図書館
図書館（としょかん、、、）とは、図書、雑誌、視聴覚資料、点字資料、録音資料等のメディアや情報資料を収集、保管し、利用者への提供等を行う施設もしくは機関である。
基礎的な蓄積型文化施設の一種であり、博物館が実物資料を中心に扱い、公文書館が非定型的文書資料を中心に扱うのに対して、図書館は 出版物を中心に 比較的定型性の高い資料を蓄積するものである。
「図書館」は、明治中期に英語のlibraryから訳された訳語（和製漢語）である。「図書館」は、地図（図版）の「図」、書籍の「書」を取って、図書とし、図書を保存する建物という意味であった。
世界史上早期の図書館として有名なものに、紀元前7世紀のアッシリア王アッシュールバニパルの宮廷図書館（アッシュールバニパルの図書館）がある。アッシリア滅亡時に地下に埋もれたまま保存されたこの図書館の粘土板文書群の出土によって、古代メソポタミアの文献史学的研究が大きく前進した。
ヘレニズム時代の図書館としては、紀元前3世紀のアレクサンドリア図書館が著名である。この図書館は、付近を訪れる旅人が本を持っていると、それを没収して写本を作成するというほどの徹底した資料収集方針を持っていた。さらに、薬草園が併設されており、今日の植物園のような遺伝資源の収集も行われていた。つまり、今でいう図書館、公文書館、博物館に相当する機能を併せ持っており、古典古代における最高の学術の殿堂となっていた。
アレクサンドリア図書館（図書館への放火により全ての蔵書が失われてしまう） - トルコのミュシア地方 - トルコのエフェソス遺跡
830年、アッバース朝の第7代カリフ・マームーンが、バグダードに 知恵の館(バイト・アル＝ヒクマ) を設立した。
中世ヨーロッパでは修道院に図書館・図書室が併設されていることが多かったが、写本 1冊で家が買えるほど貴重なものであったため、本は鎖で本棚につながれていた。
歴史的には、学術研究用に資料を集めた場として、学者や貴族以外の者は利用できなかったり、利用が有料であったりした時代が長い。グーテンベルクの印刷術により本が大量生産できるようになって初めて「誰でも無料で」の原則が広まり、民衆の間に会員制の組合図書館、都市図書館が開設された。
フランスでは、1367年にシャルル5世によって王室文庫が創立され、 フランス国立図書館となった。
イギリスでは、それより200年も遅れて1598年にボドリアン図書館が開館した。
日本の図書館の歴史は、文庫、書庫、書府、経蔵や書籍館（しょじゃくかん）に遡る。近代以前の日本における図書館（的な施設）としては図書寮や芸亭、金沢文庫、足利学校などが有名である。青柳文庫は仙台藩藩校・明倫養賢堂から分離独立した仙台医学館構内に1831年（天保2年）に設置され、身分に関係なく閲覧・貸出がなされた。青柳文庫が日本初の公共図書館とすることには異論もある[1]。
近代的な欧米の図書館制度を日本に最初に紹介したのは福沢諭吉である[2]。幕末に渡欧した福沢は、著書『西洋事情』の中で大英博物館図書室をはじめ、諸外国の納本制度を報告。『西洋事情』を参考にした市川清流は、1872年（明治5年）5月に明治政府に幕府の遣欧使節団の経験を活かした「書籍院建設ノ儀」という建白書により[3]、初の国による近代的図書館「書籍館」（後の「浅草文庫」、「東京書籍館」）が文部省によって設けられ、一時内務省に移管された。また京都では、日本国初の公共図書館「京都集書院」が設けられた。
その後、1895年（明治28年）に日清戦争に勝利すると、国立図書館を求める声が高まり、政府は1897年（明治30年）4月22日に「帝国図書館官制」を公布して「帝国図書館」が誕生した。またこの時初めて「司書」が規定された。その後、帝国図書館が1906年（明治39年）に新築されると、閲覧者数は一日平均数百人を超えるようになった。1899年（明治32年）公布の図書館令において図書館という語が用いられたことで、知識階層以外の一般国民にも図書館の存在が定着した[4]。
図書館の機能は大きく分けて6つある。
（１）図書館資料の収集 図書、新聞、雑誌を初めとして、CD等のマルチメディアの収集を行う。この時、利用者の立場に沿った収集方針を定め、計画的に収集していく。また、利用されなくなった資料のうち、保存するだけの資料価値が乏しいと判断されたものは定期的に廃棄（除籍という）して、資料の整理を行う。
（２）図書館資料の整理 資料は適切に整理されていないと利用価値がない。収集された資料は各館が定めた分類法（日本の公立図書館等では、「日本十進分類法」に沿ったものが多い）により分類番号等を付けて利用されやすいように整理する。また資料ごとに日本目録規則に従って目録が作成されており、これを検索することによって資料の情報を得る。
（３）図書館資料の保存 各種資料はその材質に応じて適切に保存する必要がある。また、図書等の劣化に対応して、補修を行ったり、貴重な資料に関しては（例えば、電子的な）複製の作成も行う。さらに増大する新規資料を保存していく場所の確保も重要である。その一つの方策として前述の除籍がある。
（４）図書館資料の提供 図書館の最大の業務は資料・情報提供である。
（５）集会活動、行事の実施 図書館利用の広報活動のことである。
（６）資料及び図書館利用に関する指導 図書館の利用のガイダンスを行うことである。
図書館が行っているサービスを「図書館奉仕（英：Library Services）」といい、代表的なものには次のものがある。
貸出 lending service 複写 copy service リクエスト・予約 request service 参考業務（レファレンスサービス） reference service 相互貸借 interlibrary loan
そのほか、レフェラルサービス、朗読サービス、アウトリーチサービス等を提供する。また、司書等による情報検索サービス等も行われている。 インターネットで蔵書の検索・予約を行える図書館も増えている。また、新着情報サービスや選択的情報提供（SDI）、ディジタル参考調査なども考えられている。
なお、貸出方式にはニューアーク式、ブラウン式、逆ブラウン式、回数券式、一括ブラウン式、フォトチャージング式、リーダーズ・トークン式、ライブラリー・トークン式、コンピューター方式等がある。
図書館資料は書籍や雑誌・新聞などの逐次刊行物が中心である。大学図書館などの専門性の高い図書館では、歴史的な文献などをマイクロフィルムに記録し保存している。
20世紀後半からは、ビデオテープやDVD・CD等の電子媒体によって提供される視聴覚資料や縮刷版も提供されるようになった。漫画も許容されるようになった。
図書館資料は時代と共に拡大されているが、図書館の自由と公共の福祉との折り合いが難しい事例も発生している。
図書館は種類によって、設置の根拠となる法律が異なる。
公立図書館、民法上の公益法人または日本赤十字社が設置する私立図書館は、図書館法により規定されている。
学校の図書館は学校の種類で異なる。大学図書館は文部科学省令である大学設置基準に規定されており、設置の義務がある。都道府県教育委員会または市町村教育委員会もしくは学校法人が設置する学校に設置される学校図書館は学校図書館法により規定されており、設置の義務がある。図書館ではあるが、著作権法31条の適用外であるため、資料の複写は許されていない。認定こども園を含む幼稚園の図書室は幼稚園設置基準により規定されており、努力規定である。また単なる図書室であって図書館ではない。
国立国会図書館東京本館、国立国会図書館関西館および国立国会図書館国際子ども図書館ならびに国立国会図書館が司法、行政各部に設置する支部図書館は、国立国会図書館法に規定されている。
このほかに特定の職種を対象とした図書館にも根拠法がある。例えば船員図書館は港湾法に基づく福利厚生のための図書館である。
近代の日本における図書館関連の旧法令としては図書館令・公立図書館職員令・改正図書館令が挙げられる。
1933年（昭和8年）に公布された改正図書館令第10条では「地方長官ハ管内ニ於ケル図書館ヲ指導シ其ノ聯絡統一ヲ図リ之ガ機能ヲ全カラシムル為文部大臣ノ認可ヲ受ケ公立図書館中ノ一館ヲ中央図書館ニ指定スベシ」と規定され、帝国図書館の指導監督の下に各府県に1つの中央図書館が指定された。中央図書館の役割は、貸出文庫の設置、図書館調査・指導、目録の編集・配布、機関誌の発行、物品の共同購入の斡旋（あっせん）、郷土資料の収集などであった[5]。1950年（昭和25年）図書館法により制度としての中央図書館は廃止された。
日本の図書館は厚生労働省によって特定建築物に指定されており、図書館施設の環境衛生等に関する義務規定がある。また公益法人である日本図書館協会は図書館員の倫理綱領などを定めている。 建築基準法による用途規制により、図書館は12種の用途地域のうち工業専用地域には建設できない。その他の11種の用途地域には建設できる。 図書館を建築する目的で行う開発行為（主として建築物の建築または特定工作物の建設の用に供する目的で行う土地の区画形質の変更）は、通常開発行為に必要とされる都道府県知事の許可を得ずに行うことができる。
図書館には、開架式図書館と閉架式図書館がある。
一般的な開架式図書館の場合、室内に書架が並んでいる。書架には書籍などがブックエンドで仕切られて収納されており、利用者は自由に手にとって見ることが出来る。書架に並べきれない書籍や貴重な資料は書庫に収納されている。書架の近くにはレファレンスルームが設けられている。高い位置にある図書を手にとるために、脚立やキックステップなどの踏み台が設置されていることもある。出入り口付近のカウンターには司書などの図書館員が常駐し、貸出などのサービスを行っている。建物の外には、早朝・夜間の閉館時や休館日に図書館資料を返却する為にブックポストが用意されている。
蔵書の検索やインターネット上のWebページなどの閲覧ができる端末を備える図書館、館内資料の自動貸し出しシステムを持つ図書館もある。また、貸出処理をしていない資料の持ち出しを防ぐために、図書館の出入り口にはブックディテクションシステムが設置されている事が多い。
世界の国立図書館の中には、書籍を含めて数千万単位の図書館資料を所蔵する図書館もある。アメリカ議会図書館やモスクワのロシア国立図書館 、中国国家図書館、大英図書館などが有名である。
日本には2013年現在、公立・私立の公共図書館が3,246館あり、約4億2383万冊の蔵書を所蔵している[6]。大学図書館（短大・高専図書館を含む）は1,674館であり、約3億3166万冊の蔵書を所蔵している[7]。日本最大の図書館は国立国会図書館東京本館である。
山梨県は、人口10万人に対する図書館の数が6.59で全国1位（全国平均2.61、2018年の記事による）。[8]
国立図書館 公立図書館（都道府県立図書館、市町村立図書館など） 私立図書館（私設図書館）
公共図書館 児童館図書室 会員制図書館 議会図書館（国会図書館など）、大統領図書館 大学図書館、学校図書館、幼稚園図書室 病院患者図書館、刑務所図書館、船員図書館、自衛隊図書室、教会図書館
総合図書館 専門図書館（各分野の専門図書館、点字図書館、漫画図書館など）
スペイン国立図書館 （イタリア） （イギリス） （アメリカ） （アメリカ） アメリカ議会図書館 アンブロジアーナ図書館（イタリア） イスラエル国立図書館 ウプサラ大学図書館（スウェーデン） 大英図書館 オーストラリア国立図書館 カーネギー図書館（アメリカほか各国） 国家図書館（台湾） 人民大学習堂（北朝鮮） 新アレクサンドリア図書館（エジプト） 中国国家図書館 デンマーク王立図書館 ドイツ国立図書館 ニューヨーク公共図書館（アメリカ） バイエルン州立図書館（ドイツ） バチカン図書館 フィレンツェ国立中央図書館（イタリア） フランス国立図書館 ベルリン州立図書館（ドイツ） ボドリアン図書館（イギリス） ロシア国立図書館（サンクトペテルブルク） ロシア国立図書館（モスクワ）
国立国会図書館 国立国会図書館関西館 国際子ども図書館
資料組織論や図書分類法など図書館の運営を研究する図書館学が古くからある。また近年、図書館学と情報学を融合させた社会学的な図書館情報学も研究されている。
北嶋武彦『図書館概論 新 現代図書館学講座（2）』東京書籍、2005年。ISBN 4-487-71492-3 L.カッソン著/新海邦治訳『図書館の誕生』刀水書房、2007年。ISBN 978-4-88708-356-1 公共図書館で働く視覚障害職員の会編著 『見えない・見えにくい人も「読める」図書館』読書工房、2009年。ISBN 978-4-902666-22-9
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