2024年パリオリンピック
2024年パリオリンピック（2024ねんパリオリンピック、、）は、2024年7月26日から8月11日までの17日間、フランスのパリで開催される予定のオリンピック競技大会。一般的に<b data-parsoid='{"dsr":[761,775,3,3]}'>パリオリンピック</b>と呼称され、パリ五輪</b>と略称される。
2017年9月にペルーのリマで開催されたIOC総会（）にて正式に承認された。パリでの開催は1924年以来、100年ぶり3回目。冬季大会を含めれば、フランスでの開催は1992年アルベールビルオリンピック以来、32年ぶり6回目となる。
2022年冬季五輪招致での財政不安などで候補の撤退が相次いだ反省を踏まえ、多くの都市の立候補を促すため、「募集」「申請」「立候補」の3段階に分けた手順を定めた。開催に関心のある都市は、申請前に国際オリンピック委員会 (IOC) と運営上の課題や計画を意見交換できる。開催都市には約15億ドルの支援金も準備する。既存施設の活用や分散開催などを認めた「五輪アジェンダ2020」が初めて本格的に適用される大会招致となる。
2015年 9月15日 - 立候補の申請期限。 2017年 1月 - 立候補都市による立候補ファイルの提出期限。立候補ファイルは、詳細な開催計画を記す文書である。 2月〜3月 - IOCの評価委員会が各立候補都市を視察する。 6月9日 - ローザンヌでのIOC理事会で2028年大会と同時に開催都市を決定する声明を発表[1]。このとき、IOCは9月の総会までに両都市の協議によって開催順の合意を得ることを希望しており、合意なき場合はIOC委員による投票を行う予定だった[2]。 6月 - 評価委員会が各立候補都市の評価報告書を公開する。 7月31日 - ロサンゼルスが24年招致を断念。これにより、パリが2024年大会の開催都市に内定した[3]。 9月13日 - ペルーのリマで開かれたでパリ2024大会が全会一致で承認された。
以下、人物の肩書きはいずれもその当時のもの。
France - パリ市が 1992年大会、2008年大会、2012年大会に立候補したが、いずれも失敗している。2024年大会は前回のパリオリンピックからちょうど100年目となるため、フランスの元スポーツ大臣が立候補を見据えて競技施設の建設などに充てる準備金の積み立て計画を表明した。しかし、夏季五輪招致を巡り、オランド大統領は2014年11月6日に出演したテレビ番組で「立候補するなら支持する」と発言していたが、イダルゴ市長は翌7日、立候補に消極的な姿勢を示した。同市長は反対の理由に経済的な負担などを挙げていた。 パリ - パリ議会は2015年4月13日、五輪の招致を支持する決議を可決した。
United States - 1996年アトランタオリンピックを最後に、アメリカ国内では夏季オリンピックが開催されていない。2012年大会にニューヨークが、2016年大会にはシカゴが立候補したが、いずれも落選している。アメリカオリンピック委員会 (USOC) は2020年大会には立候補しないことを表明、さらに2022年冬季オリンピックにも国内の都市の立候補申請を受け付けないことを明らかにし、2024年大会と2026年冬季大会を見据えることを表明した。 ロサンゼルス
以下、人物の肩書きはいずれもその当時のもの。
Morocco カサブランカ - 2011年3月、モロッコ政府が2024年大会または2028年大会への立候補を見据えて、8万人を収容できるスタジアムの建設を進めることを表明した[4]。 Kenya ナイロビ - 2012年8月、オディンガ首相が招致の検討を表明した.
Qatar ドーハ - 2016年大会と2020年大会に立候補したが、共に1次選考で落選している。2020年大会の落選後、2024年大会の招致レースを見据える声明を発表している[5]。 Philippines マニラ[6] India ニューデリー - 2015年4月3日、インド・オリンピック委員会 (IOA) のラマチャンドラン会長は、IOCのバッハ会長が4月下旬にインドを訪問し、モディ首相と会談するとPTI通信が伝えた。IOA筋はインド政府が2024年のオリンピック開催に手を挙げたいとの意向を伝えるとしているが、巨額の資金が必要で、実現するかどうかは不透明。立候補都市は首都ニューデリーか西部アーメダバードとの観測がある。
Azerbaijan バクー - 2016年大会と2020年大会に立候補したが、共に1次選考で落選。その後、再挑戦の意欲を表明した[7][8]。 Ukraine キエフ - コレスニコフ副首相が、ポーランドと共催したUEFA EURO 2012の成功は2024年五輪開催地への立候補に大きな弾みがつくとの声明を発表した。キエフはEURO 2012の決勝戦を開催した。また、ウクライナはウクライナ西部の都市リヴィウ州庁所在地であるリヴィウで2022年冬季オリンピックへの立候補も検討していたが[9]、2014年6月30日、緊迫化する国内情勢を理由に、立候補を取りやめると発表した。 Turkey イスタンブール - 2020年大会に立候補し、一時は最有力とされながらも、最終投票で東京に敗れる。引き続き2024年大会にもイスラム圏初のオリンピックを目指す方針であったが、トルコオリンピック委員会のエルデネル会長は2015年2月25日、イスタンブールの2024年夏季五輪招致について「非常に難しい状況だ。おそらく立候補できないだろう」と述べ、断念する可能性を示した。最終的には政府の判断に委ねることとなる。IOC理事でもある同会長は、現状は停滞していると説明した。
United Arab Emirates ドバイ United States サンフランシスコ United States ワシントンD.C. United States サンディエゴ/Mexico ティファナ United States タルサ/ ニューヨーク/ ダラス/ フィラデルフィア[11] United States ボストン - 2015年1月8日、米国オリンピック委員会 (USOC) はコロラド州デンバーで開かれた理事会で、15人の役員による投票の末、夏季五輪の候補都市をロサンゼルスやサンフランシスコ、ワシントンD.C.とともに候補となっていたマサチューセッツ州ボストンに決定したと発表。2015年3月24日、ボストン五輪招致委員会のフィッシュ会長は招致の是非を問う住民投票を2016年11月に実施する意向を明らかにした。反対多数の場合は招致を取りやめる考えだった。投票の対象はボストン市と同市があるマサチューセッツ州で、既に市長、州知事からの賛同を得ていたが、一方で経費面などで反対意見があり、地元ラジオ局による世論調査で支持率は36%にとどまっていた。2015年7月27日、ボストンのウォルシュ市長が記者会見で、大会運営で赤字が生じた場合、市が全額を補償することに難色を示したため、立候補を取りやめた[12]。 Mexico グアダラハラ[13] South Korea 釜山 Taiwan 台北 Russia サンクトペテルブルク[14]/カザン Italy - 2020年夏季オリンピック開催地が東京に決定したことを受け、レッタ首相が2024年大会を同国の都市に招致する意向を示した。 ローマ - 2020年大会にも立候補したが、緊縮財政により財政赤字からの脱却を進めるモンティ政権からの支持を得られず断念。しかし、2013年8月にイタリアオリンピック委員会 (CONI) 会長が2024年大会にローマが立候補する可能性があることに言及し、さらにマリーノ市長が招致の準備ができていることを表明した[15]。2014年12月15日、首都のローマが夏季五輪の開催都市として立候補することを発表。また、CONIは2015年2月10日、ローマの夏季五輪誘致は元フェラーリ会長のルカ・ディ・モンテゼーモロが指揮を執ると発表していたが、2016年9月21日、ラッジ市長が1960年五輪で発生した借金が完済していないこと、国民・市民の税負担、ローマ市の財政難を理由に開催招致レースからの撤退を表明。 Germany ベルリン [16] Germany ハンブルク - DOSBは2015年3月16日、立候補都市にハンブルクを推薦すると発表。1936年に夏季五輪を開催した首都ベルリンとの2都市から国内候補都市を絞り込んだ。DOSBによると、ハンブルクは住民支持率が64%でベルリンの55%を上回り、国内競技団体の投票でも過半数の支持を得ていたが、ハンブルクの夏季五輪招致委員会は2015年11月29日、招致の是非を問う住民投票の結果、巨額の開催費への懸念から反対51.6％、賛成48.4％となり、過半数を得られなかったため招致を断念すると発表した。ドイツは2022年冬季五輪招致を検討したミュンヘンが、巨額の開催費などの懸念から住民投票で賛同を得られず、立候補を断念した経緯がある。 South Africa ダーバン[17]/ヨハネスブルク[18] Hungary ブダペスト - ハンガリーオリンピック委員会 (MOB) は2015年2月6日の総会で、2024年夏季五輪招致でブダペストを候補都市として実現可能性の調査に乗り出す方針を決めた。その後、2015年7月8日にMOBは開催都市に首都ブダペストが立候補したと発表。カヌー・スラロームなどの複数種目で他都市か国外での実施も検討していた。世論調査会社Ipsosの調べでは、ハンガリー国民の60%は、2024年の夏季五輪の開催地としてブダペスト市が立候補することを支持。開催の障害としては、73%がハンガリーの経済状況を挙げていたが、大会の計画書提出後の2017年2月22日、開催費が巨額になったことを受けて国民の間で反対の声が広がり、「五輪招致反対派の動きが加速し、ブダペストは必要な結束が崩れ、大会の成功は望めない」ことを理由に、ハンガリー政府やブダペスト市長が招致を断念することを発表[19]。
2024年夏季オリンピックは2016年・2020年（追加種目除く）と同じ下記の28の競技が実施されることが2017年6月9日のIOC理事会で決定した[1]。。ドーピングの発生が多発したことにより、ウエイトリフティングの除外が検討されたが、条件つき残留になった[1]。
追加種目については、開催地を譲ったロサンゼルスとの間でアメリカンフットボールをパリが提案する密約があるのではと報道がされている[20]。
Aquatics Archery () Athletics () Badminton () Basketball () Boxing () Canoeing () Cycling () Equestrian () Fencing () Field hockey () Golf () Football () Gymnastics () Handball () Judo () Modern pentathlon () Rowing () Rugby union () Sailing () Shooting () Table tennis () Taekwondo () Tennis () Triathlon () Volleyball () Weightlifting () Wrestling ()
パリ2024招致委員会によると、大会は既存の競技施設を中心に開催する予定である。競技会場は1998 FIFAワールドカップ決勝の舞台となったスタッド・ドゥ・フランスのほか、ベルシー・アリーナやスタッド・ローラン・ギャロスなどが使用される見込みだが、大会期間中はIOCの規定によりスタジアムの名称が変更される予定である。
(in English) (in French)