靖国神社
靖国神社（正式表記：、やすくにじんじゃ）は、東京都千代田区九段北にある神社である。幕末から明治維新にかけて功のあった志士に始まり、嘉永6年（1853年）のペリー来航（いわゆる「黒船来航」）以降の日本の国内外の事変・戦争等、国事に殉じた軍人、軍属等の戦没者を「英霊」として祀り、その柱数（柱（はしら）は神を数える単位）は2004年（平成16年）10月17日現在で計246万6532柱にも及ぶ（詳細は「祭神の内訳」を参照）。当初は祭神は「忠霊」・「忠魂」と称されていたが、1904年（明治37年）から翌年にかけての日露戦争を機に新たに「英霊」と称されるようになった。この語は直接的には幕末の藤田東湖の漢詩「文天祥のに和す」の「英霊いまだかつて泯（ほろ）びず、とこしえに天地の間にあり」の句が志士に愛唱されていたことに由来する。
本殿での祭神の神座は当初は1座であったが、1959年（昭和34年）に創建90年を記念して台湾神宮および台南神社に祀られていた北白川宮能久親王と、蒙彊神社（張家口）に祀られていた北白川宮永久王とを遷座合祀して1座を新たに設けた。従って現在の神座は、英霊を祀る1座と能久親王、永久王を祀る1座の2座である。
正字による表記は「。神社名にある「靖国」は『春秋左氏伝』第6巻僖公23年秋条の「吾以靖國也（吾以つて国を靖んずるなり）」を典拠として明治天皇が命名したもので、1879年（明治12年）に改称された。当初の東京招魂社の「招魂社」は「在天の神霊を一時招祭するのみなるや聞こえて万世不易神霊厳在の社号としては妥当を失する」可能性があるために廃されたというが、名称変更後も「招魂祭」は続けられている。因みに同年6月16日の「社号改称・社格制定ノ祭文」には「赤き直き真心を以て家を忘れ身を擲（なげう）ちて各（おの）も各も死亡（みまかり）にし其（その）高き勲功に依りて大皇国をば安国と知食（しろしめ）すが故に靖国神社と改称（あらためとなえ）」とある。安来が根の国であるということを暗に示したという説もある。
英語圏では「Yasukuni shrine」と表記されるが、それと並んで一時期は「war shrine」（戦争神社）と表記されたこともある。
最重要の祭儀である例祭には4月21日から23日にかけての春季例大祭と10月17日から20日にかけての秋季例大祭があり、秋季例大祭には合祀祭が併せて斎行される（合祀祭と招魂祭（しょうこんさい）は別の祭儀である）。創祀時当初は1月3日、5月15日から18日、9月22日の年3度であったが、1879年（明治12年）の別格官幣社列格時に5月6日と11月6日に変更し、1912年（大正元年）12月には三度改められ、以後終戦迄は4月30日と10月23日が例祭日とされていた。
7月13日から16日にかけて斎行されるみたままつりは日本古来の祖先祭祀である盆行事に因んで1947年（昭和22年）から始められたもので、期間中は毎夜本殿において祭神を慰霊する祭儀を行ない、境内では大小3万を超える提灯や雪洞が掲げられる。
戦後70年の2015年（平成27年）から、9月中下旬の週末に「秋の夜長参拝 みらいとてらす－秋を彩る九段の光－」を実施している。境内を午後9時まで開放してライトアップし、参道にぼんぼりを灯すとともに遊就館にプロジェクションマッピングを行うほか、各種伝統芸能を奉献する。
その他、毎月1日、11日、21日には月次祭が斎行され、祭神各柱の命日毎に永代神楽祭を行なう。因みに、常日の拝殿には「白色」の幕が掛かるが、恒例祭の日には「紫色」の幕に掛け替えられる。その他、朝御饌祭、夕御饌祭が毎日行われている。
終戦の日の8月15日午前には放鳩式が行われる。また、戦没者の遺族らが参拝するほか、歴代内閣総理大臣では三木武夫、福田赳夫、鈴木善幸、中曽根康弘、小泉純一郎がこの日に参拝している。また閣僚、超党派議員連盟のみんなで靖国神社に参拝する国会議員の会等による参拝もなされ、境内では毎年戦没者追悼中央集会が開かれている。近年、神社周辺では右翼団体や左翼団体によるデモがなされることがあり、2013年（平成25年）には衝突が発生した。参拝は神道の作法で行われる。通常の社頭参拝は、鳥居をくぐり、手水舎の手水で清め、拝殿前で二拝二拍手一拝をする。正式参拝は参集所から参入し、手水で清め修祓（しゅばつ）を受けた後に本殿前に昇り（昇殿）、玉串を奉奠して二拝二拍手一拝し、退出時に神酒を戴く。
祭神は靖国神社の定める以下の内規に従って合祀される。
戦前は旧陸海両軍の審査によって合祀が内定され、天皇の勅許を経て決定された。合祀祭には天皇が祭主として出席し、合祀されることは死者・遺族にとって最大の名誉であると考えられることが多かった。敗戦により、靖国神社は一宗教法人化、また陸海軍は廃止されたため、この合祀制度は変容した。
戦後の1952年（昭和27年）未合祀の戦没者が約200万人に上り、遺族や元軍人を中心に「合祀促進運動」が起こり、これに対応するため1956年（昭和31年）に厚生省（当時）が新しい合祀手順を定めた。なお合祀に関して、靖国神社広報課では戦前戦後を通して祭神合祀にあたっての遺族への連絡はするが事前の合意は取らない、としており、本人・遺族の意向は基本的に考慮されずに神社側の判断のみで行われている。このため、遺族が不満を抱き裁判に至っているものもあるが、靖国神社による遺族に対する同意なき合祀によって、原告遺族らの法的利益が侵害されたと認めらる判決は下されていない。
被祀者の遺骨・位牌などはない。まず真っ暗闇の夜に氏名、軍における所属・階級、位階、勲等などを筆書きし、「人霊」を「霊璽簿（れいじぼ）」（旧称「祭神簿」）と称される名簿に移す。次に靖国神社の神体とされる鏡に「霊璽簿」を写し、合祀祭を行うことで「人霊」を「神霊」へと化す。このようにして「御霊（みたま）」を招来し、身分、職業、年齢、性別にかかわりなく、手厚く祀っているという。祭神は氏名の最後に「命（みこと）」または「媛命（ひめのみこと）」を付し、例えば山本五十六だと「山本五十六命（やまもといそろくのみこと）」の様に呼称する。
招魂社と称された時期には神官・神職の定めは無かった。例大祭・臨時大祭には卿または将官、招魂式には将官または佐官、その他の祭祀には佐官、尉官が奉仕した。1875年（明治8年）以降は例大祭・臨時合祀祭・招魂祭の祭主は旧陸軍と海軍が隔番で務めた。明治12年の改称列格によって官員の祭主は廃され祭典は宮司が行うこととなった。同時に宮司1名、禰宜1名、主典4名が法令によって置かれ、1938年（昭和13年）からは権宮司も置かれることとなった。宮司以下神官の進退は内務省が、増員・増俸は内務省・旧陸海軍の3者協議で行い、実際の管理は主として財政を負担した陸軍省総務局が行った 。また、社司・社掌は陸軍省第1局の所属であったが、1887年（明治20年）には閣令第4号により神官を廃して神職（職名）を置き、旧陸海軍が補任することとなった。1946年（昭和21年）の官国幣社制（近代社格制度）廃止以後は自主管理となった。
靖国神社は単立神社として神社本庁との包括関係に属していない。これは、「靖国神社は日本国の護持の神社であり、いつかは国に返すべきなので、特定の宗教法人の包括下に入るべきではない」という靖国神社・神社本庁双方の判断によるものである。このような経緯のため、靖国神社と神社本庁とは包括・被包括の関係にないながらも密接な協調関係を保っている。例えば神社本庁は靖国神社崇敬奉賛会の法人会員となっている。神社本庁に属さない神社であるため、宮司以下の神職は神社本庁の神職の資格を持った人物である必要はない。例えば第6代宮司の松平永芳はもともと神職ではなかった。この場合、祭式などの研修をまず受けることになる。
靖国神社では2005年（平成17年）1月現在、総勢108人が奉職する。組織としては以下の部署があり、宮司がそれらを統括、権宮司が宮司を補佐する。
明治2年（1869年）には明治天皇により1万石の社領を「永代祭粢料」として下賜されたが、国の財政難のために漸次減らされた。しかし、賽銭収入だけでも、1891年（明治24年）に136,753円であったものが1905年（明治38年）の日露戦争後には急増し、1910年（明治43年）には1,709,710円にもなっており、これも全国から戦死者の遺族が参詣した結果である。1875年（明治8年）、明治天皇は2回目の親拝に際し100円を下賜した。翌1876年（明治9年）、政府は減額して5千石にしていた社領を年7,550円の現金に改め、「寄付金」と称した。同10年、西南戦争の戦没者合祀に際して天皇は親拝して1,000円を下賜した。1887年（明治20年）、青銅製の鳥居の工事にあたり、皇室から15,000円が下賜された。1901年（明治34年）の大改増築に際し、政府は52,000円を「特別寄付金」として与えた（総工費は約16万円）。同年の招魂式では天皇・皇后から2,000円が下賜され、政府も15,000円を与えた。以後も皇室・政府からの定収入・臨時収入があった。
2008年（平成20年）現在の年間予算は20億円を越え、全て戦没者遺族、戦友などからの奉納金などで維持・運営されているが、遺族会に代表される戦中世代が亡くなり続けているのに伴って、主要な収入源である大口の寄付も減少の一途をたどり、さらに朝日新聞によれば2006年（平成18年）時点で崇敬奉賛会の会員も減り続けていることから財政難に陥り、職員のリストラも進められたという。もっとも、記事中に「崇敬奉賛会の会員も減り続けている」とあるが、2009年（平成21年）3月31日の時点での会員数は設立時のそれと比べて約2万人増えているとの報告もある。なお、2006年（平成18年）8月15日の小泉純一郎内閣総理大臣参拝では、当該報道を行った朝日新聞社の記者やカメラマンが取材しようとしたところ、靖国神社側は同新聞社の「（8月）12日付の朝刊で神社所有の不動産・施設・職員寮の地図を掲載したことは、プライバシーを侵害するものであり、職員の身辺を保護するうえでも問題がある」として取材を拒否し、同新聞社の神社敷地への立ち入りを禁止した。
このほか付属施設である遊就館の入館料や、売店及び境内にある茶店の売り上げなども収入源となっている。
本殿は明治5年（1872年）旧暦5月に尾張の伊藤平左衛門設計の下に造られた。桁行3間梁間6間の大規模な神明造で、前面に1間の向拝（こうはい）が付く。屋根銅板葺で棟には千木・鰹木を有す。本殿の両側には廻廊が接続し、その廻廊が前方に屈曲して拝殿の両側面に連絡し、本殿前庭を囲繞する。本殿後方には1972年（昭和47年）に建てられた切妻造平入銅板葺の霊璽簿奉安殿が建ち、神霊を合祀する際に用いる和紙で作られた霊璽簿（神霊名簿）を保管する。なお、本殿は老朽化のために1986年（昭和61年）から1989年（平成元年）にかけて解体修理が施されている。
拝殿は1901年（明治34年）竣工の建物で桁行7間梁間5間の入母屋造平入屋根銅板葺。前面に3間の向入母屋造で軒に唐破風を構えた向拝が付く。
拝殿前方に中門鳥居、さらに前方に神門と続く。中門鳥居は2006年（平成18年）に建て替えられた素木鳥居。埼玉県産の檜が用いられ、以前は1975年（昭和50年）に奉納された台湾産の檜が用いられていた。さらに以前には扉が付いており、元々は門として機能していた。神門は三間三戸の切妻造銅板葺で高さ6メートル、檜造り。伊東忠太の設計により1934年（昭和9年）に完成した。中央間の扉には直径1.5メートルの16弁の菊花紋章が付けられる。この中央間を戦前は儀仗兵が列姿を乱すことなく潜れたという。
本殿南の廻廊外に元宮と鎮霊社が並び建つ。元宮は幕末期に京都で造られた小祠を1931年（昭和6年）に移祠したもの。靖国神社の前身との意味から「元宮」と称される。鎮霊社は1965年（昭和40年）7月に当時の筑波藤麿宮司の発案で、嘉永6年以降の戦争や事変で国に殉じたとされながらも本殿においては合祀対象外となった御霊と、諸外国の戦没者の御霊の2座を祀るために創祀された。かつては両社は一般には公開されておらず、参拝もできない状態が長く続いていたが、2006年（平成18年）10月12日に拝殿脇から参道が設けられ、一般参拝が可能になった。しかし警備上の問題から、2014年（平成26年）ごろまでには一般参拝は不可能に戻っている。なお、鎮霊社に関して靖国神社では「鎮霊社の御祭神は奉慰の対象だが、御本殿の御祭神は奉慰顕彰の対象」としており、本殿祭神とは差をつけている。
神門外の参道には第二鳥居（青銅大鳥居）と第一鳥居（大鳥居）の2基の鳥居が建ち、また参道脇には石鳥居も建つ。境内入り口を標示する第一鳥居は1921年（大正10年）に「日本一の大鳥居」として建てられ、石松秋二作詞の「九段の母」（1939年（昭和14年））に「空をつくよな大鳥居」と歌われもしたが、風雨による損傷のために1943年（昭和18年）に撤去され、その後、1974年（昭和49年）に日本鋼管製の耐候性鋼による銅鳥居として再建された。柱の高さが約25メートル、笠木（上の横木）の長さは約34メートルあり、重量は100トン。表面の色は塗装ではなく錆の色である。第二鳥居は1887年（明治20年）の建立で、大阪砲兵工廠で鋳造された青銅製。現存の靖国神社の全4基の鳥居の内では最も古いものであり、またである。石鳥居は1933年（昭和8年）に奉納されたもので、石製鳥居としては京都の八坂神社のものと並び最大級とされる。
93,356平方メートルの敷地内には、主要社殿以外の以下の施設がある。
（九段下駅方面から）
1870年（明治3年）開始の靖国神社競馬場（招魂社競馬場として日本人による国内初の洋式競馬場で参道の外側に1周約900メートルで開場、1898年（明治31年）廃止）の周囲に数十本の桜が植えられた。現在では境内は東京都内でも有数の桜の名所となった。そのため毎年3月下旬から4月上旬にかけて多くの花見客で混雑し、屋台も多数出店されている。
気象庁は境内にある3本のソメイヨシノを、東京都での桜の開花日を決定する標本木として指定している。そのため東京都の「桜の開花宣言」はこの標本木が咲いた時に行われている。
東郷坂は市ヶ谷駅から靖国神社の間で靖国通りに繋がっているが、この坂を下る途中の左側には、1938年に東郷平八郎私邸の寄贈を受けて作られた東郷元帥記念公園がある。
また、1908年から1947年にかけてはドイツ・スイス系の普及福音教会が、赤司繁太郎の協力を得てここで財団法人東郷坂教会を運営していたが、教会は東京大空襲で破壊され、ドイツ人は敗戦後の数年間は本国へ送還され、その後の活動は五反田へ移ったため建物は現存していない。
戊辰戦争終戦後の慶応4年旧暦6月2日（1868年7月21日）に、東征大総督有栖川宮熾仁親王が戦没した官軍（朝廷方）将校の招魂祭を江戸城西丸広間において斎行したり、同年旧暦5月10日（6月29日）に太政官布告で京都東山（現京都市東山区）に戦死者を祀ることが命ぜられたり（現京都霊山護国神社）、同旧暦7月10（8月27日）・11（8月28日）の両日には京都の河東操錬場において神祇官による嘉永6年（1853年）以降の戦没者・殉死者を慰霊する祭典が行われる等、幕末維新期の戦没者を慰霊、顕彰する動きが活発になり、そのための施設である招魂社創立の動きも各地で起きた。それらを背景に大村益次郎が東京に招魂社を創建することを献策すると、明治天皇の勅許を受けて明治2年旧暦6月12日（1869年7月20日）に現社地での招魂社創建が決定され、同月29日（8月6日）に五辻安仲が勅使として差遣され、時の軍務官知事仁和寺宮嘉彰親王を祭主に戊辰の戦没者3,588柱を合祀鎮祭、「東京招魂社」として創建された。ただし、創祀時は未だ仮神殿の状態であり、本殿が竣工したのは明治5年（1872年）であった。
東京招魂社は軍が管轄するものとされ、一般の神社とは異なる存在で種々の不安定要素があったために、正規な神社へ改めようとする軍当局は社名の変更と別格官幣社への列格を要請し、明治天皇の裁可を得て1879年（明治12年）6月4日に「靖國神社」への改称と別格官幣社列格の太政官達が発せられた。もっとも、正規な神社となった後も神社行政を総括した内務省が職員の人事権を有し、同省と陸軍省および海軍省によって共同管理され、しかも運営の主導権は財政を担った陸軍省が有する等、神社としては特殊な存在ではあった。創祀以後、春秋の例大祭には勅使が差遣されての奉幣が行われ、また新たに神霊を合祀するに際しても勅使を差遣した他、天皇・皇后の行幸啓を始めとする皇族の親拝や代参も頻繁になされる等、皇室および国家から臣下を祀る神社としては異例の殊遇を受け、また合祀祭に当たっては諸官員（公務員）に休日を賜う例であった。なお、祭主は陸・海軍武官が勤めた。
1932年（昭和7年）、上智大生靖国神社参拝拒否事件が起きる。この事件を受けて、ローマ教皇庁福音宣教省（長官はピエトロ・フマゾーニ・ビオンディ枢機卿）が1936年（昭和11年）に訓令「祖国に対する信者のつとめ (Pluries Instanterque)」を駐日教皇庁使節大司教に宛てて送り、愛国心の表明としての靖国神社参拝が容認される。
1940年（昭和15年）には「靖国神社の歌」が制作された。
戦後、GHQは1945年12月15日に神道指令を発布した。
GHQは、占領期間中、靖国神社の存続の容認を苦慮している。靖国神社を崇敬社が管理するという文部省案もあった。GHQ宗教課の特別調査班が、信教の自由の観点から、慎重に時間をかけて調査している間に、国際情勢が変化し、アメリカ政府は、ソ連を中心とした共産主義国家に対抗することに外交政策の軸足を移した。靖国神社の存続容認に、いわゆる逆コース、もしくは、「日本の非軍事化・民主化の促進に重点を置いた政策」から「日本を共産主義国家に対抗するアメリカの同盟国に変える政策」という、アメリカ政府の日本に対する占領政策の変更が、作用したと見られている。
1947年11月には日本遺族厚生連盟が発足、1953年には日本遺族会へと発展した。
戦後は、政教分離政策の推進により靖国神社は国家管理を離れて宗教法人となり日本政府との直接的な関係は無くなったものの、軍人を祭神として祀る点や公職に就く者の参拝とそれに伴う玉串料の奉納等が批判され、様々な問題が生じている（詳しくは「靖国神社問題」を参照）。
終戦後も靖国神社が存続したことについて、以下のような逸話が語られている。戦後に日本を占領したGHQは、1945年（昭和20年）、靖国神社を焼き払いドッグレース場を建設する計画を立てていたが、賛否両論が巻き起こり収拾が付かなくなっていた。そこでローマ教皇庁代表であり上智大学学長でもあったブルーノ・ビッテル（Bruno Bitter、英語読みでビッターとなっている場合あり）神父とメリノール宣教会のパトリック・バーン神父に意見を求めることになった（しかし、逸話と異なり、実際はビッテルは上智大学の学長になったことは一度もなく、占領期の教皇庁の代理人でもなかった。日本における教皇庁の代理人は駐日教皇使節パオロ・マレーラであった）。ビッテル神父は「いかなる国家も、その国家のために死んだ戦士に対して、敬意を払う権利と義務があると言える。それは、戦勝国か、敗戦国かを問わず、平等の真理でなければならない。」「靖国神社を焼却する事は、連合国軍の占領政策と相容れない犯罪行為である。」と述べ、次の言葉で締め括った。
この進言により靖国神社は焼き払いを免れたという。バーン神父もビッテル神父と同趣旨の進言をした。さらに1951年（昭和26年）、ローマ教皇庁はあらためて1936年（昭和11年）の「祖国に対する信者のつとめ」訓令を再確認している。
マーク・R・マリンズは、こうしたカトリック神父らが靖国神社を救済したという通説は「半分だけ真実」であり、当時の資料からははるかに複雑な経緯がみられると指摘している。通説に反して、GHQは、1945年（昭和20年）、靖国神社を焼き払いドッグレース場を建設する計画を立ててはいなかった。米国国務省は1944年3月15日付けの覚書「日本―信仰の自由 Japan: Freedom of Worship」で、次のような勧告を行っている。
そして、神社の本質とその将来に関する決定をする前にキリスト教の宣教師に相談することを推奨している。マッカーサーはその推奨に従ってビッテルとバーンに接触した。ビッテルとバーンが占領期の初期に靖国神社存続のために懇願を行ったことは事実であり、両神父は1945年（昭和20年）8月後半から10月にかけて靖国神社を含め様々な問題に関してマッカーサーに個人的な手紙を何通も送り、何度も会い、GHQのスタッフと常時連絡をとっていた。しかし、靖国神社存続問題に関してはビッテルとバーンの介入の効果は取るに足らないものであり、占領期の終了間際まで靖国神社の存続は確定していなかった。ビッテルとバーンは、靖国神社は宗教的崇拝の場ではなく愛国心を表明する市民的儀礼の場であるという（ローマ教皇庁の1936(昭和11)年の訓令に沿う）立場から請願を行ったが、最終的に靖国神社が存続を認められたのは、その宗教的本質がGHQの民間情報教育局（CIE）の宗教課に承認されたためであった。信仰の自由の原則の確立を日本政府に要求したGHQは、宗教的な場である靖国神社を廃止してその原則に自ら違反することを避け、1951年（昭和26年）9月12日の指令「宗教団体使用中の国有地処分に関する件」で他の宗教団体と同様の条件のもとで靖国神社の存続を認めた。
1975年（昭和50年）には真言宗醍醐派品川寺僧侶仲田順和（のち醍醐寺第百三世座主）が教皇パウロ6世に東京裁判で戦犯となったものへのミサを行うことを依頼すると、教皇はミサを約束する。パウロ6世は1978年に死亡するが、1980年（昭和55年）5月21日、教皇ヨハネ・パウロ2世がパウロ6世の遺志を引き継ぎ、A級戦犯・BC級戦犯として処刑された人々へのミサをサン・ピエトロ大聖堂で行った。1618柱の位牌が納められた五重塔はヨハネ・パウロ2世に奉呈された。
2007年（平成19年）2月21日、日本カトリック司教団は、「信教の自由と政教分離に関する司教団メッセージ」 を発表し、「教会は当時の布教聖省の指針に基づいて、『学生が神社で行うように政府から命じられた儀式は宗教的なものではない』とし、天皇に対する忠誠心と愛国心を表す『社会的儀礼』であるとして、信徒の神社参拝を許容しました。こうして、あの戦争に協力する方向へと向かってしまったのです。しかし、戦後に日本国憲法が制定されたこと、国家神道が解体され靖国神社が一宗教法人になったこと、教会も第二バチカン公会議を経たことなどから、当時の布教聖省の指針をそのままでは現在に当てはめることはできません。」として、戦前の「祖国に対する信者のつとめ」という訓令のあり方を否定した。
日本国憲法により政教分離が原則とされた後においても国家管理に戻そうとする国家護持運動があり、憲法と整合させるための様々な案が検討された。なお、当初賛意を示した日本遺族会会長が「国家護持」のためには法案は靖国神社の非宗教化を約束したものでなければならないと諦め、態度を変えて非宗教化案に応じると、1969年（昭和44年）1月20日、これに憤慨した大東塾の者が日本遺族会会長との会談中にこれに暴行を加えたため、当時の大東塾塾頭が会談を斡旋した吉橋敏雄公安調査庁長官に義理を立て、手の指を一本切るという事件も起きた。
田村譲によれば、自由民主党（自民党）は、1969年（昭和44年）6月30日に国家管理化を目指す「靖国神社法案」を国会に提出したが、55年体制下の保革対立の中で廃案となり、以後1973年（昭和48年）まで5回にわたって法案を提出したが、いずれも審議未了により廃案とされ、1974年（昭和49年）には自民党の強行採決によって衆議院を通過したものの参議院で廃案となったために、自民党内では閣僚の参拝案が浮上したのだという。
靖国神社、遺族会らは民法34条の祭祀法人となれば靖国神社法案のような特別な立法は必要なく、宗教法人でもなくなり、公的資金の支出も可能であろうとの案を提起をしたが、免税率の低下などの諸問題によりこの提起も消滅した。
1985年（昭和60年）の中曽根康弘首相、2001年（平成13年）の小泉純一郎首相の公式参拝は日本国内や中国・韓国との間で外交問題となり、国内では公人（主に、内閣総理大臣・閣僚大臣、その他国会議員・地方議員、地方自治体首長など）の公式参拝が政教分離原則など憲法違反かどうかを確認する訴訟も行われた。
2010年（平成22年）8月14日、日本の右翼民族派団体である一水会の招きにより、フランスの極右政党である国民戦線がジャン＝マリー・ルペン党首を、イギリス国民党が日本に長期在住経験のある党員アダム・ウォーカーを党代表として派遣、その他一水会に招かれたフラームス・ベランフ（ベルギー）、オーストリア自由党、社会運動・三色の炎（イタリア）、ヨッビク（ハンガリー）、アタカ国民連合（ブルガリア）、国家刷新党（ポルトガル）、全ウクライナ連合「自由」ら、欧州8か国、9つの政党の代表などで構成された訪日団は合同で靖国神社に参拝した。
2011年（平成23年）には韓国系中国人によって靖国神社が放火される靖国神社・日本大使館放火事件が起き、日中韓政府間の外交問題となった。1930年代に抗日独立運動をして捕まり西大門刑務所で拷問を受け殺されたとする曽祖父、抗日新四軍連隊長の祖父と1942年に日本軍に捕まり強制的に慰安婦にされた韓国籍の祖母を持つと称すとともに、東日本大震災の被災者を支援するボランティアとして日本に入国していたと称する容疑者は、2011年（平成23年）12月26日に靖国神社を放火すると、その日のうちに韓国に逃走し、2012年1月7日に西大門刑務所を訪れて憤り、2012年（平成24年）1月8日にはソウルにある日本大使館に火炎瓶4本を投擲した。なお、この日は祖母の命日としている。日本政府は韓国政府に対して日韓犯罪人引渡し条約で引き渡しを拒否できる政治犯には該当しないとして数十回にわたり身柄の引き渡しを要請していたが、中国政府は韓国政府に対して非公開に中国への送還を求め続け、孟建柱中華人民共和国公安部部長は、韓国を訪問して韓国閣僚に事件について話し、2012年（平成24年）10月16日には中華人民共和国外交部の洪磊副報道局長が定例記者会見の場でも、中華人民共和国への送還を要求した。2013年（平成25年）1月3日、ソウル高等裁判所は犯行について政治的大義のために行われたものであり、日本に引き渡すことは韓国の政治秩序と憲法理念等に合致しないとして、放火犯を政治犯であると認定するとともに、日本への引き渡しを容認しない決定を行った。これに対して、河相周夫外務事務次官は駐日韓国大使に電話で抗議し、安倍晋三首相は「極めて遺憾であり、強く抗議したい。」と見解を表明した。その後、駐韓中国大使館は容疑者を大使館に宿泊させた。1月4日、容疑者は中国政府関係者の保護を受けながら、韓国の仁川国際空港から出国して中国に帰国した。上海浦東国際空港では上海市政府関係者によって出迎えられた。
2013年（平成25年）9月21日、韓国籍の男が靖国神社を放火することを目的に日本に入国し、9月22日21時、南門のトイレの裏の茂みに隠れているのを巡回中の2名の衛士が発見したところ、男は衛士を振り切り、トルエンの入った容器の蓋を開けて液体を拝殿に投げつけた。衛士が押さえつけても暴れることをやめない男を宿直者達が取り囲み警察に引き渡し、9月23日、警視庁公安部によって逮捕された。男は「日本が歴史を歪曲したので腹が立ったので放火しようとした」と自白した。
2015年（平成27年）11月23日午前10時頃、南門近くの男子トイレで爆発音がしたという通報があり、現場から発火装置などの部品が見つかった。当日は新嘗祭が行われていたが負傷者はいなかった。防犯カメラには不審な韓国人の男が写っていた。この男は27歳で、事件2日前に羽田空港から入国し、事件前日には靖国神社から約1km離れた千代田区内のホテルに宿泊し、事件当日に帰国していた。また、現場のトイレで見つかった乾電池にはハングルの表示があり、警視庁公安部はこの男が事件に関与したとみて、また、この男は過激な主張をする団体に属している活動家ではなく、個人的に反日感情を暴発させ、単独で犯行に及んだ一匹狼型のテロリストだった可能性が高いとみて捜査を始め、12月9日10時頃、男は再び来日し、事前旅客情報システム（APIS）でそのことを事前に把握し、待機していた捜査員らが任意同行を求めると同時に、参拝などの正当な理由がなく境内に侵入したとして建造物侵入の容疑で逮捕状を請求し、その後逮捕状が出たため逮捕した。男は当初は「よくわからない」と容疑を否認したが、その後「爆発物を仕掛けた」と供述したが、その後靖国神社訪問なども含めて再び否認に転じ、再来日した理由については「日本の記者から質問を受けて、靖国神社のトイレを確認しに来た」という趣旨の供述をした（この再来日については、韓国当局は関与を否定し、ある参院議員は「被疑者は深く考えないで行動しているのではないか」と分析しているが、「警視庁と韓国警察が水面下でやりとりしていたようだ」「日韓関係改善を求める米国に配慮して朴政権が取った措置かもしれない」と推測する政府関係者もいる）。警視庁は爆発物取締罰則違反容疑も視野に捜査を進める方針。逮捕前、NNNが男に電話を掛けていたが、男は事件があった時期に2泊3日で日本を訪れ、さらに靖国神社に行ったことを認めたものの、目的は「東京見物」とし、事件のことは「分からない」と述べていた。男は事件の約2ヶ月前まで韓国中部の群山市に住んでいた。12月9日、韓国外交省は「捜査結果を注視しながら、被疑者に対して必要な支援をする」と明らかにした。
一方、12月12日には神奈川県横浜市にある韓国総領事館の駐車場で「靖国爆破の報復」「在日特権を許さない市民の会」と書かれた箱が見つかり、神奈川県警察の爆発物処理班が出動して中身を確認したが、爆発物はなく、人のものとみられる排泄物が見つかった。防犯カメラには前日13時頃に男が塀の外から駐車場に箱を投げ込む様子が写っており、神奈川県警は威力業務妨害と軽犯罪法違反の疑いで捜査を開始した。
2016年（平成28年）7月19日、東京地方裁判所は建造物侵入や火薬類取締法違反などの罪で、トイレを爆破した韓国籍の男に懲役4年の判決を下した。2017年2月7日、東京高等裁判所（藤井敏明裁判長）は1審の懲役4年を支持し韓国籍の男の控訴を棄却した。
2015年（平成27年）12月19日午前11時45分頃、神池庭園の池の縁に中国の国旗が刺さっているのが見つかり、警視庁は嫌がらせとみて調べている。9時半頃に職員が見回りした時には籏はなかった。
2018年（平成30年）6月20日、靖国神社の最上位の責任者である小堀邦夫宮司が神社内の定例会議で「陛下が一生懸命、慰霊の旅をすればするほど靖国神社は遠ざかっていくんだよ」「はっきり言えば、今上陛下は靖国神社をつぶそうとしてるんだよ」など今上天皇や皇太子夫妻を批判する発言を行った。その後、宮内庁を訪れ宮司を退任する意向を表明した。新宮司には山口建史が就任した天皇と靖国神社をめぐっては、1978年にA級戦犯が合祀されて以降、昭和天皇の参拝が途絶え、今上天皇も即位後一度も参拝していない。
靖国神社を描いた紙幣として小額政府紙幣がある。これは1938年（昭和13年）以降日本政府が50銭硬貨に使われていた銀を戦略物資として温存するために、富士山を描いた昭和13年銘のある政府紙幣に置き換えたものである。この紙幣では凹版印刷が用いられていたが、1942年（昭和17年）になって通貨需要が増大したため、民間の凸版印刷株式会社に製造させ、その際に靖国神社を描く紙幣に変更された。
この紙幣は、硬貨の発行年と同様に1942年（昭和17年）から1945年（昭和20年）まで4つの発行年号が記載されている。また最初の昭和17年銘は凸版5色刷りの高級な印刷方法を用いていたが、最後の昭和20年銘（実際には戦後になった翌年発行）は印刷に用いる資材の枯渇のためオフセット印刷に切り替えられている。靖国神社が描かれてはいるがGHQからは大目にみられて発行と流通が続けられたが、硬貨が発行されるようになったために1948年（昭和23年）8月31日を以て廃止された。
靖国神社を描いた郵便切手は4種類発行されている。そのうち普通切手としては、17銭切手（1943年（昭和18年）2月21日発行）、27銭切手（1945年（昭和20年）2月2日発行）、1円切手（1946年（昭和21年）3月ごろ発行）の3種が発行されている。いずれも書留料金用の高額切手であったが、戦時中のため印刷が粗悪である。最後の1円切手は戦後になって発行されたが、これは戦時中に計画されたものが製造および配給が遅れたために戦後になって発行されたものである。通常、切手発行の告示は官報によって行われるが、当時の他の切手と同様に告示を待たずに発売された。このため、公式にいつ発売されたかは現在も不明である（上記年月は最初に確認されたもの）。また1円切手は用紙が粗悪であるうえ、目打や裏糊もなかった。これは、製造工程の簡略化というだけでなく、印刷局が戦災にあったため、機械自体が使用できない状態に追い込まれていた事情もあってのことだった。
7銭（発行時の封書基本料金と同額）切手は1944年（昭和19年）6月29日に「靖国神社鎮座75周年」を記念して発行された記念切手であったが、戦時体制下であったため、通常の記念切手のサイズではなく、それよりも小さな普通切手サイズで発行された。なお印刷方法は戦時中としては異例のグラビア印刷であった。
靖国神社の切手は「少年航空兵」や「戦闘機飛燕」など戦意高揚のためにデザインされた他の切手とともにGHQによって「超国家主義的かつ軍国主義的」と判断され1947年（昭和22年）に既に在庫が無かった7銭記念切手を除く3種が通称「追放切手」として使用禁止処分がとられた。
郵便局が郵便切手へ押印する消印のうち、その郵便局近辺の風物等を描いた風景印（風景入通信日付印）があるが、九段郵便局の風景印には靖国神社拝殿と桜を描いている。使用開始は1952年（昭和27年）5月10日であるが、同じ日に麹町郵便局も同じ図案の風景印の使用を開始している。ただし、麹町郵便局は1983年（昭和58年）7月26日から日本武道館を描く図案に変更しており、九段郵便局だけが靖国神社に縁のある図案の風景印を現在も使用している。この消印は公印ではあるが、個人が52円以上の額面の切手もしくは葉書を提示すれば記念押印に応じてもらえるし、郵便物に押印して差し出すことも出来る。靖国神社は戦死した将兵らが集い、故郷へ戻るための目印である。将兵らは「靖国で会おう」を合言葉に死地へ赴き、その英霊は招魂斎庭での儀式により靖国神社へ呼び戻され、彼ら自身の意思で、あるいは遺族に伴われて故郷へ還る。
1933年（昭和8年）7月荒木貞夫陸軍大臣は有事に際しての軍刀を整備するため財団法人日本刀鍛錬会を組織した。以後、大東亜戦争終結までの12年間に約8100口の日本刀が誕生した。ここで製作された日本刀を九段刀（靖国刀）と呼び従事した刀匠を靖国刀匠と呼ぶ。
主な靖国刀匠 靖廣 靖光 靖徳 靖延 靖繁 靖武 靖要 靖憲 靖吉 靖利 靖興など
戦後、靖国刀匠銘を授銘 大貫久（靖久） 大崎繁春（靖宗） 刈谷直治（靖国）など
<>内は関連事項。資料