西沙諸島

西沙諸島（せいさしょとう、中：西沙群岛）、パラセル諸島（英：Paracel Islands）または、ホアンサ諸島（ベトナム語: Quần đảo Hoàng Sa / 群島黃沙）は、ベトナムの東約240キロメートル、中華人民共和国の海南島の南東約300キロメートルに位置し、50近いサンゴ礁の島と岩礁で構成されている。全ての島嶼を中華人民共和国が実効支配しているが、ベトナムと台湾（中華民国）も領有権を主張している。 西沙諸島は、東北部のアンフィトリテ諸島（英語: Amphitrite Group、中国語: 宣德環礁）と西南部のクレスセント諸島（英語: Crescent Group、中国語: 永樂環礁）の2つに大きく分けられる。 1907年に西沢吉治が東沙諸島に移住し、日本と清国に領土紛争が起こると、周辺の島嶼にも同様の累が及ぶことを恐れた両広総督の張人駿は、副将の呉敬栄をして西沙諸島の開発をさせることとし、1909年3月に西沙群島籌辧処を設置して、上陸調査を行っている。この調査には数十人が派遣されたが、悪天候のため3日間で3島を調査するのみにとどまった。また、燐鉱等の資源についても有用な調査結果は得られず、籌辧処は同年8月に廃止された。その後、新たに成立した中華民国や、阮朝を保護国としたフランスが西沙諸島を領有する動きを見せたが、日本は1938年12月に西沙諸島の編入を閣議決定。日本は敗戦までこの諸島を領有したが、1952年発効のサンフランシスコ講和条約により、日本は西沙諸島に関する権利、権原および請求権の放棄を国際社会に向けて明言した。 1954年の第一次インドシナ戦争の終結に伴い、旧宗主国のフランスが去って以後、ウッディー島（永興島）に部隊を駐屯させた中華民国が、1956年に東のアンフィトリテ諸島を占領する。また北緯17度以南に成立したベトナム共和国（南ベトナム）が西のクレスセント諸島の複数の島礁を占領する。そしてベトナム戦争（1965年 - 1975年）中の1974年1月、中華人民共和国の中国人民解放軍が西のクレスセント諸島に軍事侵略して南ベトナム軍を排除し、西沙諸島全体を占領した。この際、南ベトナムの護衛艦1隻が撃沈された（西沙諸島の戦い）。1974年1月19日に同軍によって占領され、その後南北ベトナムの統一がありベトナムに社会主義政権が成立したものの返還はされず、その後も同諸島は全て中華人民共和国の実効支配下にある。 小さな島々で構成され、民間人はほとんど居住していない。島そのものにほとんど価値はないが、中国が主張する領海や広大な排他的経済水域 (EEZ) 内において漁業など海洋資源が重視されているほか、軍事的要衝としての価値がある。近年、中華人民共和国がこの多くの島に港や施設を建設し、特に西沙諸島を含めた南海諸島最大の島であるウッディー島には、軍民両用の滑走路や映画館などの施設を建設し、実効支配を強めている。 2012年9月3日付人民日報（海外版）は、中華人民共和国国家海洋局が西沙諸島、スカボロー礁（黄岩島）と尖閣諸島の周辺海域を人工衛星や航空機で遠隔監視する「海域動態監視観測管理システム」の範囲内に組み込んだと報じた。 2016年1月30日に、アメリカ海軍の横須賀基地所属イージス駆逐艦「カーティス・ウィルバー」を派遣し、トリトン島（中建島）から12海里（約22km）内を航行させたことをアメリカ国防総省が明らかにした。南シナ海での航行の自由を行動で示す作戦（「航行の自由」作戦、Freedom Of Navigation Operation）の一環で、前年10月の南沙諸島（スプラトリー諸島）での実施以来2度目であり、これに対して中華人民共和国外交部は批判する談話を発表した。 同年2月17日、中華人民共和国がウッディー島に地対空ミサイルを配備したことが明らかになった。同年12月22日、ウッディー島行き旅客定期航空便が就航した。 このほか中華人民共和国は諸島の支配強化と国民の愛国心発揚のため、海南島の三亜港から客船クルーズを実施している。このツアーは中国人のみが対象で、始まった2013年4月から2016年までに延べ2万3000人が参加した。海南島からは「海上民兵」と呼ばれる漁民も送り込まれている。 アンフィトリテ諸島（中国語: 宣徳環礁） ウッディー島（中国語: 永興島） - 西沙諸島を含む南海諸島最大の島。面積は2.1km2。西沙諸島で唯一滑走路がある。 石島 - ウッディー島の北東に付属する島であったが埋め立てにより繋がった。最大標高 14m。 ツリー島（中国語: 趙述島） ノース島 クレスセント諸島（中国語: 永楽環礁） 琛航島 金銀島 他 東島 トリトン島（中国語: 中建島） 島・岩礁・砂州・暗礁・堆。（およそ島といえるものは14島） Money Island Pattle Island Robert Island Antelope Reef Bombay Reef Bremen Bank Discovery Reef Iltis Bank Lincoln Island North Reef Passu Keah Reef Triton Island 中華人民共和国民であれば西沙諸島ツアーに参加することができ（一等4人部屋で1人当たり8200元）、海南島の港からフェリーで15時間で行くことが出来る。外国人は参加することが出来ない。通常3泊4日のツアーで1日目に出港、2日目（朝8時30分頃）に銀嶼島が見え、その後上陸、3日目に鴨公島と全富島を回り（上陸も可）、4日目に帰港する。 ^ ホアンサ諸島に中国軍の滑走路が完成 ベトジョー ベトナムニュース（2014年10月9日） ^ a b 小谷俊介（国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課）「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について」(PEF)、レファレンス平成25年11月号 29ページ ^ 小谷俊介（国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課）「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について」(PEF)、レファレンス平成25年11月号 30ページ ^ “ベトナム、西沙・南沙諸島の主権示す文書展示へ　実効支配する中国に対抗”. 産経ニュース (産経デジタル). (2015年5月16日). http://www.sankei.com/world/news/150516/wor1505160026-n1.html 2015年7月29日閲覧。  ^ 小谷俊介（国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課）「南シナ海における中国の海洋進出および「海洋権益」維持活動について」(PEF)、レファレンス平成25年11月号 28ページ ^ 『中国諸南海群島文献彙編』（台湾学生書局 民国71年）pp.194 ^ 島尾稔「中国・ベトナムの漢文文献の中の南シナ海方面の記述について 補遺17 (PDF) 」 ^ a b 島尾稔「20世紀前半における南シナ海への日本人関与するメモ (PDF) 」 ^ “尖閣・南シナ海、衛星や航空機で遠隔監視…中国”. YOMIURI ONLINE (読売新聞社). (2012年9月4日). オリジナルの2013年8月28日時点によるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20120906191523/http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20120904-OYT1T00921.htm 2017年8月2日閲覧。  ^ 海域管理に動態監視観測を実施 人民網日本語版（人民日報社）、2005年12月28日 ^ “米、西沙諸島で「航行の自由作戦」 中国政府は非難談話”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2016年1月30日). http://www.asahi.com/articles/ASJ1Z5DP9J1ZUHBI010.html 2016年2月1日閲覧。  ^ “中国国防省「重大な違法行為」 米艦、西沙で12カイリ内に”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2016年1月30日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASGM30H59_Q6A130C1FF8000/ 2016年2月1日閲覧。  ^ “クローズアップ2016 西沙にミサイル配備　南シナ海、緊張拡大”. 毎日新聞 (毎日新聞社). (2016年2月18日). http://mainichi.jp/articles/20160218/ddm/003/030/099000c 2016年2月18日閲覧。  ^ “中国、南沙に機関砲配備 西沙には対空ミサイル”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2016年2月18日). http://www.asahi.com/articles/ASJ2K443ZJ2KUHBI01C.html 2016年2月18日閲覧。  ^ “中国が西沙諸島でミサイル配備＝米報道”. BBC NEWS JAPAN (BBC). (2016年2月17日). http://www.bbc.com/japanese/35593118 2017年8月9日閲覧。  ^ “中国、南シナ海の永興島に定期便を運航”. AFPBB News (AFP通信). (2016年12月23日). http://www.afpbb.com/articles/-/3112285 2017年1月18日閲覧。  ^ “【紅い南シナ海・仲裁裁定1年】中国、最前線基地に愛国クルーズ 進む軍事拠点化、米国の逆襲始まる”. 産経ニュース (産経デジタル). (2017年7月16日). http://www.sankei.com/world/news/170716/wor1707160001-n1.html 2017年8月2日閲覧。  ^ a b “南シナ海の「海上民兵」厳戒の港 実効支配の最前線は”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2017年8月7日). http://www.asahi.com/articles/ASK8442NNK84UHBI01H.html 2017年8月9日閲覧。  南海諸島 南沙諸島 中沙諸島 東沙諸島 尖閣諸島問題 中国脅威論 九段線 西沙諸島 Google Map 西沙諸島のウィキメディア地図 （英語）