大学通信教育
大学通信教育（だいがくつうしんきょういく、）は、大学（本項では短期大学、大学院も含む）が行う、学位を取得するために設けられた通信教育のことである。
本項では、主に日本における制度について述べる。
日本においては、大学通信教育は、学校教育法に定められた正規の大学である。
大学通信教育は、主に「印刷教材等による授業」（自己学習）と「面接授業」（スクーリング）によって行なわれることが多く、単位修得試験などの審査に合格することで単位を修得する。単位修得試験は、同じ大学の通学課程に比べて難易度が高いことが多い。長い歴史を持つ郵送手段を用いた大学通信教育課程は、社会人の場合は仕事との折り合いをつけスクーリングに出向く必要があるなどハードルが高く、時間の自由度の高い学生の場合でも卒業後の就職サポートが存在しないなどの点があったが、通信教育課程の学生に対しても就職サポートを行う大学が現われ、2010年代に入り高速インターネットインフラが日本全国で整備されたことにより、スクーリングをインターネットを通じた講義で代替できる大学が出現するなどの変化が起きている。大学独自のSNSを開設し、通信教育の課題であった「友人を創ることの難しさに伴う孤独」による学習意欲の低下の緩和を図っている大学もある。
学べる分野は、主に文科系の領域であるが、文科系以外の領域も徐々に学べるようになってきている。また大学によっては、一定の単位を取得し通学課程へ編入するための試験を受けることができる。
入学者選抜については、学部（学部以外の教育研究上の基本となる組織を含む）の課程では出願時の書類による審査（入学資格があるかどうかなど）が主であり入学試験が行われることが少ない。但し、出願段階で「小論文」・「志望理由書」等の提出を要求する大学もある。 また大学院の課程では、専門科目の筆記試験・実技試験を始め、研究計画書の提出を通じた選考及び面接試験が行われることがほとんどである。
規定の単位数を全て修得し、卒業にあたり卒業論文、卒業制作が受領され、また、卒業試験に合格すると、教授会の選考を経て卒業が決定される。卒業が決定されると当該大学の卒業生として学位を取得できる。 卒業率・修了率は、各大学の各学部・学科・課程ごとに異なっており、かなりの開きがあるといわれる。
日本において大学通信教育の嚆矢と見なされているのは、明治期に各学校によって刊行されていた講義録である。
その最初期の代表例として、法律系では1885年（明治18年）に東京法学校（現法政大学）と英吉利法律学校（現中央大学）がそれぞれ刊行したもの、文科系では1888年（明治21年）に哲学館（現東洋大学）が刊行したものが挙げられる。
ただし、講義録とは実際に行われた講義の内容を編纂して刊行するというものであり、今日の大学通信教育課程のようにスクーリングや試験によって単位や卒業が認定されるものではなく、その意味で双方向的ではなくいわば「知識の伝授」という一方的な性格のものであった[1]。
現在のような形態の大学通信教育は、1946年（昭和21年）3月に学校教育法によって制度化されたものである。1947年（昭和22年）10月には法政大学で初めて大学通信教育課程が開講した。1948年（昭和23年）には法政大学・慶應義塾大学において初めて大学通信教育課程のスクーリングがおこなわれている。当初はまだ社会通信教育的な性格のものであったが、1950年（昭和25年）3月に正規の大学教育課程として認可された（この時認可されたのは法政大学・慶應義塾大学の他、中央大学・日本大学・日本女子大学・玉川大学の各課程）。1952年（昭和27年）には、法政大学・慶應義塾大学から初めて通信教育課程による卒業生が輩出された。
以降、1960年代、1970年代と通信教育を開講している大学は関東地区の大学が多く、関西圏および首都圏以外では一部の大学が実施している他はあまりなかった。1981年（昭和56年）にはテレビ・ラジオ放送による教育をおこなう放送大学が設立され、各地に学習センターが設置されたものの、それ以外にはあらたに通信教育をおこなう大学の数は伸び悩んだ。
しかし1990年代に入り、少子化による学校経営への影響や生涯学習への意欲の高まりからか、少しずつ日本全国の大学で通信教育を開講する大学が増加した。また2000年代になってからは、ブロードバンドインターネット接続が広範囲な地域で利用できるようになったことに伴い、新たな試みとしてインターネットを活用し、動画・音声配信にて講義を視聴させたり、各種プログラムを演習させたりというe-ラーニングによる通信教育を提供する大学が現出してきている。
大学院の通信教育課程については長らく認定されていなかったが、1998年（平成10年）3月に大学院設置基準が改正され、通信制大学院の開設が可能となった。1999年（平成11年）4月に修士の学位を授与する課程が設置された（最初に設置したのは日本大学・佛教大学・明星大学・聖徳大学）。次いで2003年（平成15年）には博士の学位を授与する課程も設置された。
日本における大学通信教育が行われている学問領域は、郵便による通信添削により学修成果の評価が可能である「教養学」・「経済学・経営学・商学」・「法学」・「文学」・「教育学（主に教員養成）」・「臨床心理学」等の人文科学系・社会科学系、及び「芸術学」系が中心になっている。 また、インターネットの普及等による通信技術の進歩・大学等設置基準の緩和・各大学のカリキュラム編成の工夫等により、旧来の郵便による通信では学修成果を評価することが困難であった学問領域についても適正な学修評価が可能となった事により大学通信教育による学問領域は拡大し、「情報科学」・「建築学」・「自然科学」・「環境学」・「栄養学」・「社会福祉学」その他多様な学問領域が学べるようになっている。
授業の方法には次のものがあり、大学通信教育設置基準や短期大学通信教育設置基準に定めがある。大学は、次の授業を日本国内または日本以外の国において履修させることができる。ただし、単位認定試験やスクーリングなどは日本国内のみで実施する大学も多い。
印刷教材等による授業（印刷授業・通信授業） 「印刷教材等による授業」とは、印刷教材その他これに準ずる教材を送付もしくは指定し、主としてこの教材により学修させる授業のことである。「印刷教材等による授業」の実施にあたっては、教員から提示された課題に対するレポートを作成・提出し、添削等による指導をあわせおこなうものとされている。レポートが合格すれば単位認定試験の受験資格が与えられ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。なお、芸術系の大学では、レポートや単位認定試験の代わりに作品を提出する科目もある。 また当該通信教育の教材等は第四種郵便物として通常の郵便物に比べ安い郵便料金が適用される。最近は、ワープロ書きによるレポートをプリントアウトして提出することや、インターネットによるレポート提出を認めている大学もある。 放送授業 「放送授業」とは、主として放送その他これに準ずるものの視聴により学修させる授業のことである。 放送大学によるテレビ・ラジオ放送での講義を視聴させる授業（テレビ授業・ラジオ授業）が該当[2]する。「放送授業」の実施にあたっては、添削等による指導をあわせおこなうものとされている。 会場での実施であるものの、講師が直接その場で講義するのではなく、あらかじめ録画された講義を会場で放映する形式で行う「ビデオスクーリング」も、ここに含まれる。ここで得られるスクーリング単位は、法令上は10単位までが卒業要件にすることができ、後述の面接授業で必要な30単位のうちの10単位までをこれに代えることができる。 面接授業（スクーリング） 「面接授業」とは、講義、演習、実験、実習、もしくは実技のいずれかにより、またはこれらの併用によりおこなう授業のことである。面接授業は、教室等における授業のことであり、「印刷教材等による授業」と並んで大学における伝統的な授業形態である。「スクーリング」と呼ばれている授業の大半は、面接授業に該当する。大学通信教育のスクーリングでは原則として全ての時間に出席することを条件に、実施科目の最終授業時間に単位認定試験が行われ、この試験に合格すれば当該科目の単位が認定される。4年制大学では卒業までに30単位以上[3]、短期大学では卒業までに15単位以上履修する必要がある（放送授業・メディア授業を履修する場合を除く）。スクーリングの実施時期や会場は、従来は大学が夏休みになる夏季に実施する大学が多かったが、最近は多様化する傾向にある（詳細はスクーリングを参照）。大学や科目により、科目の単位数としては2単位科目であっても、レポート学習との併用により、スクーリング授業時間を、単位数分相当まで行わないケースもあり、この場合は、スクーリングで習得した単位としては、2単位中1単位分あるいは0.5単位分としてカウントする（おもに、各大学では、SR科目等と称しているものが相当）。 メディアを利用しておこなう授業（メディア授業） 「メディアを利用しておこなう授業」とは、文部科学大臣が定めるところにより、講義、演習、実験、実習もしくは実技のいずれかによる授業またはこれらの併用による授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業をおこなう教室等以外の場所で履修させる授業のことである。これは現状、インターネットを活用し、動画配信[4]にて講義を視聴させたり、各種プログラムを演習させたりというe-ラーニングによる授業（インターネット授業 ）が該当する。 法令上「メディアを利用しておこなう授業」は、面接授業（スクーリング）と同等に位置付けられ、卒業の要件とされている。つまり当該授業をおこなう教室に出席をしなくても、卒業の要件として修得すべき単位数（30単位以上）をメディアを利用しておこなう授業により修得することで、卒業することができる（メディア授業を実施しているものの、面接授業を必修としている大学もある）。「オンライン授業」はネットで小テストやレポートの提出、ディスカッションが行われ、「面接授業」扱いとなる。 なお、放送大学でネット配信を行っている放送科目は、あくまでも「放送授業」の扱いであり、「面接授業」にはならない。 実習 教員免許状を取得する場合は原則として教育実習が必修なので、教職課程を設置している大学では通学課程と同じように実施している。また、社会福祉士などの国家試験受験資格を取得する場合も社会福祉施設における実習が必修である。それらの事前事後指導の設定がある場合は、ほとんどがスクーリング必修となる（勤務経験等の条件を満たせば、スクーリング免除となる場合があるが、科目自体の履修が必須の場合はスクーリング受講者と同等のレポート提出となる場合もある）。なお、事前事後指導の科目は、スクーリング受講として認定されるが、一般的に、実習本体の単位は、スクーリング受講による単位としては看做されない。 卒業論文・修士論文 大学・大学院で学習した成果を論文にまとめるものである（芸術系の大学では卒業制作を課す学科・専攻もある。一般的に、卒業研究を進めるにあたり、規定回数以上の面接指導が必要だが、スクーリング単位にカウントされない）。ただし、最近は卒業論文を必修科目としない大学・学部も増加している。代わりに、何らかの卒業試験を課すケースも存在する。
学費は、各大学によってまちまちであるが、一般的な私立大学の通学課程に比べると格段に低くなっている[5]。但し、早稲田大学eスクールは4年間の学費モデルとして460万円弱と案内しており、通学課程と同等の学費が必要な大学もある。(2016年8月現在)。
以下のリストは便宜上、財団法人私立大学通信教育協会（“通信教育課程を設置する私立大学相互の協力によって、大学通信教育の振興を図ることを目的とする”団体）の加盟校・非加盟校に分けているが、加盟か非加盟かを問わず、全て文部科学省に認可された正規の教育課程であることに注意されたい。
私立大学通信教育協会では、通信教育を希望する人を対象に加盟校による合同入学説明会を各地で行なっている。説明会では各校の職員による相談を受けられるほか、案内資料を入手することができる。実施予定については同協会のサイトを参照されたい。
なお、私立大学通信教育協会への加盟にあたっては、学部の課程・大学院・短期大学というように、それぞれ別個に扱われている。
愛知産業大学・愛知産業大学短期大学 桜美林大学大学院 大阪学院大学 大阪芸術大学・大阪芸術大学短期大学部 大手前大学 環太平洋大学 吉備国際大学・吉備国際大学大学院 九州保健福祉大学・九州保健福祉大学大学院 京都産業大学大学院 京都造形芸術大学・京都造形芸術大学大学院 京都橘大学 近畿大学・近畿大学短期大学部・近畿大学九州短期大学 慶應義塾大学 神戸親和女子大学 産業能率大学・自由が丘産能短期大学 星槎大学・星槎大学大学院 聖徳大学・聖徳大学大学院・聖徳大学短期大学部 創価大学 玉川大学 中央大学 中部学院大学 帝京大学・帝京大学大学院 帝京短期大学 帝京平成大学・帝京平成大学大学院 東京福祉大学・東京福祉大学短期大学部・東京福祉大学大学院 東京未来大学 東北福祉大学・東北福祉大学大学院 東洋大学....2018年度より募集停止 豊岡短期大学 名古屋学院大学大学院 奈良大学 日本大学・日本大学大学院 日本女子大学・日本女子大学大学院 日本福祉大学・日本福祉大学大学院 姫路大学 佛教大学・佛教大学大学院 法政大学 北海道情報大学 武蔵野美術大学 明星大学・明星大学大学院 早稲田大学
SBI大学院大学 岐阜女子大学大学院 倉敷芸術科学大学大学院 神戸常盤大学短期大学部 高野山大学大学院 サイバー大学 東亜大学大学院 東京通信大学 日本ウェルネススポーツ大学 人間総合科学大学・人間総合科学大学大学院 ビジネス・ブレークスルー大学・ビジネス・ブレークスルー大学大学院 放送大学・放送大学大学院 武蔵野大学・武蔵野大学大学院 明治国際医療大学大学院 八洲学園大学
（学生の在籍はあるものの、新規募集を停止したものを含む）
川崎医療短期大学 順正短期大学（現：吉備国際大学短期大学部） 倉敷芸術科学大学 協同組合短期大学 淑徳大学 中京大学大学院 LEC東京リーガルマインド大学（現：LEC東京リーガルマインド大学院大学） PL学園女子短期大学 富士短期大学（現：東京富士大学短期大学部） 福岡医療福祉大学 武蔵野美術大学短期大学部
（文部科学省へ通信教育課程の設置認可申請を行なったものの、不認可あるいは申請取り下げで設置に至らなかったもの）
近畿医療福祉大学 - 2006年度開設を目指して設置認可申請を行なったが、その後申請を取り下げた。 旭インターネット大学院大学 - 2006年度開設を目指して設置認可申請を行なったが、結局不認可となった。 映画専門大学院大学 - 2006年度開設を目指して通学課程と同時に設置認可申請を行なったが、その後通信教育課程のみ申請を取り下げた。
以上の記述は学校教育法に基づく正規の大学教育課程を行う通信教育であるが、この他にも生涯学習のニーズに応え、大学の知的成果を社会に還元する目的などから、社会教育法に基づく社会通信教育などの各種通信教育を大学あるいは大学設置法人の事業として実施しているものがある。
これらの通信教育は、大学の実施する通信教育ではあるが、学校教育法に基づく大学通信教育（学校通信教育）とは別のものであり、注意が必要である。
秋田大学理工学部通信教育講座 学校法人香川栄養学園女子栄養大学社会通信教育部 学校法人川口学園生涯学習センター早稲田速記講座（同一法人により埼玉女子短期大学等を設置） 学校法人産業能率大学総合研究所（同一法人により産業能率大学等を設置;上記の通り学校教育法に基づく大学通信教育も行っている） 学校法人杉野学園ドレスメーカー学院通信教育部（同一法人により杉野服飾大学等を設置） 学校法人東京農業大学社会通信教育部（同一法人により東京農業大学等を設置） 学校法人文化学園文化服装学院生涯学習部（同一法人により文化学園大学等を設置）
（学校教育法に基づく大学通信教育として設置されているものを除く）
学校法人江戸川学園江戸川学園おおたかの森専門学校 社会福祉士養成学科通信課程（同一法人により江戸川大学等を設置） 学校法人弘徳学園豊岡短期大学通信教育部 社会福祉士養成通信課程（同短大は上記の通り学校教育法に基づく大学通信教育も行っているが、本課程は学校教育法に基づく大学通信教育ではない） 学校法人北海道星槎学園星槎道都大学通信教育科 社会福祉士養成課程、精神保健福祉士養成課程 学校法人上智学院上智社会福祉専門学校 精神保健福祉士通信課程（同一法人により上智大学等を設置） 学校法人栴檀学園東北福祉看護学校 正看護師養成通信課程（准看護師資格保有者のみを対象。同一法人が運営する東北福祉大学の仙台駅東口キャンパス2Fにキャンパスを設置;上述のように、東北福祉大学にて学校教育法に基づく大学通信教育も行っており、社会福祉士・精神保健福祉士の養成は、大学側で実施している） 学校法人日本社会事業大学通信教育科（同一法人により日本社会事業大学等を設置） 学校法人日本福祉大学日本福祉大学中央福祉専門学校 社会福祉科通信課程（同一法人により日本福祉大学等を設置;上記の通り学校教育法に基づく大学通信教育も行っている）
大山俊輔（早稲田大学人間科学部） 岡本昌弘（早稲田大学人間科学部） 井上裕大（早稲田大学人間科学部） 森岡亮太（早稲田大学人間科学部） 梅井大輝（早稲田大学人間科学部） 菅沼駿哉（早稲田大学人間科学部） 輪湖直樹（早稲田大学人間科学部） 松本翔（早稲田大学人間科学部） 中丸雄一（早稲田大学人間科学部） 佐藤夏希（早稲田大学人間科学部） 旭鷲山昇（早稲田大学人間科学部） 中野友加里（早稲田大学人間科学部） 田辺徳雄（早稲田大学人間科学部） 阿保順子（慶應義塾大学文学部） 家田愛子（慶應義塾大学文学部） 池田運（慶應義塾大学文学部） 稲川素子（慶應義塾大学文学部） 今高城治（慶應義塾大学文学部） 齋藤ゆみ（慶應義塾大学文学部） 鷹司誓玉（慶應義塾大学文学部、佛教大学） 高部知子（慶應義塾大学文学部、東京福祉大学） 内藤みか（慶應義塾大学文学部） 古川俊治（慶應義塾大学文学部、慶應義塾大学法学部） 本間千代子（慶應義塾大学文学部） 水野晴郎（慶應義塾大学文学部） 三好京三（慶應義塾大学文学部） 森雅子（慶應義塾大学文学部） 矢口敦子（慶應義塾大学文学部、中央大学法学部） ルイ・フランセン（慶應義塾大学文学部） わぐりたかし（慶應義塾大学文学部） 秋場信人（慶應義塾大学経済学部） 加納時男（慶應義塾大学経済学部） 河合常則（慶應義塾大学経済学部） 坂口光治（慶應義塾大学経済学部） 柳川範之（慶應義塾大学経済学部） 石原典子（慶應義塾大学法学部） 木村三浩（慶應義塾大学法学部） 熊谷盛広（慶應義塾大学法学部） 志賀こず江（慶應義塾大学法学部） 当摩好子（慶應義塾大学法学部） 平山幸司（慶應義塾大学法学部） 松村豊大（慶應義塾大学法学部、放送大学大学院） 鈴江晴彦（慶應義塾大学） 油井喜夫（慶應義塾大学） 藤田恵（中央大学法学部） 五十嵐義三（中央大学法学部） 石田榮一（中央大学法学部） 桑原功（中央大学法学部） 鹿毛継雄（中央大学法学部） 梅本正行（中央大学法学部） 安西愈（中央大学法学部） 開山憲一（中央大学法学部） 國松善次（中央大学法学部） 神崎満治郎（中央大学法学部） 寺前武雄（中央大学法学部） 中尾友昭（中央大学法学部） 古瀬卓男（中央大学法学部） 古谷義幸（法政大学経済学部） 佐藤有香（法政大学法学部） 岩切秀雄（法政大学法学部） 小西誠（法政大学法学部） 山内康伸（法政大学法学部） 中江有里（法政大学文学部） 長谷川潮 （法政大学文学部） 桜庭吉彦（法政大学） 井上義行（日本大学経済学部） 糸山英太郎（日本大学経済学部） 田村岳斗（日本大学経済学部） 升田重蔵（日本大学文理学部） 山本聖子（日本大学商学部） あまんきみこ（日本女子大学） 中村惠子（日本女子大学） 古旗照美（日本女子大学） 渡川浩美（日本女子大学） わかつきひかる（近畿大学法学部） 小林建樹（近畿大学） 旭富士正也（近畿大学） 上杉光弘（東京農業大学） 魚住汎英（東京農業大学） 大島杏子（明星大学人文学部） 原江里菜（東北福祉大学総合福祉学部） 柴田宋休（佛教大学） 萱野志朗（佛教大学） 上崎洋一（大手前大学現代社会学部、日本福祉大学福祉経営学部、佛教大学） 榎本よしたか（大阪芸術大学） 金子哲雄（京都産業大学大学院） 柏木宏之（奈良大学文学部） 家田荘子（高野山大学大学院） 小川邦和（玉川大学文学部） 藤本聡（創価大学経済学部） 福嶋隆史（創価大学教育学部） 岩槻秀明（人間総合科学大学） 宮子あずさ（武蔵野美術大学、産業能率大学、明星大学大学院）
この他に、放送大学卒業者は放送大学の人物一覧を参照
イスラエル・オープン大学 - ISR FENUオープン大学 - RUS オープン大学 - GBR アメリカン・パブリック大学（en） - USA ウォルデン大学（en） - USA 南アフリカ大学 - ZAF
これらの大学は実際に現地に渡航しなくても卒業は可能だが、勉学を進めるためにはそれぞれの国の言語を読み書きができる程度にまでマスターしている必要がある。
特にアメリカ国内にあるアメリカン･パブリック大学とウォルデン大学は、外国人学生の入学はTOEFLもしくはIELTSで一定以上の点数を取る必要がある。
文章でのやり取りがほとんどのため、理解できない単語や文法は辞書や文法書を引けばよい。会話が可能なまでのレベルにまでマスターしている必要は無いであろう。ただ、何らかの要件で大学から自分に電話がかかってきた場合にどうするか、と言う問題などはある。その際は、英語、もしくは大学のある国の言語で「私は話せないのでメールをください」と伝えるなどの方法が考えられる。
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