乗車カード
乗車カード（じょうしゃカード）とは、鉄道やバスなどの、公共交通機関を利用する際に運賃などとして利用できる、磁気ストライプカードやICカードなどによるプリペイドカードである（後払い式のカードもある）。
公共交通機関を利用する際、乗車時・降車時に読取機に情報を読み取らせるだけで運賃の支払いが可能なカードである。通常のプリペイドカードと同様、事前に代金を支払って購入し、残額がゼロになるまで繰り返し利用できる。
バス・路面電車においては乗降客が整理券を取る・小銭を両替する・運賃を確認し収受箱に入れる等の煩わしさから解放される、また鉄道においては、利用者が出札口や自動券売機に並んで乗車券を購入する必要がなく、これにより事業者側は自動券売機の設置台数を減らせる、などの利点がある。さらに非接触型ICカードの場合、カードを（財布などから）出し入れする必要すらない。
乗車カードによってはプレミアム（割増）やポイントが付くこともある（後述）ほか、カードに乗車情報を書き込むことができるので、乗車カード利用者限定の乗り継ぎ割引制度を設けている事業者もある。
読み取り機・自動改札機で直接使用する他に、乗車カードによっては、自動券売機での乗車券・料金券（特急券など）の購入や自動精算機での不足運賃の精算（乗り越し）などにも使用できる場合もある。
システム面の観点からはストアードフェアシステム（後述）である。鉄道においては磁気乗車券用改札機の実用化が要件であった。当初は事業者ごと・乗車カードごとに独立したシステムで共通化されていなかった場合が多かったが、非接触型ICカード式システムの普及とともに、複数の事業者でカードが共通化されていることも多くなった。
ストアードフェアシステム(stored fare system)はカードに運賃を貯めておく鉄道用乗車カードのシステムである。乗車回数を貯めておく<b data-parsoid='{"dsr":[1045,1063,3,3]}'>ストアードライドシステム(stored ride system)もある。
日本で現在運用されているカードのシステムはほとんどがストアードフェアシステムである。このシステムは改札より入場する時に自動改札機によって情報をカードに書き込み、出場する際に入場記録から該当運賃を算出してカードより引き落とすシステムである。入場記録が存在することが前提になるので、すべての改札に情報書き込みが可能な自動改札機かそれに準ずる装置が必要とされる[1]。
不正乗車を防ぐため、自動改札機でカードの入場処理と出場処理を交互に行わなければ改札機を通過できなくしている事業者もある。
IC乗車カードをFeliCaやNFC対応の携帯電話等（スマートフォンやPHS等を含む）利用して運賃の支払いが可能になる場合がある。運輸事業者の対応（システム導入にも高額経費を要する）および高機能な携帯電話の一般への普及と言う両方の条件を要するため、導入は先進国中心であり限定的である。
日本のモバイルSuica、香港の八達通 (Octopus)、台湾の悠遊カード (悠遊卡、EasyCard)、シンガポールのEZ-link、韓国のTマネーなどでモバイル利用が可能なサービスが存在する。[2]
この場合、乗車カードと同様に、（非接触型）ICカード対応の改札機・読み取り機等に対応の携帯電話等をかざすだけで良い。なお、事前に決済情報を含めサービス登録されている事が必要である。
なお、自動券売機等では、ICカードホルダやカードを機械内に挿入する方式などカード形態を前提としている場合があり、携帯電話等は決済に利用できない事がある[3]。このため、日本のJR東日本の主要駅では「チャージ専用機」を設置し、カード挿入ではなく非接触方式によりチャージ等の処理ができるようになっている。これにより、携帯電話にチャージできるだけでなく、カードタイプの物でも定期券入れや財布などから出さずにチャージが出来る[4]。首都圏の大手私鉄（東武鉄道・小田急電鉄・東京急行電鉄など）にも非接触式のチャージ専用機が導入されているが、携帯電話は対応していない事が多い。
日本のICカード乗車券（後述）が使える交通機関、八達通が使える香港の交通機関、オイスターカードが使えるロンドン交通局など、多くの鉄道駅や路線バス等において、入場の際に駅の自動改札機または簡易ICリーダーにタッチし、出場の際に再びこれらにタッチすることで簡単に使用できる[5][6]。路面電車や路線バスにおいては、駅や停留所にはICリーダーが設置されておらず、車両の乗降ドア付近のICリーダーに乗り降りの際にタッチすることで使用できる[7]。
従来の磁気券と同様に改札機に投入するものが多い。なお、日本の沖縄県のゆいレールではQRコードによる読み取り方式を採用している。
磁気カードを使用する方式。乗車カード導入当初はこの方式が多かった。
乗降の際、読み取り機あるいは読み取り機能のある自動改札機に挿入する。カードの種類によっては、裏の磁気面に乗車日や乗車時刻、利用区間、支払額などの情報が印字されるものもある。カードは使い捨てで、残額を使い切ったら処分して再び新しいカードを購入する。
カードの発行事業者や種類によっては利用可能額が販売額より少し高いものがある。
集積回路(IC)を組み込んだ非接触型ICカード（以下、単に「ICカード」）を用いる方式で、2000年代以降、各地で導入が進んでいる。
カードを財布や定期入れ等に入れたまま読み取り機にかざすかまたはタッチして使用することが可能となり、装置への挿入を省く分、ユーザーの使い勝手が向上している。その反面、どうしても読み取り・書き込みのエラーが増加しがちであり、各事業者では読み取り機にはカードを財布等に入れたままでもかまわないが確実に接触させるよう求めている。
ICカードでは同じカードを使い続けることが前提で、残額を使い切ったときは駅やバスターミナルなどに設けられた自動券売機やチャージ機によりチャージ（積み増し）して再使用する。利用額にデポジットを加算した額で発売していることが多く、不要になったときはカードを発行元に返却するとデポジットが戻る。事業者によってはICカードに定期券や一日乗車券などを搭載することができる。クレジットカードと紐付けされるものもある。
カードの発行事業者や種類によっては、利用区間の運賃や利用回数に応じてポイントが加算されるもの、カード利用者に限り利用区間の通常運賃より安い額が引き去られるもの、入金した金額より少し高い額が積み増しされるものもある。
ICカードの導入により、従来の磁気式カードを廃止した事業者もある。
交通事業者によるプリペイドカードの例として、1985年（昭和60年）に当時の日本国有鉄道（国鉄）がオレンジカードを発売したほか、他の交通事業者でも同様のカードが発売された。これらは乗車カードではなく、自動券売機に投入して乗車券と引き換えるカード（間接式）で、カードをそのまま自動改札機に投入することはできなかった。
路線バスでは1980年代以降、均一運賃制の路線で乗車カード（以降、バスカード）を導入した例があったが、本格的かつ大規模な導入としては、1988年（昭和63年）に神奈川中央交通が導入した神奈中バスカード[8]が初期の事例となる。神奈中バスカードは多区間運賃制で日本初となるシステムであり、後のバス共通カードやPASMO・Suicaにおける「バス特」にも引き継がれるプレミアム（割引）付きであった。これ以降、各地のバス事業者でバスカードの導入が進んだ。
一方、鉄道では、名古屋市交通局が1989年（平成元年）、地下鉄の自動改札機に直接投入することが出来る<b data-parsoid='{"dsr":[4783,4795,3,3]}'>回数券カード</b>を発行[9]し、また東日本旅客鉄道（JR東日本）も1991年（平成3年）3月1日にSF方式のイオカードを山手線内の一部の駅で利用開始し、その後、首都圏各駅に導入を進めていった。1992年（平成4年）4月1日には阪急電鉄がラガールカードでのSFシステムを開始。こちらは自社線全駅で使用可能となった日本初のシステムとなった。この後、バスの事例と同様に各鉄道事業者でSFシステムによる乗車カードが普及していった。
バスカードについては、同一地域内での各事業者の乗車カードの共通化が早くから各地で進められ、関東におけるバス共通カードのように広域的に共通化されたものもあった。鉄道用カードでは1996年（平成8年）3月20日に関西5社・局が日本初の広域の複数事業者での共通利用システム[10]としてスルッとKANSAIを開始した。
1997年9月1日、香港の公共交通機関に八達通が導入された。これは鉄道を含む公共交通機関のICプリペイドカードとしては世界初である。日本でも同年10月1日に、静岡県磐田郡豊田町（現・磐田市）で導入されたユーバスカードを皮切りに各地に広まった[11]。2001年11月18日にJR東日本が関東圏424駅で日本初の非接触型ICカード乗車券Suicaの利用が開始され[12]、地方私鉄を含む様々な鉄道・バス各社でICカード乗車券の導入が進んでいる。2010年頃から交通系ICカード全国相互利用サービスが全国に拡大し始め、普及が進んでいる。
ここでは日本以外を列挙し、日本のものについては後述する。
台湾 悠遊カード（台北市政府、台北捷運公司、台北富邦銀行、台北市市区公車を運行する15のバス会社等が出資する悠遊卡公司が発行） 一カー通(一卡通、iPASS)（高雄市政府、高雄捷運公司、聯邦銀行、台南市政府等が出資する一卡通公司が発行） icash(統一企業グループの愛金卡公司が発行) HappyCash（グループの遠鑫電子票證公司が発行） 概ねすべてのカードが台北捷運、桃園捷運、高雄捷運、台湾鉄路管理局といった鉄道各路線、台北市市区公車、高雄市公車、國光客運といった各バス会社、高雄市輪船等のフェリーで使用が可能であるが、カードによっては対応していない場合もある。
大韓民国 コレールメンバーシップカード（韓国鉄道公社） Tマネー（韓国スマートカード株式会社〈ソウル地区〉） Uパス（ソウル特別市バス運送事業組合・旧交通カード） ハナロカード（釜山ハナロカード株式会社〈釜山広域市〉） ハンクミカード: 大田広域市の路線バスと都市鉄道（韓国スマートカード株式会社） マイビカード（株式会社マイビ） 香港 オクトパス（八達通卡有限公司） マレーシア タッチンゴー（クアラルンプール） マイラピッド（クアラルンプール） タイ ラビット・カード（バンコク） バンコクメトロカード（バンコク） シンガポール EZ-link オーストラリア ゴーカード（ブリスベン・トランスリンク連合） スマートライダー（パース） オパールカード（シドニー） myki（メルボルン） MyWay （キャンベラ） ニュージーランド スナッパー（ウェリントン） トラベルカード（ウェリントン・マナコーチラインズ社） ＡＴホップカード（オークランド） ＧＯカード（ダニーデン・クイーンズタウン） メトロカード（カンタベリー）（クライストチャーチ） バスイットカード（ハミルトン） 中華人民共和国 北京市政交通一卡通：北京市の路線バス、地下鉄 上海公共交通カード：上海市のタクシー、路線バス、地下鉄、フェリーなど。無錫市・蘇州市・杭州市の大衆タクシー、崇明島の大衆タクシー。 琴島通（青島市琴島通卡股份有限公司）：青島市の路線バス、地下鉄、タクシー、フェリーなど。日照市・濰坊市・煙台市の路線バス。 羊城通（広州羊城通有限公司）：広州市の路線バス、地下鉄 深圳通（深圳通有限公司）：深圳市内の路線バス、地下鉄 イギリス オイスターカード（ロンドン交通局） フランス ナヴィーゴ（パリ） オランダ OVチップカード ベルギー MOBIBカード（ブリュッセル） アメリカ合衆国 （ワシントンD.C.ほか） （シカゴ） （シアトル） クリッパーカード（サンフランシスコ） （ロサンゼルス）正式名称：Transit Access Pass カナダ コンパスカード（バンクーバー） ロシア トルコ イスタンブールカード アラブ首長国連邦 nolカード（ドバイ）
アメリカ合衆国 メトロカード（ニューヨーク）
資金決済法により、1000万円を越える金券（前払式証票）を発行した者（事業者）は、通常は残高の半分以上を法務局に供託しなければならないが、乗車カードの場合は（乗車券と解釈されるので）供託は不要となっている。電子マネー機能付き乗車カードなど、カードに金券的性格がある場合は、供託金の供託義務が発生する場合がある。
乗車カードには有効期限を設定しているものがある。すなわち、SFとしてチャージするなどしても、その後利用せずに一定の期間を経過するとその価値が滅失する場合がある。
例としてSuicaは、10年間一度も利用がない場合は、当該カードが利用停止（無効化）と言う扱いになる。残額がある場合は、記名・無記名を問わず新しいSuicaに移し替え処理が可能である。[13]
乗車カードについて紛失・盗難が起きた場合には、事業者によって対応が異なるが、例としてSuicaやPASMO、その他Suica準拠の乗車カードについては、通常、記名式・定期券については再発行に応じる事が多い（手数料を取られる場合がある）。無記名式の場合には失効（再発行なし）となる事が多い。
破損等の障害（読取不良等）が発生した場合は、事業者により対応が異なる。
大規模災害などによる大規模な停電や通信障害が発生したような場合、乗車カードの電子マネー機能や、IC乗車カードのオートチャージ機能などは、それが復旧するまでは機能せず、その価値を行使できなくなる[14]。もっとも、そのような場合には鉄道や駅設備のほとんどは運休や休止し、バスについてはシステムによるがIC乗車カードでも（オートチャージを除き）対応できる場合がある。磁気カードは原則対応可能である。
自動券売機にて乗車券等と引き換える、単なるプリペイドカード（間接式）タイプとしては、JRグループ各社が取り扱うオレンジカードがある。かつて大手私鉄など各所で発行されたが、近年はSF機能カードへの移行が進んでおり、発行する会社は少なくなっている。SF機能付きの乗車カードにおいても、残高不足や複数人乗車、小児料金などの特殊な場合の運賃等に対応するため[15]、プリペイドカード同様に自動券売機で乗車券等と引き換えることができる[16]。
又、乗車カードは入場券としては使用出来ない事業者が殆どである。
日本では1980 - 1990年代以降、バスや鉄道などの運賃収受システムとして、日本国内各地で導入されるようになった。また日本では2001年からは非接触型ICカードによる物が普及しつつある。
営団地下鉄とその後身の東京メトロで用いられた乗車カード「SFメトロカード」や改札に表示される「SF」は、このS</b>tored F</b>areの頭文字に由来する。以下本項目でもストアードフェアを「SF」と略する。
松浦鉄道など、一部日本のローカル線では駅にICリーダーが設置されておらず、後述のバスや路面電車のように車両の乗降ドア付近のICリーダーに乗り降りの際にタッチすることで使用できる。
また、富山地方鉄道では有人駅で自動改札機や簡易ICリーダーにタッチし、無人駅で車両の乗降ドア付近にあるICリーダーにタッチする併用方式をとっている[17]。TOICAエリアなど一部を除き、入場するためにはカードに少額の残金が残っている必要があり、例えばSuicaやPASMOでは残金に初乗り運賃分が[5]、ICOCAは1円以上、PiTaPa、IruCaでは10円が残っていないと入場できない(出場する前にチャージする必要がある)[6][18]。
バスや路面電車は運賃均一の場合、乗る際または降りる際に一度ICリーダーにタッチするだけで使用できる。距離制など運賃が不均一な場合は、乗る際にICリーダーにタッチし、降りる際にもICリーダーにタッチすることで使用できる[19]。
船舶やその他の交通機関では、電子マネー扱いとなっている場合もあり、ICカードでチケット料金や利用料金を払うという形となる。このため、電子マネー部分の方式が異なるPiTaPaでは全国相互利用ができないケースもある。
磁気カードでは同種のカードを地域内の各事業者が導入することで複数事業者での共通利用を実現した例が多いが、ICカード乗車券の場合はそれだけではなく、ICカード乗車券を別のICカード乗車券のサービス提供エリアで利用できるサービスが実施されている例がある。例えば､カードAを使用しカードBのエリアを、かつカードBを使用しカードAのエリアで相互に利用できる<b data-parsoid='{"dsr":[11263,11273,3,3]}'>相互利用（Suica・ICOCA・TOICAエリアなど）がほとんどであるが、カードAを使用しカードBのエリアで利用できるが、カードBを使用しカードAのエリアで利用できない、いわゆる<b data-parsoid='{"dsr":[11359,11368,3,3]}'>片利用（ICOCA→PASPYなど）の場合もある。2013年3月23日からは、Kitaca・Suica・PASMO・TOICA・manaca・ICOCA・PiTaPa・SUGOCA・nimoca・はやかけんの10種類のカードについて、乗車カードとしての相互利用を開始している（交通系ICカード全国相互利用サービス）。
これらは事業者同士の提携によるため、相互利用（以下、片利用を含む）の可否には組み合わせがある。また、乗車券として（交通）・電子マネーとしての相互利用可否にもそれぞれ組み合わせがある（図参照）。カード利用時に受けられるサービスの一部について、相互利用の他のカードではそのサービスを受けられないことがある。
なお、鉄道の場合は多くの事業者で、乗る駅・途中の経路・降りる駅いずれも（ICカード乗車券の）同一サービス提供エリア内にある事を前提としている（前述の相互利用ができる場合であっても、サービス提供エリアをまたぐ利用はできない場合が多い）。そのような場合には、現金等またはICカード乗車券を使用して、通常の乗車券等を購入することになる。
なお、交通系ICカード全国相互利用サービスにおいて、電子マネーサービスについては、PiTaPaを除く9種類のICカード乗車券での相互利用となっている。これは、PiTaPaの決済方法がポストペイであり、店舗のICカードリーダの仕組みが違うためである。そのため、既存のPiTaPa導入店舗にICOCAの導入が、また一部のICOCA導入店舗にPiTaPaの導入が進められている[20]。
ICカードの所有権は発行事業者に帰属しており、事業者・発行者から利用者に対する「貸与」となっている。しかし案内上はICカード乗車券に対しても事業者・発行者自身が「購入」「販売」「発売」などの語を用いる場合が多い。貸与にあたり交通機関の利用に使える利用額のほかにデポジットが収受され、ICカードを事業者に返却するとデポジットが返却される。
2012年3月、一部の交通系ICカード提供会社で、インターネットから乗車履歴を照会できるサービスの一時休止が相次いだ。PASMO[21]とSAPICAでは3月1日、nimoca[22]では3月2日に照会サービスの停止に踏み切った。このうち、PASMOは同年5月18日に照会サービスの終了を発表した[23]。ICカード番号と、カード登録者の個人情報（氏名、電話番号、生年月日など一般的な個人情報）をウェブから入力するだけで、誰でも乗車履歴を照会できる点が問題とされている。
ほとんどの鉄道事業者では1000円単位でのチャージとなっているが、JR西日本及びJR東日本の一部の券売機および乗越精算機では500円単位、京都市営地下鉄と東京メトロ、東急電鉄の券売機および乗越精算機では10円単位でのチャージも受け付けている。また、チャージ残高不足の場合には乗越精算機で不足分のみチャージできる会社もある。
以下に日本のIC乗車カードの一覧を示す。太字</b>のものはおサイフケータイのSF機能対応、★印のものは「交通系ICカード全国相互利用サービス」による相互利用が可能なカード等（以下単に「全国相互対応カード等」と略す）である[24]。乗車カードそのものではないサービス名については「」書きする。
なお、複数の事業者にまたがって運用されているカードの事業者詳細については当該項目を参照されたい。（箇条書きの入れ子について片利用関係等[25]を示す）
各新幹線路線で利用可能なIC乗車カードサービスは現状、EX-ICサービスに登録したカード等、モバイルSuica特急券、またはタッチでGo!新幹線に限られる。新幹線での利用可否や新在乗継条件も含め詳細は各の項目を参照のこと。
新在乗継の在来線部分の運賃自動精算については、取扱可否も含め詳細は該当エリアのカード項目を参照のこと。
★Kitaca（北海道旅客鉄道〈札幌地区〉）...裏面の記号は、JH。 SAPICA（札幌市交通局・ジェイ・アール北海道バス・じょうてつ・北海道中央バス） - 2013年6月22日より札幌市電およびバス3社の札幌地区路線バスと高速バス（いずれも一部を除く）での利用を開始。あわせて同日より、Kitaca・Suicaなどの全国相互対応カード等の片利用も開始（電子マネーは対象外）。...裏面の記号は、SP。 バスカード（北海道北見バス） ★ICAS nimoca（函館市企業局、函館バス） - 2017年3月15日に発行開始、同25日に利用開始。...裏面の記号は、NR。
旭川地区では、下記2種のIC乗車カードが相互利用可能である。
Doカード（道北バス） Asaca CARD（旭川電気軌道） - 2012年11月1日発行開始。
★Suica/モバイルSuica（東日本旅客鉄道〈仙台地区〉・仙台空港鉄道）...裏面の記号は、JE。 icsca（仙台市交通局） - 2014年12月6日に地下鉄南北線に導入開始。2015年12月6日に仙台市営バス・宮城交通バスおよび新規開業の地下鉄東西線に導入開始（カード自体は2014年12月1日より発行開始）。また、2016年3月26日よりSuica仙台圏エリアのみでの相互利用およびSuica以外の全国相互対応カード等の片利用も開始（電子マネーを除く。また、下記のodecaエリアでは利用不可）。...裏面の記号は、SK。 odeca（東日本旅客鉄道〈気仙沼線・大船渡線BRT区間〉） - 2015年3月14日より、Suica（全国相互対応カード等を含む）の片利用を開始。...裏面の記号は、EB。 NORUCA（ノルカ）（福島交通）...裏面の記号は、FK。
★Suica/モバイルSuica（東日本旅客鉄道〈首都圏地区〉・ジェイアールバス関東・東京モノレール・東京臨海高速鉄道・富士急行・埼玉新都市交通）...裏面の記号は、発行3社いずれもJE。 ★PASMO（東京メトロ・京王電鉄・京成電鉄・新京成電鉄・京浜急行電鉄・相模鉄道・ゆりかもめ・東武鉄道・東京急行電鉄・小田急電鉄・東京地下鉄・東京都交通局〈都営地下鉄・日暮里・舎人ライナー・都電荒川線・都営バス〉・西武鉄道など） - 一部の事業者は「全国相互利用サービス」の対象外。...裏面の記号は、PB。 「タッチでGo!新幹線」 - 東北・上越・北陸新幹線の一部区間で全国相互対応カード等により自由席に乗車可能なサービス。 でんてつハイカード （日立電鉄交通サービス） いばっピ（茨城交通） 2015年12月1日サービス開始...裏面の記号は、IB。
★Suica/モバイルSuica（東日本旅客鉄道〈新潟地区〉） りゅーと（新潟交通・新潟交通観光バス） - 2013年3月23日より、Suica（全国相互対応カード等を含む）の片利用を開始。...裏面の記号は、NB。 ★TOICA(東海旅客鉄道〈名古屋地区・静岡地区〉)...裏面の記号は、JC。 ★manaca（名古屋鉄道・名古屋市交通局・豊橋鉄道・名古屋臨海高速鉄道・名鉄バス・名古屋ガイドウェイバス・愛知高速交通・名鉄海上観光船） ...裏面の記号は、TP。 ★PiTaPa（スルッとKANSAI加盟事業者）...裏面の記号は、SU。 LuLuCa（静岡鉄道・しずてつジャストライン） - PiTaPa・ICOCAとの間で片利用扱い。2013年3月23日からは、Suica・TOICAなど全国相互対応カード等の片利用を開始。･･･裏面の記号はST emica（三重交通・三交伊勢志摩交通・三重急行自動車・八風バス） - 2016年4月1日より発行開始。同時にTOICA・manaca・ICOCA・PiTaPaなど全国相互対応カード等の片利用を開始 裏面の記号は、MK。 ★Suica（東日本旅客鉄道〈東海道線熱海駅、伊東線〉・伊豆急行）...裏面の記号は、JE。 ★PASMO（富士急静岡バス・富士急シティバス・小田急箱根高速バス・富士急行バス・伊豆箱根鉄道）...裏面の記号は、PB。 ナイスパス（遠州鉄道）...裏面の記号は、ET。 ★PASMO（山梨交通） KURURU（くるる）（アルピコ交通・長電バス・ぐるりん号） ‐ 2012年10月27日発行開始[26][27]。 ayuca（岐阜乗合自動車）...裏面の記号は、GB。 ★ ICOCA（西日本旅客鉄道〈北陸エリア〉・あいの風とやま鉄道・IRいしかわ鉄道・近畿日本鉄道） - 近畿日本鉄道はPiTaPaエリアであるが2012年12月1日よりICOCAの販売やICOCA定期券の発行を開始。2013年3月23日にPiTaPa・ICOCAとTOICA・manacaとの相互利用が開始したことによりJR東海(同日から)や名古屋鉄道(2014年9月21日)との連絡定期も販売開始している。あいの風とやま鉄道では2015年3月14日の第三セクター鉄道移行から少し遅れて同年3月26日に一部区間で導入開始。ICカード導入にあたっては、JR西日本との全面協力で行った[28]。このため、当初は、JR西日本の無記名式ICOCAそのものが、あいの風とやま鉄道の有人駅内で販売された。その後、ICOCA定期券の発行開始に併せて、あいの風とやま鉄道独自デザインの「Ainokaze ICOCA」が2016年2月27日に導入[29]。...裏面の記号は、JW。 ICa（アイカ）（北陸鉄道〈バスが中心〉） ICOUSA（イコウサ）（まちづくり福井）- 2011年3月20日に福井市内のコミュニティバス「すまいる」（京福バスが運行受託）に導入。
富山地区では、下記2種のIC乗車カードが相互利用可能である。
passca（パスカ）（富山ライトレール） Ecomyca（えこまいか）（富山地方鉄道（富山市内軌道線・路線バス・鉄道線））
★ICOCA(西日本旅客鉄道〈アーバンネットワーク圏内〉および京阪電気鉄道〈大津線系統を除く各駅〉、近畿日本鉄道)...裏面の記号は、JW。 ★PiTaPa（スルッとKANSAI加盟事業者） - 原則としてクレジットカード付（ポストペイ方式）。一部の事業者、および電子マネーは「全国相互利用サービス」の対象外。...裏面の記号は、SU。 itappy(伊丹市交通局)- PiTaPa・ICOCAの片利用が可能（全国相互対応カード等は不可） ...裏面の記号は、IT。 CI-CA(シーカ)(奈良交通) NicoPa（神姫バス） - モバイルNicoPaは、2012年12月31日に利用終了。 らんでんカード（京福電気鉄道〈嵐山本線・北野線〉） hanica（阪急バス・阪急田園バス・阪神バス） - 2012年4月1日より発行開始[30]。 なっち（南海バス・南海ウイングバス金岡・南海ウイングバス南部） - 2016年10月1日より発行開始。 Tsukica（高槻市交通部） - 2018年10月1日より発行開始。
上記のうちitappyを除く7種のエリアでは、いずれも全国相互対応カード等の片利用が可能である。
近江鉄道バスICカード（近江鉄道〈大津営業所管内の路線バスの一部（大津市の瀬田地区と草津市内の一部路線）に導入〉）
★ICOCA（西日本旅客鉄道〈岡山・広島・山陰エリア〉）・SHIKOKU ICOCA（四国旅客鉄道〈香川エリア〉） - 岡山・広島・山陰・香川エリアは「岡山・福山地区」、「広島地区」、「松江・米子・伯備地区」、「香川地区」に地区分けされており、隣接する地区同士のみ地区を跨っての利用が可能。...裏面の記号は、SHIKOKU ICOCAを含め、JW。 PASPY（広島地区の鉄道・バス・船舶事業者） - 全国相互対応カード等の片利用が可能。...裏面の記号は発行会社によって異なり、10種類ある（2017年時点で、発行中のものは7種類。具体的な記号については、PASPYを参照）
★PiTaPa（スルッとKANSAI加盟事業者）...裏面の記号は、SU。 Hareca（岡山電気軌道・両備ホールディングス・東備バス・下津井電鉄各社の鉄道・路線バス、および中鉄バス〈一部路線〉・宇野自動車〈全国相互対応カード等は利用不可〉） - PiTaPa（全国相互対応カード等を含む）の片利用が可能。...裏面の記号は、発行会社によって異なり、4種類ある。 スカイレールICカード（スカイレールサービス） （※片利用接続先不詳） IruCa（ことでんに限る） - 全国相互対応カード等の片利用が可能。 IruCa（全バス事業者[31]・全航路[32]・レンタサイクル等） - これらは全国相互対応カード等未対応。 ICい〜カード（伊予鉄道・石崎汽船・中島汽船など） - モバイルICい〜カード</b>は2016年3月31日でサービス終了。...裏面の記号は、IY。 ですか （とさでん交通・県交北部交通・高知東部交通）
★SUGOCA（九州旅客鉄道〈福岡・佐賀・熊本・大分各県とその周辺地区（4県共通エリア）、および長崎・宮崎・鹿児島各県（いずれも独立エリア）の主要路線〉） - 各エリア間をまたぐ利用は不可。...裏面の記号は、JK。 ★mono SUGOCA（北九州高速鉄道） - 2015年10月1日から利用を開始。JR九州のSUGOCAのシステムを採用するのに合わせ、新しい導入カードの名称が決まった[33]。 熊本地域振興ICカード（「くまモンのIC CARD」）（九州産交バス・産交バス・熊本電気鉄道・熊本バス・熊本都市バス） - 2015年4月1日発行開始[34][35]。2016年3月23日、全国相互対応カード等の片利用開始[36]。但し、でんでんnimoca（熊本市電エリア）とは相互利用とし、2015年8月7日より先行して片利用を開始。
★はやかけん（福岡市交通局）...裏面の記号は、FC。 ★nimoca（株式会社ニモカ(西日本鉄道・昭和自動車・筑豊電気鉄道・佐賀市交通局)）...裏面の記号は、NR。 ★tsu-tsu nimoca（佐賀市交通局） - 佐賀県が発行するオリジナルnimocaで2017年7月より佐賀県内の高校生を対象に先行予約されて、同年9月から一般発売される。当面の間は通常版のnimocaと平行して販売する。 ★めじろんnimoca （大分バス・大分交通・亀の井バス:運営は、大分ICカード開発） - 現在は同カードの在庫がなくなり、案内上では「めじろんnimoca」の呼称を残しながらも西鉄などと同一デザインのnimocaを発行している。 ★でんでんnimoca（熊本市電） - 2014年3月28日より運用開始。西鉄のnimocaをベースとしたICカード[37][38][36]。 ★みやこうnimoca（宮崎交通） - 2015年11月14日より運用開始。後述の宮交バスカの利用は2016年3月31日をもって終了した。[39]。
ひまわりバスカード（北九州市交通局） 長崎スマートカード（長崎電気軌道、松浦鉄道、長崎県交通局、長崎県央バス、佐世保市交通局、させぼバス、西肥自動車）- 2020年頃、nimocaへ順次切り替え予定[40] OKICA（沖縄都市モノレール・琉球バス交通・沖縄バス・那覇バス・東陽バス） - 沖縄都市モノレール全線と、沖縄本島内の大半のバス路線。
鹿児島地区では、下記2種のIC乗車カードが相互利用可能である。
RapiCa（鹿児島市交通局・南国交通・JR九州バス〈鹿児島地区〉） いわさきICカード（鹿児島交通・いわさきバスネットワークなど）
EX予約サービス（旧「EX-IC」） 関連するカード類や、モバイルSuica対応可否、サービス・割引率その他の詳細は「EX-IC」の項目を参照のこと。 「エクスプレス予約」（東海旅客鉄道・西日本旅客鉄道）- 東海道・山陽新幹線用。 JR東海エクスプレス・カード、またはJ-WESTカード（エクスプレスのみ）への入会が必要。 「プラスEX」（統合された「エクスプレス予約プラスEX会員」含む）（東海旅客鉄道）- 東海道新幹線のみ。 特定ブランドのクレジットカード（JCB、三井住友、三菱UFJニコス、イオン、Amex、セディナ、SuMi TRUST CLUB、トヨタファイナンス）が必要。 「スマートEX」（東海旅客鉄道・西日本旅客鉄道）- 東海道・山陽新幹線用。 国際ブランドクレジットカード（Visa、MasterCard、JCB、Amex、Diners）が必要。全国相互対応カード等を利用する（認証としての利用であり、SF機能は利用しない）。 「モバイルSuica特急券」（東日本旅客鉄道） - 東北・北海道・上越・北陸新幹線用。
商業系電子マネーで利用できる鉄道・バスを下記に示す。また、全国各地のタクシー事業者（一部事業者、一部車両）で利用可能な場合がある。全ておサイフケータイの電子マネー機能[41]にも対応する。なお、SF機能ではないため、厳密には乗車カードには該当しない。
十勝バス - 帯広市西地区コミュニティバスにて、WAONを利用可能。 くしろバス - たくぼく循環線にて、WAONを利用可能。 ケイエム観光バス - 路線バス全線でiDを利用可能。 三岐鉄道バス - イオンモール東員線にて、WAONを利用可能[42]。 ケイルック - 京都らくなんエクスプレスと京大病院ライナー（hoop）にて、WAONを利用可能。 鳥取市コミュニティバス「くる梨」（日ノ丸自動車・日本交通の2社共同で運行受託）- 楽天Edy・WAON・iD・QUICPayを利用可能[43]。 那覇バス - 那覇市内線にてiDを利用可能。 やんばる急行バス - 楽天Edyを利用可能。
（名称未定）（秋田市） - 秋田中央交通や秋田市マイタウン・バス事業者各社と共同で2018年度中の導入を検討[44]。バス会社主導ではなく、秋田市がバス会社に働きかける形となっている模様であり、秋田市内路線のみに限定される見込み。 （名称未定）（関東自動車・JRバス関東・宇都宮ライトレール） - 2021年度に導入を予定[45][46]。また、Suica・PASMOなど「全国相互利用サービス」対応の各カードによる片利用を可能とする予定。 2021年を目処に、東日本旅客鉄道など3社が、Suicaと地域系交通ICカードを一体にしたカード（Suicaの基本機能に加え、地域独自のポイント付与の機能等も付加される）を発行開始し、東日本エリアの未導入などの地域に導入させることが検討されている。
試験導入のみのものは含まない。
EG1カード（遠州鉄道） - ナイスパスへ移行する形で消滅。ナイスパスとは異なりリライト機能は無かった。また定期券も発行されていなかった。 ユーバスカード（静岡県磐田郡豊田町=現・磐田市） - 機器の老朽化により販売・利用共に終了。代替として<b data-parsoid='{"dsr":[25513,25526,3,3]}'>ユーバス回数券</b>を販売するほか、利用停止以降はナイスパスが利用可能。 トランセカード（東急トランセ） - PASMO導入に伴う。代替として<b data-parsoid='{"dsr":[25617,25634,3,3]}'>代官山循環線専用カード</b>を販売。 タウンバスカード（平和交通） - 同社の深夜急行バスで使用可能であった。PASMO導入に伴う。 ICカード回数券（関東鉄道）- 取手営業所管内で利用可能であった。2010年3月31日をもって利用終了。一般路線バスにおけるPASMOは2017年9月16日までに導入完了。 バスICカード（福島交通〈郡山・須賀川地区〉）- 2010年10月30日より、同社の（全エリアを対象とした）新しいIC乗車カード「NORUCA（ノルカ）」が導入されたことで、同年11月1日に発売終了、翌2011年7月31日に利用終了となった。 せたまる（東京急行電鉄世田谷線）PASMO・Suicaとの間で片利用扱い - 2012年3月16日販売終了、同年9月30日利用終了。 宮交バスカ（宮崎交通） - みやこうnimoca導入に伴い、2016年3月31日をもって利用を終了した。[47] バスICカード（山梨交通グループ各社）
☆印のものはICカード導入によって廃止される予定。
ジェイ・アールバスカード（ジェイ・アール北海道バス〈日勝線のみ〉） バスカード（道南バス）
バスカード（青森市営バス） バスカード（一関市営バス〈旧：大東町営バス〉） 岩手県交通専用バスカード（岩手県交通・早池峰バス・奥州市営バス） 岩手県北バス専用バスカード（岩手県北自動車・岩泉自動車運輸） バスカード（新常磐交通）
☆3社共通バスカード (栃木県)（関東自動車・東野交通・ジェイアールバス関東〈宇都宮地区〉） ぐんネット（関越交通・群馬バス・群馬中央バス・日本中央バス・永井運輸・上信電鉄バス） 尾瀬カード（関越交通〈利根・沼田地区のみ〉）
バスカード（糸魚川バス） ☆新潟県内高速バス共通カード（新潟交通・越後交通・頸城自動車・蒲原鉄道の新潟県内高速バスと新潟交通・会津乗合自動車が運行する会津若松 - 新潟線） パサールカード（秋葉バスサービス）
トラフィカ京カード（京都市交通局） 市バス専用カード（京都市交通局） 回数カード（大阪市交通局→大阪シティバス・大阪市高速電気軌道） 近鉄バス回数カード（近鉄バス） NEW Uラインカード（神戸市交通局） 市バスカード（神戸市交通局） 山陽バスカード（山陽電気鉄道） パールカード11（近畿日本鉄道） なんかいバスカード（南海バス・南海ウイングバス金岡・南海ウイングバス南部〈現在はキッズカードのみ販売。〉） ☆阪急 阪神 能勢 北急レールウェイカード（阪急電鉄・阪神電気鉄道・能勢電鉄・北大阪急行電鉄） - 4社などで導入している「スルッとKANSAI」対応の共通磁気カードの発売終了に伴う代替措置として、2017年4月1日より4社で発売を開始。 ☆[48]バスカード（和歌山バス・和歌山バス那賀） バスカード（南海りんかんバス）
☆山口県共通バスカード（サンデン交通・船木鉄道・防長交通・中国ジェイアールバス・宇部市交通局・岩国市交通局・ブルーライン交通） ☆共通バスカード (島根県)（日ノ丸自動車・松江市交通局・一畑バス・石見交通） 中鉄バス専用バスカード（中鉄バス〈一部路線を除く〉・中鉄北部バス） 備北バス専用バスカード（備北バス）
発行終了後の取り扱いなどの詳細は、項目があるものは該当項目を参照。
オレンジカード（JRグループ） 間接式（自動券売機での切符への引き換えによる利用）自動券売機での利用は当面可能。
じょうてつバスカード（じょうてつ） 共通ウィズユーカード（札幌市交通局） 中央バスカード（北海道中央バス） 札樽間高速バス共通カード（北海道中央バス、ジェイ・アール北海道バス） ドゥカード、バスカード、マイカード（道北バス） トマッピーカード（苫小牧市交通部） シャトルカード（旭川電気軌道） - クレジットカード直接または紐付けされた専用カードによるポストペイ方式 バス・市電共通乗車カード（函館バス） イカすカード（函館市企業局交通部）
スキップカード（仙台市交通局・宮城交通） ジョイカード（同上） バスカード（仙台市交通局） メルシーカード（宮城交通） （旧）バスカード（福島交通〈福島市内の特定路線のみ〉） （新）バスカード「棚倉・鮫川・塙・矢祭地区専用」（同上） （新）バスカード「相馬・南相馬地区専用」（同上）
イオカード（東日本旅客鉄道〈首都圏地区〉） パスネット（パスネット協議会加盟各社局） SKカード（新京成電鉄） ルトランカード（京浜急行電鉄） SFポケットカード（相模鉄道） SFとーぶカード（東武鉄道） SFレオカード（西武鉄道） 多摩モノレールカード（多摩都市モノレール） ほくそうパッスルカード（北総開発鉄道→北総鉄道） かもめカード（ゆりかもめ） TXカード（首都圏新都市鉄道） ディズニーリゾートライン・カード（舞浜リゾートライン） NSメトロカード・SFメトロカード（営団地下鉄→東京地下鉄（東京メトロ）） Tカード（東京都交通局） ロマンスカード（小田急電鉄） フレッシュカード（埼玉新都市交通） レオカード（西武鉄道） メトロカード（営団地下鉄） とーぶカード（東武鉄道） バス共通カード（東京都交通局・横浜市交通局・神奈川中央交通・東急バス・京王バス・西武バス他、関東地区バス各社） 代官山循環線専用バスカード（東急トランセ〈代官山循環線〉） バスカード（富士急行グループ各社） 神奈中バスカード（神奈川中央交通） マリンカード（横浜市交通局） Yカード（横浜市交通局） バスカード・にこにこカード<65>（日立電鉄交通サービス） 京急バスカード（京浜急行バス・羽田京急バス・横浜京急バス・湘南京急バス） 京王バスカード（京王電鉄バス・京王バス東・京王バス中央・京王バス南・京王バス小金井） モノレールカード（千葉都市モノレール）
バスカード（新潟交通） ETカード（遠州鉄道） トラムカード（富山地方鉄道富山市内軌道線） バスカード（岐阜乗合自動車） パノラマカード・パノラマプラスカード（名古屋鉄道） リリーカード（名古屋市交通局） トランパス SFパノラマカード（名古屋鉄道など） ユリカ（名古屋市交通局） あおなみカード（名古屋臨海高速鉄道） ゆとりーとカード（名古屋ガイドウェイバス） バスカード（名鉄バス） バスカード（知多バス） リニモカード（愛知高速交通） 三交バスカード（三重交通）
スルッとKANSAI 回数カード（高槻市交通部） 京阪グループ共通バスカード（京阪バス・京都京阪バス・京阪京都交通） 市バスカード（伊丹市交通局） パールカード（近畿日本鉄道） Jスルーカード（西日本旅客鉄道〈大阪地区〉・近畿日本鉄道（大阪地区）・明石市交通部・近鉄バス） ハープカード（阪神電気鉄道） タウンカード（大阪市交通局） マイチケット（南海電気鉄道） Kカード（京阪電気鉄道） バスカード（奈良交通） のり鯛カード（明石市交通部） 阪急・阪神共通バスカード（阪急バス・阪急田園バス・阪神バス） 2012年5月31日に発売終了。阪急バス・阪急田園バスの2社では、同年9月30日に利用終了。阪神バスはその後も使用可能だったが2015年9月30日限りで取り扱い終了。スルッとKANSAI2days・3daysチケットは阪急バス同様、提示により引き続き利用可能である[49]。 下記2種のカードは、上記の「阪急・阪神共通バスカード」に代わる形で発売を終了した。 回数カード（阪急バス・阪急田園バス） 2012年9月30日に利用終了（唐櫃営業所管轄の路線は2013年4月30日で利用終了）。 バスカード（阪神電気鉄道 - 阪神バス） 2012年10月1日以降も、当面利用可能。 回数カード（阪神バス〈旧尼崎市交通局の路線〉）2019年3月31日をもって利用停止予定
岡山県共通バスカード（両備ホールディングス・東備バス・岡山電気軌道・下津井電鉄・中国ジェイアールバス・井笠鉄道・宇野自動車・〈中鉄バス・備北バスの発行のバスカードは現在、各社専用バスカードとして使用可能[50]。〉） 宇野バス専用バスカード（宇野自動車） 井笠バス専用バスカード（井笠鉄道） バスカード・パセオカード・アストラムカード（広島電鉄・中国ジェイアールバス・広島交通・広島バス・芸陽バス・呉市交通局・広島高速交通） いさりびカード（広島電鉄・中国ジェイアールバス・石見交通） 広島県・島根県共通バスカード（中国ジェイアールバス） い〜カード（伊予鉄道）
バスカード（西日本鉄道およびその分離子会社の路線バス） よかネットカード（西日本鉄道・福岡市交通局） ワイワイカード（九州旅客鉄道〈福岡地区〉・福岡市交通局） えふカード（福岡市交通局） バスカード（長崎自動車） 大分共通バスカード（大分バス・大分交通・亀の井バス） TO熊カード（熊本市交通局・九州産交バス・熊本電気鉄道・熊本都市バス・熊本バス） ゆいカード（沖縄都市モノレール）