太陽光発電

太陽光発電（たいようこう はつでん、英: Photovoltaics、Solar photovoltaics、略してPVとも）は、太陽光を太陽電池を用いて直接的に電力に変換する発電方式である。ソーラー発電、大規模な太陽光発電所はメガソーラーとも呼ばれる。再生可能エネルギーである太陽エネルギーの利用方法の1つである。この項では発電方式としての太陽光発電について記載する。 技術的特徴として、発電量が日照（気候・天候や季節、地形による差が大きい）に依存し不随意に変化する一方、昼間の電力需要ピークを緩和できる。さらに火力発電では不可避の化石燃料消費量と温室効果ガス排出量をともに削減できる。放射性廃棄物の処理や事故が起きた場合の汚染被害といった課題を抱える原子力発電への依存度を下げる手段としても活用されつつある。 設備は太陽電池、必要な電圧や周波数に変換するインバータ（パワーコンディショナー）で構成される。発電が行われる時間帯・地域と電力需要が異なる場合には、蓄電池も組み合わせて調整される。 開発当初は極めて高価で、宇宙開発等限られた用途に使われた。近年は発電コストの低減が進み、多くの発電方法と比較して高コストながら、年間数十ギガワット単位で導入されるようになった（太陽光発電の市場動向を参照）。今後コスト低減や市場拡大が続くと見込まれ、各国で普及政策が進められると同時に、貿易摩擦に発展する例や、価格競争で倒産する企業が見られる。。 装置 発電部（セル）に可動部分が無くソリッドステートであるため、原理的に機械的故障が起きにくい（太陽電池#原理を参照）。 規模を問わず発電効率が一定なため小規模・分散運用に向く。 発電時に廃棄物、排水・排気、騒音・振動が発生しない。 出力ピークが昼間電力需要ピークと重なり、需要ピーク電力の削減に効果がある。 設置位置 需要地に近接設置でき、送電コストや損失を最小化できる。 蓄電池の利用で、非常用電源となりうる。 運搬・移動に適した小型製品がある。 他の発電方式と比較し設置制限が少ない。建築物の屋根や壁面に設置でき土地を占有せずに設置可能。 社会 エネルギー自給率を向上させる。 稼働に化石燃料を必要とせず、エネルギー安全保障上で有利（#エネルギー収支を参照）。 発電時に温室効果ガスを排出せず、設備製造等での排出も比較的少ない（#温室効果ガス (GHG) 排出量を参照）。 装置 送配電系統へ連系する場合、直流から交流への商用電源周波数のインバータ装置が必要。 コスト 発電電力量当たりのコストが他の発電方法より割高である（#発電コストを参照）。 設置面積当たりの発電量が、集中型発電方式に比べて低い。 発電量に関してスケールメリットが効かず、規模を拡大しても発電効率が変わらない（コストにはスケールメリットがある）。 夜間は発電せず、昼間も天候等により発電量が大きく変動する。 発電環境 高温時に出力が落ちる（太陽熱発電と逆の特性。温度の影響参照）。 影やパネルの汚れ、火山灰、降雪等で太陽光を遮蔽されると、電力出力が落ちる。 環境 景観・自然環境への影響や災害リスクの増大。具体的には、発電施設建設のため森林が伐採されることなどによる動植物の生息環境悪化や土砂災害の危険性が指摘されている。 人家近くに設置された場合、パネルで反射された太陽光による光害や熱中症が引き起こされる。 火災等で設備が破損した場合、日中はもちろんのこと夜間であっても、炎の光で発電が継続されてしまうため、設備が新たな発火の原因になったり、放水による漏電で消火作業中の消防隊員が感電したりする恐れがある。なお消防隊員が残火確認中に感電した事例も報告されている。このため消火作業・鎮火宣言が遅れることがある。 太陽光パネルの損壊部から、鉛やセレン等の有害物質が流出し、土壌汚染を招く危険がある。破損したパネルを処理する場合は、排出事業者が処理責任を負う。 設置者は、感電の危険性や有害物質流出についての注意喚起し、災害時には安全のために立ち入り禁止としたり、破損部をシートで覆う等の危険防止策が必要となる。 制約が少なく、腕時計から人工衛星にも用いられる。地上に直接設置でき、太陽光を十分に受けられパネル重量に耐えられる場所であれば、建物の屋根や壁など様々な場所に設置可能である 。軽量柔軟なフレキシブル太陽電池では、重量や接地面形状の制約も減少する。剛性があるパネルであっても通常の半分程度まで軽量化し、耐荷重の制約を減らした製品も開発されている。 上記のように、人家近くや緑地を除去しての建設には弊害が大きい。波が穏やかな内水面に設置したり、海外では砂漠に建設したりする例もある。 太陽まで８光分である。 主に以下の要素で構成する。 太陽電池 架台 接続箱 パワーコンディショナー インバータ 保護回路 （直流側／交流側 開閉器） （売電用電力メーター） （チャージコントローラー） （蓄電池） 太陽電池からの電力は接続箱経由で取り出す。独立型での接続箱とインバータやパワーコンディショナとの間には直流側開閉器が備わる。系統連系型の接続箱とパワーコンディショナとの間にも直流側開閉器があるが、送電網につながる分電盤との間に交流側開閉器を備える。（余剰電力を）売電する系統連系型設備では売電用の電力メーターが買電力用のメーターと直列につなげる。（全量を売電する系統連系設備では、太陽電池に繋がる配線と建物内配線を分離する。） 未電化地域や宇宙、遠洋・離島などの遠隔地や道路標識等の小電力用途では系統に繋がず、蓄電池や他の電源を組み合わせた独立型や独立蓄電型で構成される。 一般住宅用の系統連系型では高価な大型蓄電池の設置は稀であるが、災害等での停電時に電力供給が可能とする家庭用大型蓄電池製品も存在する。独立蓄電型に商用電力を常時併用し災害停電発生時に必要な必要最小限の電力を連続供給する大型のUPSが発売された。 太陽光発電のコストは、一般的に設備の価格でほぼ決まる。運転に燃料費は不要であり、保守管理費用も比較的小さい。エネルギーセキュリティ向上などの付加的なコスト上のメリットも有する。特に昼間の需要ピークカットのコスト的メリットが大きいとされるP.131など）。途上国で送電網が未整備な場合、消費電力に比して燃料輸送費や保守費が高い場所など（山地、離島、砂漠、宇宙等）では、現段階でも他方式に比較して最も安価な電源として利用されている。 設備導入費用の内訳は太陽電池モジュール（パネル）以外の工事・流通・周辺機器の割合が大きく、2011年時点のパネル製造費割合が2割程度とされる。 発電設備自体のコスト以外では火力発電や原子力発電の発電量の削減を進めるに伴い、需要と供給の各種変動ギャップを埋める費用発生も見込まれる。風力発電等の電源も関連する。スマートグリッド等の総合的な対策が各国で検討推進されている。 開発当初は高価で用途も人工衛星等に限られたが経験曲線効果に従い価格が低下した。現時点でもコストが比較的高く普及促進に助成が必要であるが、条件の良い地域では既にグリッドパリティが達成されたと報告されている。中長期的にはコストが最も安い発電手段の一つになると予測されている。 グリッドパリティ達成はモジュール価格で1ドル/Wp以下が目安とされた。2012年時点でパネルの種類によっては0.5 - 0.9ユーロ/Wp前後になっている。更なるコスト低減を表明する企業もある。 フランス・ドイツ・イギリス等で2020年までに順次既存の火力発電とコストで競い始めると予測されている。また米国の好条件地域では、2012 - 2014年頃に天然ガス等の発電コストよりも安くなり始めると予測されている。 日本では補助金が中断した2005年頃から一時的に価格が上昇したが、2008 - 2009年にかけて普及促進政策が施行されてからは低減を再開した。 蓄電池を用いる独立型システムについても、今後の価格低下と途上国での普及拡大が予測されている。 発電した電力を二次電池に蓄電利用し外部送電網に接続しない形態。夜間や悪天候時の発電量低下時も太陽光発電のみの発電で電力供給する場合利用する。系統連系に比べ蓄電設備にかかる費用・エネルギー・CO2排出量が増加するが、外部からの送電費用が上回る場合のほか、移動式や非常用電源システムで用いる。消費電力が少なく送電網から遠い場合にメリットが大きいが、送電網に近くても送電電圧が高い場合には変電設備よりも独立電源設備が安いことがある。一般向けに、小型の最大電力点追従制御機能(MPPT)と自動車用バッテリーで構築する製品も市販されている。 携帯用小型機器 電卓・懐中電灯・腕時計など消費電力の少ない携帯機器を電池交換や充電せずに利用するために小型の太陽電池が使用される。小型一次電池が比較的高価なためコスト面で有利である。 未電化地域での電源。 送電網がない地域の照明や家電の電源。 移動時の電源 ソーラープレーンやソーラーカーの電源。 砂漠移動時の電源 ラクダに積む場合がある。 船舶の補助電源 2008年から日本郵船と新日本石油（現：JXエネルギー）が自動車運搬船で実証試験を行った。2012年には商船三井、三菱重工業、パナソニックがリチウム蓄電池付きシステムを搭載した自動車運搬船を進水させた。 宇宙空間での電源 人工衛星や太陽から近い所を飛ぶ探査機で利用。 小規模電源 庭園灯や街路灯や駐車券発行機などメンテナンスや配線のコスト削減のために利用。 非常用電源。 無線通信網の中継局や航空管制局 軍用・アウトドア用の可搬式電源 自動車の換気用電源。 灯台用電源 海上保安庁は灯台への太陽光発電の設置を進めている。 電力会社の送電網に同期接続する形態が系統連系である。送電網が近傍にある場合は、売電するために系統連系して利用する場合が多い。太陽電池モジュール→パワーコンディショナー→商用電線路という接続形態を取る。再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）では発電量が設置場所での利用量を上回る分を電力会社に供給する（売電）。電力を送電網に送ることを逆潮流と呼ぶ。夜間や悪天候時に発電量を利用量が上回ると系統側から電力供給する。一般に独立型より発電規模が大きい。独立蓄電型のような大容量の蓄電設備が不要であり、その分、発電量あたりのコスト・温室効果ガス（Greenhouse Effect Gas：GEG）排出量・ライフサイクル中の投入エネルギーが独立型より小さい。 天候や気温で出力変動し曇天・雨天時は晴天時より大幅に発電量が低下し、夜間は発電できない。大規模な系統連系では変動が速すぎると他の電源による調整が追いつかない恐れがあるとされる。 比較的短い周期（数秒-数十分）の変動 分散型電源では大規模化と分散化により速い変動成分が平滑化され電源網側での対処が容易となり、これをならし効果と呼ぶ。ある程度の導入量まで問題ないとされる。米国での調査では特別な対策をしなくても系統負荷の3割以上の設備容量を系統連系可能とし、過去の大規模な実証試験で変動を電力網側の調整余力で対応でき送電網全体で送電コスト低減によるメリットが上回ると報告されている。さらに連系する容量が増加すると変動対策が必要になるとされる。将来的にスマートグリッドなど系統全体の包括的対策が必要とする。 比較的長い周期（数時間-数日）の変動 導入量が少ない段階では大きな心配はないとされる。昼間の電力が余ると余剰分の調整が必要である。独立型設備で電力を太陽光発電に頼る場合はバッテリーを追加して需給の差をバッテリー容量の範囲で埋める。 モジュールを複数の方向に向けて設置する場合個々の方向で最大出力になる時間帯がずれ、正午の瞬間最大出力が低くなる代わりに、他の時間帯に出力増加する。電力需要は時間帯で変動し一般に午後の方が多い。固定式設備の場合、電力需要との整合性の観点では真南よりも多少西向きに設置するのが好ましい一方で角度により発電量が減る場合がある。米国サクラメント市における解析例では、20度の傾斜を持たせて設置する場合、真南から30度西にずらすと、総発電量は約1%減少するが、容量が系統に貢献する度合いは25%近く増加し全体で経済的価値が大きくなると報告された。冷房需要の多い地域では日照と電力需要の相関関係が高い。 最大電力点追従制御 (Maximum power point tracking、MPPT) は、インバーターが太陽電池からの電圧と電流の積である電力が最大になる出力電圧で電流を取り出すための制御機能である。使用することで日射量に応じて最適の条件で電力を供給できる。インバーターが直流/交流変換動作を行わない場合太陽電池の出力電流がゼロなら出力電圧は開放電圧 (Open circuit voltage;Voc) である。インバータの電流制御によって徐々に太陽電池の出力電流を増やした時にインバータを通過する電力が増えればさらに電流を増やし、逆に増やして電力が減れば電流を減らす方法によって最大電力点に到達する。この制御方法を山登り法と呼ぶ。住宅用太陽光発電用インバータでは太陽電池がアモルファス、結晶系など多様な電流・電圧特性を持つためいずれの特性の太陽電池に対しても安定に最大電力点に追従して運転することが求められることから最大電力追従のための一回の電流の変化幅と変化の速さ・頻度の選択が重要である。最大電力点追従制御は，インバーターでの直流運転電圧を太陽電池アレイと直流ケーブルを通した最大電力点の電圧に近付ける働きをする。最大電力点追従制御は太陽光発電システムの使用者による測定が困難でインバーターの直流／交流変換の効率と同じく製造者による性能表示が重要である。 太陽光発電設備の発電部は、多数の太陽電池素子で構成される。素子やその集合体には、規模や形態に応じて下記の様な呼称がある。 セル 太陽電池の単体の素子は「セル」(cell) と呼ばれる。素子中の電子に光エネルギーを吸収させ、光起電力効果によって直接的に電気エネルギーに変換する。（太陽電池#原理を参照） 1つのセルの出力電圧は通常 0.5-1.0V である。複数の太陽電池を積層したハイブリッド型や太陽電池#多接合型太陽電池では1セルの出力電圧が高くなる。必要な電圧を得るために通常は複数のセルをハンダ付け等で直列接続する。薄膜型太陽電池では太陽電池を構成する薄膜の形成と並行して、セルの直列接続構造も造り込む（集積化）。 モジュール セルを直列接続し、樹脂や強化ガラスや金属枠で保護したものを「モジュール」(module) または「パネル」(panel) と呼ぶ。モジュール化で取り扱いや設置を容易にし、湿気や汚れや紫外線や物理的な応力からセルを保護する。モジュールの重量は通常は屋根瓦の1/4-1/5程度である。太陽光発電モジュールは「ソーラーパネル」(solar panel) と呼ばれることもある。この名称は太陽熱利用システム（太陽熱温水器など）の集熱器にも用いられる。 ストリング モジュールを複数枚数並べて直列接続したものを「ストリング」(string) と呼ぶ。 アレイ ストリングを並列接続したものを「アレイ」(array) と呼ぶ。 セルとセルの間に隙間を作り光を透過させる機能も併せ持つもの（タミヤ製作所） 高効率で狭い面積で済むもの 高温環境対策品（太陽電池#温度の影響） 強風対策品 塩害対策品 低角度設置に対応し汚れを落ちやすくしたもの 反射光を軽減し周囲に配慮したもの 網目状セルの半透過型（窓やビル壁面で利用） 着色しデザイン性を持たせたもの 軽量で屋根への負担を軽減したもの 両面から光を取り入れ周囲からの反射散乱光も利用するもの 曲げられるフレキシブル型（持ち歩きが容易） 平面や曲面に接着剤で貼り付け設置できるもの 大部分の製品が稼働できると推測される「期待寿命」とメーカーが性能を保証する「保証期間」がある。メーカーの製造ミスで早期出力低下などトラブルが起こることもある。通常の経年劣化による出力低下は20年で1割未満とされる。 ソーラーパネルは税制面において、法定耐用年数が17年と定められている。ただし産業用として設置されたものについては、形態によっては製造設備の一部とみなされるため、設備としての耐用年数（3∼17年）が適用される。 屋外用大型モジュールの期待寿命は、過去の製品の結果から一般に20-30年以上とされる。期待寿命は明確に定められておらず、統一基準も無い。 モジュールは年月と共に徐々に性能低下する。世界各国の2000例近い各種太陽電池モジュールの経年劣化調査データのまとめでは、性能低下速度の中央値は0.5%/年、平均値は0.8%/年と報告されている。 経年劣化を調査する実証実験においてパネルの種類による経年劣化の違いを検証した結果をもとにすると、25年間に使用により単結晶シリコンパネルで出力が82 - 85%、多結晶シリコンパネルで86.8 - 89%、CISパネルで92.7 - 93.2%、ヘテロ接合（HITハイブリッドなど）パネルで90.4%、アモルファスシリコンパネルで74.6%に低下するという結果になる。なお、屋外用モジュールの出力保証として、各メーカーが10 - 25年の出力保証を付けているが、定格出力に対して保証される経年劣化による出力は25年で80%など、それぞれ実験結果と比べて低い基準でもうけられている。 モジュールの強化ガラスとセルとの間に通常EVA等の樹脂が充填される。昔の製品は樹脂が紫外線で黄変（browningまたはdarkening）し性能が急速に劣化する場合があったが樹脂の改良やガラスにセリウムを添加する等の対策で解決された。 経年劣化で発生する代表的変化としては、セルを固定するEVAなど樹脂がはがれたり（delamination)、湿気がモジュール内部に侵入し電極の腐食を起こす例が挙げられる。製造企業の技量不足から比較的早期に性能低下し交換対象になる例もある。 アモルファスシリコンを用いたモジュールは屋外光で劣化しやすかったが現在では長寿命化され、20年以上の性能を保証する製品もある。 太陽電池の型式により使用開始時に数%程度性能が低下しその後安定する挙動を示す（初期劣化）。定格値として初期劣化後の値（安定化効率）が用いられる。 製品寿命予測のための加速試験手法として塩水噴霧や紫外線照射、高温多湿 (Damp Heat)環境試験などを用いる。検証手段として実際に屋外の環境に晒すフィールドテストが1980年代から大規模に行われ、現在20数年分のデータが蓄積された。 パワーコンディショナーなど周辺機器に寿命（10年?）があり部品交換などメンテナンスが必要である。 人工衛星の電源など宇宙空間での利用では温度差200℃程度の周期的な温度変化、打ち上げ時の振動、放射線による劣化などに対応できる必要がある。このためモジュール（パドル）の構造、セルの材料や構造など各部にわたり対策が施される。 太陽光発電モジュールは長寿命なため、取り付ける架台や施工部分にも長寿命が求められる。一般の建築物同様に数年ごとの保守点検が推奨され、メーカーや代理店によっては定期保守点検プランを用意する場合がある。点検項目のガイドラインとして日本電機工業会が定めたものがある。 太陽光のエネルギーは膨大で、地上で実際に利用可能な量だけで世界のエネルギー消費量の約50倍と見積もられる。地球に降り注ぐ太陽光の総エネルギー量173000 TWのうち僅か40 TWが光合成を経て有機物を生成する。人間活動で消費するエネルギー量はさらに少なく14 TWである。仮にゴビ砂漠に現在市販されている太陽電池を敷き詰めれば、全人類のエネルギー需要量に匹敵する発電量が得られるという。 生産に必要な原料は豊富で少なくとも2052年頃までの予測需要は十分満たせるとされる。シリコンを用いる太陽電池では資源量は事実上無限とされる。シリコンを用いない太陽電池はインジウムなどの資源が将来的に制約要因になる可能性があるが、技術的に使用量を減らせば2050年以降も利用可能とされる。太陽電池用シリコン原料の供給は2008年まで逼迫し価格が高止まりしたが各社の増産が追いつき2009年から価格低下が予測された。太陽電池専用シリコン原料生産技術は様々なものが実用化され、精製に必要なエネルギーやコストが大幅に削減されるとされる（ソーラーグレードシリコンを参照）。 潜在的には必要量よりも桁違いに多い設備量（7984GWp = 約8TWp分）が導入可能と見積もられるが、実際の導入量は安定電力供給の電源構成上の観点から決まると見られる。導入可能な設備量は102GWp-202GWp程度とされる。建造物へのソーラーパネル設置により期待される導入量が多く、将来の導入可能量は戸建住宅53GWp(ギガワットピーク)、集合住宅22GWp、大型産業施設53GWp、公共施設14GWp、その他60GWpとされる。 さて、将来的に太陽光発電の累計導入設備量が100GWp（=1億kWp）になれば日本の年間総発電量の約10%に相当する（200GWpで約20%、8TWpで8倍）[要出典]。 世界的に見て、日本の平均年間日照量は最も日照の多い海外地域の半分程度であるが、導入量世界一のドイツより多い（右上図参照）。国内では冬期に晴天が少なく積雪の多い日本海側で日照量（発電量）が少なく、太平洋側で多くなる。 GHG排出量は化石燃料電源の排出量より格段に少なく、利用するとGHG排出量を削減できる。エネルギーペイバックタイムやエネルギー収支比の点でも実用水準である。 太陽光発電の発電電力当たりのGHG排出量や投入エネルギー量はシステム製造工程と設置環境での発電量でほぼ決まる。稼動時は燃料を必要とせずGHGを排出しない。メンテナンスや廃棄時に排出するGHGや投入エネルギー量も比較的少ない。 製造時GHG排出量や投入エネルギー量は用いる太陽電池#種類や量産技術、量産規模に影響される。生産量は単結晶シリコン型が最も多く多結晶シリコン型が続く。薄膜型（アモルファス、CdTe、CIGS、積層型など）は比較的少ない。年間生産量が10MWから1GWになると設備容量あたりの投入エネルギー量が半分以下と計算される。 設置地域で寿命まで発電できる量は日照時間や温度の影響を受ける。緯度や気候のデータや過去の実績から大まかな予測が可能である。 製造時等では温暖化ガスの排出を伴うが、発電中は全く排出しない。採鉱から廃棄までのライフサイクル中の全排出量をライフサイクル中の全発電量で割った値（排出原単位）は数十g-CO2/kWhであり、化石燃料による排出量(日本平均690g-CO2/kWh）より桁違いに少ない。 日本での排出原単位は一般家庭で29-78g-CO2/kWh（稼働期間20年の場合。30年だとこの2/3）と算出される。削減効果の目安は660g-CO2/kWhとされる 欧州南部の見積もりでは結晶シリコン太陽電池は現状25-32g-CO2/kWh、将来は約15g-CO2/kWhに減少すると見積もられている エネルギー源としての性能を比較する際に、エネルギーペイバックタイム (EPT) やエネルギー収支比(EPR)が指標として用いられることがある。製造や原料採鉱・精製、保守等に投入されるエネルギーに対して得られる電力の大きさを示す。ライフサイクルアセスメント(LCA)の一環である。エネルギー収支や環境性能の実用性を否定する意見は都市伝説として否定されている。 現状でEPTが1-3年程度、EPRが10-30倍程度とされる。 世界全体の太陽電池生産量は指数関数的に拡大し続ける。PV NEWSの集計は2010年の生産量が2009年に比べ111%増加し23.9GWp(ギガ・ワットピーク)となった（値は調査会社で異なりPhoton Internationalは27.2GWpとする）。地域シェアは中国台湾合計59%、欧州13%、日本9%、北米5%、他14%である。 世界全体の2010年の太陽光発電導入量はEPIAの集計では16.6GWpである。solarbuzz社の集計で18.2GW、額が820億米ドル（約6.5兆円）である。地域別年間導入量は欧州（13.2GWp）、日本(0.99GWp)、北米(0.98GWp)、中国(0.52GWp)、APEC(0.47GWp)、他(0.42GWp)である。 市場規模は2025年に太陽電池約9兆円、構成機器全体で約13兆円、システム構築市場が約18兆円となり、それぞれ2009年の5倍以上に達するとも予測されている。 2015年の世界市場の太陽電池セル製造メーカー上位3社のシェアは次の通りである。上位10企業のシェアの合計は53%で、2008年の54%から低下した。。供給過剰と価格競争が続き旧来の大手企業が倒産する例がある。 2008年の世界市場の太陽電池セル製造装置売上高トップはアプライド・マテリアルズであった。以下Roth & Rau、Centrotherm、OC Oerlikon Balzers、アルバックと続く。 固定価格買い取り制度（フィード・イン・タリフ制度）で法的に電力買取価格を保証する国が増加し、普及促進効果が報告された。普及量世界一のドイツでは国内の設備導入費用が2006年から5年間で半額以下になった。一方で供給過剰と価格低下でQセルズ、ソロン、ソーラー・ミレニアムが破綻した。また電気料金への転嫁による消費者負担も問題となり、2012年6月ドイツ連邦議会は買い取り価格の20 - 30%の引き下げに同意し同年4月に遡って適用された。 欧州委員会は2007年1月に、2020年にはEUで電力の34%程度が風力や太陽光などを含む再生可能エネルギーで賄われる可能性があると予測した。2008年12月には、2020年までにエネルギー需要の20%に再生可能エネルギーを使用すると決定した。 モジュール製造で中国がシェアを大幅に拡大した。米国は中国による政策的ダンピングとして高率関税をかける決定を下し、中国は米国をルール違反として反論する等、貿易戦争が激化した。 日本は1970年代のオイルショックから開発と普及に力を入れ、生産量や導入量で長く世界一であり。2000年ごろまで太陽光発電量は欧州全体より日本1国が多かった[要出典]。 2004年頃には世界の約半分の太陽電池を生産していたが2010年の生産世界シェアは9%である。生産自体は2GWpを超えて増加しており（右図）半分以上を輸出する。輸入量は国内販売量の約16%である。国内出荷量の約8割は住宅向けで一戸建て向けが中心であるが近年は集合住宅での導入例も見られる。 2005年に新エネルギー財団 (NEF) の助成が終了すると国内市場は縮小し、価格が下がらなくなった。 2008年以降助成策強化で国内市場は拡大し価格が下がり始めた。（右図) 関連産業の規模は2010年度見込みが約1.3兆円とされた。2011年度に約1.5兆円に拡大するとする。約半分がセル・モジュールで半分が他産業の分である。関連雇用は4万人を超えたとする。 2011年3月の東日本大震災後、日本政府による自給エネルギーの確保と低炭素社会の実現という政策で、化石燃料や原子力に依存し過ぎないエネルギーミックスを推進。2012年7月には再生可能エネルギーの固定買い取り制度が導入され、新規事業者の参入が相次いだが、その後の買い取り価格の段階的な引き下げで市場拡大のペースが鈍化、事業者の乱立の影響もあり競争は激化し、早くも淘汰の時代に入り、倒産業者数も2015年度には54件と前年度比較で倍増、2016年には1月ー9月だけで42件（負債総額185億200万円）に上った。2016年には日本ロジテック協同組合（東京都）、太陽エナジー販売（神奈川県）、サン・エコイング（兵庫県）などが倒産した。 日本では2011年現在余剰電力買取制度（固定価格買取制度）と国・自治体の各種助成策が実施された。2012年から公共産業向け設備への全量買取制度が導入されると共に、他の再生可能エネルギーも全量買取対象に加わる。 共同で太陽光発電所を設置・運営し売電収入を分配する市民共同発電所の設置例・検討例がある。 これらの政策により太陽光発電導入は2013年から急激に進み、 太陽光発電設備の発電能力容量は2015年の末までには3000万kW（30GW（ギガワット））であったが、2017年3月にはほぼ40GWに達した。https://solarjournal.jp/solarpower/22325/。　さらに太陽光発電協会は2018年中には累積発電能力容量は40－50GWになるだろうと予測した。 。 実際に、政府の再生可能エネルギー調達価格等算定委員会は2018年3月の発電能力容量は44.5ＧＷに達したと発表した。政府の2030年エネルギーミックスの太陽光導入目標値は64ＧＷであるが、これは達成可能な数値である（2030年エネルギーミックスの再生可能エネ発電導入目標22－24％のうち、2018年時点では太陽光導入が最も先行し、風力導入は遅れている）　http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1810/11/news028.html#utm_source=sj-day&utm_campaign=20181013 太陽光発電の日本平均の設備利用率は夜昼年間を通すと全体の13%だと計算されている。日本の天候では、年間365日ｘ24時間すなわち8760時間のうち1140時間だけフル規格で発電出力する計算だ（春夏の晴れ日の10-14時には定格出力の6－7割発電するが、夜や雨の日は発電しないことによる）。40GWの太陽光発電装置による年間発電量は、40ＧＷｘ1140時間＝年間456億ｋｗｈ程度であり、2017年の日本の電力総需要（0.9兆ｋｗｈ）の5％程度は太陽光発電でまかなわれていることになる。夜間はゼロだが、昼間は1割以上太陽光発電に依存している。 晴れた日の昼間は冷房のため電力需要が12時以降に増加するが太陽光発電の発電量も10時から14時までが最大であり、夏の電力需要と供給の時間バランスはおおよそ一致している。 実際は定格発電能力の6－7割の出力であっても需要の増加に対応して太陽光は電力供給量を補うことができる。実際に2015年の夏の場合沖縄電力を除く他の9電力会社の管内では、10-14時の時間帯に30ＧＷの太陽光発電設備によって1千万kW以上すなわち原子力発電所10基稼働分程度の太陽光電気を供給してエアコン電力需要に対応できた。 2010年の日本の太陽電池生産企業はシャープ、京セラ、三洋電機、三菱電機である。 他にセル生産や部材供給に関わる企業が多数存在する（例：）。 中国やカナダ等海外からの日本市場参入が見られる。 2017年5月16日、兵庫県内の複数の太陽光発電所から送電ケーブルを盗んだ電気工事業者が逮捕された。被害は50件、約9,100万円。山間部など人目のつかない、警備の手薄な発電所が狙われており、状況によっては防犯体制などのリスクや対策費用が必要となること判明している。 宇宙で太陽光発電を行う宇宙太陽光発電構想があり、日本、アメリカ、欧州等で研究が進められている。 太陽光発電用の人工衛星を打ち上げ、発電した電力をマイクロ波またはレーザー光に変換して地上の受信局に送信し、地上で再び電力に変換する構想である。宇宙空間の太陽光は、大気で減衰される地上より強力であり、大気圏外では地球上の天候（雲）や季節に左右されない。 ^ "photovoltaic"という語は本来は太陽光発電パネルの動作原理である「光起電力（光電効果）の」「光起電力に関する」という意味の形容詞であるが、語尾を"-ics"とした"photovoltaics"という語は太陽光発電を指す名詞として使用されている[1][2] [3] ^ 2014年末の段階での資源エネルギー庁の試算では2,369万kW。 ^ What is Solar Photovoltaics (PV)? | CanSIA ^ 仏、太陽光発電に3兆円 原発依存率引き下げへ産経新聞ニュース（2017年12月12日）2018年4月20日閲覧 ^ a b 桑野 (2011), pp. 38, 89. ^ a b Solar Photovoltaics competing in the energy sector - On the road to competitiveness, EPIA, Sep 2011, Figure 12 ^ a b c IEA, Energy Technology Perspectives 2010, Chapter3, Table 3.2 - 3.5 Archived 2011年8月26日, at the Wayback Machine. ^ a b 世界の太陽光発電システム、周辺機器市場の調査を実施、富士経済、2010年12月 ^ a b c Solar Trade War Heats Up As China Accuses U.S. Of Violating Rules, Forbes, 2012 May 24 ^ a b The solar shakeout, and what to expect in 2012, PV Magazine, 2012 Jan 11. ^ Solaranlagen liefern Spitzenlaststrom, Statement Prof. Bruno Burger, Fraunhofer ISE, Freiburg, Juni 2011 Archived 2011年8月31日, at the Wayback Machine.（ドイツにおける太陽光と風力発電の発電実績の例（独語）） ^ 出力変動と緩和策（産総研 太陽光発電工学研究センター） ^ a b 実環境における発電量（産総研 太陽光発電工学研究センター） ^ 住宅用太陽光発電システム Q&A、三洋電機[リンク切れ]（メーカー解説例、2011年6月27日閲覧） ^ 荒尾博、失敗しない家づくり教室第28回太陽光発電と日影規制、日経住宅サーチコラム、2011/3/2（解説記事例） ^ 早急な法整備を！急増するメガソーラー施設日本野鳥の会（2018年4月20日閲覧） ^ 【関西の議論】「太陽光パネルで熱中症」〝室温52度〟わが家は地獄に変わった!?再生可能エネルギーは迷惑施設なのか産経WEST（2016年1月19日）2018年4月20日閲覧 ^ 消防庁消防研究センター「太陽光発電システム火災と消防活動における安全対策」消防庁、2014年3月 ^ 独立行政法人産業技術総合研究所太陽光発電研究センターシステムチーム「太陽光発電火災発生時の消防活動に関する技術情報」独立行政法人産業技術総合研究所、2014年2月 ^ 太陽光発電設備の廃棄処分等に関する実態調査、総務省、平成29年9月 ^ 廃棄物処理法第3条 ^ 熊本地震により被災した太陽光発電設備の保管等について、環境省通知、平成28年5月16日 ^ 公共施設における導入事例(JPEA) ^ Photo Gallery of PV-installations (IEA PVPS) ^ フレキシブルなアモルファスシリコン太陽電池の例（富士電機システムズ株式会社F-Wave） ^ 独自の軽量ガラスを活用してメガソーラー、屋根に負担をかけずにパネルを設置、ITMedia スマートジャパン、2012年10月02日 ^ 東京センチュリーと京セラ、千葉・市原に国内最大規模の水上メガソーラー『日刊工業新聞』2018年3月21日（2018年4月19日閲覧） ^ 丸紅のUAE太陽光 天然ガスより安く、発電コスト2円台日本経済新聞ニュースサイト（2017年6月19日）2018年4月20日閲覧 ^ a b c d 太陽光発電協会編 (2011) [要ページ番号] ^ a b Solar Cells and their Applications Second Edition, Lewis Fraas, Larry Partain, Wiley, 2010, ISBN 978-0-470-44633-1 , Figure 10.2 ^ 住宅用大容量蓄電池をパナソニックが製品化、容量1.6kWhと3.2kWh。アットマークアイティ・モノイスト2011年10月。 ^ ドコモが太陽光蓄電システム 家庭向け10万円以下。2012年にも発売。日経新聞、2011年10月27日。 ^ 信越電気防災 ソーラーUPS ^ Solar Photovoltaics competing in the energy sector - On the road to competitiveness, EPIA, Sep 2011, Figure 7 ^ ロビンス (2005), pp. 131-132. ^ Solar Revolution / The Economic Transformation of the Global Energy Industry, Travis Bradford, The MIT press, ISBN 978-0-262-02604-8 ^ An Economic Analysis of Photovoltaics Versus Traditional Energy Sources: Where Are We Now and Where Might We Be in the Near Future?, Michael Woodhouse, Ted James, Robert Margolis, David Feldman, Tony Merkel, Alan Goodrich, NREL/CP-6A20-50714, July 2011 ^ 経済産業省、スマートグリッド・スマートコミュニティ（関連情報の集積ページ例） ^ SmartGrids Technology Platform（欧州のスマートグリッド開発推進機構） ^ A Vision for the Modern Grid(NETL) Archived 2008年12月30日, at the Wayback Machine. ^ U.S. Energy Independence and Security Act of 2007 ^ Solar Photovoltaics competing in the energy sector - On the road to competitiveness, EPIA, Sep 2011, Figure 3,4 ^ IEA, Deploying Renewables 2011 Archived 2012年5月18日, at the Wayback Machine. ^ New Study: Solar Grid Parity Is Here Today, Greentech Media, Dec 7 2011 ^ Current price index of solar PV modules, SolarServer.com ^ First Solar analyst day post-mortem, Part I: 52 cents manufactured cost per watt seen by 2014, PV-tech.org, 30 June 2009 ^ GTM Research, Cost and LCOE by Generation Technology, 2009 - 2020, P.5 ^ IEA PVPS, Indicative module prices in national currencies per watt in reporting countries ^ 家電Watch、藤本健のソーラーリポート再生エネ法成立でソーラー市場が一気に拡大 〜2020年までに発電コストは商用電力以下に、2011年8月 ^ W.Hoffman(EPIA),R.Kubis(EUROBAT),The role of Energy Storage in the future development of photovoltaic power, Intersolar, 12 June 2008[リンク切れ] ^ http://www.morningstarcorp.com/ ^ 海での取組み、日本郵船 ^ 航海中に太陽光で充電 最新鋭の自動車運搬船公開、MSN産経ニュース2012年6月25日 Archived 2012年7月4日, at the Wayback Machine. ^ http://www.pvsystem.net/mongolia/mngpvabs2.html Archived 2007年3月25日, at the Wayback Machine. ^ SolarElectricalVehicles Archived 2011年1月26日, at the Wayback Machine.ハイブリッド車に太陽電池を装備 ^ 新型プリウスオプション装備に京セラの太陽電池パネル、日経トレンディネット2009年05月20日 ^ 灯台にも太陽光発電とLED…長崎、読売新聞2012年2月10日[リンク切れ] ^ 常神岬灯台 ^ 電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法（平成二十三年八月三十日法律第百八号）最終改正：平成二七年九月一一日法律第六六号。なお改正案が平成28年2月9日に閣議決定され国会に提出されている（平成29年4月1日施行予定）。 ^ a b c d 出力変動と緩和策（産業技術総合研究所） ^ ロビンス (2005), p. 261. ^ ロビンス (2005), p. 300 など。 ^ 日本における一日の電力需要の変化の例：電力の需要量の変化とその対応 Archived 2009年9月17日, at the Wayback Machine. ^ H.Wengerら, 1996年 Archived 2005年12月23日, at the Wayback Machine. ^ ロビンス (2005), p. 231 など。 ^ 小長井ら (2010), p. 120. ^ 太陽光発電協会編 (2011) [要ページ番号] ^ a b 太陽光発電の耐用年数およびソーラーパネルの寿命について ^ 自動車製造業の事例では9年。 「国税庁　法令等 質疑応答事例 風力・太陽光発電システムの耐用年数について」 国税庁 ^ 耐用年数と補修、JPEA ^ a b D. C. Jordan, S. R. Kurtz, Photovoltaic Degradation Rates — an Analytical Review, Progress in Photovoltaics: Research and Applications, 2011. ^ 各種太陽電池の長期曝露試験による出力劣化特性評価 ^ 太陽光発電メーカー・比較と一覧（保証内容比較） ^ W.H.Holley Jr., S.C.Agro, J.P.Galica, R.S.Yorgensen,UV stability and module testing of nonbrowning experimental PVencapsulants, Conference Record of the Twenty Fifth IEEE, May 1996, pp.1259 - 1262 Archived 2010年3月6日, at the Wayback Machine. ^ http://www.jdsu.com/product-literature/sccrrg_ds_co_ae.pdf Archived 2008年12月4日, at the Wayback Machine.(JDSU) ^ D.L.King et al, Photovoltaic Module Performance and Durability Following Long-Term Field Exposure, Sandia National Laboratories Archived 2008年5月17日, at the Wayback Machine. ^ M.A.Quintana, D.L.King, T.J.McMahon, C.R.Osterwald, COMMONLY OBSERVED DEGRADATION IN FIELD-AGED PHOTOVOLTAIC MODULES, NREL[リンク切れ] ^ A.Realini et al, STUDY OF A 20-YEAR OLD PV PLANT (MTBF PROJECT)[リンク切れ] ^ Niels Wolter, Joe Burdick, Photovoltaic (PV) Roofing Products - Are They Reliable?, 2003 Archived 2008年11月19日, at the Wayback Machine. ^ http://www.uni-solar.com/interior.asp?id=100 Archived 2006年3月20日, at the Wayback Machine. ^ 太陽電池技術開発動向 Archived 2005年3月6日, at the Wayback Machine.,NEDO ^ 太陽光発電新時代の現状と将来の展望 Archived 2005年3月12日, at the Wayback Machine.,NEDO ^ Ewan D. Dunlop, David Halton, Progress in Photovoltaics: Research and Applications 14 (2005) 53. ^ 宇宙用単結晶シリコン太陽電池 ^ 衛星の開発と設計について Archived 2009年2月16日, at the Wayback Machine.（大阪府立大学 小木曽研究室資料） ^ 技術資料JEM-TR228、小出力太陽光発電システムの保守・点検ガイド、平成15年12月、日本電機工業会 ^ http://www.dlr.de/tt/Portaldata/41/Resources/dokumente/institut/system/projects/Ecobalance_of_a_Solar_Electricity_Transmission.pdf ^ a b 山田・小宮山 (2002) [要ページ番号] ^ “NEDOフィールドテスト事業”. 熱技術開発. 2015年11月28日閲覧。 “ゴビ砂漠全部に太陽電池を敷きつめますと、地球上で人間が使っているエネルギーの全てをまかなうことができます。” ^ a b PV FAQs:Will we have enough materials for energy-significant PV production?,国立再生可能エネルギー研究所 (NREL), DOE/GO-102004-1834, January 2004 ^ New Energy Finance Predicts 43% Solar Silicon Price Drop, greentechmedia, 18 August 2008 ^ 日本で導入できる量（産業技術総合研究所） ^ 2030年頃までの技術発展を想定したときの国内導入可能量 (MW) Archived 2008年1月22日, at the Wayback Machine.（NEDO 新エネルギー関連データ集 平成17年度版 Archived 2008年9月13日, at the Wayback Machine.）[リンク切れ] ^ 実環境における発電量 （産業技術総合研究所） ^ a b c d 温室効果ガス排出量の削減（産業技術総合研究所） ^ a b 太陽光発電のエネルギー収支（産業技術総合研究所） ^ a b c d NEDO成果報告書 みずほ情報総研、NEDO、太陽光発電システムのライフサイクル評価に関する調査研究、No. 20090000000073 ^ 太陽光発電の発電量（産業技術総合研究所） ^ http://www.env.go.jp/council/06earth/r062-01/2-4.pdf ^ Alsema, E.A.; Wild - Scholten, M.J. de; Fthenakis, V.M.Environmental impacts of PV electricity generation - a critical comparison of energy supply options ECN, September 2006; 7p.Presented at the 21st European Photovoltaic Solar Energy Conference and Exhibition, Dresden, Germany, 4-8 September 2006. ^ [Q&A] 太陽光発電のEPT/EPRについて（産業技術総合研究所） ^ a b What is the energy payback for PV?, PV FAQs(国立再生可能エネルギー研究所(NREL) ^ Learning About PV: The Myths of Solar Electricity（米国エネルギー省） ^ a b c d PV NEWS (Greentech Media) Archived 2015年9月24日, at the Wayback Machine.、2011年5月号 ^ Photon International誌2011年3月号 ^ a b EPIA, Global Market Outlook for Photovoltaics Until 2015 公式サイト Archived 2011年11月3日, at the Wayback Machine.からダウンロード可） ^ 2010年の太陽電池設置量は18.2GWで市場規模は6.5兆円―Solarbuzz調査、日経Tech-On!2011年3月 ^ “日本メーカーが消えた、2015年太陽電池セル世界トップ10”. 2018年4月15日閲覧。 ^ a b c d 太陽光発電情報、2011年5月分、資源総合システム Archived 2012年3月5日, at the Wayback Machine. ^ 太陽光発電情報、2009年4月分、資源総合システム ^ VLSI Research “アーカイブされたコピー”. 2009年4月18日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2009年5月11日閲覧。 ^ Global Renewable Energy Trends, Policies, and Scenarios, Eric Martinot, June 3, 2008 Archived 2009年9月20日, at the Wayback Machine. ^ IEA, Deploying Renewables -- Principles for Effective Policies, 2008年9月, ISBN 978-92-64-04220-9 ^ Solar Generation V Archived 2008年10月29日, at the Wayback Machine.(EPIA) ^ ドイツの太陽光発電システムはこの5年で半額以下に、業界団体が発表、日経Tech-On!、2011年8月 ^ ドイツ、太陽光発電の買い取り価格引き下げ 議会が合意朝日新聞デジタル2012年6月28日 ^ http://www.jaea.go.jp/03/senryaku/topics/t12-3.pdf 原子力海外ニューストピックス2012年第3号]日本原子力研究開発機構 ^ BMU - Bundestag beschliest Anpassung der Fordersatze fur Solarstrom im EEG ^ 「再生可能エネルギーロードマップ」－欧州委員会の提案（抄録） NEDO海外レポート NO.1000、2007年5月23日 ^ EU、2020年までに再生可能エネルギー20%使用で合意、AFP BBNews,2008年12月09日 23:26 ^ EU agrees 2020 clean energy deadline,Guardian, Tuesday 9 December 2008 17.02 GMT ^ Finantial Times, Trade war fears over US solar duties, 2012 May 18 ^ US commerce department brings heavy tariffs against Chinese solar panels, Guardian, 2012 May 17. ^ JPEAによる国内の生産量・出荷量の統計 ^ a b IEA-PVPS, Trends in Photovoltaic Applications ^ 桑野 (2011) [要ページ番号] ^ 一木修監修 (2010) [要ページ番号] ^ 日本における太陽電池出荷量の推移(JPEA) Archived 2012年5月25日, at the Wayback Machine. ^ a b 平成22年度第4四半期及び年度値 太陽電池セル・モジュール出荷統計について、太陽光発電協会(JPEA) Archived 2011年10月9日, at the Wayback Machine. ^ 集合住宅における太陽光発電システムの設置の現状と課題、資源エネルギー庁、H21年3月 ^ 環境価値と経済メリットを両立させる積水ハウスのECO賃貸住宅、ダイヤモンドオンライン ^ a b c 2010（平成22）年度光産業国内生産額、全出荷額調査結果について、光産業技術振興協会、2011年4月 ^ Yahoo!ニュース 「太陽光関連事業者」の倒産が過去最多ペース 東京商工リサーチ 10/31(月) 13:00配信 ^ なっとく！再生可能エネルギー、資源エネルギー庁（買取制度の解説サイト） ^ 市民共同発電所 出資者 募集！、彦根市、愛荘町、NPO燦電会 Archived 2011年9月14日, at the Wayback Machine.（市民共同発電所、彦根市の例） ^ 住民出資、共同で太陽光発電所 東近江モデル、拡大構想、asahi.com（市民共同発電所、滋賀県の例） ^ 住民出資発電／自然エネ推進のモデルを、神戸新聞 Archived 2012年5月26日, at the Wayback Machine.（市民共同発電所、兵庫県の検討例） ^ a b c “資料3 太陽光発電の導入状況等について (PDF)”. 総合資源エネルギー調査会 省エネルギー・新エネルギー分科会 新エネルギー小委員会（第9回）. 資源エネルギー庁. pp. 2, 4 (2015年2月3日). 2015年11月28日閲覧。 “p.2 「太陽光発電の導入状況（認定量と運転開始量の推移） 」：月別運転開始量は、FIT制度開始後、平成25年度頃から高い水準が継続しており...。p.4 「2 マクロバランスに基づく接続制約の検証について」：昨年、系統WGで試算した7電力会社...の太陽光発電の接続可能量の合計は2,369万kWであり、その設備利用率を平均13%とすれば...” ^ “2015年春、退職教員インタビュー 小長井誠「太陽光発電が日本の基幹エネルギーになる日を夢見て」”. 教育. 東京工業大学. 2015年11月28日閲覧。 “2015年末までに太陽光発電システムの導入量は3,000万キロワットに達する見込みです。” ^ 石田雅也 (2015年9月29日). “夏の電力供給に太陽光と風力が貢献、東京電力の管内で377万kWに (1/2)”. スマートジャパン (アイティメディア). http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1509/29/news026.html 2015年11月28日閲覧. "東京電力の管内では8月7日...に最高気温が37.0度に達した。...家庭や企業の冷房需要が増加して、昼間の13時台に今夏の最大電力を記録した...夏の電力需要と太陽光発電の出力は比例する場合が多く、晴天による冷房需要の増加があっても同時に太陽光発電の発電量が増える。...電力をピーク時に太陽光で供給できるようになった。"  ^ a b 平林大輔 (2015年8月8日). “太陽光、ピーク時肩代わり 夏の電力需給 猛暑、晴れて本領”. 朝日新聞 東京朝刊: p. 3. "...夏のピーク時の電力供給を補う存在になりつつあるのが太陽光発電だ。太陽光は天気に左右される不安定な電源とされるが、猛暑の日はまず晴れており、電力の供給面では頼りになる。...国内の太陽光の導入量は...15年3月末には約2700万キロワット...実際の出力はその6割程度に下がると計算しても..."  ^ 平林大輔 (2015年9月3日). “太陽光発電、1割担う 今夏ピーク時の電力供給 原発十数基分”. 朝日新聞 東京朝刊: p. 1. "沖縄を除く電力各社への取材で...電力需要の...ピークは9社とも8月上旬で、太陽光の最大出力は午前11時台から午後1時台...最大出力は合計で約1500万キロワット。原発だと十数基分に相当する。"  ^ 石田雅也 (2015年10月15日). “夏の電力需給に構造変化、太陽光発電が増えて「脱・電力会社」が加速 (2/2)”. スマートジャパン (アイティメディア). http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1510/14/news024_2.html 2015年11月28日閲覧. "沖縄を除く9つの地域で最大需要を記録した時間帯の太陽光発電を合計すると1093万kWに達した。原子力発電所の10基稼働分に相当する規模だ。"  ^ “2. 供給面の検証（(4)太陽光）”. 総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会 電力需給検証小委員会 第12回会合 資料4「2015年度夏季需給検証について」. 経済産業省. p. 7 (2015年10月9日). 2015年11月28日閲覧。 “太陽光の供給力の主な増加要因としては、(1)設備導入量の増加、(2)出力比率の増加が考えられる。” ^ 太陽光発電協会 (JPEA) によるメーカー一覧 ^ 日中企業の相互進出の諸相、帖佐廉史 ^ 「無人で狙いやすかった」　太陽光発電所の送電線窃盗、9千万円被害 産経ニュースWEST（2017年5月16日）2017年9月29日 『太陽光発電ビジネス、大競争時代を乗り越えろ』 資源総合システム編著、一木修監修、日刊工業新聞社〈B&Tブックス 知らなきゃヤバイ!〉、2010年3月。ISBN 978-4-526-06447-0。 小長井誠、近藤道雄、山口真史 「4.6節」『太陽電池の基礎と応用』 培風館、2010年。ISBN 978-4563067809。 桑野幸徳 『太陽電池はどのように発明され、成長したのか』 オーム社、2011年8月。ISBN 978-4-274-50348-1。 『太陽光発電システムの設計と施工』 太陽光発電協会編、オーム社、2011年9月、改訂4版。ISBN 978-4-274-21060-0。 山田興一、小宮山宏 『太陽光発電工学 - 太陽電池の基礎からシステム評価まで』 日経BP社、2002年10月。ISBN 978-4-8222-8148-9。 ロビンス, エイモリー・B. 『スモール・イズ・プロフィタブル - 分散型エネルギーが生む新しい利益』 山藤泰訳、省エネルギーセンター、2005年5月。ISBN 978-4-87973-294-1。 飯田哲也 『自然エネルギー市場』 ISBN 4-8067-1303-1。 産業技術総合研究所太陽光発電研究センター編著 『トコトンやさしい太陽電池の本』 ISBN 978-4-526-05795-3。 太和田喜久 『太陽光が育くむ地球のエネルギー』 ISBN 4872593030。 - 太陽電池に関する入門書 岡本博明・太和田善久 『薄膜シリコン系太陽電池の最新技術』 ISBN 4781301347。 - 太陽電池に関する専門書 『図解最新太陽光発電のすべて』 工業調査会編、2009年7月。ISBN 4769371713。 『太陽エネルギー利用技術』 日本太陽エネルギー学会編。ISBN 4-274-20278-X 浜川圭弘・桑野幸徳 『太陽エネルギー工学』 ISBN 4-563-03603-X。 和田木哲哉（野村證券） 『爆発する太陽電池産業』 東洋経済新報社、2008年11月。ISBN 978-4-492-76178-6。 日本の太陽光発電所 太陽光 宇宙太陽光発電 太陽電池 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法 - RPS制度について ソーラーアーク ソーラーカー 太陽熱発電 アウグスティン・ムショ（英語版） ジョン・エリクソン オーブリー・エネアス（Aubrey Eneas、ソーラー・パワー事業者の嚆矢） 太陽熱温水器 新エネルギー 地球温暖化 メディックスエンタテインメント 太陽光発電とは（産総研・太陽光発電研究センター） 世界：PVGroup - en:Semiconductor Equipment and Materials International (SEMI) の下部組織。 米国：en:Solar Energy Industries Association (SEIA) 公式サイト 欧州：European Photovoltaic Industry Association (EPIA)、European Photovoltaic Technology Platform ドイツ：German Solar Industry Association (BSW) スペイン：Spanish Photovoltaic Industry Association / Asociacion de la Industria Fotovoltaica (ASIF) 日本 太陽光発電協会 (JPEA) 公式サイト - 日本最大の太陽光発電専門の業界団体。導入・普及促進・広報事業などを手がける。 太陽光発電技術研究組合(PVTEC) 公式サイト - 日本の業界団体で、研究・技術開発に重点を置く。 光産業技術振興協会(OITDA) 公式サイト ソーラーシステム振興協会(SSDA) 公式サイト 日本電機工業会(JEMA) 公式サイト IEA Photovoltaic Power Systems Programme(IEA PVPS) - 国際エネルギー機関(IEA)内の専門組織。国際的な研究協力や情報収集・交換を手がける。 国際再生可能エネルギー機関(IRENA) 公式サイト アメリカ合衆国エネルギー省(DOE) ドイツ環境省(BMU) 日本 新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO) 公式サイト - エネルギー・環境技術の一環として、太陽光発電に関する研究開発・普及を推進する活動を行っている。 新エネルギー財団 (NEF) 公式サイト - 2005年まで住宅用太陽光発電導入促進事業を行った。 日本学術振興会 公式サイト 環境省 公式サイト 資源エネルギー庁 公式サイト 東京都 太陽エネルギー利用拡大会議 公式サイト - 太陽光発電や太陽熱利用の利用拡大方策の検討会。2008年2月に最終のとりまとめ「太陽エネルギーの飛躍的な利用拡大に向けて」を策定する。 国立再生可能エネルギー研究所 (National Renewable Energy Laboratory, NREL) 公式サイト - 再生可能エネルギーや省エネルギー技術全般を扱う米国の研究所。 欧州機構共同研究センター(JRC) Fraunhofer-Instituts fur Solare Energiesysteme (Fraunhofer ISE) - ドイツの研究機構であるフラウンホーファー協会内で太陽エネルギーを専門とする研究機関。 日本 産総研 太陽光発電工学研究センター - 専門の研究機関。太陽電池の標準の供給、各種関連技術の研究開発を行っている。 東京大学: 先端科学技術研究センター(RCAST) 東京工業大学: 小長井・山田研究室、太陽光発電システム研究センター 東京理科大学: 太陽光発電研究部門 - 2010年4月発足。各種太陽電池の他、宇宙用システム、システムの高信頼性化等も手がける 国際学会 World Conference on Photovoltaic Energy Conversion (WCPEC) - 4年毎に地域を変えて開催される専門学会。 - OITDAによる専門学会に関する資料 European Photovoltaic Solar Energy Conference and Exhibition (EU-PVSEC) - 欧州の専門学会。年々規模が拡大しており、2010年9月開催の第25回では学術セッションだけで参加者4540人、併設展示会（広さ8万平方メートル）への来場者38000人を記録している。25th EU PVSEC / WCPEC-5, September 2010, Valencia, Spain, Press Release Photovoltaic Science and Engineering Conference (PVSEC) - 日本とアジア・太平洋地域で交互に1年半おきに開催。 IEEE Photovoltaic Specialists Conference (PVSC) - 米国の専門学会。 国際的な展示会は年間数十件に上る - Solarbuzzの展示会情報。 日本の学会 日本太陽エネルギー学会 - 日本国内の専門学会。 PV Japan - 専門展示会を主体とする。2008年から下記の新エネルギー世界展示会と併催。 新エネルギー世界展示会 - 再生可能エネルギー全般を扱う展示会と学会。 PV EXPO - アジア最大の国際商談展示会。 日本学術振興会 産学協力研究委員会 次世代の太陽光発電システム 第175委員会 - 次世代の太陽電池の各種技術開発に関する研究会・ワークショップ・シンポジウムなどを開催している。 Progress in Photovoltaics: Research and Applications Solar Energy Solar Energy Materials and Solar Cells[リンク切れ] Renewable Energy Policy Network for the 21st Century(REN21) 公式サイト - 再生可能エネルギー全般について、世界の普及状況や政策に関する情報を収集・発信している、世界的なNGO組織。 太陽光発電所ネットワーク(PVowner Network Japan, PV-Net) - 日本のユーザー団体。 太陽光・風力発電トラスト 自然エネルギー推進市民フォーラム (REPP) マメナジープロジェクト (mamenergy project) エコロジー・エネルギー・フォーラム (Ecology Energie Forum) RENDEV - EUと豊田通商の支援で国際NGOプラネットファイナンスが実施したバングラデシュ・インドネシアで貧困層向けのソーラーホームシステムの普及プロジェクト。 NPO法人日本住宅性能検査協会 - 太陽光発電アドバイザー試験実施団体