団塊の世代
団塊の世代（だんかいのせだい）とは、日本において、第一次ベビーブームが起きた時期に生まれた世代を指す[1]。焼け跡世代（あるいは戦中生まれ世代）の次の世代に当たり、第二次世界大戦直後の1947年（昭和22年）～1949年（昭和24年）に生まれて、文化的な面や思想的な面で共通している<b data-parsoid='{"dsr":[370,380,3,3]}'>戦後世代</b>のことである。第一次ベビーブーム世代</b>とも呼ばれる。日本経済においては第二次世界大戦後の高度経済成長、バブル景気を経験している。この用語は堺屋太一の小説、「団塊の世代 (小説)」に由来している[注釈 1]。
厚生労働省は、その白書において「団塊<b data-parsoid='{"dsr":[695,702,3,3]}'>の</b>世代」ではなく、「団塊世代」は「団塊世代（1947年（昭和22年）～1949年（昭和24年）生まれ）」としている[2][注釈 2][3]。日本の医療制度上は、前期高齢者（65～74歳）に該当する世代である。
この3年間の年間出生数は260万人を超えている。1947年（昭和22年）生まれは267万8792人、1948年（昭和23年）生まれは268万1624人、1949年（昭和24年）生まれは269万6638人であり、3年間の合計出生数は約806万人にのぼる（厚生労働省の統計[4]）。
団塊世代が生まれる前は戦中、戦後直後であり、出産を先送る傾向にあった[5][6]。その反動だけでなく、第二次世界大戦の終結に伴って大正世代の若い男性が復員し、1940年代後半に婚姻をする男性が増加した。明治40年代生まれ・大正生まれ・昭和一桁前半生まれの若い男女の婚姻急増に伴う出生人口の大幅な増加が発生し[7]、第1次ベビーブームが発生した。
1948年（昭和23年）までは、一部の例外（強姦・姦通）を除き、一般的に産婦人科での避妊・中絶・不妊手術などの行為は、刑法で堕胎罪となり禁止されていた。1948年（昭和23年）に優生保護法によって限定的に容認して、さらに翌年の1949年（昭和24年）に同法は改正されて、「経済的な理由」での中絶も容認することになったため、出生率の増大に歯止めがかかり、1950年（昭和25年）以降は出生率が低下していった。さらに戦後、結核など伝染病の予防法・治療法が確立されたことで青少年期における死亡リスクが低下し多産の必要性がなくなったことも、1950年代以降に出生率が低下した要因の一つであった。団塊の世代の母親までは、産婆による出産が主流であったが、昭和30年代には産婦人科医療による出産が主流となった[8]。
このため日本においては、1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）の3 年間に生まれた人口が突出することとなった[9]。2014年10月時点で、コーホート別の人口が200万人を超えているのは、団塊の世代の65-67歳とその直後の64歳、第2次ベビーブーム世代である41歳のみである[10]。
作家の堺屋太一が通商産業省鉱山石炭局在籍時の1976年（昭和51年）に発表した小説『団塊の世代』の中で用いたことから、「団塊の世代」という用語とともに、団塊の世代が日本社会に及ぼす大きな影響が一般にも認識された。アメリカ合衆国でも同様の現象が見られており、こちらは「ベビーブーマー」と呼ばれている。
連合国軍占領下の日本で誕生し、実の父親が戦死して母子家庭となった例や、本土空襲などの戦災体験がない世代である。また、昭和40年代にヒット曲となった「戦争を知らない子供たち」に象徴される「戦争を知らない世代」で「初の戦後（第二次世界大戦後）生まれ」である。
団塊の世代よりも数年前に生まれた世代を「プレ団塊の世代」と呼ぶ例がある[11][12][13]。なお、1946年（昭和21年）生まれについては、第二次世界大戦後であるがベビーブーム前であるため、団塊の世代に含める例と、焼け跡世代や戦中生まれ世代に含める例がある。
団塊の世代よりもさらに数年後に生まれた世代を「ポスト団塊の世代」と呼ぶ場合もある[13]。ベビーブームの余波は1950年代前半まで続いており、2007年10月1日時点の人口を見ると、朝鮮戦争が始まった年に生まれた学年で、2007年（平成19年）の時点で57歳だった（1950年（昭和25年）生まれが209.2万人、連合国占領が終わった年に生まれた学年で、2007年（平成19年）の時点で55歳だった1952年（昭和27年）生まれが182.9万人となっている[14]。
第二次世界大戦後の昭和20年代の連合国軍占領下での戦後混乱期に生まれた世代で、親が第二次世界大戦を軍隊などで成人として経験した明治末期から大正そして昭和初期生まれが多い。
団塊の世代はその膨大な人口のため、幼い頃から学校は1学年2桁のクラス数であり、50人～60人学級で教室がすし詰め状態であってもなお教室不足を招くほどであった。また、その好むと好まざるにかかわらず、学校を主な舞台として競争を繰り広げた。
日本で初めてのゆとり教育を受けた、「ゆとり世代」とも言われている。（「日本の教育がよくわかる本」、PHP文庫出版）
大学進学率は15％～20％程度と低く[15]、大半の高校卒業生は就職した。高校にさえ進学せず、中学卒業後すぐに就職する者も多かった。団塊の世代の大学受験事情について、経済的に貧しい時代で、裕福な家庭以外は地元の国公立大学進学を望む傾向が強く、国公立大学の競争率が高かった。また女性の場合は、学力が高く経済的に余裕があっても「女に学問はいらない」という考え方が残っていた。教育的には1947年（昭和22年）に日本教職員組合が設立され、その濃厚な影響を受けた世代である。
地方農村や旧産炭地（ちょうどその頃エネルギー革命で多くの炭鉱が閉山した）の中学校・高等学校卒の若者は、高度経済成長期で働き口が豊富だった東京や大阪などの大都市へ集団就職した。彼らは「金の卵」と呼ばれ、工場や商店などといった中小零細企業で大勢雇われ日本経済の底を支えた。
東京一極集中・大都市一極集中が問題となり地方創生が重要となる。
高校から大学へ進学したインテリの若者たちは民主主義への嫌忌と毛沢東思想への心酔から、所謂学生運動と呼ばれた大学「改革」や、安保闘争、ベトナム戦争反対の反体制運動に身を投じた。こうした動きは国公立より私立大学に措いて顕著であり、都市部大学から地方大学へも広がり、全共闘運動などで日本政府や既成秩序に反発する新左翼的な活動へと転じていった。
しかし1969年（昭和44年）に東大紛争が敗北に終わり、70年安保闘争も不調に終わると、多くの若者が学生運動から（表面上は）離れていき、追い込まれた過激派の暴力行為がエスカレートしていった。更にあさま山荘事件や党派の分裂による内ゲバやリンチの横行などで、それまで穏健な支持を与えていた世間の目が冷たくなると急速に学生運動離れが進み、1970年代半ばまでにほとんどの団塊若者は政治活動から距離を置くようになり、企業戦士に転向するものも多かった。
文化的側面から見れば、ファッションという概念が浸透し始めた世代であり、男性はジーンズ、女性はミニスカートを好んで装い、レジャーやドライブを好むなど、そのスタイルは現代に至るまで続く若者文化の基盤と呼べるものであった。この世代は、それまで絶対的なものとして意識されていた欧米（主にアメリカ合衆国）と東洋（日本）の文化の対立を相対化し、ごった煮にして双方を楽しもうとする多文化世代の先駆けとなった。
1970年代になると、結婚する男性（この時期は戦後の婚姻数の統計のピークだった）や子供を産む女性が徐々に増えてくる。
従来の家制度の意識が薄れ、核家族による家庭指向が強く、見合い結婚と恋愛結婚が逆転した世代である（国立社会保障・人口問題研究所『第12回出生動向基本調査夫婦調査の結果概要』）。そのため、団塊の世代が親元から独立して家庭を持つようになると、著しい住宅不足となった。この対策として、大都市の近郊には数多くの核家族向けの団地・ニュータウンが造成された。
また大手企業は、社員の福利厚生用に集合住宅タイプの社宅を構えた。その周辺に生活物資を売る商店が集まり、衛星都市と呼ばれる中都市ができた。これによって大都市を取り巻く都市圏は大きく広がり、それに伴う通勤通学のための交通網の整備が急がれ、鉄道の輸送力増強や新線建設、道路の新設や拡張が行われた。都市膨張の時代である。
一方で、「男は職場、女は家庭」といった性別役割分業の傾向も極めて強く、団塊の世代の女性は25歳までに結婚して専業主婦として家庭に収まり（所謂「クリスマスケーキ理論」）、20代のうちに子供を2人産むというライフステージを辿った者が多く、高齢出産をした者、とりわけ35歳以上で第1子を産んだ者や40歳以上で子供を出産した者はまだ少なかった。
1986年（昭和61年）から1991年（平成3年）のバブル時代には、団塊の世代は40歳前後の働き盛りとして社会の中核を担っており、仕事に没頭するあまり、家庭を顧みなくなったり、過労死で突然命を失った者も少なからず存在した。
1991年（平成3年）にバブル崩壊とソ連崩壊に遭遇し、「社会主義の没落」「グローバル資本主義の席巻」の中で中年期を迎えた。焼け跡世代を中心としてアメリカ型システムが無批判に礼賛された一方で、バブル崩壊による就職氷河期に襲われていた子供世代では、不安定雇用労働者（プレカリアート）が増加した。
2007年（平成19年）から2009年（平成21年）にかけて、200万人以上と年齢人口の多い団塊の世代のサラリーマンが一斉に定年退職を迎えるため、社会に大きな影響をもたらす危険性が問題視され、2007年問題と呼ばれた。大量退職によるマンパワー不足を回避するため、2006年4月に「改正高齢者雇用安定法」で65歳までの継続雇用を促進する「高年齢者の安定した雇用の確保等を図るため措置[16] 」が施行された。これに併せて人材コストを抑えつつ技能を継承する目的で、多くの企業が継続雇用制度を導入することで団塊の世代を再雇用し、多数が就業または再就職している状態が続いた[17]。その結果2006年（平成18年）では83万人いた60歳から64歳の労働者が2009年（平成21年）には142万人にまで増え、さらに65歳以上の労働者も31万人から54万人にまで増加した。このような対策もあり、2007年問題は大きな問題とはならなかったが、その後団塊の世代が65歳に到達する2012年に同様の問題が起こると懸念され、2012年問題と呼ばれた[18]。2012年3月に厚生労働省が公表した「平成23年度能力開発基本調査」では、団塊の世代の退職等により発生する<b data-parsoid='{"dsr":[8182,8198,3,3]}'>技能継承に問題がある</b>とする事業所は28.2%となった。技能継承の問題に対して取り組みを行っている事業所は78.0%となっていて、その取り組みの内容（複数回答）は、「退職者の中から必要な者を選抜して雇用延長、再雇用し、指導者として活用している」が61.2%と最も高く、次いで「中途採用を増やしている」（28.9%）となっていて[19]、上位2項目は平成29年度の同調査においても割合こそ異なるものの上位2項目を堅持している。
彼らの蓄えた技術や能力、人脈を自社で生かすべく、団塊の世代の人材を獲得しようとする企業も現れている。しかし退職後は専門知識を生かし、技術指導者やシニア海外ボランティアとして海外の発展途上国で活躍する者も少なくない。特に、製造業の分野においては、日本のメーカーが培ってきた製造技術を伝授すべく、団塊の世代の退職エンジニアが中国や韓国、台湾の企業に再就職した者もいる。
団塊の世代の人口が多い分、年金を受給し始めると大きな負担となることが考えられたため、1990年代から年金問題は発生まで時限性を持った社会問題となり、たびたび改革案が提示された。結果的に給付額の削減と納付額の引き上げが行われ、厚生年金は60歳から受け取れるものの、基礎年金は63歳から65歳<!--1947年4月1日生まれまでが63歳、1947年4月2日～1949年4月1日生まれが64歳、1949年4月2日以降が65歳-->受給と、一部の支給開始時期が先送りされた。
円高傾向や、豊富な時間と資金力を生かして秘境や辺境、特殊なアトラクションを経験するツアーが人気になっているのも、この世代に見られる特徴である[20]。
団塊の世代の人々の人生は、日本の戦後史に符合するため、様々な戦後日本の事象に当てはめられる。1960年代後半における大学生やごく一部の高校生・浪人生らによる学生運動の隆盛に、団塊の世代が関連した事実は否定し得ない。しかし前述の通り、今日のように大学進学が一般的な選択肢ではなかった当時の大学進学率は15％弱に留まっており、当時の青年の多数派は高卒・中卒として学業より労働に従事していた[21]人々である。
なお、団塊の世代の中には、当時の世間全体の風潮に迎合して、運動に直接参加せずとも運動への理解を示す風潮もあり、そのことが新左翼に同情的であった当時のマスコミにより過大に報道されることが多かったが、実際は大学生もノンポリとして学生運動から距離を置いていた者の方が多く、新左翼の攻撃対象だった日本共産党を支持していた者、体育会系などを主体に体制側に立った者も少なからず存在している。したがって、「全共闘世代」という別称に代表されるイメージが適切とは言い難い。
一方で、この当時は労働環境も十分とは言えず、労働待遇はまだまだされる事が多かった。このため、当時の団塊の世代を中心とした若き労働者達は、労働待遇の改善を求めて、時に激しく企業幹部、体制側と対峙した。また、労働組合組織も活発で、結束して抗戦していた。政治思想や社会思想も当然ある程度、彼らの基盤として保持しつつ戦っていたため、政治的運動というものは学生に限らずとも、労働組織の中でも活発であった。そういう背景もあり、若い頃は新左翼まではいかずとも、末端の労働者の心情をくむ左翼的立場に一定の理解を示す者が他の年代よりも比較すると多い世代でもある。また公務員や当時の国鉄職員などで労働組合に熱を入れている者達の中には、変化を求めて新左翼、過激派と結びついて、スト権ストや成田闘争などといった過激な闘争に発展してしまうケースも見られた。だが連合赤軍のメンバーなど若い頃は学生運動や過激な活動をしていた者でさえも老後は転向して自民党の党員になるなど保守化する傾向がある。リベラル左派とされている教授やマスコミなど言論に関わる道に行った者は若い世代へ世代間格差是正の再分配分には消極的で脱成長論など新しい改革を嫌い規制緩和反対や高齢者向けばかりの社会保障の現状維持を主張しているようなっているため守旧だと批判している者もいる[22][23][24][25]。
団塊の世代の就職時期は、中卒で1962年（昭和37年）から1965年（昭和40年）、高卒で1965年（昭和40年）から1968年（昭和43年）、大卒で1969年（昭和44年）から1971年（昭和46年）となる。団塊の世代の中卒のいわゆる「金の卵」が労働推進力となった時期は、高度経済成長期と重なり、最も人数が多かった高卒就職者は高度経済成長中期・末期と重なる。日本の高度成長期は1960年（昭和35年）-1990年（平成2年）であるが、この時期は団塊世代などによる日本の人口ボーナス期（労働力人口割合が増える時期）と重なっている。 なお、高度経済成長期に企業や政治のトップにいた世代は、佐藤栄作や桜田武などの1900年代生まれ</b>の世代である。
団塊の世代が中堅となって支えた時期は、世界の機関車時代と対米攻勢時代（30代）、バブル景気時代（40代初期）、バブル崩壊と失われた10年（40代中期から50代中期）である。世界の機関車時代と対米攻勢時代の時に企業や政治のトップにいた世代は<b data-parsoid='{"dsr":[11362,11373,3,3]}'>戦中派世代（1920年代生まれ）であり、バブル景気の時代の時は焼け跡世代（1930年代生まれ）である。
大きな人口構成で日本の経済大国化を担った団塊世代は、生産者としても消費者としても突出しており、良くも悪くもそのパワーで日本を世界第2位の経済大国に押し上げた。団塊の世代がひとたびある商品を志向すれば、その商品はたちまち大きなマーケットを形成した。「クルマ」や「家電」然り、「住宅」然りである。
日本の製造業にはトヨタやホンダ、ミサワホーム、ソニー、シャープ、NECなど、団塊の世代の加齢とともに成長した企業も多い。流通業においてはイトーヨーカドー・セブン-イレブン・ジャパン、ダイエー、セゾングループ、日本マクドナルドなどの大量生産、大量消費志向の企業が、団塊の世代の加齢と歩調を合わせるように大きな成長を遂げ、その後の世代の消費生活にも大きな影響を及ぼした。
消費活動の主体として 2006年（平成18年）のアオキによるフタタのTOBは、団塊の世代の退職により紳士服、特にスーツ市場が縮小することを予想した戦略ではないかといわれた。 地域の担い手として 2005年（平成17年）頃から近年各地の地方自治体で、団塊の世代を呼び込もうとする動きが盛んになってきた。島根県において、県知事名で約2万人の出身者等を対象に帰郷を呼びかける手紙を送ったことはニュースになった。このほか、北海道においても移住促進活動が盛んに行われている。
また、退職給付等による消費や旺盛な消費意欲があることを期待して、金融業や耐久消費財などの業界では「団塊ビジネス」に期待が寄せられていたこともあった。しかし実際には、このような「団塊ビジネス」の多くはうまく進展しておらず、これについて後述するような偏った世代論に基づいてマーケティングを行っているためではないかとする意見がある[21]。
団塊の世代は年功序列、終身雇用が一般的だった時代を過ごし、これらの制度の下では上下関係や組織への忠誠心が重要視され、円滑な技能継承や離職率を低く抑える等、様々な面でうまく機能してきた。しかし冷戦終結後、グローバリズム競争に突入し、バブル崩壊後の年功序列、終身雇用制度の衰退に伴い、離職率の急上昇を引き起こし、若い世代は組織への忠誠心、年功序列、終身雇用という考えが少なくなり、上下関係の概念も自然と希薄になっている。
団塊以前の世代の中には、年功序列、終身雇用制度に守られ、立場と給与に見合った働きをしていない人間が多いとの指摘がある。出世コースから外れ、窓際族同然の立場でありながら、多忙な若手社員を遥かに上回る高給を得ている者も少なくないとされ、事務処理業務で1000万円程の収入がもらえるのは世界中でも過剰に保護された日本のこの世代だけ、との批判が根強い。
団塊の世代の厚生年金の受給が2007年（平成19年）から始まっており、基礎年金の受給も2010年（平成22年）以降始まっている。さらに、2022年頃以降には後期高齢者（75歳以上）となり、一定の部分は社会的入院や要介護者になり、年代とともにその比率は高まっていき、負担がさらに増えるだろうと考えられている。
また、現在の制度では年金給付水準の引き下げと保険料負担の引き上げが、長期にわたって毎年段階的に行われるため、団塊の世代の退職金・厚生年金はほぼ保障されるのに対して、2031年には厚生年金積立金が枯渇し、破綻するともいわれており[26]、若い世代からその世代間不公平について寄せられる批判も多い。
文化的には村上春樹・宮本輝などの純文学の担い手を生み、赤川次郎・荒俣宏・北方謙三・菊地秀行ら娯楽的な小説の大家を輩出した。かわぐちかいじ・武論尊・本宮ひろ志・弘兼憲史・小山ゆう・植田まさし・聖悠紀・石川賢・安彦良和・大河原邦男、少女漫画界の24年組や池田理代子・一条ゆかり・大和和紀などが活躍し、1970年代以降の、漫画・アニメからなる新興文化（サブカルチャー）の隆盛を支えた人々である。
音楽では10代にビートルズやその影響下で現れたグループ・サウンズ（以下GS）の洗礼を受け、大学生はジャズ喫茶やゴーゴー喫茶を溜まり場にしてアングラ劇団を楽しむという青春だった。このため<b data-parsoid='{"dsr":[14017,14030,3,3]}'>ビートルズ世代（朝日新聞「どらく」）、またはGS世代</b>と呼ばれるが、ほとんどの者はむしろGSの方を好み、ビートルズ・サウンドに触れていたのは少数派であったという。
法務省の発表した犯罪白書の平成20年度版では「高齢犯罪者の実態と処遇」を特集している。この特集は65歳以上及び今後団塊の世代が高齢期に達することを考慮して犯罪増加に警鐘を鳴らしている。これによると一般刑法犯の高齢者検挙人員の全体に占める高齢者の比率も、昭和63年度の2.5％から13.3％と大幅に増加している。無論高齢者人口の増加もあるが、高齢者人口が2倍に増加したのに対して新受刑者は6倍に増加している[27]。
日本の人口統計 団塊の世代 (小説) 合計特殊出生率 高度経済成長 全共闘世代