ディエンビエンフーの戦い

ディエンビエンフーの戦い（ディエンビエンフーのたたかい、ベトナム語: Chiến dịch Điện Biên Phủ, 漢字：戰役奠邊府, フランス語: Bataille de Điện Biên Phủ）は、1954年3月から5月にかけてフランス領インドシナ北西部のディエンビエンフー（ベトナム語: Điện Biên Phủ, 漢字：奠邊府）で起こった、第一次インドシナ戦争中最大の戦闘。ベトナム人民軍とフランス軍合わせて約1万人の戦死者を出した。同戦争の大きな転機となり、フランスはベトナム撤退を余儀なくされることになる。 1953年11月において、フランス軍はもはや紅河デルタ地帯を確保するのみで、劣勢は覆しがたくなっていた。しかし一方で、ベトミン軍も広域に展開することを余儀なくされ、兵站上の負担が大きくなっているものとみられていた。後方支援能力に関してはフランス軍が優位であるとみられていたことから、ベトミン正規軍主力を逐次遠隔地に誘引し撃滅することが計画された。この計画における適地として、北西部山岳地帯とラオス平原地帯が選ばれた。 この計画立案過程で注目されたのが、北西部に位置するディエンビエンフー市であった。同市には、旧日本軍が設営した飛行場跡があり、大規模な空中補給と空挺降下が可能で、また、作戦航空機のハノイへの往復路としては限界点でもあった。このことから、まず同市を確保してこれを補給・航空基地とした上でラオス北部のルアンパバーン郡に進出してここに防御基地を設営することが計画された。 しかしこの計画はあまりに冒険的と判断され、またディエンビエンフー市一帯はインドシナ半島北部有数の穀倉地帯であり、これを確保することで南部の穀倉地帯である紅河デルタに対するベトミン軍の圧力が分散することが期待されたことから、同市が補給・航空基地と防御基地を兼ねることとされた。当初計画を立案したトンキン軍管区司令官（ルネ・コニー少将）は、この計画変更に反対したが、反対は却下された。 この構想の成算は、以下のような根拠に基づいていた。 地形と火力面の優位： ディエンビエンフー市は盆地地形であり、稜線内に関しては火制できると期待された。また盆地の大きさを考慮すると、迫撃砲や無反動砲程度では稜線外から盆地中央部を攻撃することは困難であった。なお、ベトミン軍は輸送手段が限定されているために、これ以上の重火器を投入することは困難であると判断されていた。 兵站面の優位： ベトミン軍は補給能力が貧弱であり、根拠地から離れた同市周辺に大部隊を展開・維持することは困難が予測された。これに対し、フランス軍は航空輸送により補給路を確保しうると期待できた。 上記根拠より、ディエンビエンフーの占領を目的としたエアボーン作戦として、カストール作戦が立案された。ベトミン軍第316師団が北西部に移動していることが判明したことから、機先を制するため、作戦の発動は繰り上げられ、1953年11月20日、3個空挺大隊が2回に分けて降下した。 21日には更に3個大隊が降下、25日には滑走路の再整備が完了し、要塞の構築も進められ、アンリ・ナヴァール（フランス語版、英語版）将軍指揮下の精鋭外人部隊など、歩兵17個大隊、砲兵3個大隊、1万6千にも及ぶ兵力が投入された。司令官としては、クリスティアン・ド・カストリ（Christian de Castries）大佐が補職された。これらの部隊には、分解・空輸された10両のM24軽戦車も含まれていた。 当時、ベトナム民主共和国人民軍（ベトミン軍）は、ディエンビエンフーに第148独立歩兵連隊を駐屯させていた。同連隊は精鋭として知られていたものの、カストール作戦当日に4個大隊中3個が同地を離れていたため、積極的な戦闘を行えなかった。 しかし、ベトミン軍を率いるヴォー・グエン・ザップ（武元甲）はこの攻撃を予期しており、ただちに対応行動を開始した。ザップは状況を検討し、適切な圧力を加えることで、フランス軍はライチャウ省を放棄し、ディエンビエンフーにおいて会戦を試みるであろうとの結論に達した。この観測に基づき、11月24日、第148独立歩兵連隊および第316師団はライチャウを、第308、312、351師団はディエンビエンフーを攻撃するよう命令を受けた。 ライチャウにおける攻撃は11月末より開始されたが、第316師団の到着は、トンキン軍管区司令官（ルネ・コニー少将）に対し、同地の放棄を決心させる決定的な根拠となった。12月9日、フランス軍守備隊は同地より撤退してディエンビエンフーを目指したが、その途上においてベトミン軍の大規模な攻撃を受けて壊乱し、2,100名中、ディエンビエンフーに到着できたのはわずか185名のみであった。 一方、ディエンビエンフーにおいては徐々に包囲網が形成されており、12月末、偵察中の第1外人落下傘大隊（1st BEP）が初めてベトミン軍の待ち伏せ攻撃に遭遇した。以後、交戦の頻度が増加し、12月28日には状況視察中であった参謀長が砲火を集中されて戦死するに至った。ベトミン軍はソ連・中華人民共和国から大量の武器・弾薬の援助を受け、昼夜兼行の人海戦術を用いて大砲・ロケット砲・対空火器を山頂に引き上げ、要塞を見下ろす位置に設置、密かに要塞を包囲していった。また、各師団は主として夜間の徒歩行軍で集結しつつあり、総攻撃までに、歩兵27個大隊、105mm砲20門、75mm砲18門（攻撃中に増勢し、最終的に80門となる）、12.7mm対空機銃100丁、迫撃砲多数が集結した。攻撃に参加したのは総兵力7万名で5個師団、補給物資も多量に集積され、その備蓄は105mm砲弾だけでも15,000発に達していた。 供与された武器の中には、接収した大日本帝国陸軍の山砲も含まれており、活用されたと言われる。補給にはシクロが活用され、一台あたり300キログラムに達する貨物を輸送した。また山中機動においては、重火器類も分解され、人力担送された。 1954年1月31日より、ベトミン軍による散発的な砲撃が開始された。陣地は巧みに秘匿されており、射撃位置を発見することは極めて困難であった。また、フランス軍の偵察隊はほぼ全周において敵陣地と接触し、今や同市が包囲されていることが明らかとなった。本格的な攻撃は3月13日より開始され、以後、56日間に亘って包囲戦を展開した。 ディエンビエンフー本体より北東方のベアトリス(Beatrice)陣地、続いて最北方のガブリエラ(Gabrielle)陣地がそれぞれ夜間攻撃を受けて陥落。フランス側は反攻を組織し、戦車小隊を含む部隊をそれぞれ送ったが奪回はならなかった。 続いて、ベトナム側は塹壕をフランス側陣地の周囲に巡らし、最南方のイザベル(Isabelle)陣地とディエンビエンフー本体との間の交通を遮断した。この頃には北西方のアンヌ＝マリー(Anne-Marie)陣地からはフランス軍のベトナム人兵士の脱走が相次ぎ、フランス側は止むをえず拠点を放棄して後退。その後はディエンビエンフー本体を見下ろす東側丘陵でもベトナム側が優位に戦いを進めた。フランス側では滑走路が破壊されていたため、物資の補給を空路からのパラシュート投下に依存していたが、ベトナム側の対空砲火や天候不順のためなかなか届かない状況で次第に後退を重ねていった。 過少な投入兵力に悩むフランス軍は低地に小さく全周陣地を作ったため、雨季に入ると腰まで泥水につかる劣悪な環境を忍びつつ懸命に陣地構築に勤めたが、各陣地は決戦に備えて大量に養成されていた人民軍正規部隊の擲弾兵による突撃と機関銃掃射に晒され、滑走路の破壊と喪失に伴う物資の途絶に悩まされ、植民地出身兵士の多くが戦意を喪失し、5月7日に要塞は陥落した。 2万人強のフランス軍部隊のうち、少なくとも2,200人が戦死し、1万人以上が捕虜となった。10万人以上とみられる人民軍のうち、8,000人が戦死し、15,000人が負傷した。 この一戦はジュネーヴ和平会談の行方に大きく影響を与え、7月21日のジュネーヴ協定締結とインドシナ半島からのフランスの全面撤退へとつながった。 注意：第1期は3月13日 - 4月17日、第2期は3月30日 - 4月26日、第3期は5月1日 - 5月7日の期間。 愛と戦火の大地 - 1992年 フランス インドシナ激戦史1954 〜要塞ディエン・ビエン〜 - 2004年 ベトナム社会主義共和国 ^ ディエンビエンフー要塞の建設は、フランスへの援助を通じてベトナムへの介入を強めていたアメリカ、特にリチャード・ニクソン副大統領の強力なイニシアチブの下で進められた。要塞が完成する直前にはニクソン副大統領自らが現地を訪問し、ジープで走り回りながら構築状況を確認している姿が記録フィルムに残されている。 ^ フランス側の補給機はベトナム側の対空砲火を避けるために高空飛行をおこなわねばならず、補給物資が投下目標を外れてベトナム側の陣地内に落ちることもあった。 ^ ディエンビエンフーの戦いで事実上の当事者であったニクソン副大統領は、ディエンビエンフー要塞が包囲されフランス軍が危機に陥った際に、要塞周囲の山岳地帯に集結したベトミン軍と中華人民共和国とソ連の軍事顧問団に対する原爆の投下をアイゼンハワー大統領に進言するが、冷たく拒絶された事を、自著『ノー・モア・ヴェトナム』（講談社, 1986年, ISBN 4-06-202446-2）に記している。 ^ ディエンビエンフーの戦いでは、フランス本国出身者、植民地、外人部隊などの兵士が捕虜となったが、ベトミン側は当初これらの捕虜の存在を秘匿し、フランスとの交渉での取引材料とし、ジュネーヴ協定の交渉過程でフランス政府からの身代金の支払いと引き換えでの送還が実現した。 ^ 捕虜問題についてのベトミン側の姿勢は、フランス政府に撤退後の南部メコンデルタ地域のフランス人入植者の安全への危惧を呼び起こさせ、かつては反仏的だったカオダイ教やホアハオ教、サイゴンの幇であるビン・スエン派などを援助して私兵団化させ、フランスの利益代弁者として組織した。 これら南部土着諸派の武装勢力は、ゴ・ディン・ジエムを指導者としてサイゴン政権を構成した北部出身のカトリック教徒難民との間での地域文化・言語差から対立するようになり、ゴ・ディン・ジエムとその一族による強権的支配への抵抗を続け、その後の南部の不安定化を招いた。 また、戦争捕虜に対するベトナム人の考え方(その起源は中国古代の捕虜奴隷に遡る)に基づく、国際法を省みない残酷な扱いや身代金の要求といった感覚は、米国が介入した第二次インドシナ戦争において、米国人の家族観に基づく自国兵捕虜に対する強い思いと相乗してMIA問題としてひとり歩きし、米越関係の正常化が大幅に遅れる結果を招いた。 ^ a b c 田中賢一 『現代の空挺作戦―世界のエアボーン部隊 (メカニックブックス (11))』 原書房、1986年。ISBN 978-4562017010。 シャルル・ド・ゴール ベトナム戦争 アラン・ドロン