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8ビット時代にはコモドール・アタリと並ぶパソコン御三家の一角としてApple IIを販売していたアップル社も、これら2機種への対抗馬として1986年にApple IIを16ビット化しグラフィック機能を強化したApple II GSを投入し、1980年代の16ビットホビーパソコン市場はこの3機種によるシェア争いとなった。MIDIポートと高解像度モノクロディスプレイモードを搭載してミュージシャンやCAD方面に人気があったAtari STに対し、AmigaはCG製作者や映像製作者に人気があったが、Apple IIGSは人気の面でAmigaやAtari STに後れを取っていた。(ちなみに、アップルが1984年に発売したMacintoshは白黒二値表示しかできず、ビジネス市場も視野に入れた高性能機種として位置づけられており、Amigaなどと競合するホビーパソコンではなかった。)

1986年頃、後に日本の代表的なAmigaユーザーの一人となるミュージシャンの平沢進がAmiga上で動作する"Juggler"と呼ばれるメガデモに出会っている。この頃からAmigaに個人的な興味を持ち始め、1988年前後にアパートの一室で営業していた販売店で積み上げられていたAmiga1000の1つを購入し、自宅での個人使用を開始している。この当時はまだパソコンの使用方法に関する情報が乏しく、特にAmigaに至っては日本で全くといっていいほど知られておらず、さらには本体に付属されるべき説明書すらない中で組み立て時から試行錯誤しながら使用方法を徐々に習得して行ったという。
「ゲームパソコン」として、人気ゲームやジョイスティックと共に購入されることを前提で販売されたAmiga 500はゲーマーに好評を受けたが、699米ドルと廉価ながら使いやすいGUIによるOSを搭載していたため初心者ユーザーの支持も大きかった。
北米ではビジネスユースで圧倒的なシェアを得たPC/AT互換機がホームコンピューターの市場を食っていたこと、玩具屋で安売りされるなどのCommodore64以来の販路が「ゲーム機並みの玩具パソコン」として敬遠されたこと、趣味でデスクトップムービーを扱うような層が欧州に比べて限られていたことなどから、この頃からはAmigaの市場はほぼ欧州のみとなっていた。世界的にシェアを持つモトローラ系のメジャープラットホームはMacのみとなり、モトローラがMacのみに注力するようになったため、Amigaなどには最新の部品(MC68040など)が供給されなくなり、ますます差が広がった。

1991年、フィリップスが規格を制定したマルチメディア機であるCD-iプレーヤーに対抗して、Amiga 500のハードをそのまま流用したCommodore CDTVを「マルチメディア機」として売り出したが商業的に失敗に終わる(ちなみにCD-iも失敗している)。
コモドールは16ビット機から32ビット機への移行期にあたって、16ビット機であるAmiga 500シリーズを32ビット機に対する最廉価ラインと位置づけ、そろそろゲームコンソールとしての役目を終えようとしていた8ビットゲームパソコンCommodore64/128シリーズをこのAmiga 500シリーズで置き換える目論見であった。コモドールはAmiga 600を「レミングス」などの人気ゲームやグラフィックスエディタの「デラックスペイント」と抱き合わせにしてAmiga 500と同価格帯で販売したが、既にAmiga 500シリーズはゲーム機としては性能が陳腐化しており、欧州のゲーマーは1990年末にリリースされたSEGA MEGA DRIVEにどんどん移行していったため、結局Amiga 500シリーズは打ち切られ、本来上位機種と位置づけられていたAmiga 1200がゲーマー向け廉価機種として投入される羽目になってしまう。1990年前後より欧州各国でオタクブームが起こり、Amiga 500でも『アピヂャ』や『タリカン3』など日本製アニメの強い影響を受けたゲームが多くリリースされるが、MEGA DRIVEにてリリースされる本家の日本製ゲームは質・量共にAmigaを圧倒しており、Amigaは欧州のオタク層の支持を失った。
しかし経営は苦しく、特にゲームパソコンとしてAmiga 500に続くヒットが期待されたAmiga 1200対応のゲームが揃わないのが痛手であった。安価なPCとは言えコンシューマー機よりもはるかに高価、PC/AT互換機でもVGAとSoundBlasterが標準となったこの頃にはかつてのような先進性は失われ、市場もゲームメーカーも欧州にしかない、などさまざまなマイナス要素があったためである。これまでAmiga 500用のゲームを供給し続けてきた欧州のゲームメーカーも、Amigaにおけるゲームの違法コピーの蔓延とMEGA DRIVEの爆発的普及を見て、Amiga 1200より売り上げが見込めるMEGA DRIVE(あるいはPC/AT互換機)に乗り換える所が続出した。Amigaの売り上げの低迷に加え、同年にはコモドールがCommodore 64/Amiga事業と平行して進めていたPC/AT互換機事業が失敗に終わり、事業を清算するなど、会社が傾き始める。同年、アタリからは対抗馬としてAtari Falconが投入されていたが、既に欧州でもホームコンピュータ市場が消滅しつつあり、アタリも経営が苦しいのには変わりがなかった。両社とも業績悪化に伴ってハードウェア開発が停滞しており、パーツのコモディティ化に伴ってどんどん価格が下がるPC/AT互換機に比較して価格性能比が悪く、かつてのライバルであったAppleのMacintosh Quadraには性能面で対抗できなかった。Amigaの最新機種であるはずのAmiga 1200とAmiga 4000に搭載されたAGAチップセットがECSチップセットの小規模な改良に過ぎず、またAmiga 1200にMC68030ではなく時代遅れのMC68020を採用するなど、当時の流行であったSVGA対応のマルチメディアPCの対抗馬となりえなかったことは、プロユーザーとゲーマーを大いに失望させた。
1993年、MEGA DRIVEに奪われたゲーム市場を奪回すべく、Amiga 1200を改良し、ゲームパソコンではなく純粋なゲーム機としてデザインしたAmiga CD32をリリース。パソコンを基にしているとは言え史上初の32ビットゲーム機であったが、MEGA DRIVEの『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』に相当するキラータイトルが用意できず、ゲーマーにアピールするところがなく失敗に終わる。
Jaguarに注力するためとの名目でFalconの出荷を停止し、遂にパソコン市場から撤退するが、Atari JaguarもAmiga CD32と同じく失敗に終わった。北米ではもはや映像のプロくらいしか顧客がないAmigaを扱う小売店は皆無に等しく、欧州でもAmigaが売れているのはドイツとイギリスのみとなっていた。
Amiga 4000のタワー型筺体「Amiga 4000T」が型番的にはAmigaシリーズ最後の、そしてコモドール最後のハードとなっている。コモドール倒産前、ヒューレット・パッカード社製のPentium互換CPU、AGAチップセットを上回るAAAチップセット搭載、Windows NT駆動のAmiga 6000の制作が発表されるが、結局このマシンは日の目を見ることはなかった。
コモドール末期のハードAmiga 4000Tなどは、版権を受け継いだドイツのEscom社の下で生産された出荷数のほうが多い。Amigaはドイツではまだ人気があったし、他の国でも特定の方面には依然として大きな需要があったが、親会社の経営方針のために倒産の時点でハードの開発が止まってしまい、MacやPCに対して性能的にどんどん水をあけられ、一方ではLightwaveなど主要なサードパーティー製ソフトの他機種への移植も進み、徐々に表舞台から姿を消してゆく。時を同じくして他のホームコンピュータ(MSXやイギリスのAcorn Archimedes、日本ではFM TOWNSやX68000などがこれに当たる)も次々と製造を終了していき、パソコン市場はPC/AT互換機とMacintoshが席巻するようになった。

2000年代以降 
2000年代に入ってから版権を獲得したゲートウェイより独立したAmiga社の元で開発が再開し、Amiga社がライセンスしたPower PCベースの後継機AmigaOneが製作されるなどしているが、すでに他機種と対抗できるレベルにはなり得ず、好事家に細々と販売されているかたちであり、往時の勢いはない。
一方、コモドール時代の旧Amigaに関してはWindowsやMac上にて動作するUAEなどのエミュレータが存在しており、そちらを利用している好事家もいる。

Amigaの周辺

フォーマット 
グラフィック部分においては標準とされたフォーマットであるIFFが後のTIFF(タグ付きIFF)となり、サウンドにおいてはMOD、MED、OctaMED等のフォーマットがAMIGA以外のパーソナルコンピュータでも広く使われた。

メガデモ 
北欧をメインとするヨーロッパ地域にはcommodore64などを利用したコンピュータによる映像作品(デモ)を製作するデモシーンと呼ばれる文化が存在していたが、Amigaの登場によってデモシーンは大いに盛り上がった。メガデモとはAmigaの1MB足らずのフロッピーディスクに収まるデータでどれだけ秀逸なデモを製作できるかを競うものであり、現在に至るまでデモシーンの代名詞となっている。
わずか8MHzのMC68000を搭載したAmiga 500が、CPU的にはその10倍以上の性能を持つPentiumやPowerPCを搭載したパソコンが主流となった1990年代中盤に至ってもデモシーンの中心たりえたのは、メガデモグループの技術力の高さとカスタムチップの賜物といえる。一方で、高品質なメガデモであればあるほどAmiga 500に極限まで最適化されていたため、それ以外の機種ではまともに動かなかったことが、Amiga 600などの後継機の普及を妨げた一因ともなった。

CG・映像製作 

Amigaは低価格なパソコンでありながら、プロの間では高価なSGIのワークステーションIRIXに匹敵する人気を持ち、テレビや映像ソフトの製作現場でも大々的に利用された。サードパーティーが発売した拡張スロットを利用するハードウエア「Video Toaster」によるビデオの制御、およびその3DCGソフトウエアであるLightWave3Dが有名で、『マックス・ヘッドルーム』や『バビロン5』などのSFドラマの製作に活用された。日本においても子供向け番組『ウゴウゴルーガ』に実際にアミーガで作成されたCGが使用されていた他、アミーガを代表するペイントソフトであるデラックスペイントを使用して作成されたCGを使用した番組が多数存在した。
コモドールが倒産した後も、映像編集ソフトのPersonal Animation Recorder(PAR、後のdpsReality)、3DCGソフトのLightWave、アニメーションマスター、Cinema 4Dなどの主だったソフトは他プラットホームにてリリースされており、特にLightWaveは2010年代においてもなお業界の主流ソフトのひとつである。
日本はコモドールジャパンから販売されていたが、日本語が使用できなかったためあまり普及せず、後に日本語入力システムが開発されたが流れを変えるまでには至らなかった。
日本で1980年代前半にVIC-1001やマックスマシーンをヒットさせたコモドールジャパンはコモドール64やAmigaの販売に失敗し、1990年前後に活動を停止したため、それ以降にAmigaを入手するには秋葉原や御徒町などに数店舗存在したAmiga専門店で購入するか、欧米から個人輸入するしかなかった。
Amigaは画像や映像の加工処理に優れていたため一部のデザイナーやゲームクリエイターには絶大な人気があり、前述のテレビ番組『ウゴウゴルーガ』に参加した個人クリエーター達は軒並みAmigaを用いていたほどだった一方、それ以外のPCユーザの支持は得られなかった。

日本では1987年に発売されAmigaと同じくCPUにMC68000を採用しマルチメディアに強みを持ったシャープ・X68000が和製Amigaと呼ばれ、パソコンオタクユーザーの支持を得て欧米のデモシーンと比べても遜色ないハイクオリティな同人シーンを形成したが、シャープはパソコンが本業ではなく積極的な展開を行わなかったことと、40万円近い高価な価格設定もあって大きなシェアを得ることはできなかった。

Amigaが欧米でゲームハードとして支持された1980年代後期から1990年代初頭にかけて、日本ではPC/AT互換機よりさらに低いグラフィック性能しか持たないPC-8800シリーズやPC-9800シリーズがホビーパソコン市場で寡占的なシェアを得ていたため、パソコン向けゲームはコンシューマー機向けに比べて圧倒的に不利となり、コンシューマ機ではリリース不可能な成人向けゲームを除いて衰退してしまった。PC/AT互換機の性能がAmigaを追い抜いた1990年代中頃には、欧米のパソコンゲーム会社はプラットホームをPC/AT互換機に移し、同時期に日本でブームとなったPC/AT互換機やWindows 95とともに日本に流入して「洋ゲー」として日本で耳目を引いた。
後にアクセスできるメモリー数を増やしたECS(Enhanced Chip Set)がAmiga 500Plus、そしてAmiga3000での標準カスタムチップセットとなった。

なお、実際はAmiga 3000の設計時には後にAmiga 4000、Amiga 1200、そしてAmiga CD32に搭載されたカスタムチップセットであるAGA(Advanced Graphics Architecture、またはイギリスではAdvanced Graphics Arrayと呼ぶ)チップセットは完成していたらしいが、コモドールはAmiga 3000に搭載することをわざわざ見送ったらしい。
カスタムチップに頼らずソフトウェアの工夫で様々な機能を実現するというMacintoshの設計思想はAmigaとは対照的であり、Amigaの強力なカスタムチップは、互換性を保ちながら高性能化を図っていくにあたって足枷となった点も否定できない。

Amigaのグラフィックス 
AMIGAのグラフィック表示方式は通常のWindowsパソコン、またMacintoshなどと大きく異なる。これら普通のパソコンでの画像処理は、VRAMという特殊RAMのメモリ一つ一つがモニターのピクセルと関連付けられていて画像処理の度に書き換わる、ビットマップ方式と呼ばれるもので、高速なスクロール処理には向かない、といった欠点を持つ。
そのため、Amiga 500の初出荷の搬送時の衝撃でROMが浮き上がる事例が多数報告され、購入したユーザーが自ら筐体を開けて指でROMを基板に押し込む対処が行われたりした。

その後AMIGAのデスクトップ環境、WorkBenchがメジャーアップデートを行う際には、システムディスクと合わせてROMも同梱された。ユーザーはOSのアップデートを行う際に、本体に接続されている旧バージョンのROMを取り外し、新しいKickStartROMに差し替える必要があった。ヨーロッパで多数リリースされたMegaDemoが要求するROMのバージョンは1.2だったため、1.2と2.1のROMを2枚接続し必要に応じて切り替えるボードなど、AMIGAならではの周辺機器が発売されることとなった。
フロッピーディスクのみでも完璧なマルチタスクで動作し、アイコンサイズの無制限、2DD 880Kフォーマット、ファイル名に256文字使用可能、等、1985年当時としては非常に画期的なものだった。

Amiga OS 4.0の開発は2001年より開始し、当初2002年リリース予定だったが、権利の関係から開発会社に古いOSのソースコードしか提供されなかったこともあって大幅に遅れ、2006年にようやくAmigaOne用のOSがリリースされた(サードパーティー製のゲタを載せた旧世代Amigaで動作するバージョンのリリースは2007年)。
受信側の高画質化技術 
 ゴースト除去信号を用いたゴースト除去
 フレームメモリーを追加することにより順次走査方式を実現
 3次元輝度信号/色信号分離(Y/C分離)技術による輝度・色解像度の向上

クリアビジョン非対応テレビでも通常通りの映像を実現できるほか、従来方式で制作した番組でもゴースト除去対応テレビであればゴーストを軽減して視聴することができた。
しかし、『銃夢』新装版における表現問題を巡って集英社と木城との間でトラブルが生じ、連載は中断し、『銃夢 LastOrder』は2011年に『イブニング』(講談社)で移籍連載することとなった。『銃夢 LastOrder』の連載は2014年に終了し、同年より「銃夢シリーズ最終章」を銘打った『銃夢火星戦記』を『イブニング』にて連載している。
小型の土鍋(トゥッペギ)などにアサリやシジミを敷き、スンドゥブと肉・野菜を入れて水またはスープを張り、コチュジャン、唐辛子粉、ニンニク、ごま油などを使った合わせ調味料で辛味の味付けをして煮込み、最後に生卵を落とす。
関連項目 
 四角錐
 五胞体
 錐体
 円錐
 正多角形
 正多面体
 正四面体リング
 ピラミンクス

外部リンク 

 三角錐の体積(三角柱を3つの三角錐に分解することによる証明) - 金沢工業大学

初等幾何学
角柱・角錐
自己双対多面体
数学に関する記事
有効射程が短い砲を補完するために、通常砲弾と対戦車ミサイルの双方が発射可能なガンランチャーと呼ばれる大口径の主砲を備えたM551シェリダン空挺戦車の様な車輌も存在していた。現在は戦車砲自体の大口径化とミサイルの小型化により、ロシアの9M119やイスラエルのLAHATの様に通常の戦車砲から発射できるタイプが登場している。

歴史 
世界で最初に開発された対戦車ミサイルは、第二次世界大戦中の1941年にドイツで開発が始まり、1944年に実物でのテストが行われた「X-7 ロートケップヒェン(Rotkäppchen、赤頭巾ちゃん)」である。
SS.10は、低コストで戦車を駆逐する兵器という前提で開発が行なわれ、軽戦車や対戦車砲のような重装備を用いなくとも、トラックやジープで軽快に移動する兵士によって大量に戦車を駆逐する装備を持つことが可能になった。
そのため、HEATを2段にし、一段目の弾頭で爆発反応装甲を破壊、2段目が装甲を破るタンデム弾頭を持つタイプや、戦車の装甲が比較的薄い上面を狙ってHEATを打ち込むタイプ(スウェーデン製のBILLなど)、旧来のHEAT弾頭ではなく戦車砲弾であるAPFSDS(装弾筒付翼安定徹甲弾)と同等に運動エネルギー弾を目標に超高速で突入させる事で、反応する猶予を与えず爆発反応装甲ごと撃破することが可能なLOSATの様なタイプもある。

誘導方式 
地対空ミサイルなどと異なり、対戦車ミサイルは電気信号を送るワイヤーによる有線誘導方式が多いが、近年では光ファイバーを用いたものや、ワイヤーを用いないアクティブ誘導でより高速のタイプも登場している。
第2.5世代 

Nd-YAGなどの照準レーザーを目標に照射し続けることで、ミサイルの弾頭が目標から反射したレーザーを検出して飛行するセミアクティブ誘導方式。誘導ワイヤーが廃されたことでミサイルが高速になり、また、発射地点から離れた場所から、さらに発射手とは別の照準手でも誘導が可能になった一方で、照準レーザーを感知される、有線誘導でないために敵のジャミングに弱くなるといった欠点も登場した。
現有の巡航ミサイルの多くがフロントファンのターボジェットエンジンであるが、後に一部の国では超音速飛行能力を獲得するために液体ラムジェットエンジンの開発と採用が進められている。

自律飛行 
巡航ミサイルの飛行の初期段階は、目標地点と発進地点の緯度経度情報が与えられ、慣性誘導と電波高度計による誘導だけで自律飛行が可能である。

対地攻撃任務でも敵陣深く侵入する場合には、敵レーダーの探知圏内に入ってから低空を飛行してレーダーで捕捉されないようにする必要があり、地上の障害物を避けながら高速度で低空飛行するためには、自然の起伏や送電線、鉄塔などの詳細な地表地図情報を搭載の航法コンピュータ内の地形等高線照合(TERCOM: Terrain Contour Matching)システムのような航法システムに入力しておく必要がある。
21世紀の現在でも常に敵性国・団体の地表地図情報は巡航ミサイル用に更新されているが、民間衛星による地上衛星画像や地下資源探査用の電波高度計マップが入手できるため、必要な地表地図情報の入手は容易になった。こういった地表地形に基づく航法システムは、地表近くを低空飛行するためだけでなく、現在のGPSなどが存在しなかった頃に正しく目標まで誘導するための航法装置としても使用されていた。GPSが多くの誘導兵器に搭載されるようになってからは、巡航ミサイルも起伏変化が必要な地表地形に基づく航法システムの弱点の補完としてGPSによる航法システムが搭載されるようになっている。

GPSシステムも備え、ある程度途中で撃墜されるリスクを許容すれば、地表情報を持たずに地上より充分離れた高度を飛行することで、敵国の深部を巡航ミサイルで攻撃は可能となる。敵国が先進国でなければ、巡航ミサイルをレーダーで捕捉し撃墜する能力を全く備えていない国のほうが多く、海岸線近くの都市を攻撃するには地表情報は必要ない。
高度な電子頭脳を持ち、自動航行装置で長距離を飛行でき、正確に目標に命中する小型で高速の「トマホーク」の出現によって、航空戦は最初に巡航ミサイルで敵防空施設、対空装備を破壊し、対空脅威のなくなった後、艦載機が命中精度の優れた大威力の高性能爆弾を投下し、敵の重要施設や拠点を破壊する方法に変わった。
技術的には長射程の対艦ミサイルに近い兵器であるため、数百kmから1,000km以上離れた目標を攻撃できる性能のわりに、中長距離弾道ミサイルの開発・保有や発射実験に比べて、国際社会からの警戒や抗議、反対、圧力が少ない。
日本の保有 
2004年の16大綱『中期防衛力整備計画(平成17年度-平成21年度)』の原案では、陸上自衛隊は島嶼防衛に使用する長距離支援火力として、射程300キロメートルの巡航ミサイルの研究開発をATACMSとHIMARSの導入と共に要求し、庁議の段階では盛り込んでいた。しかし、連立与党であった公明党の「明らかに専守防衛に反し、周辺国を刺激する」「自国に対地ミサイルを撃ち込む事になる」「ミサイルの推進方式を改良すれば射程を延ばす事は可能である」 との反発によって、いずれも土壇場で見送られている。
2007年11月7日に行われた第10回日米安全保障戦略会議で、玉澤徳一郎元防衛庁長官がボドナー元米国防副次官に対して「中国の膨大な数のミサイルを考えた場合、発射されたこれらすべてを撃ち落とすことは不可能。ミサイル攻撃を受けた場合、まず重要施設をミサイル防衛で防護し、すかさずアメリカ軍機による相手発射施設の破壊を期待するより他ない。今後、わが国の防衛力を高めるには戦術抑止システムの配備を検討しなければならない」と述べ、具体的には「巡航ミサイルだ。米国の協力を得てわが国も保有したい」と述べた。
2009年に予定されていた新大綱策定と『中期防衛力整備計画 (2010)』で、自民党は『提言 新防衛計画の大綱について』において巡航ミサイルの導入を対艦弾道ミサイルの研究開発と共に要求した。しかし、第45回衆議院議員総選挙によって自民党から民主党へ政権交代したので、上記の要求は2010年12月17日に決定された民主党政権初の防衛大綱と『中期防衛力整備計画 (2011)』には盛り込まれなかった。

2017年12月8日に、防衛省はJSM、JASSM-ER、LRASMの3種類の巡航ミサイル導入に向けた関連予算を平成30年度予算案に計上する方針を明らかにした。
2020年12月18日、政府は新たなミサイル防衛システムの整備に関する閣議決定の中で、「島嶼部を含む我が国への侵攻を試みる艦艇等に対して、脅威圏の外から対処を行うため」として「スタンド・オフ・ミサイル」の名称で国産の長射程巡航ミサイルの開発を行うことと、その開発費として335億円を令和3年度予算案に計上することを正式に表明した。
2022年10月28日、日本政府が敵基地攻撃能力の装備として、陸上自衛隊の12式地対艦誘導弾を改良した12式地対艦誘導弾能力向上型の開発完了を待たずに敵基地攻撃を保有するためにトマホークの導入を米政府に打診した。
基本的な原理は同一であるが、動揺する艦上での運用や風浪への対策が必要であり、また、運用形態も異なることから特別な配慮が必要となるので、(ロシア製のいくつかのミサイル・システムのように)設計段階から考慮されていない限りは、別々に開発されることが多い。ただし、SHORADシステムは、過酷な野戦環境に対応するように開発されていることから、艦載対応も比較的容易であり、アメリカのチャパラルやフランスのクロタルのように転用された例もある。

大型地対空ミサイルは、地対地ミサイルとして転用されるケースもある(2022年ロシアのウクライナ侵攻におけるロシアのS-300、北朝鮮が2022年11月2日に日本海へ撃ち込んだSA-5)。
1943年頃より、ナチス・ドイツは、連合国によるドイツ本土爆撃の激化に対応して、彼らの有していた先進的なミサイル技術を防空に応用することを決定し、「Hs 117」や、V2ロケットの派生型である「ヴァッサーファル」(Wasserfall)などが開発された。
高度10,000mを飛行可能なアメリカの新型爆撃機B-29による日本本土空襲の脅威が逼っていた日本でも独自に、B-29を撃墜可能な地対空ミサイル「奮龍」や「秋水式火薬ロケット」を1944年初頭から開発していたが、終戦までに間に合わなかった。

その後、核戦略時代の到来とともに、自国上空に侵入してくる核搭載の爆撃機を、その核爆弾の影響が及ぶよりも遠距離から迎撃する必要が生じ、防空兵器としての地対空ミサイルが重視されるようになった。
これは、1発のミサイルで1機の航空機や1発の弾道ミサイルを撃墜しようとするのではなく、大挙をなしてやってくる長距離爆撃機編隊や立て続けに降下してくる弾道ミサイルを1発で可能な限りまとめて撃墜しようとすることを意図した。しかし、地対空ミサイルである以上、自国または同盟国の領土の上空で核爆発を起こすことになるため、それによって発生する放射性降下物や強力な電磁パルス(EMP)による味方の被害も甚大になることが予想された。
これは、ソ連の第一世代HIMADミサイル・システムであったS-75(SA-2 ガイドライン)が、高高度の成層圏より偵察飛行を行なっていたU-2偵察機を撃破したもので、従来の迎撃戦闘機や高射砲では到達不可能な高度でも地対空ミサイルであれば攻撃可能であることが周知された。

ここで使用されたS-75をはじめとするソ連の地対空ミサイル・テクノロジーは、第二次印パ戦争で初実戦を経験したのち、ベトナム戦争と第四次中東戦争において大規模に実戦投入され、西側諸国に大きな衝撃を与えた。
これは、S-75やS-125よりも最大射高は低いものの、敏捷で射撃可能範囲が広かった上に、イスラエル国防軍のECMが通用しなかったことから、この戦争から投入された新型の高射砲であるZSU-23-4とともに、イスラエル空軍は大きな犠牲を強いられた。
ムジャーヒディーンは紛争当初、鹵獲したソ連製の9K32 ストレラ2(SA-7 グレイル)によって対抗していたが、9K32は既に性能的に陳腐化していた上に、自国製兵器とあってソ連側が対抗策を熟知していたことから、ほとんど成果を上げることができなかった。

しかし、1980年代初頭より、アメリカ製の新しいFIM-92 スティンガーが秘密裏に供与されるようになると、状況は大きく変化し、ソ連のヘリコプターや輸送機の撃墜数が急増していった。
しかしその後、ソビエト連邦の崩壊や9K38のような安価で高性能なMANPADSの普及により、MANPADSがテロに利用される恐れが増大しており、警戒されている。

その一方で、アメリカ同時多発テロ事件に見られるような航空機を使った自爆テロを警戒して、重要施設などの近傍にSHORAD/VSHORADミサイル・システムを配備する動きも出ている。

一方、特に21世紀に入ってからは、第三世界に弾道ミサイル技術が拡散したことを受けて、HIMADミサイル・システムに弾道弾迎撃機能を付加する動きが広がっている。

2010年代以降 

2010年代に飛躍的な進歩を遂げたドローンは、高価な地対空ミサイルシステムを無力化するゲームチェンジャー的役割を果たすようになった。

2019年、イエメン内戦に参加したサウジアラビアは巡航ミサイルの攻撃を受け、パトリオットミサイルで迎撃することに成功していたが、ドローンを併用する攻撃にはレーダー網は無力であり、幾度か自爆攻撃を許すこととなった。また仮に迎撃に成功したとしても、安価なドローンをけた違いに高価な地対空ミサイルで落とす費用対効果が著しく低くなる行為も問題視されるようになった。
アゼルバイジャンは、アルメニアのS-300網を破壊するために旧式の複葉機を囮に使い、レーダー網をあぶりだした後に大型ドローン(ハーピー)で防空システム自体を攻撃するという、安価で人的損耗が生じない攻撃方法を用いた。
代表的な機種

近距離防空ミサイル 

近距離防空(VSHORAD:Very Short Range Air Defense)システムは、最大射程が5キロメートル程度の防空システムである。SHORADシステムを補完して師団あるいは旅団の野戦防空システムに参加するほか、大隊以下の階梯で、自衛防空手段としても用いられる。
しかし、携帯性ゆえにMANPADSの性能を制約することになっている電力供給やシステム連接の問題などを解決したものであるため、事実上、別のシステムとして捉えられるべきものとなっている。つまり、電力は車両側から供給できるので、はるかに安定した動作が可能になっているほか、より高度な射撃管制装置とネットワーク連接が可能であるので、効率的な射撃が可能である。
MANPADSのコンセプトは、第二次世界大戦末期にドイツ国防軍が開発したフリーガーファウストにおいて既に見られるが、これは、その後も高速化を続ける航空機に対処できなかった。アメリカ陸軍は1948年より、フリーガーファウストを含めた数機種を検討したが、いずれも不十分な防空効果しか得られないことから、独自の開発を決定、コンベア社による10年におよぶ基礎研究ののち、1959年より開発プロジェクトが開始された。
一方、イギリスは第2世代のジャベリンではより自動化された無線式SACLOS誘導、第3世代のスターバーストではレーザーSACLOS方式を採用しており、スウェーデンのRBS 70でも同様にレーザー誘導が選択された。

第1世代MANPADSは、ベトナム戦争の頃より実戦投入されたが、比較的容易に回避されることから、VSHORADとしては、高射砲の補完の域を出なかった。
1994年にはルワンダ政府専用機のダッソー ファルコン 50がMANPADSによって撃墜され、ルワンダ大統領ジュベナール・ハビャリマナと便乗していたブルンジ大統領シプリアン・ンタリャミラが共に死亡する事件が発生し(ハビャリマナとンタリャミラ両大統領暗殺事件)、この事件を直接のきっかけとしてルワンダ虐殺が引き起こされた。
これは発射後ミサイル尾部の噴射炎を目視しながら標的まで手動で誘導するという第一世代の対戦車ミサイルのような方式で、第二次世界大戦中に唯一完成した動力付き誘導爆弾であり、初の空対地および空対艦ミサイルである。通常弾頭であり速度もあまり速くなく装甲のある軍艦に対する効果が低く、母機が誘導中に対空砲火に曝される危険があったため、主に輸送船攻撃に用いられている。
成功した空対空ミサイルは地上発射機や海上艦艇に載せられ、比較的短射程の地対空ミサイルや艦対空ミサイルとして使用されるものもいくつかある。

初期の空対空ミサイルは、無誘導による命中率の低さ、敵爆撃機が編隊で密集して襲来することなどに対応するため、核爆弾を内蔵したものも作られた。
メカニズム

飛翔制御・推進方式 

航空機同士の制空戦闘などでの使用が中心となり、短時間で高速度まで加速できる能力が要るためロケットエンジンが採用され、また、多くが小型で多数運用時での保守の手間やコストも考慮されて固体燃料ロケットが多い。
複数目標に対して複数ミサイルを放つ時に一方では追尾漏れがありもう一方では2基のミサイルが1つの目標を重複追尾するようなムダが発生しないよう、母機が複数のミサイルを厳密に統制したい場合にこの発射形態が選択される。
シーカーの検知可能距離を上回る射程のためLOBLが不可能な中・長距離ミサイルで使われる事が多い発射形態だが、短距離ミサイルであっても、目標が母機の横や後ろに居る場合などミサイルのシーカー走査角内にない場合に使用されることがある。
技術史・運用史

初撃墜 
空対空ミサイルが初めて実戦で発射され、撃墜を記録したのは、第2次台湾海峡危機のさなか、1958年9月24日金門馬祖周辺の台湾海峡において、中華人民共和国(中国人民解放軍空軍)と台湾(中華民国空軍)との交戦とされている。
全方位交戦能力の獲得 
第2世代以前のIRH誘導システムを搭載したミサイルでは、近・短波長赤外(N/SWIR)帯域しか検知できなかったことから、原則として、目標のジェット排気口が直接見える後方からしか捕捉することができなかった。
オフボアサイト射撃能力の獲得 
従来、IRH誘導のミサイルでは、目標捕捉を発射前に行なう方式(LOBL)が主流であったが、この場合、赤外線ミサイルシーカーの視野である「前方中心線左右15度の範囲」程度しかロックできず撃てないのが常識であった。

しかし、ソビエト連邦では、IRH誘導システムに中間指令誘導を組み合わせることで、発射後に目標を捕捉する(LOAL)ことにより、「IRSTが照準可能な前方中心線左右60度はIRSTが敵機のエンジン排気赤外線を追尾して、ロックしないで発射した赤外線画像ミサイルに敵機の座標を知らせて発射後ロック(LOAL)して命中させる」というオフボアサイト・ミサイルR-73を1985年頃に既に開発してMiG-29やSu-27に搭載していた。西側戦闘機のAIM-9L サイドワインダーは「前方中心線左右15度の範囲の敵」しか撃てないのに対し、東側のMiG-29やSu-27のR-73は「前方中心線左右60度の範囲の敵」つまり横にいる敵を撃てるのではドッグファイトで勝ち目はなかった。

西側でも、イスラエルは早期からオフボアサイト射撃能力を重視しており、1990年代初頭にはR-73と同等のオフボアサイト能力を有するパイソン4の配備に入っていたが、冷戦構造の崩壊もあって北大西洋条約機構諸国での対応は遅れ、イギリスのASRAAMは1998年、アメリカのAIM-9Xは2000年、日本のAAM-5は2004年、ドイツなどのIRIS-Tは2005年からの引き渡しとなった。しかしIRSTと指令誘導によるオフボアサイト射撃は、アビオニクス全般まで変更せねば実現できないために、多くの西側諸国で赤外線シーカーをジンバルに載せて首を振り、発射前ロックできる角度を広げた準オフボアサイト赤外線ミサイルが開発された。
姉妹都市 

 カタニア、イタリア、1961年
 インスブルック、オーストリア、1963年
 エッセン、ドイツ、1976年
 ハレ、ドイツ、1976年
 キシナウ、モルドバ、1977年
 オックスフォード、イギリス、1984年
 レホヴォト、イスラエル、1984年
 フェニックス、アメリカ合衆国、1990年

 ペーチ、ハンガリー、1992年
 シュテンダール、ドイツ、1992年
 カウナス、リトアニア、1997年
 スファックス、チュニジア、1998年
 コンスタンティーヌ、アルジェリア、1999年
 コラート、イタリア、2002年
 つくば、日本、2013年

関係者

出身者 

 ジャック・ド・ヴォーカンソン:技術者。
箱館奉行小出秀実は、樺太での国境画定が急務と考え、北緯48度を国境とすること、あるいは、得撫島から温禰古丹島(オネコタン島)までの千島列島と交換に、樺太をロシア領とすることを建言した。徳川幕府は小出の建言等により、ほぼ北緯48度にある久春内(現:イリンスキー)で国境を確定することとし、慶応2年(1867年)、石川利政と小出秀実をペテルブルクに派遣し、樺太国境確定交渉を行った。
こうした事態に対して、日本政府内では、樺太全島の領有ないし樺太島を南北に区分し、両国民の住み分けを求める副島種臣外務卿の意見と、「遠隔地の樺太を早く放棄し、北海道の開拓に全力を注ぐべきだ」とする樺太放棄論を掲げる黒田清隆開拓次官の2つの意見が存在していた。
樺太と千島列島の領有交換

明治7年(1874年)3月、樺太全島をロシア領とし、その代わりに得撫島以北の諸島を日本が領有することなど、樺太放棄論に基づく訓令を携えて、特命全権大使榎本武揚はサンクトペテルブルクに赴いた。榎本とロシア外務省アジア局長、アレクサンドル・ゴルチャコフロシア外相との間で交渉が進められ、その結果、樺太での日本の権益を放棄する代わりに、得撫島以北の千島18島をロシアが日本に譲渡すること、および、両国資産の買取、漁業権承認などを取り決めた樺太・千島交換条約を締結した。

アイヌ民族の処遇・国籍 
一方で、北海道や樺太および千島列島における先住民であったアイヌは、この条約によって3年以内に自身の国籍について日本国籍かロシア国籍かを選ぶことを強要された。
このため、日本語訳文ではクリル群島がここで挙げられている択捉水道より北の18島だけのように読めるが、フランス語正文では上述の通りそのように解釈は成立しない。また、フランス語正文では「従って、上述のクリルの諸島のグループは日本国に属する」とされている部分が日本語訳では欠落しており、それに代わって『而今而後「クリル」全島ハ日本帝国ニ属シ』の句が挿入されている。
しかし、この文言解釈による主張は、条約として効力の無い日本語訳文をもとにしており、複数の学者がフランス語正文からはこのような解釈は成り立たないとの指摘を行っている。なお、第7回衆議院外務委員会で、西村熊雄政府委員(外務省条約局長)は、「明治八年の交換條約で言う意味は、いわゆる日露間の国境以外の部分である千島のすべての島という意味でございましよう。ですから千島列島なるものが、その国境以北だけがいわゆる千島列島であつて、それ以南の南千島というものが千島列島でないという反対解釈は生れないかと思います」と説明した。
『JTB時刻表』(JTBパブリッシング)の索引地図では秩父市の代表駅として表記されていない ものの、東京都区部からの列車が発着していることから、観光ガイドなどでは秩父市や秩父地方の玄関口として紹介されることがある。

秩父駅(秩父鉄道秩父本線)とは離れた位置にあり、乗換駅ではないが、近くの秩父本線の御花畑駅で乗り換えが可能であり、改札脇から構内商業施設「西武秩父駅前温泉 祭の湯」の前を通り、秩父本線の踏切を渡ると徒歩5分程度で到着する。
2・3番ホームの有効長は10両編成分あり、定期列車では土曜・休日ダイヤに当駅 - 元町・中華街駅間を走行する座席指定制直通列車「S-TRAIN」が西武40000系電車を使用して1往復運転され、こちらのホームに発着する。
最近では定期列車では使用されず、年間を通じても毎年12月3日の秩父夜祭の臨時ダイヤの際に入線する程度で、2016年頃からは全く使用された形跡がなかった。2017年11月頃から電留線の本線合流側の4両分程度が撤去され、跡地を活用して1番線の線路の線形が若干変更され、特急ホームの有効長は001系「Laview」の運転開始に備えて8両編成分まで延伸された。
配線図

商業施設

西武秩父仲見世通り 

1991年4月23日に、駅隣接の敷地内に開業した西武鉄道直営の商業施設。当駅改札口と秩父鉄道の御花畑駅をつなぐ連絡通路を兼ね、屋根つきの広い通路の両側に、飲食店や売店のほか、日本酒や蕎麦など、秩父地方の名産品を販売する店舗が並び、イベントスペースも設置されていた。
駅周辺 
 御花畑駅(秩父鉄道秩父本線)
 西武観光バス秩父営業所
 秩父観光協会
 秩父市役所・秩父市歴史文化伝承館
 秩父市中央公民館
 秩父市勤労青少年ホーム
 秩父市秩父宮記念市民会館
 秩父市立秩父図書館
 秩父市福祉女性会館
 秩父市立南小学校
 埼玉県庁 秩父地方庁舎
 埼玉県秩父農林振興センター
 さいたま地方裁判所秩父支部・さいたま家庭裁判所秩父支部・秩父簡易裁判所
 秩父税務署
 秩父野坂郵便局
 矢尾百貨店 秩父店
 セブン-イレブン 西武秩父駅前店
 ガスト 西武秩父駅前店
 ホテルルートイン秩父
 キヤノン電子本社
 国道140号
 埼玉県道232号西武秩父停車場線

観光 
 秩父神社 - 徒歩15分
 秩父まつり会館 - 徒歩15分
 秩父三十四箇所 - 西国三十三所、坂東三十三箇所と併せて日本百観音と呼ばれる。
元来旧暦による「月遅れ」の七夕行事であり、長らく開催日は平日・休日を問わず8月6日・7日に固定されていたが、客足を伸ばす目的のほか、路線バスが通行する道路を塞ぐことから当日の交通事情への影響が大きいため、平日を避け8月第1土曜日・日曜日に変更された。
中世に開かれた鎌倉街道上道・入間川宿以来の旧入間川村の商店・宿屋などが、江戸時代中期頃から一斉に七夕の飾りつけを行っていた記録があり、概ね現在の埼玉県道340号中新田入間川線(旧国道16号指定区間)沿いを範囲としていた。
このため市制施行50周年を前に改めて「狭山市民の行事」として位置づけ直し、「狭山市入間川七夕祭り」の呼称を用いるようになり、入間川に限らず市内全域の小中学校や事業者などからの竹飾りや短冊の出品、阿波踊り参加などを募るようになった。2008年(平成20年)には狭山市観光協会により狭山市中心市街地活性化推進事業イメージキャラクター(ゆるキャラ)として、七夕祭りをイメージした「観光大使・七夕の妖精おりぴぃ」の使用が開始され、2013年(平成25年)にはこの「七夕の妖精おりぴぃ」を狭山市公式イメージキャラクターに制定した。また祭り初日の土曜日には狭山市長や市議会議長、市選出埼玉県議会議員らも出席する開会式を行い、狭山市を象徴する行事、市民祭の色彩を濃くしている。2012年には狭山市駅西口地区再開発事業が完了し、駅前に「市民広場」など新たに会場が整備されたほか、道路整備や旧市街地の住民移転に伴い、これまで参加していなかった自治会の商店・事業者・住民らも竹飾り出品に参加するようになっている。2017年には埼玉県立狭山高等学校出身のタレントデビット伊東が狭山市観光大使に就任し広報活動を展開したほか、新たに短冊記入コーナーと写真撮影コーナーも会場に設置し、来場者がその場で祭りに参加できるようになった。
2019年12月、2020年の狭山市入間川七夕まつり及び納涼花火大会について、同年8月に2020年東京オリンピックのゴルフ競技が狭山市と川越市にまたがる霞ヶ関カンツリー倶楽部を会場として開催されることに伴い、市内の警備等の都合から中止することが発表された。その後2020年、同年の新型コロナウイルス感染拡大により同年中にオリンピックは開催されないことになったが、狭山市入間川七夕まつり及び納涼花火大会についても同感染症流行の状況に鑑み中止することになった。
内容はやらい飾り及び竹飾りの展示と竹飾りコンクールのみとし、三密回避のため納涼花火大会、民踊流し、小学生七夕パレード、阿波踊りは中止、狭山市駅西口市民広場等における飲食ブース及び露店商の出店も行われなかった。

竹飾り 
「七夕通り商店街」「狭山一番街」と呼ばれる埼玉県道340号中新田入間川線沿いの商店や家々の両側の軒(あるいは両側の支柱)に竹竿を渡してくす玉飾りや吹流しなどを吊るす「矢来飾り」と称する江戸時代以来の飾り方を行っているほか、一般的な竹飾りもある。
テレビ中継 
狭山ケーブルテレビが土日2日間にわたって竹飾りや納涼花火大会、民謡流し、阿波踊りコンテストなどを会場を巡って生中継し、竹飾り製作や阿波踊り参加団体の練習の様子、市長や主催者からのコメントも紹介される。
列車の速度は山陽本線経由より遅いものの、距離が短いため、ダイヤによっては当線の列車が山陽本線の先発列車を追い抜く形で岩国駅や徳山駅に先着するケースもある。例えばかつて山陽本線下りで、山陽本線の普通列車が岩徳線より数分先発するものの、貨物列車の待避のために柳井駅にて数分停車するため徳山駅には岩徳線の列車が先着するケースが見られた。
地元との協議 
2022年4月にJR西日本が公開した営業成績によると、当線は全線が赤字とされ、2017年度から2019年度までの平均値で営業係数は394、赤字額は5.4億円を計上しており、2018年度から2020年度までの平均値ではそれぞれ445、5.6億円となっている。
しかしその後、山陽本線の複線化が計画された際、勾配やカーブが多く、長大トンネル(欽明路トンネル)をもう1本掘らねばならないことから、複線化は元の山陽本線である柳井線経由で実施されることとなった。柳井線は1944年に複線化が完了して山陽本線に再編入され、こちらは岩徳線に改称し地域輸送路線となり、その後特急・急行などの優等列車が運行されることはなかった。
かつては午前、午後各1往復の客車列車があり、1971年までは蒸気機関車(昭和30年代にはC62形、D51形が入線、のちにはD51形のみ)、以後はディーゼル機関車(DE10形)が牽引、オハニ36形を含む旧型客車10両の長大編成も見られたが、その後50系客車に置き換えられた後に廃止。
関連項目 

 日本の鉄道路線一覧
 1934年12月1日国鉄ダイヤ改正
 経路特定区間 - 当線は地方交通線が対象となる唯一の例
 山陽自動車道
 欽明路道路

外部リンク 
 JR岩徳線利用促進委員会

中国地方の鉄道路線
西日本旅客鉄道の鉄道路線
日本国有鉄道の鉄道路線
山口県の交通
旧
路線 
 井原線 : 総社駅 - 神辺駅 41.7 km
 このうち総社 - 清音間 3.4 km はJR西日本の伯備線との共用区間で、JR西日本が第1種鉄道事業者、井原鉄道が第2種鉄道事業者である。
なお、この区間において井原鉄道井原線の列車では、JRの発行する伯備線経由の定期券・回数券・青春18きっぷなどの特別企画乗車券(「吉備之国くまなくおでかけパス」など井原鉄道が有効な区間に含まれる切符を除く)・株主優待割引券およびICOCAなどの交通系ICカードは使用できない。
通過連絡運輸は適用されないため、JR線から井原鉄道線を経由してのJR線への乗り換え時は、別途接続駅からの乗車券を購入する必要がある。

 総社駅接続となる場合 
 吉備線 備前三門駅以西の各駅発着となるもの
 井原鉄道では上記の扱いとしているが、JR各社の連絡運輸規則では岡山駅発着分の発売可否について明確にされていない。
伯備線 豪渓駅 - 新見駅間
 津山線、宇野線、本四備讃線の各駅
 赤穂線、呉線の各駅(定期券は赤穂線寒河駅 - 大多羅駅間のみ)
 神辺駅接続となる場合
 以下の駅を発着とし、JR線の経路が福山駅・福塩線経由となるもの
 東海道線 大阪市内・神戸市内(普通乗車券のみ)
 山陽線 朝霧駅 - 広島駅間(定期券は三石駅 - 広島駅間のみ)
 福塩線 備後本庄駅 - 府中駅間
 呉線各駅発着
 水島臨海鉄道との3社連絡(定期乗車券のみ)
 倉敷駅・倉敷市駅(徒歩連絡)を経由して井原鉄道・JR西日本・水島臨海鉄道 球場前駅 - 三菱自工前駅間の3社連絡定期券が購入可能

山陽新幹線については厳密には連絡運輸範囲に含まれていないものの、選択乗車扱いが適用されるため、JR各駅(または各種インターネット予約)や旅行代理店で別途特急券を購入することで乗車可能だが、新神戸駅・新尾道駅・東広島駅発着についてはそれぞれ神戸駅(神辺駅接続の場合は特定都区市内発着が適用され神戸市内発着)・尾道駅・西条駅発着で代用することになる。

連絡運輸とならない区間や新幹線などの特急券を含む場合は、前売りに限り井原駅窓口において旅行代理業部門『レールツアーズいばら』(岡山県知事登録旅行業)としての扱いでJR券の取次販売を行うことがある(この場合、井原鉄道の乗車券は別途発行)。
CDMA2000 1xのパケット通信では複数セクターよりデータを受信するソフトハンドオーバーが利用されているが、この方法は対象セクターの中でもっとも品質の劣るセクターにあわせてデータを送信する必要があるため、EV-DOでは下り方向に対してソフトハンドオーバーを使用していない。
全端末に同じストリームを提供するため、送信方法を最も状態の悪い端末に合わせることとなり、効率低下を避けられないが、強力なエラー訂正符号や端末側でのソフトコンバインにより再送を不要とする。訂正符号が多い分、帯域幅あたりの実データ容量は少ないが、放送型で多くのユーザーに伝達するため、コアネットワークから伝送およびRFチャネルにおいての占有は1コール分となり、従来のデータ型の配信に比べて飛躍的に効率の良い送信といえる。
なお、KDDIおよび沖縄セルラー電話で2009年~2010年頃に「CDMA 1X WIN」(後の「au 3G」)の最上位サービスとして導入する可能性があると見られていたが、2008年11月7日にLTEの正式導入を表明し、既に規格が取り消された次世代通信方式のUMB同様、変調方式の変更ではなく通信帯域を広げることにより速度を速くする方式のため「国際競争力がなく、通信コストなどが下がらない」という理由で事実上、この通信方式の採用を凍結していた。

また、北米の大手通信キャリアであるベライゾン・ワイヤレスやスプリント・ネクステル、中国の大手通信キャリアであるチャイナテレコム、韓国の大手通信キャリアであるSKテレコム、LGテレコムなども上記のKDDI/沖縄セルラー電話と同じ理由でRev.Bの導入を既に解消していたため、当方式のその後の開発および展開は事実上凍結したものと見られる。
変調方式などは基本的に先述したRev.Aと共通であるため、基地局などの設備はソフトウェアアップデートで対応するものの、MC-Rev.Aに対応した音声用端末やデータ通信用端末でなければ本通信方式は使用できない。

なお当初は、下り9Mbps/上り5Mbpsを想定して規格化が進んでいたが、2009年9月の情報通信技術分科会にて、変調方式に64QAMを採用することにより、下り最大14.7Mbps/上り最大5.5Mbpsとすることが報告されたものの、最終的に64QAM非採用の下り9.2Mbps/上り5.5Mbpsの通信速度に落ち着いた。
CDMA2000 1x EV-DO Advanced 
CDMA2000 1x EV-DO Advanced(-アドバンスト)はトラフィックが高い基地局のデータを周辺局にオフロードする技術で、境界にいるユーザーをトラフィックが空いている局に割り当てて負荷を分散させ、混雑エリアの通話品質の向上を図るとともに、トラフィック増加による品質の劣化を回避するというものである。なおこの技術は、既存の基地局のソフトウェアのアップデートだけで導入することが可能であり、既存の端末はソフトウェアのアップデートを実施する事なくそのまま対応する。ちなみに日本国内に関してはKDDI並びに沖縄セルラー電話が提供する携帯電話サービス「au」で2012年4月10日より順次導入され、2012年6月末までに全国展開を完了した。

CDMA2000 1x EV-DV 
CDMA2000 1x EV-DV(1x Evolution Data and Voice)は、1xMCを改良した仕様で、周波数帯域が十分に確保出来ない地域用に、高速パケット通信と音声通話の両方を同一の帯域で行うものである。
現在の京都御所(京都市上京区)は、もとは里内裏として用いられ(後述の「#皇居・宮の歴史」参照)、南北朝時代以後は正式な御所となっていたもので、明治維新後の東京行幸に伴い留守となり使われなくなったが、荒廃した御所の様子を嘆いた明治天皇の指示により、隣接する京都仙洞御所や京都大宮御所とともに保存された。
皇居と呼ばれる区域は、旧西の丸地区・吹上御苑と皇居東御苑からなる宮内庁の管理用地の区域を指す場合と、この区域に環境省管轄の皇居外苑を加えた区域を指す場合がある。

皇居は東京の代表的な観光名所であり、人工衛星パノラマ画像プログラムのGoogle Earthでは、世界のランドマークの一つとして登録されている。
皇居の制限エリアを一般人が訪問できる機会としては、「皇居一般参観」のほか、毎年1月2日と天皇誕生日に行われる「一般参賀」や桜が見ごろの4月初旬と紅葉が見頃の12月初旬に行われる「乾通りの通り抜け」などがある。
新年祝賀の儀、信任状捧呈式、内閣総理大臣任命式(親任式)、認証官任命式、勲章親授式、講書始の儀、歌会始の儀等の主要な通年の儀式に使用される他、朝見の儀や即位の礼の中心的儀式である即位礼正殿の儀などの皇室の重要儀式でも使用される。
私的部分(居間や書斎、寝室など17室)や接遇部分(広間や応接室、客用食堂、御進講室、皇族休所など11室)、侍従職などが執務する事務棟(執務室など32室)があり、天皇在位時は、2階の寝室横に「剣璽の間」があった。
上皇が東京都港区高輪の仙洞仮御所(高輪皇族邸)に転居した後に改修工事が行われ、2021年(令和3年)9月6日に第126代天皇徳仁一家が赤坂御所から転居し、再び天皇の正式な住居としての「御所」となった。
皇居の森を中心とする広大な緑地と、水中生物が隠れやすい石垣や水草が多い堀(濠)が一体となっているうえ、釣りなど人間による採捕活動が制限されているため、植物と昆虫類、魚介類、鳥類、哺乳類を含む陸上動物などの間で食物連鎖が成立し、絶滅危惧種を含む生物多様性が保全されている。

吹上御苑と道灌濠周辺で行われた国立科学博物館による1996 - 2000年度と2009 - 2013年度の二回の調査で、植物2077種、動物6375種の生息が確認されている。
明仁天皇の発案で、宮内庁と国立科学博物館が2006年度から糞の分析による餌の解明や、6匹を一時捕獲して発信器を付けての行動追跡といった調査を行い、2008年と2016年に明仁天皇を共同執筆者とする論文にまとめられている。

こうした調査から、太田道灌の遺徳を偲び道灌時代の遺構に手を加えなかった伝承の信憑性や、明暦の大火後に防火帯として整備した庭園に古い生態系が閉じ込められたこと、2003年に始まった東京都によるディーゼル車規制条例の効果が現れている可能性、地球温暖化(ヒートアイランド)が進行していることなどが示唆された。
また、皇居の自然に触れることにより国民の自然への理解を深めるため、宮内庁ではみどりの月間の一環として、吹上御苑内で「自然観察会」を開催している。

内濠・外濠 
内濠
 清水濠
 牛ヶ淵
 千鳥ヶ淵
 蓮池濠
 平川濠
 乾濠
 天神濠
 大手濠
 蛤濠
 上道灌濠
 下道灌濠
 白鳥濠
 日比谷濠
 和田倉濠
 二重橋濠
 桜田濠
 凱旋濠
 半蔵濠
外濠
 外濠
 牛込濠
 新見附濠
 市ヶ谷濠
 弁慶濠
 四谷濠(真田濠)
 飯田濠

現皇居の歴史 

1868年(明治元年)10月、明治天皇の東京行幸により江戸城が東京城(とうけいじょう)と称され、東京の皇居となる。
皇居防空のため1945年7月末時点で九八式二十粍高射機関砲など対空砲64門が配備された(千鳥ケ淵には直径2メートルの砲座跡7基が現存する)が、九八式の迎撃可能高度は2000メートル程度で、砲弾がB-29の飛来高度に届かず落下するさまが近衛連隊の兵士にも目撃されていた。
この理由について、昭和天皇の侍従長を務めた入江相政は、「お上(昭和天皇)は戦争終了後、『国民が戦災の為に住む家も無く、暮らしもままならぬ時に、新しい宮殿を造ることは出来ぬ』と、国民の生活向上を最優先とすべしという考えから、戦災で消失した宮殿などの再建に待ったをかけておられた」と述べている。

昭和30年代に入って、日本の復興が一段落した頃に宮殿再建の動きが活発となり、1959年(昭和34年)、皇居造営審議会の答申に基づき、翌1960年(昭和35年)から新しい宮殿の造営が始められた。
同年10月13日(1868年11月26日)、明治天皇が東京に行幸して江戸城西の丸(現在は宮殿のみが建っている。現在の吹上御所とは別の場所)に入った際、江戸城も東京城と改称され、天皇の東幸中の仮皇居と定められた。
なお、Band Class3は、第2世代移動通信システム向けの周波数帯(いわゆる旧800(L800)MHz帯、転用を前提に3GPP2によって策定)を転用したものであったため、2012年7月22日を以って停波した。

その後は第3世代移動通信システム用に割り当てられた、Band Class6(2GHz帯)とBand Class0 Subclass2(N800MHz帯上下各5MHz幅分)で展開していたが、(CDMA 1X WINの停波に伴い)2022年3月31日をもってCDMA2000の全サービスが終了となった。なお、N800MHz帯のうち再編後に新たに使える帯域(上下各10MHz幅分)と1.5GHz帯、2GHz帯の一部、および新規割り当てが認められた700MHz帯はLTEで利用するとしている。地域によっては、2GHz帯をすべてLTEに転用(該当地域のLTE通信速度は、CAを利用しない場合で、下り最大150Mbpsとなっている)したため、上記サービス終了に先行して停波されている地域もある(当該地域では、N800MHz帯対応エリアでしか、CDMA2000のサービスを受けられなくなっていた)。
赤穂尋常高等小学校(現長野県駒ヶ根市立赤穂小学校)、旧制伊那中学校(現長野県伊那北高等学校)、旧制松本高等学校文科甲類(現信州大学文理学部)を経て、学年短縮措置で半年早い1943年10月に東京帝国大学法学部政治学科入学。
学説 
芦部は、戦前通説的見解とされた師である宮沢の学説を承継した上で、アメリカ合衆国の憲法学説・判例を他に先駆けて導入し、戦後の憲法学界における議論をリードし、その発展に寄与した。

芦部は、まず、憲法が歴史の所産であるとした上で、市民革命を経て発展してきた近代憲法は、何より「自由の基礎法」である点に特質があり、「個人の尊重原理」とそれに基づく体系を根本規範とする価値秩序であるとする。かかる立場からは、憲法は、国法秩序において最も強い形式的効力を有する「最高法規」でもあり、国家権力を制限する「制限規範」でもあることになるが、近代憲法を支えた古典的な立憲主義の思想は、現代においては、社会国家・福祉国家の思想と両立し、民主主義とも密接に結合するなど変容しているとする。その上で、日本国憲法の制定の過程には、歴史上様々政治的な要因が働いていることは否定できないが、結局のところ、国民自ら憲法制定権力を発動させて制定したものであるとみるほかないとして宮沢の八月革命説を支持し、その結果、上掲の特質を全て備えた日本国憲法が制定されたとみる。

次に、人権も憲法と同様に歴史の所産であるとした上で、上掲の日本国憲法の制定過程や人権宣言の歴史に鑑みれば、日本国憲法は、明治憲法下の外形的人権宣言と異なり、自由権のみならず、社会権もともに「人間の尊厳性の原理」に基づき、固有性・不可侵性・普遍性を有する自然権として保障しているとする。人権を「公共の福祉」に反しない限り保障していることの意味については、自由国家的公共の福祉と社会国家的公共の福祉の二つの側面があるとの内在的制約説をとり、宮沢説を基本的には承継しつつも、宮沢がその内容は多くの判例の積み重なりを待つしかないとしていたことに対しては、具体的な権利の制約範囲を確定できないと批判した上で、基本的人権の制約範囲を決定する違憲審査基準としてアメリカにおけるカロリーヌ判決において提唱された経済的自由に比して精神的自由の優位性を認める二重の基準論を採用することを主張した。その上で、二重の基準論の根拠として、代表民主制という統治システムをとる制度の下では精神的自由が保障されていれば民主政の過程において議会で是正できることを重視して、統治機構と人権を理論的に架橋する道を開き、具体的な訴訟の中で人権保障のあり方を考える憲法訴訟論を展開した。

また、『国会が全国民を「代表」する議員によって組織される』とされていることの意味については、宮沢が「代表」とは法的な意味ではなく、国会の意思が国民の意思であると看做されるという「政治学的代表」を意味するとしたが、芦部は宮沢説を基本的に継承しつつ、第二次世界大戦後の経済的発展に伴い社会構造が複雑化し、国民の価値観が多元化したという歴史に鑑みれば、「代表」とは、国会と国民の意思が事実上一致ないし少なくとも類似しなければならないとの憲法上の要請があるという「社会学的代表」を意味するとし、国民の意思を公平かつ忠実に国会に反映する選挙制度を制定することが憲法上要請されているとする。

そして、内閣に属する「行政権」の意義につき、国家作用の分化の歴史からすれば、すべての国家作用から立法作用と司法作用を除いた残りの作用であるとする「行政控除説」が妥当であるとし、議院内閣制の本質についても、それがイギリス憲政史において自然発生的に成立した政治形態であるとした上で、かかる議院内閣制を日本国憲法が採用したという歴史に鑑みれば、議院と政府が一応分裂し、政府が議会に対して連帯責任を負うことである点にこそ本質があり、政府が議会の解散権を有することにはないとの「責任本質説」をとる。

さらに、裁判所に属する司法権の概念自体が歴史的なもので理論的に定めることはできないとし、裁判所の判断である判例には一定の法創造機能が認められ、一定の政策形成機能をも有するとする。芦部によれば、古典的な立憲主義は現代では民主主義と矛盾しないように変容をうけているだけでなく、違憲審査制はアメリカの歴史上憲法の最高法規性を確保する手段として確立された制度で人権保障の手段であり、しかも人権には代表民主制とは密接に関係するものもあるから、裁判所が違憲審査権を行使することは何ら民主主義原理と矛盾するものではなく、現代では裁判所が一定の公共政策を形成することが期待されていることからすれば、むしろ積極的に違憲審査権を行使しなければならないこともあるとする。
(詳細はトロリーバスを参照)

なお“モーター”とは、「モータースポーツ」「モーターショー」といった言葉が示すように、広義では電動機だけを指すものではないが、日本では一般的に原動機の種類を表す言葉として使われる場合には“モーター=電動機”また“エンジン=内燃機関”とされることがほとんどで、電動機のみを搭載する自動車(電気自動車)が「エンジンを持たない車」「モーターで走る車」などと称されることもある。

日本や北米ではエンジンの回転力を直接動力として利用することに加え発電機を回すために利用するタイプのハイブリッド車が多く存在する。
自動車が普及を始めた19世紀後半においては、赤旗法による英国の蒸気自動車の開発停滞にもかかわらず、ガソリン自動車の性能は蒸気自動車 や電気自動車に劣っていた。特に、蒸気溜めに圧力を蓄えたり鉛蓄電池に電気を蓄えたりするため始動トルクが大きく、ニードル弁や抵抗器操作で無段階変速が可能な蒸気自動車や電気自動車に比べ、ノッキングなど低速域の運転性(ドライバビリティー)が低く、アクセル・クラッチ・減速ギヤないしプーリー切替の同時操作を常に強いられるガソリン車の操作性は劣悪であり、複雑な精密機械であるトランスミッションの故障も多かったため敬遠された。

20世紀初頭に出現した車軸を電力で回転させる自動車は、移動に用いるエネルギー源として内燃機関のみを用いるためハイブリッドと呼ばない。
第一次世界大戦を経て機械駆動系の信頼性向上とコストダウンが進展し、フォード・モデルTの登場によるガソリン車の急激な普及により市場から消えていった。

20世紀後半になると導電性プラスチックポリアセチレンの発見に端を発する高性能なリチウムイオン二次電池や、小型で強力なモーターを可能にするネオジム磁石が相次いで日本で開発され、電気自動車に必要な技術が急速に発展した。
駆動用の発電機を回すために内燃機関を用いる移動体を「ガス・エレクトリック」もしくは「ディーゼル・エレクトリック」、レシプロ機関以外にタービンエンジンを用いるものは「ターボ・エレクトリック」と呼ぶが、これらは発電により得られた電力を蓄えるバッテリーを有しておらず、ただ単に内燃機関によって発電機を回すことにより得られた電力でモーターを直接駆動しているだけのシステムであるため、内燃機関が停止すると走行できない。
ちなみにロータリーエンジン及びガスタービン車はエンジンで走行するのでバイブリッド車ではないが、近年これらを発電機として用いた方式も検討されている(ただし、ガスタービンバイブリッド車は定置型のそれとは異なる)

二種類の内燃機関を併載したもの(例:ディーゼル+ガスタービン)も広義のハイブリッド車だが、採用例が一部の特殊車両に限られるため一般にはハイブリッド車に含まれない。
一般に、モーター1基で実現可能という設置重量および体積面と、エンジンによる直接駆動もできるなどの効率面でシリーズ方式よりも優れている。ただし、双方の動力源の利点を活かすための構造や制御が複雑とされ、モーター1機ゆえに発電と駆動を同時にできないという欠点がある(モーターの使用頻度が高まるほど充電時間が短くなる)。
初期のハイブリッド車はこれをベースとしており、発電機とモーターの間に大容量バッテリーを追加することで、エンジンと発電機双方の小型化と、エンジンの使用率低減が可能となり、効率を改善した。このような事情から、重量と体積(設置スペース)の増加を無視すればエンジン選定の自由度が最も高いシステムであり、制御面で劣るタービン系(マイクロタービン)も採用できるのが当方式で最大の特色でもある。自動車用燃料としての税制面での整備が必要となるが、タービンエンジンでは、通常自動車用として使われていない灯油などのケロシン系燃料の使用が可能となる。
モーター駆動であるため出力制御が容易で、通常の自動車に必須なトランスミッションが不要であることが利点であるが、内燃車と電気車のシステムが共存するため、システム占有体積と重量が大きくなること、エンジン動力を一旦電気に変換する際に発生する熱エネルギーの損失が多く、回生制御が働かないと効率が落ちることが欠点となる。
こうすることでさらに強大な増速作用が得られ、エンジン単体では燃費の向上が見込まれるが、MG2からMG1への逆電力となり、システム全体の効率が低下する可能性を孕んでいるため、本当に最適とコンピューターが判断したときのみ実施される。

こうした機構によりエンジンと駆動軸とが機械的に分離されていることでエンジンの運転状態の自由度を高くできるシリーズ式の利点と、エンジンから駆動軸へ直接トルクを伝達するルートを設けることで損失を抑制できるパラレル式の利点を得られる。
他の方式に比べると部品点数が少なく機械的にはシンプルであるが、制御が非常に複雑、かつ特許面の絡みもあり、上記の方式に比べ採用メーカーの数では少数派に属する方式であることから、当初は採用車種の選択肢が少ないのが当システム最大の欠点となっていた。
ただし、制御の問題が解決されればトランスミッションを省くことによるコストダウンと軽量化という利点が生きるため、パラレル方式に比べ商品化上の不利は少ないといわれている。当初は同じ排気量のオットーサイクルエンジン車に比べて動力性能で劣勢であったが、バッテリーとモーターの出力向上と制御の改良により、モーターの特徴を生かしたガソリンエンジン車以上の加速も可能となった。
一般にハイブリッドカーには分類されないが、技術的にはシリーズ方式ハイブリッド車のバッテリーを大容量化し、充電ポートを追加して外部電源から充電できるようにしたもの(シリーズ型のプラグインハイブリッド車)とみなせる。
特徴

回生ブレーキ 
減速時に電動機を発電機として用いることにより、従来のブレーキでは摩擦熱として捨てていた運動エネルギーを電気エネルギーに変換して、二次電池やキャパシタに電力を蓄える。ハイブリッド車に限らず電気自動車やソーラーカーなど、二次電池と電動機で走行する車両では「回生ブレーキ」でエネルギー効率を向上できる。
EVモード 
エンジンを止め、バッテリーの電力のみで実質電気自動車と同じ状態で走行できるEVモードを兼ね備えている車種は、低速域や低負荷域(平坦な道や下り坂の続く道)では燃料をほぼ使わずに走れるため、圧倒的な低燃費を実現できる。
四輪駆動 
付随輪にモーターを追加することで、トランスファー、センターデフ、プロペラシャフト等が不要となり、四輪駆動化も比較的容易である。

給電コンセント 
エンジンを発電機としても用いることが可能なハイブリッド車の場合、家電機器を使えるレベルの規格のコンセントを備えている車も多い。
問題点

システムの搭載による重量増加と容積の圧迫 
ハイブリッド自動車は内燃機関およびその補機一式と電動機および駆動用バッテリーと燃料タンクを1台の車に搭載するため、従来は同程度の排気量のガソリン車と比較して15-20%ほど重量が増加していた。
資源供給の不安定さ 
モーターやバッテリーにレアアース(希土類金属)やコバルトなど産地が偏っている鉱物(レアメタル)を利用する場合、価格が高騰しやすく、世界情勢が混乱・緊張に陥っている場合は安定した資源確保が困難になることも懸念される。
環境負荷の増大 
ハイブリッド車は低公害車とされているが、エンジンを用いた走行では排気ガスを排出するためゼロエミッション車には含まれない上、二次電池式電気自動車や、従来の内燃機関車(ICEV、ガソリン車やディーゼル車など)に対しても部品点数が多くなり、必然的に製造・廃棄にかかる環境負荷とコストの両面で高くなる。
ただしこの廃棄の部分の課題は、自動車メーカーも90年代からすでに燃費追求と並行して研究しており、トヨタ自動車は2015年時点で、廃車になった欧州の車両の使用済みバッテリーの91%を回収しており、将来は100%回収することを目指しているほか、またリビルド、リユースも駆使して工場や太陽光/風力発電の蓄電池などに転用している。
静穏化による歩行者への危険の増大 
ハイブリッド車は、電動モーター走行時の騒音が小さいため、主に低速時に歩行者、特に音で接近を判断する視覚障害者は、自動車の認知が遅れ、回避出来無い危険性が指摘されている。
電気自動車も含め走行中に人工的に音を発生させる装置の義務化がハイブリッド車メーカーや政府によって進められ、新型車で2018年3月8日から、継続生産車で2020年10月8日から、解除のできない車両接近通報装置の装着が義務化されたことから、静穏化による歩行者への危険は対策されている。
現在でもストロングハイブリッドなら数十万円もの差になりがちであるが、マイルドハイブリッドなら差額10万円以内で買えるものもあり、メーカーや機構、車種によって大きく異なる。

また上の「環境負荷の増大」でも述べたように、ハイブリッド車には(駆動用)バッテリーの交換費用など、ガソリン車にはないコストの発生や内燃車とEVの両方の機構を持つという性質上、廃棄時に掛かるコストは重くなる。

一般的なストロングハイブリッドを採用する、Cセグメントセダンのトヨタ・カローラ(E21#型)を例として、購入時の差額を燃料費の差額だけで回収することを検討した場合、費用と期間の計算を下記表に示す。
なお比較はあくまで一例であり、コンパクトカーのようにガソリン車の燃費が良いほど差額回収にはより多くの時間・距離が必要となり、逆に大型車のようにガソリン車の燃費が悪いほど時間・距離は短くなる。

歴史 

内燃機関と電気モーターの二種の動力源を装備した「エンジン+電気式ハイブリッド車」の歴史は古く、初期の自動車の時代ではエンジン技術は未熟で高出力エンジンは製造が難しかったため、エンジン出力不足をモーターで補助するハイブリッド車が考えられ、一部で用いられた。
(ローナーポルシェ)

 1900年代初頭
 1900年からオーストリアのウィーンのローナーで製造された「ミクステ車」は、ハイブリッド車で、車輪を駆動するのに電気モータを使い、エンジンで電気を発生させたシリーズ方式だった。
1975年
 トヨタ自動車は、ガスタービンエンジンをセンチュリーに搭載し、1975年の第21回東京モーターショーで「トヨタ センチュリー・ガスタービン・ハイブリッド」として参考出品した。タービンで発電機を回して電気エネルギーに変換し、バッテリーに蓄え、バッテリーからの電気で直流モーターを駆動させるシリーズ方式である。
(以上)

 1977年
 トヨタ自動車が上記のセンチュリーと並行して進めていたプロジェクトで、同社のスポーツ800に、ガスタービンエンジン、発電機、モーターを搭載したハイブリッド車を製作し、1977年の第22回東京モーターショーに出品した。
ダイハツ工業が、シャルマンをベースに2基のモーターとMAXクオーレ用のAB10型2気筒550ccエンジンを組み合わせた「シャルマン・ハイブリッド」を1979年の第23回東京モーターショーに出品した。一定の条件下でエンジンを動力源として併用するパラレル方式のハイブリッドであり、システム制御には8ビットのコンピューターを使用している。
1989年
 アウディは3代目100アバント(ステーションワゴン)をベースとし、100kWの2.3L 直5 ガソリンエンジンで前輪の駆動と発電を行い、9.3kWのシーメンス製電気モーターで後輪の駆動と回生発電を行う、パラレルハイブリッド方式の「アウディ・100 アヴァントデュオ」を試作し、同年のIAAに出品した。このシステムは、郊外ではガソリンエンジンで、市街地では電気モーターで走行することを目的としており、エンジンとモーター走行の切り替えはドライバーの任意で行う事ができる。
理由としては、両地域の都市部での道路交通は発進と停止の繰り返しが多いため使用速度域が低く、アイドリングや熱効率の低い回転域が使われる時間が長くなり、過去には排気による光化学スモッグなどの深刻な公害、その後は原油価格が高騰するたびに言われる化石燃料の無駄遣いが(日本ではそれに加えてディーゼルエンジンの窒素酸化物と粒子状物質も)問題となっていた。また、交通量が多いため高加減速性能も重要視される環境ゆえに、この能力が高いモーターを利用するハイブリッド車の利点が活かしやすいという事情が挙げられる。特に日本市場では2009年5月にプリウス(3代目ZVW30)が低価格で発売され、かつ、エコカー減税と補助金の追い風もあって大ヒットを記録、その後2011年12月にさらに小型で低価格なトヨタ・アクアも発売、機能を抑えながらも優れた燃費性能をアピールして大ヒットし、これらのハイブリッド専用車が日本でのハイブリッド車の普及に大きく貢献した。

ハイブリッド技術の開発には数千億円単位の開発費がかかるため、独自に開発費を負担できない国内の自動車メーカーが2009年後半に相次いでハイブリッド技術を持つ有力メーカーと提携している。

世界的な2050年までの二酸化炭素排出量半減の流れを見ると、ハイブリッド車を普及させても自動車からの二酸化炭素排出量を半減させることは難しく、ハイブリッド技術で先行したトヨタ自動車や本田技研工業に対し、日産自動車や三菱自動車工業等は電気自動車等のゼロエミッション車の量産を目指している。

ブラジルやアメリカでは自国で生産されるサトウキビや穀物や果物を原料としたバイオエタノールを燃料として利用できるフレックス燃料車が1000万台以上存在している。
欧州の自動車メーカーは、ハイブリッド技術で後れを取り、また開発資金が安く開発期間も短く済む上に品質の良い軽油の調達が容易という事情もあり、高速能力ではハイブリッド車に勝る低燃費ディーゼル車および過給器と小排気量化を組み合わせたダウンサイジングコンセプト車の開発を優先している。
またハイブリッドは重量増のデメリットの小さいクロスオーバーSUVと相性が良いため、近年の先進国でのSUVブームに一役買っている。一方日本メーカーの作るハイブリッド車は価格が一般庶民の手には届かない地域では、反対に現地メーカーによる低価格のガソリン車や電気自動車のほか、低価格の電動バイクは増えており、地域により需要は異なる。

バス 
大型自動車では、1991年に日野自動車が路線バス用としてディーゼルエンジンと電気モーターによるパラレルハイブリッド方式のHIMR(Hybrid Inverter-controlled Motor & Retarder System = ハイエムアール)を試作し、東京都交通局などで試験運行を開始した。
日野自動車は改良を続け、1995年には小排気量エンジンに変更して排出ガス値と燃費を改善し、2001年にはワンステップ化、2005年にはノンステップ化を実現した上で、親会社のトヨタからプリウスの技術を流用、価格を下げることにも成功している。
一方、日野自動車以外の日本のバスメーカー3社は、電気式より構造が単純であることなどから、減速時のエネルギーで作動油を蓄圧タンクに入れ、タンク内部の窒素ガスを圧縮し、発進時などに油圧として動力を取り出す、蓄圧式ハイブリッド車を開発した。

嚆矢は三菱ふそうのMBECS( エムベックス)で、1993年から試験運行を開始し、1995年に同社の大型路線バス・エアロスターをベースとしたMBECS IIを正式発売し、1998年からは、ワンステップバス対応のニューエアロスター用のMBECS IIIも発売開始した。
しかし、このタイプは思ったほどの排出物低減及び省エネ効果が見られなかったことや、路線バスで並行して要求されていた低床化に対応できなかったことから販売は少数に留まり、2000年度をもって、各社とも撤退してしまった。

日産ディーゼルは、大電流の出し入れ速度に優れる電気二重層コンデンサ(スーパーキャパシタ)を用いた、キャパシタハイブリッドを独自に開発し、日野自動車に技術供与も行った。

その後三菱自動車はディーゼル・電気式ハイブリッドバスの「エアロスターノンステップHEV」を試作、2002年に遠州鉄道で試験運行を行い、2004年から正式に「エアロノンステップHEV」として発売。
2003年8月22日より、米・製マイクロガスタービンを使ったニュージーランド・デザインライン製ガスタービン発電シリーズハイブリッド方式電気駆動バスが、日の丸自動車興業によって東京駅周辺で無料巡回バスとして運行されている。

軍用車両 
旅客輸送を除く車両においても古くから電気駆動は使われており、鉱山で活躍するオフロードダンプなどの超大型機の駆動装置には現在でも「ディーゼル・エレクトリック方式」が使われ続けている。これは未だ極端に大きな出力を受けるクラッチが流体クラッチもしくはトルクコンバーターしか存在せず、電気的な接続をした方が構造全体で有利になるためである。
第一次世界大戦時に開発された黎明期の戦車の1つであるフランスのサン・シャモン突撃戦車や、同じくフランスにより開発されるも製造は戦後となったシャール2C超重戦車は「ガス・エレクトリック」方式の駆動装置を搭載しており、第二次世界大戦時にはドイツでポルシェ社により開発された重戦車、VK4501(P)にガス・エレクトリック方式のエンジンが搭載され、その自走砲型であるエレファント重駆逐戦車や、同じくポルシェ社により開発・製造された世界最大の戦車であるマウス (戦車)でも同様の駆動方式が採用された。

第二次大戦後、材料の改良と工作機械が広く普及したため、50t級の重戦車まで機械駆動系で問題なく実用化できるようになり、電気駆動方式は軍用車両の駆動装置としては顧みられなくなったが、最近になって各国で開発されている軍用ハイブリッド車は単なる大馬力用電気駆動車ではなく、ハイブリッド特有の利点を得るために計画されている。
レーシングカー 

モータースポーツの世界においても、自動車メーカーの技術アピールなどの理由から、ビッグカテゴリにハイブリッド車が参戦する例が多く見られる。またSDGsの思想が広まっている昨今はモータースポーツへの風当たりの強さから、エコへの取り組みをアピールするために運営側がハイブリッドの採用を義務付ける場合も増えている。
同年はハイブリッド機構の要ともいえるバッテリー(リチウムイオン電池)が日本の輸出規制に引っかかるという理由で、日本国外のレースではハイブリッドシステムを外して参戦しなければならないといった問題も発生していたが、2013年からは問題を解決して仕様変更をすることなく海外イベントに参加できている。
こちらはストレート加速や立ち上がりで使用されるブーストボタン用のエネルギーとしてのみ用いられたが、2014年には熱エネルギー回生と運動エネルギー回生を併用する完全なハイブリッド規定となった。しかし従来のV8エンジンでは高い音としてサーキットに響かせていたエネルギーも動力に使われるため、音に迫力が出なくなったことに不満の声が上がった。
それでも技術の進歩は目覚ましく、2017年にはダウンフォースを増加させる方針に転換したこともあり、鈴鹿サーキットではミハエル・シューマッハが2006年に記録したレコードである1分28秒954を、ルイス・ハミルトンが1秒半以上上回る1分27秒319で破った。
ハイブリッド車両は従来のエンジンのみの車両に比べて高コストゆえ、プライベーターや独立系コンストラクターからは敬遠されるものの、エコ技術を宣伝したい量産車メーカーには非常に魅力的なものとなっている。カテゴリによっては各社のエコ技術のアピールとはならないものの、「ハイブリッドを用いている」という対外的なイメージを確保しつつコストも抑制するため、全車が共通(ワンメイク)のハイブリッドシステムを採用する場合もある。
このように続々とトップカテゴリがハイブリッド規則を導入している昨今では、エネルギーの回生と放出をうまくこなすことが重要になるため、ドライビング技術にも大きな影響が及んでいる。

ただしフォルクスワーゲン不正問題でディーゼルの排ガス問題が露呈して以降は、これまでのディーゼル推進のイメージを払拭したいドイツ車メーカーを中心に、ハイブリッドを飛び越えて純粋なモーター駆動車(=電気自動車)のレースへの急激なシフトも起き始めている。
1981年にはシナイ半島における停戦監視のためにシナイ半島駐留多国籍軍監視団(Multinational Force and Observers)が創設されており、この時に既に多国籍(Multinational)の語を用いるようになってきている。1982年のレバノン内戦で、パレスチナ難民や自国民を保護するとの名目で、アメリカ合衆国、イギリス、フランス、イタリアがレバノン多国籍軍(Multinational Force in Lebanon)を派遣した。
1991年の湾岸戦争では、国連決議に基づき、アメリカを主力に西ヨーロッパ諸国や中東諸国を含めて約30ヶ国が参加し、多国籍軍が結成された。実態上は、アメリカ中央軍が統一して軍事作戦の指揮・統制を行ったが、名目上はアメリカとサウジアラビアの協議による指揮であり、各国は指揮権を保持し、統制に従う状況にあった。
政治の世界で拒否権と言う場合にはさらに意味が限定され、政策決定の際に決議された法律・提案された決議・締結された条約その他を一方的に拒否できる特権を意味することが多い。

下記の国際連合安全保障理事会の拒否権の例のように、権利が行使されると案件が停止するため、案件がその所持者の意に直接対立しないように作成されたり、対立を回避するために曖昧にされることがあり、拒否権はそれを行使しなくても影響力を発揮するものを言う。
たった一人の反対であっても議案を葬ることが出来るこの制度は、セイムでの決議において法案をことごとく廃案にしてきた「無制限の拒否権」といったニュアンスで語られることが多く、当時としては極めて先進的な民主国家であったポーランド・リトアニア共和国がポーランド分割へと至る大きな要因となった。
近代フランスの拒否権 
フランスで制定されていた1791年憲法によって執行権を持つ国王は、立法議会の立法権に対して拒否権を持っていた。この憲法では「フランス人の王」たる国王と、「主権の代表者」である議会の両方が国民・国家の代表であり、国王は議会を解散する権限を持たず、大臣には議員資格を持つ者の就任が禁止されていたため、拒否権は執行府にとっては唯一の立法府への関与の方法だった。
しかし、この憲法での拒否権は法案の停止を意味するだけで廃案にはできず、拒否された法案を議会で再提出はできないが、国王が同意を拒否した場合でも新しい議会が二度目の可決すれば法案は国王の裁可を受けたことになり、再び議会で三度目の可決をして提出すれば、国王の署名がなくても法案は法律として効力を持つという制度だった。
2006年7月 ES細胞法案
2007年5月1日 イラク派遣部隊の撤退期限を持つ予算法案
2008年3月8日 テロ被疑者に対するウォーターボーディング(水責め)などの拷問を禁止する法案

また、アメリカでは州知事にもという拒否権があり、州議会が提出した法案の一部を拒否出来る。この項目別拒否権はによって大統領も行使出来るようになり、連邦議会の無駄なポークバレル的な追加条項を削除出来るようになり、クリントン大統領は、82項目についてこの権限を行使した。
しかし、そのような法案は衆議院に送付後、与党の反対多数により否決され両院協議会でも意見が一致しないか、決議もされず審議未了により廃案となるため、この理由からも内閣の拒否権を認める必要性は乏しい。

また、天皇については日本国憲法第4条で国政に関する権能を有しないとされており、他の王制国において君主が保持する拒否権は認められないとされている。

大日本帝国憲法においては、第6条において天皇大権の一つとしての法律裁可権が定められており、場合によっては天皇が帝国議会が採決した法律を拒否することができた。
地方自治政 
日本の地方自治においては、普通地方公共団体の首長(都道府県知事及び市町村長)に一定の条件のもとで、議会の議決又は選挙に対し拒否権を行使することが認められる(特別地方公共団体の特別区の区長にも準用される)。条例については公布後に、予算については執行後に拒否権を行使することは法的安定性を害するため認められないのが原則だが、地方自治法176条4項に該当する場合は例外である。
一般的拒否権
日本の地方自治においては、条例の制定又は改廃の議決があった際には、普通地方公共団体の議会の議長はその日から3日以内にこれを首長に送付しなければならず(16条1項)、送付を受けた首長は再議その他の措置を講ずる必要がないと認めるときは、20日以内にこれを公布しなければならない(16条2項)。

また、普通地方公共団体の議会の議長は予算を定める議決があった時は、その日から3日以内にこれを首長に送付しなければならず(219条1項)、送付を受けた首長は再議その他の措置を講ずる必要がないと認めるときは、直ちにこれを都道府県にあっては総務大臣、市町村にあっては都道府県知事に報告し、かつその要領を住民に公表しなければならない(219条2項)。

首長が議会における議決に対して異議がある場合、議決の日(条例又は予算に関する議決については送付を受けた日)から10日以内に理由を示してこれを再議に付すことが認められており(176条1項)、これを一般的拒否権の行使という。
なぜなら、176条1項はその効力が発生することによって執行上の支障が生じる議決を再議の対象とするものであり、否決された議案については執行上の効力が発生せず執行機関を拘束することにはならないからである。なお、地方公共団体の財政の健全化に関する法律では、その17条で地方公共団体の議会が財政再生計画の策定又は変更に関する議案を否決したとき、同法10条1項の規定による財政再生計画についての総務大臣との協議に関する議案を否決したとき、財政再生計画の達成ができなくなると認められる議決をしたとき、当該地方公共団体の長は当該議決があった日から10日以内に理由を示してこれを再議に付することができるとし、議案が否決された場合の再議を想定している。

首長は再議に付す際には議決の異議のある部分だけでなく全部を議会に付議しなければならないが、議会が審議できるのは長が異議を唱えた部分に限られる。議会の議決が再議に付された議決と同じ議決であるときは、その議決は確定し(176条2項)、首長は議決を再び再議に付すことはできない(議決に瑕疵があると認められる場合には176条4項の再議の対象となる)。この再議決について条例又は予算に関する議決の場合には出席議員の3分の2以上の者の同意が必要である(176条3項、なおこの議決は116条1項の「この法律に特別の定がある場合」に該当するため議長は表決権を有するが決裁権は有しない)。議会は否決のほか、修正議決もできるが(修正議決は出席議員の過半数の者の賛成で足りる)、首長はこの修正議決について異議があれば、送付を受けてから10日以内に理由を示してこれを再議に付すことができる。
議会の議決又は選挙がなおその権限を超え又は法令若しくは会議規則に違反すると認めるときは、都道府県知事にあっては総務大臣、市町村長にあっては都道府県知事に対し、当該議決又は選挙があった日から21日以内に、審査を申し立てることができ(176条5項)、裁定に不服があるときは、議会又は長は、裁定のあった日から60日以内に、裁判所に出訴することができる(176条7項)。 
この例としては名古屋市の河村たかし市長が市議会が2010年に議決した「公開事業審査の実施に関する条例の制定」および「中期戦略ビジョンの策定」を議会の権限を超えていることを理由として再議に付したことがあげられる。
なぜなら、議会の決定に不服のある者は、決定があった日から21日以内に、都道府県にあっては総務大臣、市町村にあっては都道府県知事に審査を申し立て、その裁決に不服がある者は、裁決のあった日から21日以内に裁判所に出訴することができる(118条5項)からである。

普通地方公共団体の議会において次の経費を削除し又は減額する議決をしたときは、その経費及びこれに伴う収入について、首長は理由を示して再議に付さなければならない(177条1項)。 
 法令により負担する経費、法律の規定に基き当該行政庁の職権により命ずる経費その他の普通地方公共団体の義務に属する経費(177条1項1号)
 非常の災害による応急若しくは復旧の施設のために必要な経費又は感染症予防のために必要な経費(177条1項2号)

1.の場合において、議会の議決がなお当該経費を削除し又は減額したときは、当該普通地方公共団体の長は、その経費及びこれに伴う収入を予算に計上してその経費を支出することができる(177条2項)。
本予算が否決された場合には長の取り得る手段としては同項に基づいて再議に付す、暫定予算を提案する(議会が閉会中で議会を招集する暇がないと認められるときは専決処分)、一事不再議の原則に抵触しなければ否決された本予算の修正案を提案するということが考えられる。2011年3月に議会で当初予算が否決された千葉県白井市では同項に基づいて否決された当初予算を再議に付すことはせず、修正案を提出し可決された。一方、当初予算ではないが、2011年12月に議会で補正予算案が否決された千葉県銚子市では、当該補正予算案が銚子市立病院の赤字穴埋めのためのもので義務的経費に該当するとして再議に付したものの議会で否決されたため、市長は当該経費について原案執行権を行使することとなった。
長が議会を解散した場合、議会議員の一般選挙は解散から40日以内に行われるが(公職選挙法33条2項)、解散後初めて招集された議会において長に対する不信任の議決をしたときには、長は議会の議長からその旨の通知があった日に失職する(178条2項)。この場合の不信任の議決には議員数の3分の2以上の者が出席し、出席議員の過半数の賛成が必要である(178条3項、なおこの議決は116条1項の「この法律に特別の定がある場合」に該当するため議長は表決権を有するが決裁権は有しない)。
議会が177条2項1号・2号のいずれにも該当する経費を削除し又は減額する議決をした場合、長は同条3項・4項のいずれの措置をとり得るかについて、通説はいずれか一方の措置をとることも同時に両方の措置をとることも可能とする。
長の職務代理者については、議会が177条2項2号に該当する経費を削除し又は減額する議決をした場合には再議に付さなければならないが、職務代理者は長と異なり住民による直接選挙で選ばれているのではなく、議会と対立した場合に選挙で住民の信を問うという解決方法は取り得ないため、議会の議決がなお当該経費を削除し又は減額したときであってもその議決を不信任の議決とみなして議会を解散することはできず、議会の議決が確定する。

なお、かつての地方自治法177条には普通地方公共団体の議会の議決が収入、又は支出に関し執行することができないものがあると認めるときは、当該普通地方公共団体の長は、理由を示してこれを再議に付さなければならない旨の規定が存在した。
アニメでは未発表となり、『ガンダム』総監督の富野喜幸によるラフデザインと大河原のクリーンアップが公開されているアッグシリーズをもとに生み出されており、同じ第30話に登場予定だったアッグガイが基本原型とされ、ゾゴックの腕の伸縮機構が受け継がれている。
1981年、講談社ポケット百科シリーズ『ロボット大全集[1]機動戦士ガンダム』において、型式番号の「MSM-04」のほか、「高さ17m」「重さ98t」「走行速度80km/h」「水中速度30ノット」「出力80000馬力」などの設定数値が記され、武装の名称やその威力なども記述された。その後、『ガンダムセンチュリー』において「ザクのジェネレーターを流用した複座練習機として開発され、潜入工作用の機体はF型と呼ばれ、60機ほどが生産された」という設定が創作された。ただ、この「MSM-04F」の型式番号の記述はその後の文献では見受けられず、「ザクのジェネレーターを流用」についても先行する『ロボット大全集[1]機動戦士ガンダム』にある出力設定との間に矛盾が生じている。
映像をもって公式とするサンライズの見解に従えば、前者のメーカーは『機動戦士ガンダム MS IGLOO 1年戦争秘録』に登場しているが、後者はそもそも個人のウェブサイトで創作されたものであり、映像作品にはまったく登場していないため、非公式という扱いになる。
スウィネン社で試作が行われた1機とジオニック本社で試作された「ストック2」1機が存在しており、開発完了時には双方の設計が統合されている。

ヨハン・スウィネンによるコンセプトは「霊長類最強」であり、様々な霊長類の能力を設計に取り入れることによってきわめて高い俊敏性と格闘能力を得たほか、魚類の動きを参考にした水中用AMBACによる重量軽減や、機体形状の工夫による高いステルス性と音紋が存在しないほどの静粛性の付与などがなされている。ロールアウト当初は頭部の形状が量産機と異なるほか、胴体に動力パイプが露出している、フレキシブル・ベロウズ・リムが採用されていないなどの量産機との相違点があったが、開発が進むにつれて量産機に近い形へと改修されていった。
当初、ジェネレーターはザクIIのもの1基のみだったが、開発中に当初のバックパック上部にザクIIのバックパックを取り付けた「ダブルドライヴ」が実装され、最終的には単一のバックパックにザクII用ジェネレーター3基(そのうち1基は予備)を内蔵するようになった。

MSM-X計画での一次採用ではツィマット社のゴッグに敗れて不採用となったものの、水陸両用MSによる海洋探査開発機器評価会「ETEDO」での優勝を経て二次採用を勝ち取った。
一年戦争後期の公国軍では、来たるべき月面での戦闘に備えて水陸両用MSや陸戦用MSを転用した新規開発が急ピッチで進められたといわれ、本機もそのひとつとされるが、ガッシャのようにペズン計画には組み入れられていない。
後者は公国軍としては再初期のビーム兵器であり収束率が安定しないため、敵に接近しつつ4門斉射することで十分な威力を発揮する。

宇宙世紀0092年にネオ・ジオン軍残党過激派の偽装貨物船「アタラント3」に補充戦力として予備機を含めた3機が配備されるが、そのずんぐりした不細工な形状は兵士たちに不評であった。
機体自体の性能は決して高くないという設定だが、劇中ではパイロットであるアゴス・ラガートの技量もあって激しい活躍を繰り広げ、閉所戦闘では短い手足で天井や壁面を縦横無尽に移動し執拗にクローによる近接戦を仕掛ける戦いぶりを見せている。特にアゴス機は「血まみれになったクマのぬいぐるみ」「ホラー映画に登場する、コミカルな見た目でエグいキャラクター」というイメージで描かれ、それまで伏せられていたアゴスの二面性が明かされる展開に合わせ、ユーモラスな見た目に反して凶暴で不気味なMSとしても描かれた。

『機動戦士ガンダム THE ORIGIN』におけるアッガイ 
漫画『機動戦士ガンダム THE ORIGIN』では、潜入・特殊工作用に開発された水陸両用MSとして扱われ、ザクの初期型よりも工作機械に近いとされる。腹部の帯状の装甲は前方に倒れ、股間部のハッチから兵員が乗降するためのタラップとなる機能が加えられ、ここに工作員が6人搭乗可能となっている。
後者はビリー・ヒッカム少尉が搭乗するA機とセバスチャン・モース軍曹のB機で構成が異なり、A機はザク・マシンガン、TOWミサイル・ランチャー、対MSバヨネットからなるユニットを右手に、B機はザク・マシンガン、火炎放射器、対MSボーラからなるユニットを左手に装備する。
癒しキャラクター・萌えキャラクター化 
本編では活躍シーンのない「やられ役」として描かれているが、放送終了後の時を経るうち、「頭でっかち」、「子供のような丸っこい体形」に一部ファンが可愛さを見出し、やがて「癒しキャラクター」「萌えキャラクター」という地位を確立した結果、擬人化や変わり種の改造、または風変わりなゲームプレーなど、独自のキャラクターとして進化している。

2009年5月の静岡ホビーショーで「招き猫アッガイ」や「木登りアッガイ」など30体以上を出展した模型クラブ代表は、かっこよいイメージが固まったガンダムに比べて愛嬌がある(ように見える)アッガイには改造の余地が充分にあると語った。
『機動武闘伝Gガンダム』の「ガンダムファイト」のパロディ「アッガイファイト」を描いたこの作品で、本機は一気にアニメファンに浸透することとなる。このパロディシリーズは『新機動戦記ガンダムW』をも巻き込み、結果「ファーストガンダムを見たことはないがアッガイは知っている」という女性ファンが増えるという現象を作り出した。また、この漫画の影響からか、後にゲーム『SDガンダム GGENERATION』ではシャイニングガンダムの設計にアッガイが必要となるケースも出るようになり、さらに続編『SDガンダム GGENERATION-F.I.F』のガンダムファイトEXモードでは、『Gガンダム』の主人公ドモン・カッシュが大幅に改造強化されたアッガイに搭乗している。
稼働当初は連邦はジオンのMSを、ジオンは連邦のMSを選べなかったが、鹵獲モードを開放することで敵軍の機体が使えるようになり、敵軍のMSはカラーリングが変わっているという要素もあった。このモードで選べる連邦版のカラーリングがドラえもんに似ているという声が高くなったこともあり、ドジだけど愛らしい、いわゆる萌えキャラとしての側面も持つように見なされていった(機動戦士ガンダム 連邦vs.ジオンも参照)。
その後、アッガイを萌えキャラとして扱った二次創作物が同人誌やインターネット上で次々と発表され、萌えキャラとしてのイメージに拍車をかけた。『機動戦士ガンダム 戦場の絆』では、ジオン所属のプレイヤーでマッチングした4人全員(8人プレイが実装された以降は場合によっては8人全員)がアッガイを選び、そろってミサイル発射などコミカルな動きを楽しむ通称「アッガイ祭り」で盛り上がることもあり、バンダイナムコゲームスの担当者も驚きとともに好意的に受け止めている。

2009年稼働のアーケードゲーム『機動戦士ガンダム ガンダムVS.ガンダムNEXT』のゲームセンター向け案内資料では、

 見開きで前作からの追加機体が一定の方向を向いているが、アッガイだけは逆の方向を向いている
 その見開き面の右下でアカハナがポツリと登場している
 裏面でカプルやデスティニーガンダムなどとショートストーリーを繰り広げている

などのほか、ゲーム中においても

 ゲームオーバー時になぜか体育座りをする。
一般には「人気は今一つで需要がない」、「MG化の暁には、5万円位でないと商品化されないだろう」と言われていたが他のMGと同等の価格で発売され、「リアリズムよりもアッガイらしい設計を心がけた」という内部はそれまでのシリーズのノウハウを導入した造型となっている。
2010年代 
2010年にはガンプラ30周年を記念して制作されたOVA『模型戦士ガンプラビルダーズ ビギニングG』に、アッガイのプラモデルを改造してクマのヌイグルミっぽい意匠にしたベアッガイという機体が登場した。同年12月にはガンプラHGとして発売され、アッガイの萌えキャラ改造をオフィシャルであるバンダイが逆にガンプラに取り込んだ事例となった。
2013年10月より放映されたテレビアニメ『ガンダムビルドファイターズ』およびその公式外伝『ガンダムビルドファイターズ炎』には、ベアッガイをよりかわいらしくリニューアルした「ベアッガイIII(さん)」とそのベース機「ベアッガイII」が登場した。
両者をあわせた計10人の議員、武村、田中、鳩山由紀夫、三原朝彦、佐藤謙一郎、渡海紀三朗、園田博之、岩屋毅、簗瀬進、井出正一は同年6月18日の宮澤内閣への内閣不信任決議可決に伴う衆議院解散の直後に離党。
これらさきがけ出身者(鳩山由紀夫、菅直人、前原誠司、玄葉光一郎、枝野幸男、荒井聰、小沢鋭仁など)は、2009年に誕生した民主党政権においても中心的な人材として政権を担い、2人の内閣総理大臣(鳩山、菅)を輩出した。
憲法がわが国の平和と繁栄に寄与してきたことを高く評価するとともに、時代の要請に応じた見直しの努力も傾け、憲法の理念の積極的な展開を図る。
 私たちは、再び侵略戦争を繰り返さない固い決意を確認し、政治的軍事的大国主義を目指すことなく、世界の平和と繁栄に積極的に貢献する。
しかし、緊密な関係を保ってきた細川と武村は「国民福祉税」の導入構想や政権与党の要職に就いていたいわゆる「一・一ライン」(新生党の小沢一郎と公明党の市川雄一)と武村の対立が先鋭化し、武村の更迭も検討されるなど両者の関係にも亀裂が生じるようになった。
さらに羽田内閣発足時に野党統一会派「改新」結成に反対し、「青雲」に続く形で日本新党を離党した荒井聰、枝野幸男、前原誠司、高見裕一の4人も会派「民主の風」を結成し、その後、同年5月30日に三勢力が合流する形で統一会派「さきがけ・青雲・民主の風」を結成した。
自民党は政権復帰を画策し、羽田内閣では連立を離脱していた日本社会党と事実上の政権内野党であったさきがけとともに大連立政権の発足に向けて動くこととなり、同月6月29日の首班指名選挙では社会党委員長の村山富市に投票する事となった。
1995年4月の第13回統一地方選挙では、1995年東京都知事選挙では「官権政治から民権政治への転換」を党是としていながら自治事務次官や内閣官房副長官を経験した与野党相乗り候補の石原信雄を支持したが、元参議院議員の青島幸男に敗れた。同様に1995年北海道知事選挙では社会党を除名された自民党・自由連合が推薦する元衆議院議員の伊東秀子を支持したが、社会党・新進党・公明・民社協会推薦の横路孝弘知事時代の副知事であった堀達也に敗れた。
鳩山は新進党に所属していた弟の邦夫、厚生大臣として知名度を高めた菅、元北海道知事の横路らと接触を重ねて新党結成へ動き出し、その過程で新党への武村や社民党委員長の村山、元委員長の土井たか子らの新党参加を拒否する「排除の論理」を示した。
同年10月20日、第41回衆議院議員総選挙では、新進党・旧民主党の結成なども影響し苦戦を強いられ、選挙結果は党代表の井出、現職閣僚の田中、総務会長の三原朝彦、政調会長の渡海紀三朗などを含めて前職7名が落選し、獲得議席は武村と園田の2議席に留まる大敗を喫した。
2000年6月25日、第42回衆議院議員総選挙で党公認とせず、無所属で武村と参議院から鞍替えする奥村がそれぞれ選挙区で立候補したがいずれも落選し、所属国会議員が0人となったが、同日に1998年の参議選で東京都選挙区から無所属で立候補し当選していた中村敦夫が入党(復党)し、政党として存続することとなった。
本項では、シリーズ第2作として登場した、アッパーバージョン『機動戦士ガンダム 連邦vs.ジオンDX』(きどうせんしガンダム れんぽうバーサスジオン デラックス)についても解説する。

概要 
アニメ『機動戦士ガンダム』に登場するモビルスーツが、地球連邦とジオン公国にわかれて戦う3Dアクションゲームである。
そこで、撃破された後に戦線復帰する際は、近寄らずに援護射撃などをする程度にして、プレイヤーBが撃破されるまで主戦場に近寄らず、Bも復活してA・B両者の体力が満タンという状態にしてから改めて勝負に行く、というのがチームプレイの定石。
完全に事後承諾だった訳であり、お蔵入りになってもおかしくない状況にあった(その経緯から、販売に関してはバンダイを通じて行う事となった。ただしDXの家庭用についてはドリームキャスト,PlayStation 2版はカプコンの自社流通で販売された。それ以降はバンダイナムコゲームス発売作品と同様、ハードメーカーの流通網で販売されている)。

その後、カプコン側でアーケード版をバンダイへ持ち込んでプレゼンし交渉を続けるも発売許可は出ず、岡本も開発費も人員も投じて製作したタイトルをお蔵入りにする訳にはいかず、手ぶらでは帰れないと「発売がダメな理由だけでも教えてもらえないか?」と答えを求めたところ、バンダイ側からは「ガンダムの商品の発売のタイミングは既に予定が決まっており、そこに他社のものを組み込む訳にはいかない」と言われ、それならカプコンで発売ならスケジュールをずらし、バンダイから発売ならそちらに全て合わせる。
因みに、オーケストレーションを学びたいがためにイーゴリ・ストラヴィンスキーの元に訪れた際、ガーシュウィンがクラシック作曲家としては異例の高収入で知られていたことから、逆に「如何すれば其処まで収入を上げられるのかこちらが教えてほしい」と言われたというエピソードが流布しているが、ストラヴィンスキーは晩年のインタビューでこれを事実無根だと否定している(一方で「でも、そういうことがあったら、楽しかっただろうなあ」とも語っている)。
アイラと作家デュボース・ヘイワードとの協力によって書かれ、黒人コミュニティの風俗をリアルに描いたフォーク・オペラ『ポーギーとベス』は、1935年にオール黒人キャストという意欲的な企画で初演されたが、初演時は反響は得られなかった。
同年の鉄道事業法施行後は神戸高速鉄道が第一種鉄道事業者として認可されなかったことを受け、1988年から阪急・山陽が西代駅 - 三宮駅(現・神戸三宮駅間)間の第二種鉄道事業者となった上で、改札・運賃収受・保線などの業務を当路線の線路等を保有する第三種鉄道事業者となった神戸高速鉄道に委託。運賃制度が据え置かれた上で、委託契約により神戸高速鉄道が神戸高速線の運賃相当額を得る形となったため、実質的な運行形態は地方鉄道法時代と変わらなかった(「神戸高速鉄道#鉄道事業法の施行に伴う運営形態の変更」参照)。

その後、乗り入れ各社の運行形態の変更や阪急・阪神経営統合、出資比率の変更に伴い、阪急・山陽の西代駅 - 新開地駅間と山陽の新開地駅 - 三宮駅間の第二種鉄道事業は2010年10月1日に廃止され、西代駅 - 新開地駅間は阪神単独の第二種鉄道事業に、高速神戸駅 - 三宮駅間は阪急単独の第二種鉄道事業にそれぞれ移行し(事業許可区間重複の大幅解消)、山陽は単に乗り入れてくる形(他社線からの直通運転)となった。同日に、新開地駅 - 三宮駅間の列車運行管理業務が阪急へ移管され(ただし、阪急は新開地駅 - 高速神戸駅間の列車運行管理業務を阪神に委託)、駅運営管理は、新開地駅・高速神戸駅が阪神、花隈駅が阪急に変更され、駅名標も管理する各社のデザインと同一のものになった。それにあわせて、神戸高速線各駅の駅務などの従業員のほとんどは、阪急および阪神が神戸高速線の業務を新たに委託した阪急レールウェイサービスに転籍して業務にあたることになった。営業に際して表記する路線名称についても、「神戸高速鉄道 東西線」から第二種鉄道事業者の定める「阪急 神戸高速線」とされた。
ただし、運賃については従前の取り扱いが引き継がれ、阪神神戸高速線及び神戸電鉄神戸高速線を合わせて「神戸高速線」区間として独立した運賃体系が設定されており、神戸本線以東の各駅とは同じ阪急の路線ながら神戸三宮駅までの運賃を合算する計算方法となっている。なお、駅の場内アナウンスや発車ベルについては、新開地駅・高速神戸駅では阪神仕様のものに変更されているが、花隈駅では2010年10月1日の体制変更以前のものが引き続き使用されていた。
すなわち、二人以上の者が、共同実行の意思に支えられ、特定の犯罪実現に向けて共同するという相互利用補充関係によって法益侵害の危険性が増大した点が、全部責任を負わすに値すると評価されるためとされる。

共同正犯の成立要件 
構成要件段階における共同正犯の成立には、各人の構成要件的故意または構成要件的過失と「共同して犯罪を実行した」ことが必要である。
「共同して犯罪を実行」とは、共同実行の意思(意思の連絡)及び共同実行の事実があることを意味するとされる(さらに、結果犯では結果と因果関係が、身分犯の共同正犯については身分者が1人以上いることが必要である)。
刑法の自由主義的見地(罪刑法定主義・謙抑主義)を重視する立場からは、60条の意味を限定的に解し、実行行為を共同することが必要とする(実行行為の共同が必要とする部分的犯罪共同説:共謀共同正犯否定)。
刑法の法益保護機能(処罰の必要性)を重視する立場からは、60条の意味を広く解し、犯罪実現に向けての行為を共同することとし、少なくとも一部の者による実行行為は必要であるが、実行行為の共同は必要ではないとする。
他方、過失は一次的には無意識的はものであるが、二次的には一定の主観的心情・心理状態とあいまって発現するものであり、過失犯において心情・心理状態も重要な要素であり、これについては相手の行為を利用しあう意思ないし意識を認め得る として犯罪共同説・行為共同説にかかわらず共同実行の意思を認める説もある。

結果的加重犯の共同正犯
例えば、甲と乙が傷害の意思で共同してAに傷害を与え死に至らせた場合に、両者に傷害致死罪の共同正犯が成立するかという問題である。
判例は、最決平成24年11月6日刑集66巻11号1281頁において、「被告人は,被告人の共謀及びそれに基づく行為と因果関係を有しない共謀加担前に既に生じていた傷害結果については,傷害罪の共同正犯としての責任を負うことはなく,共謀加担後の傷害を引き起こすに足りる暴行によって傷害の発生に寄与したことについてのみ,傷害罪の共同正犯としての責任を負う。」と判示し、少なくとも傷害罪については、全面的に承継的共同正犯を肯定する見解に立っていないことを明らかにしている。

なお、本決定においては、千葉勝美裁判官の補足意見が付されており、「いわゆる承継的共同正犯において後行者が共同正犯としての責任を負うかどうかについては,強盗,恐喝,詐欺等の罪責を負わせる場合には,共謀加担前の先行者の行為の効果を利用することによって犯罪の結果について因果関係を持ち,犯罪が成立する場合があり得るので,承継的共同正犯の成立を認め得るであろう」と述べている。

択一的認定 
昭和63年7月24日青森県青森市で産業廃棄物最終処分場付近において自動車内で被害者Yを扼殺または絞殺しその死体を貝殻等捨場の穴に放り込んだとしてWとXが起訴された。
これについて最高裁判所平成13年4月11日第三小法廷決定は
「この程度の判示であっても,殺人罪の構成要件に該当すべき具体的事実を,それが構成要件に該当するかどうかを判定するに足りる程度に具体的に明らかにしているものというべきであって,罪となるべき事実の判示として不十分とはいえないものと解される。」とした。

第一審裁判所が訴因変更を経ずに訴因と異なる事実認定をした点については、
「実行行為者の明示は,前記のとおり訴因の記載として不可欠な事項ではないから,少なくとも,被告人の防御の具体的な状況等の審理の経過に照らし,被告人に不意打ちを与えるものではないと認められ,かつ,判決で認定される事実が訴因に記載された事実と比べて被告人にとってより不利益であるとはいえない場合には,例外的に,訴因変更手続を経ることなく訴因と異なる実行行為者を認定することも違法ではない」
とした。

関連項目 
 共犯
 教唆犯 - 幇助犯
 正犯
 間接正犯
 同時傷害の特例
 共謀罪

日本の刑法
犯罪
日本史用語としての罪 
 上代までは日本語には「罪」と「刑」の明確な語義上の区別が存在せず(古訓ではともに「ツミ」と読んだ)、行為と結果という因果律で結び付けられた一つの事象と捉えられていたため、どちらも今日の「犯罪」及び「刑罰」と同意味に扱われた。
なお純粋な戦闘技術としての「柔術」と心身の鍛錬や教育的効用を重視する武道としての「柔道」を明確に区別するようになったのは第二次世界大戦後とされる。

2014年のテレビドラマ『SHERLOCK』ではシーズン2の『ベルグレービアの醜聞』において壁に掛けられた講道館の黒帯証明書が登場し、『空き家の冒険』に相当するシーズン3『空の霊柩車』では「Japanese Wrestling」により助かったと説明している。

これにちなみ、後世の作品では探偵の得意技として「バリツ」が取り上げられることもある

バリツの正体

「武術(bujitsu)」誤記説 
1950年には、江戸川乱歩、吉田健一などを発起人として、ベーカー・ストリート・イレギュラーズの東京バリツ支部が結成された。
タリエシンも随行した船で、カムランの戦いで重傷を負ったアーサー王をブリトン人らの助けを借りてアヴァロンへ連れて行った後、部屋を用意し、アーサー王を金のベッドに寝かし、治癒の力で治癒した。

『散文ラーンスロット』(Prose Lancelot) 
12世紀末モーガンにはアーサーの姉という出自が加えられ、シトー派の修道僧により書かれた『散文ラーンスロット』では弟のアーサーとの近親相姦などのネガティブな要素が追加された。