的性質を肯定する学説が通説となっている。

しかし問題点もあり、例えば、国連安保理の表決制度には、常任理事国(米、英、仏、露、中)の拒否権があり、事実上、これら常任理事国への憲章七章に基づく強制措置はできない。国際司法裁判所の判決も、一方の当事国がそれを履行しない場合には他方の当事国は安保理に訴えることができるが(94条2項)、前者が常任理事国の場合には事実上、安保理の措置はなされない。
国際法の法的拘束力の基礎については、近代より議論されてきており、国家の基本権の理論や、国家が拘束されることに同意しているからとか、ケルゼンの根本規範の原理や、自然法から説明する立場など様々であるが、究極的には、人間が理性的な生き物として、その生きていく世界を支配する原理が秩序にあると信じることを強いられていることにある、とする見解が一つの有力な説明である。
世界の五大国

現在

国連における五大国(国連安保理常任理事国)

現在の首脳 

第二次世界大戦の戦勝国のうち、国際連合の設立に中心的な役割を果たし、なおかつ常任理事国である「Permanent 5」と呼ばれるアメリカ合衆国、イギリス、フランス、ソビエト連邦(ソビエト連邦の崩壊後は、ロシアに代わる)、中国(1971年に中華民国から中華人民共和国に代表権が代わった)。
しかし、1989年の東欧革命・冷戦終結によりソビエト連邦の影響力は大きく低下し、更に1991年にソ連自体も崩壊したことから、2000年代初頭まではアメリカ合衆国による一極支配と言われる状態になっていた。

その後、、中華人民共和国の経済成長と急速な軍備拡大・海洋進出、ロシアの天然ガスを用いた資源外交・経済成長と軍備拡大によって、アメリカ合衆国による一極支配は弱まっている。
第二次世界大戦前も先進工業国として認識され、さらに戦後も民主主義国として先進工業国としての地位を維持、もしくは回復したアメリカ、イギリス、フランス、西ドイツ、日本を対象とした先進国首脳会議が1975年に計画され、その5ヵ国が先進5ヵ国(G5)と呼ばれる。
ソ連崩壊後に加入したロシアを入れると「G8」となるが、これに伴い先進国首脳会議は主要国首脳会議に名称が変更された(当時のロシアは1人あたり名目GDPが1000ドル台であり先進国とは言い難かったため)。

過去の五大国

ウィーン体制下 
 
  フランス
  オーストリア
 プロイセン
  ロシア

ナポレオン戦争後のウィーン体制下での五国同盟(1818年四国同盟より改称)加盟国(イギリス、フランス王国、オーストリア帝国、プロイセン王国、ロシア帝国)を五大国としている。

国際連盟体制下 
 
  
  フランス
  大日本帝国
  イタリア

第一次世界大戦後はヴェルサイユ条約に基いたヴェルサイユ体制が国際関係の柱となった。戦前の列強のうち、敗戦国となったドイツ、オーストリアと、ロシア革命とその後の共産化によって国際社会から孤立したソビエト連邦が排除され、戦勝国となったアメリカ、大日本帝国、イタリアを加えた5ヶ国が世界五大国と称された。
地域の五大国

統一前のイタリア 
  フィレンツェ
  ミラノ
  ヴェネツィア
  ローマ
  ナポリ

統一前のイタリアでは有力な都市国家をさして五大国と呼んでいた(フィレンツェ共和国(メディチ家)、ミラノ公国、ヴェネツィア共和国、ローマ(ローマ教皇領)、ナポリ王国)。
生前からその活動は高く評価され、1973年のテンプルトン賞、1979年のノーベル平和賞、1980年のバーラト・ラトナ賞(インドで国民に与えられる最高の賞)、1983年にエリザベス2世から優秀修道会賞など多くの賞を受けた。
アグネスの幼少時代についての記録はほとんどないが、小さいころから聡明な子で、12歳のときには、将来インドで修道女として働きたいという望みを持っていたといわれる。

カルカッタの修道女
18歳のとき、聖座の許可を得たアグネスは故郷のスコピエを離れ、アイルランドでロレト修道女会に入った。
彼女自身の言葉によると1946年の9月、年に一度の黙想を行うため、ダージリンに向かう汽車に乗っていた際に「すべてを捨て、もっとも貧しい人の間で働くように」という啓示を受けたという。彼女は修道院を離れて活動を行う許可を求めたが、バチカンの修道会管轄庁などカトリック教会の上層部は慎重に評価を行おうとし、すぐには彼女の活動に対する認可を与えなかった。
神の愛の宣教者会の創立 
「神の愛の宣教者会」は、1950年10月7日に教皇庁(ローマ教皇庁)によって認可を受け創立され、1965年2月1日には教皇庁立の修道会の認可を受ける。テレサによれば、同会の目的は「飢えた人、裸の人、家のない人、体の不自由な人、病気の人、必要とされることのないすべての人、愛されていない人、誰からも世話されない人のために働く」ことであった。
しかし、彼女たちはケアする相手の宗教を尊重する姿勢を貫き、亡くなった者に対してはその者の宗教で看取っていた(ヒンズー教徒にはガンジス川の水を口に含ませてやり、イスラム教徒にはクルアーンを読んで聞かせた)。
通常は死後5年を経ないと始めることはできない規定だが、テレサの場合は生前から聖女の誉れが高かったことと、彼女の業績を極めて高く評価していたヨハネ・パウロ2世が前倒しを強く求めたため、例外的に5年を待たずに始められたのである(この例外は、2005年4月に逝去した当時の教皇ヨハネ・パウロ2世自身にも適用された)。
「礼拝堂に入ると、マザー・テレサの写真が目に入り、あたかも一条の光が私に向って飛び出してくるように感じました。シスターが私のためにお祈りをしてくれて、私は眠りにつきました。朝、目覚めると、腫瘍が消えていたのです。」とモニカは語っている。
この報告書は重病や貧困に苦しむ人々に対するマザーの献身的活動や、列福に値することを示すため、マザーに対するとりなしの祈りによる奇跡的行為なども盛り込まれており、ページ数は35,000ページにも及ぶ。

列福・列聖には通常、対象者の死後数十年かかるが、マザーの献身的活動が生前から世界中の尊敬を集めてきたことなどにより、1999年、ヨハネ・パウロ2世は手続きを早める特例を認めた。
「『特別で優秀な白人が有色人種を助けるのだ』というイメージをインド人や西洋人に植えつけた」と主張し、「マザー・テレサの崇高なイメージは、脆弱化したカトリック教会によって行われたメディア・キャンペーンの結果である」と述べている。
前半では主人公の少年・バスチアン(Bastian)がひょんなことから手にした本『はてしない物語』に描かれた世界「ファンタージエン」の崩壊を救い、後半ではバスチアン自身が「ファンタージエン」の世界に入り込み、そこでの旅を通じて本当の自分を探す。
また、主に前半部分においては、バスチアンのいる現実世界ともう一人の主人公アトレーユが旅をする本の世界(ファンタージエン)の2つの世界を並行して描いており、現実世界でのストーリーは赤茶色の文字、ファンタージエンでのストーリーは緑色の文字で印刷されている(詳細後述)。
病に倒れた幼ごころの君と「ファンタージエン」を救うための方法を探す使者に指名された緑の肌族の少年・アトレーユは、女王の名代として「アウリン」を授けられ、「救い主」を求めて大いなる探索の旅に出る。

冒険を重ね、幸いの竜フッフールなどとの出会いや数々の試練を経て、「救い主」が人間のバスチアンであることに気づくアトレーユであったが、努力虚しく「ファンタージエン」は崩壊する。
後半 
こうして自ら再建した新たな「ファンタージエン」の世界に入り込んだバスチアンは、その後アトレーユやフッフールと友達になったり、「ファンタージエン」の住人や場所に名を与え物語を作ったりして、「ファンタージエン」の世界を楽しんでいた。
岩波書店発行の日本語版ハードカバーでも、本の中に登場する『はてしない物語』と同じく、ハードケースを外した中の書籍本体の装丁はあかがね色の布張りとなっており、二匹の蛇が互いの尾を咬んで楕円になった「アウリン」の文様があしらわれている。
岩波少年文庫として文庫化された際には、上下巻の2分冊となり、文字色は黒色の1色刷りで、「ファンタージエン」の部分は本文の上部に装飾を施す形で表現されている。

日本語訳版 
 『はてしない物語』 上田真而子、佐藤真理子訳、岩波書店、1982年
 『はてしない物語』上下2巻、上田真而子、佐藤真理子訳、岩波書店、岩波少年文庫、2000年

派生作品

映画 

『ネバーエンディング・ストーリー』として映画化され、シリーズにもなった。
評価
哲学者のDavid Loyと文学教授のLinda Goodhewは、「20世紀後半の最も注目すべき小説の一つ」であり、1973年出版されたにもかかわらず、見事に現在の悪夢的な状況を予言していると高く評価している。一方、寓意や思想が強すぎるという意見もあり、松岡正剛は、出版当時に最初に読んだときは「時間泥棒というアイディアにはなるほど感心したが、全体に寓意が勝ちすぎていておもしろくなかった」と評した。またファンタジー作家の上橋菜穂子、荻原規子はエンデ作品が苦手であると述べており、上橋は『モモ』について、思想やイデオロギーを語るために物語が奉仕してしまっており、自分の好きな物語ではないと述べている。
この石猿は、島に住む猿たちが、誰かが谷川の水源を見つけたら王様にするというので、勇を振るって滝壺に飛び込み、水簾洞という住み処を見つけてきたので、約束どおり猿たちに崇められと名乗ることになった。

数百年経った、ある日、限りある命に儚さを感じたことから不老不死の術を求めて旅に出て、十年以上かけて西牛賀洲に住むという仙人を探し出して弟子入りした。
花果山に帰郷すると、混世魔王という化け物が水簾洞を荒らしていたので身外身の術で退治したが、これをきっかけに傲来国に出かけて大量の武器を強奪して配下の猿たちに配って守りを固めさせ、配下の猿を軍隊にまとめ上げた。そうすると自分の武器も手に入れたくなり、海中の東海竜王敖廣の宮殿である龍宮にいき、悟空の意によって自在に伸縮する如意金箍棒を無理矢理譲ってもらう。
地上ではすでに十数年経っていたが、帰還した美猴王を神としてかしずく猿たちに囲まれて気分がいいところに、独角鬼王という妖怪が訪ねてきて臣下となり、さらに褒めそやして煽てたので、有頂天になった悟空は斉天大聖と自ら号するようになった。これを聞いた天帝は身の程知らずの石猿だと怒り、托塔李天王を大将にする討伐軍に派遣したが、先鋒の巨霊神とが敗れて歯が立たないと、悟空の神通力に恐れをなして退却した。

力で抑えるのが難しいとわかると、再び太白の意見で懐柔策をとることになり、二度目は悟空の希望通りの待遇とすることにして、新官職「斉天大聖」が創設され、正式に任命された。
そこに美しい仙女たちが桃を摘みに来て宴会が催されるというので、悟空は仙女たちが歓談する宴席に忍び込んで酒番を眠らせ、仙酒仙肴を食べ荒らし、さらに酔ったはずみで兜率天宮に迷い込んだので、ついでに太上老君の金丹の全部を頬張って、再び天界を逃げ出した。
最終手段として太上老君の秘法八卦炉の前に差し出し押し込めて六丁神火で仙丹を分離させるとするも、火の回らない巽の隅に退避して無事を得る(代わりにいぶされて目が「火眼金睛」となった、つまり炎の煙に弱い眼病。
如来は悟空に身の程をわきまえさせるために賭けを持ちかけ、如来の手のひらから飛び出せなかった悟空を取り押さえて、五行山に五百年間封印してしまった。

取経の旅へ 
五百年後、観世音菩薩の救済によって三蔵法師の弟子となって功徳を積むことを許され、天竺までの取経の旅を助けることになる。
取経の旅の間、白骨夫人や霊感大王や、万聖竜王など多くの魔物や悪霊と戦いを繰り広げながら退治していき、多勢に及ぶ魔を降し遂に取経の旅に成功すると、三蔵法師を守り固め天竺から多くの経典を持ち返ったその抜群の功績を認められ、仏となった。
孫悟空のモデル 
中国西部の陝西省やチベットなどに生息するキンシコウを研究する日本モンキーセンター世界サル類動物園長の小寺重孝が、NHKの動物の生態を紹介するテレビ番組『ウオッチング』で、「美猴王」を名乗った孫悟空のモデルにふさわしい美しいサルであり、もしかしたらこれがモデルなのかもしれないと紹介した。後に『アサヒグラフ』1985年3月29日号にて、小寺重孝本人も勘違いと認めているが世間に広まったためひっこみがつかなくなっているという旨の談話が掲載されている。『西遊記』そのものを研究している中国文学研究者は、作中描写から判断するとマカク属のアカゲザルである可能性が高いとする説を提唱しており、例えば同属のニホンザルと異なり水泳を好むアカゲザルの生態などが巧みに『西遊記』の中に描写されていることなどを指摘している。
禹による無支祁退治の記録は『太平広記』に収められた説話(巻467「李湯」)に登場しており、唐の時代に楚州の知事であった李湯(りとう)が水中から引きあげた巨大な猿の妖怪の話を補うかたちで示されている。それによると禹による無支祁退治の記録は『古岳瀆経』というぼろぼろの古文書にあったものとされており、これが示されることで李湯の話(『古岳瀆経』の見つかる話は李湯の話から48年後の元和8年であるとされる)に登場した正体不明の大猿が無支祁であったのであろう、ということになっている。
猿のすがたや能力の高さ及び山の下に封じられること、水の属性との縁のある点から、『西遊記』に登場する孫悟空の原型のひとつになっているのではないかという考察が古くから存在している。石田英一郎は、猿と水の関係性からこれを説いているほか、無支祁が大索でつなぎとめられて封じられたとされていること自体も水に関する伝説の中で関連性の高い要素であると考察している。

孫悟空と無支祁を結びつけて考えるような点から、『西遊記』を素材とした雑劇には孫悟空の姉妹として、無枝祁聖母・亀山聖母という登場人物が設定されていたりもした。

これとはまた別に、インドの有名な叙事詩『ラーマーヤナ』の猿の神として登場するハヌマーンも黄金の肌と真紅の顔面そして長い尾を持つ姿として描かれているところから、ハヌマーンが孫悟空のモデルとする説も唱えられている。
『ラーマーヤナ』の物語中でヴィシュヌの化身とされるラーマを助けて様々な局面で活躍する猿神の姿は、『西遊記』において猿妖である孫悟空が三蔵法師を護衛して活躍する姿と相似ている部分も多々見受けられ、『西遊記』の物語形成過程に『ラーマーヤナ』が少なからず影響を与えたことも考えられる。

また、中華人民共和国の安西地方に存在する楡林窟や東千仏洞などで発見された唐僧取経図には、玄奘三蔵のインドへの旅の様子が描かれているとされ、その中に出てくる案内人が孫悟空などの原型となっているのではないかとも言われている。
泉州開元寺西塔浮彫 
泉州開元寺の仁壽塔(西塔、嘉熙元年(1237年)完成)浮彫には梁武帝、「唐三藏」、東海火龍太子、猴行者の4種あり、『西遊記』の孫悟空となる前の姿がかいまみえる。
もともと「電車」は、自走式の電動機付き客車「電動客車」、および事業用車を含む電動機付き貨車「電動貨車など」の略称だったが、現在では一般名詞となり、各省庁をはじめ、運輸事業者や車両製造会社でも正式に用いられている。

なお、「電車」という語は電気機関車などの電気を動力とする列車全般や、電気以外の機関車、客車、貨車、気動車も含め、列車や鉄道路線、さらには鉄道そのものに対する一般名詞としても使用される。