性的指向

性的指向（せいてきしこう、英: sexual orientation）は、同じまたは異なる性別・ジェンダー間において恋愛（ロマンチック・ラブ）や性愛、または性的魅力を感じるパターンであり、異性愛（ヘテロセクシュアリティ）、同性愛（ホモセクシュアリティ）、両性愛（バイセクシュアリティ）などがある。無性愛を含む場合もある。これ以外にも、性的アイデンティティを表すカテゴリーとして、全性愛（パンセクシュアリティ）、多性愛（ポリセクシュアリティ）などがある。 アメリカ心理学会によれば、性的指向とは「こうした性的魅力を感じることや、関連する行動、および同じ性的指向を共有するコミュニティの成員であるという意識などに基づいた個人のアイデンティティに対する感覚」である。 行動科学においては、男性や男らしさに対して性的魅力を感じるアンドロフィリア（Androphilia）や、女性や女らしさに対して性的魅力を感じるガイネフィリア（gynephilia）なども性別二元制に替わる性的指向を指す表現として使用される。 性的嗜好（sexual preference）と性的指向（sexual orientation）はその意味が大きく重なる用語であるが、英語の含意から前者は自発的選択の結果得られた後天的性質、後者は生来不変である先天的性質として一般的に区別される。用語が成立した経緯は、1991年にアメリカ心理学会が、sexual preferenceの用語はレズビアン、ゲイ、バイセクシャルの人々に自発的選択の帰結であるという印象を与えるため、sexual orientationの用語を使用することを推奨するという指針を表明したことによる。よってそれ以降、心理学、精神医学などの学術的分野においてはsexual orientationの用語が主に用いられる。 なおアメリカ精神医学会は、性嗜好異常（性的倒錯）としての「性障害および性同一性障害」に、露出症、フェティシズム、窃触症、児童性愛、サディズム、マゾヒズムなどの性的嗜好・性欲対象を分類している。および世界保健機関の疾病及び関連保健問題の国際統計分類では、性同一性障害(F64)として性転換症や両性役割服装倒錯症等が、性嗜好障害(F65)として露出症以下（同上記）が、「性の発達と方向づけに関連した心理および行動の障害」(F66)で性成熟障害や性関係障害などが分類されているが、「性的指向そのものは障害と見なさない」という注釈が付加されている。 主な性的指向の定義。 異性愛（いせいあい）とは、自身の性別とは異なる性別の者へ恋愛感情や性的願望を抱くこと。ヘテロセクシュアル。 同性愛（どうせいあい）とは、自身の性別と同じ性別の者へ恋愛感情や性的願望を抱くこと。ホモセクシュアル、レズビアン、ゲイ。 両性愛（りょうせいあい）とは、「男女」という２つの性の両方へ恋愛感情や性的願望を抱くこと。男女が恋愛対象のバイが殆どを占めるが、男性とトランスジェンダー男体持ち、女性とトランスジェンダー男体持ち、女性とトランスジェンダー女体持ちなどの組み合わせもある。バイセクシュアル。 多性愛（たせいあい）とは、「男女」のほか、トランスジェンダー、トランスセクシュアル、両性具有などを含め、3つ以上の性の者へ恋愛感情や性的願望を抱くこと。ポリセクシュアル。 全性愛（ぜんせいあい）とは、「男女」のほか、トランスジェンダー、両性具有などを含め、あらゆる人々に恋愛感情や性的願望を抱くこと。パンセクシュアル。 なお異性愛、同性愛、両性愛などの定義において、何を以って異性、同性、両性などと呼ぶのか、という基準は複数ある。例えば、性自認を基準とする場合、シスジェンダー男体持ちがトランスジェンダー男体持ちを性対象とするのはヘテロセクシュアルであるが、肉体的性を基準とする場合にはホモセクシュアルである。詳しくは後述。 ゲイライターの伏見憲明は、自身の性的指向は、「マスターベーションをする時に、どの性を想像するかで分かる」と主張しているが、厳密にその人の性的快楽や興奮の対象の性別と実際の恋愛対象や性交の対象となる性別が一致する必要はないと考えられる。 近年の研究によれば異性愛者は全世界の人口の約90％以上を占めるとの説がある。マジョリティである異性愛者（ストレート）以外の性的指向の者は、異性愛中心の一般社会の日常（学校や会社、その他の公共の場所、コミュニティ等）において、いくつかの宗教、文化、風土、社会的に容認されない場面があったり、そもそも概念として存在すらしないものとなっている実際などから、自らの性的指向が周囲とは違うということに自ずと気づくことになり、性的アイデンティティーを意識せざるを得ない流れを踏むことが多い[要出典]。 異性愛も性的指向のひとつであるが、異性愛者は基本的に自らの性的指向と法制度、社会制度、一般常識などが一致しており、そうしたなかで男性が女性に、女性が男性に惹かれるというベーシックに流れる性的指向の存在自体について、LGBTのように自己の指向を客観視、俯瞰して悩んだり、特別な意識のし方をし続けなければならない状況はほとんど発生し得ない[要出典]。 異性愛の概念と一致しない指向は異常であるとか、特別であるといったような思考というのは、マジョリティである異性愛との対比によってはじめて発生し得るのであり、こうした性的指向に対する社会通念は人が作り出すもので、感情論や「流行り廃り」と同様の変動性をもって容易に変化する可能性を常に孕んでいる。マイノリティー（性的少数者）の捉え方は、時期や国柄、方針などによって、厳しく弾圧したり、逆に容認してみたりと人工的な要因によって極端に変動することとなる。しかし、こうした人が作る常識や風潮は性的指向の存在自体に変化や影響を与えない。マジョリティ、マイノリティーに関わらず人智や意志が及ばない範疇において、おおよそ同様の確率で淡々と自然界に発生するのが性的指向である。形成時期については諸説あるが、少なくとも人の性欲がピークとなるといわれる思春期にはほとんど顕在化していると考えられる。[要出典] ※動物にも異性愛以外の性的指向は存在する。（参考：動物の同性愛） 性的指向が人の都合や趣味、興味で流動でき、それによって同性愛者と異性愛者の数が増減すると思っている人がいる。各性的指向間の壁は絶対的なものであると言い切ることはできないものの、現状を踏まえたときに、我々は実生活の中で、自分の性的指向（身体的性別ではない）が容易に変更できるものではないことを知っている。無意識のうちに既形成された性別対象傾向を強引に消し去って意識的に新たな性別対象傾向を築くという作業を成し遂げることは、おおよそ困難であることは想像に難くない。流動が起こるとすれば、それは希望・意図されたためではなく、また、頻繁には起こらない。そのため流動性は極めて低いと考えるのが妥当であり、少なくとも高くないことは確かである。頻繁に流動するのは、性的指向自体ではなく、マイノリティーの性的指向に対する認知とその意識的な評価により働く理性や抑圧の度合いである。[要出典] 医学においても国際医学会やWHO（世界保健機関）及び日本精神神経医学会などの専門医の見解によって同性愛が治療という概念に該当しないものとなっており、こうしたことからも性的指向（身体的性別ではない）は変えられない、変えようとするに当たらないものであるというのが実際である。 なお、「機会的同性愛」もあるが、これは根本の性的指向が消えたり変わるものでない。 また、後から同性愛傾向が現れた時に、これを性的指向が変化したと捉えることも可能であるが、その後も各指向間を何度も行き来するような変化がみられるケースは稀で、性的指向の流動性を確認するには変化が足りない場合が多い。そのため、これは多くがもともと備えていた指向がようやく顕現したのであり、おおよそ流動には当たらないと考えられる。[要出典] 把握が難しいのが両性愛であり、人により異性愛と同性愛のどちらに傾きが大きいか、両方同等か、などの程度には違いがあるものの、そのときどきの恋愛対象となった相手の性別によって、同性愛であったり異性愛であったりすることになる。とくに両性愛者が異性をパートナーにしているときに、異性愛者ではないと把握するのは殊のほか困難である。しかしながら、そのときも両性愛者は常に両性愛指向者なのであって、根幹の指向自体が変化しているわけではない。自己の性指向を自認している両性愛者が、いまのパートナーが異性であるからといって、匿名の統計調査の際に、わざわざ虚偽の回答をすることは想定しづらい。両性愛者が異性愛であるときにも、内包する同性愛指向は消えて無くなるわけではなく、いつでも同性も対象となり得る。両性愛者が同性に惹かれる指向を理性で抑え、異性愛の状態を保つことができても異性愛者になることはできない。これに対し異性愛者は同性を対象にする指向はなく、常に異性を対象とする。こうした点が異性愛者との確固たる違いなのであり、両性愛という性的指向そのものが流動しているわけではない[要出典]。 しばしば「同性愛者が増える」という議論は、パートナーに異性を選ぶ両性愛者よりも同性を選ぶ両性愛者が増えた場合、それにより同性パートナーが増加するという理屈に基づいていることがある。しかし、ここで重要なことは、両性愛指向者の存在自体が変化するわけではないということである。結局のところ両性愛者が自由に性的指向を開放し、誰をパートナーに選んでも、それは統計上LGBTのBという存在の範囲の中でのことでしかない。このことは異性愛者がマジョリティであることをも同時に示している。[要出典] 稀な事例ではあるが抗精神病薬であるエビリファイの服薬により、新しい性的指向が開発されたとする事例がある。患者は、罪悪感のためにこれらに言及するのは困難とされる。 異性愛や同性愛などの定義は簡単なようで難しく、場面や論者によって様々である。なぜならば、「異性・同性とは何か？」という問題が生じるからである[要出典]。 精神的にも肉体的にも戸籍上でも同一の性別どうしでの恋愛・性愛的な側面を含む愛情は同性愛であり、精神的にも肉体的にも戸籍上でも異なる性別どうしのそれは異性愛である[要出典]。 では「精神的にも肉体的にも戸籍上でも」という条件が満たされない場合はどうか[要出典]。 例えば、身体的には男性である性同一性障害者 (MtF-GID) は、典型的には男性を恋愛対象とするので（女性を恋愛対象とする場合もある）、それは男性同性愛のように見える。しかし、その人の性同一性はあくまでも女性であり、その人の主観においては「女性として」男性を恋愛対象としている[要出典]。 現在は、このような性同一性障害者を「異性愛女性」と見なし、男性同性愛に含まない。また男性から女性に移行した性同一性障害者が、女性を恋愛対象とするならば、その人はMtFレズビアン又はレズビアンと呼ばれる。同様にして女性の性同一性障害(FtM-GID) で男性が恋愛対象のものはFtMゲイ又はゲイと呼ばれる[要出典]。 ただし、生物学、特に発生生物学的には、遺伝子的に男性として生まれた性同一性障害者は、その人が男性を恋愛対象とするならば、たとえ心理的に女性であったとしても、男性同性愛となる。WHOや米国精神医学会など世界の趨勢は、性同一性障害については、本人が性別適合を望む方向の性を認知すべきだとする考えが主流であり、このWHO見解は日本政府も受け入れている[要出典]。 また半陰陽者のように、身体的・あるいは遺伝子的に異常が生じ、医学的に男性に属すとも、あるいは女性に属すとも決定できない人もいる。彼らに対して異性愛/同性愛を定義するためには、性同一性か行動様式か、その場合の議論の目的によって何らかの基準を定めて便宜上の定義を与えるほかなく、そもそも「異性愛」「同性愛」というカテゴライズ自体の有意性さえ疑問が生じてくる。[要出典] 性的指向と性同一性は直接の関連性はないが、共に人間の性の問題であり、それらに由来する基本的人権の蹂躙などの問題は、国際人権法に基いて改善が目指されており、国際連合や国際機関の諸文書において議論されることが一般的となっている。 アパルトヘイト廃止後の1996年に採択された南アフリカ共和国憲法は、その第2章第9項の法の下の平等に関して人種、性別、言語、文化、障害、年齢に加え、性的指向による差別禁止を明記した。 2004年にEU首脳会議で採択された欧州憲法の「第二部連合基本権憲章,第三編平等　第II-81 (II-21)条 無差別」では、国民的少数者、障害、年齢と共に性的指向による差別の禁止が明記された。ただし、フランスとオランダは批准を拒否したため欧州憲法は未発効となり、2007年に大幅に修正された改革条約（リスボン条約）が署名された（発効は2009年）。 日本ではLGBTは「オカマ」「変態」「オトコオンナ」などと笑いやいじめの対象になりカムアウトできない背景が続いてきた。しかし、近年の日本は2008年12月の国連総会で「性的指向と性同一性に基づく差別の撤廃と人権保護の促進を求める」旨の声明を支持した、なお、同声明にアメリカ合衆国、中国、韓国、ロシアなどは支持しなかった。 また日本の行政も性的指向を認知し、差別は公式に人権問題であるとして、なくす呼びかけを行っており、2015年4月には東京都渋谷区が日本で初となる同性カップルを結婚相当関係と認める条例を施行。同年11月には世田谷区が同性カップルの宣誓認定（証明書発行）を開始、横浜市がLGBTの交流スペースを設置した。同年末、千葉市も施策に関する調査を実施し、パートナー証明等が必要と回答した市民が5割を超えた。また、2016年4月より三重県伊賀市が、同年6月より兵庫県宝塚市、同年7月より那覇市が世田谷区と同様の制度を実施している。 しかし、民間レベルにおいては、未知の事実に対する間違ったイメージや憶測の先行、旧世代的な慣習や固定観念の根強さなどから、未だ警戒心や抵抗感が横たわり、日常的に特別視される場面が少なくない。日本では公的認知の広がりやメディアでのタレントや著名人などによって同性愛等がオープンになってはいるものの、実生活のなかでは異性愛者にとって異性愛以外の性的指向が概念上マイノリティーであるのが実状である。[要出典] しかしながら、実数として2015年に電通が全国6万9989名を対象に行った調査においては、異性愛以外のLGBTは人口の7.6％（13人に1人）にも登るという結果が出ている。この数字は日常にLGBTがごく当然に多数存在していることを示している。[要出典] 2014年東京レインボーウィークでは日本ＩＢＭや東京インターバンク・フォーラム、グーグル、マイクロソフト、フィリップス、Gapなどが参加し、いわゆるピンクマーケットは大きく、人口の５％強を占めると言われる。近年は、ソフトバンクや電通のほか、グーグル、IBM、ドイツ銀行などがLGBTの関連賞であるTokyo SuperStar Awardsのスポンサーとなっていたり、野村、ソニー、日本IBM、パナソニック、NTTなどの日系大企業は、同性婚も通常の結婚相当に認めるなどのLGBT対応を進めるようになっている。2016年時点で何らかのLGBT対応を行う日本企業は、少なくとも173社ほど確認されている。 海外においては、習慣などから未だ異性愛以外は処罰の対象として弾圧を行っている国もあるが、これらは旧体制の開発途上国ばかりが中心である。 2012年にバラク・オバマ前アメリカ大統領が同性結婚の支持を打ち出したこともあり、近年は先進国を中心に行政が性的指向を認知をする動きがある。殊に欧・米では法整備が進められ、異性愛以外はマイノリティーという概念が消滅し、ごくありふれたマジョリティの常識的範疇の一部となっている地域も多く存在している。 ^ 詳しくは同性愛の「同性愛の定義」の項の「同性に対して性欲を感じる人」、フェティシズムの「フェティシズムの誤用」の項、および恋愛的指向の記事も参照。 ^ a b c “Sexual orientation, homosexuality and bisexuality”. 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