禁煙

禁煙（きんえん）とは、喫煙を禁止する、もしくは喫煙者が喫煙を止める事である。 喫煙の禁止としての「禁煙」(smoking ban, smoking restrictions)は、飲食店や交通機関、さらには路上などの公共の場、もしくはオフィスなど職場での喫煙を禁止するものである。個別の方針として決定されている場合と、法律により定められている場合とがある。権利としての嫌煙も参照。 喫煙を止める「禁煙」（Smoking cessation）については、ニコチン依存症の解決が必要である。能動的にやめる場合を「断煙」という場合がある。また喫煙者として現役を引退またはタバコなどを卒業した場合を「卒煙」という。 禁煙それ自体は歴史的に古く、1575年にメキシコで禁煙条例が出され、メキシコの教会またスペインのカリブ植民地で禁煙が命じられた。またオスマン帝国でも1633年、喫煙を禁止した。同時期に欧州でも喫煙者を教会から破門すべきかどうか議論された。16世紀後半にはオーストリアやバヴァリアで、また1723年ベルリンで、1742年ケーニヒスベルクで禁煙条例が出された。こうした禁煙条例は、1848年の革命で廃止された。 国民規模で行われた禁煙運動はナチスによって行われた。ナチスは大学、郵便局、軍用医院などが禁煙にされた。 第二次世界大戦後から現在にいたる禁煙運動は主にアメリカ合衆国からはじまっている。 日本では、煙草の伝来した1605年（慶長10年）頃より喫煙習慣がひろまった。当初は薬として喫煙されていた。「当代記」慶長十三年十月の条に 此二三ヶ年以前より、たばこと云もの、南蛮船に来朝して、日本の上下専レ之、諸病為レ此平愈と云々 とある。 林羅山は煙癖があったと見えて、佗波古（たばこ）希施婁（きせる）に関する文章を執筆している。「莨※文」では 拙者、性癖有レ時吸レ之、若而人欲レ停レ之未レ能、聊因循至レ今、唯暫代レ酒当レ茶而已歟 と記し、酒の代わりとしている。 幕府は、失火の原因となり、煙草の植附けは田畑を荒すなど弊害あるものとして、慶長十四年七月、たばこを禁止した。 「タバコ法度之事、弥（いよいよ）被レ禁ト云々、火事其外ツイエアル故也。」 穂積陳重はこれを日本における禁煙法令の初めとしている。 慶長十七年八月、幕府は、耶蘇教、屠牛に関する禁令とともに、煙草に関する禁令を出した。 一、たばこ吸事被二禁断一訖、然上は、商賣之者迄も、於レ有二見付輩一者（は）、双方之家財を可レ被レ下、若（もし）又於二路次一就二見付一者、たばこ並売主を其在所に押置可二言上一、則付たる馬荷物以下、改出すものに可レ被レ下事。 附、於二何地一も、たばこ不レ可レ作事。 右之趣御領内江 急度可レ被二相触一候、此旨被二仰出一者也、仍如レ件。 慶長十七年八月六日 こののちも幕府はしばしば喫煙および煙草耕作の禁令を出したが、その頃の落首に、 きかぬもの、たばこ法度に銭法度、玉のみこゑにけんたくのいしや というものがあり、完全に統制されていたわけではなかった。 慶長の幕府の喫煙禁止令に応じて薩摩の島津藩でも禁煙が命令された。薩摩ははやくより南蛮との貿易をはじめており、喫煙風習もひろがっていた。 文之は「南浦文集」で次のような喫煙と頽廃に関する詩を残している。 風俗常憂頽敗※ 人人左衽拍二其肩一 逸居飽食坐終日 飲二此無名野草煙一 島津藩の禁煙令については、「崎陽古今物語」に記事がある。 竜伯様（島津義久）惟新様（島津義弘）至二御代に一、日本国中、天下よりたばこ御禁制に被二仰渡一、御国許（くにもと）之儀は、弥（いよいよ）稠敷（きびしく）被二仰渡一候由候処に、令（せしめ）二違背一密々呑申者共有レ之、後には相知、皆死罪に為レ被二仰渡一由候云々 これによれば、島津藩では喫煙者を死刑に処していた。しかし、抑止力はなかったとはみえ、同書、前掲文の続きに、 執着深き者共は、やにをほそき竹きせるに詰（つめ）、紙帳を釣り、其内にて密々呑為申者共も、方々為有レ之由候 とあり、さらに後年、薩摩煙草は名産物になった。 アリゾナ州は、米国で初めて1973年に、公共の場所における喫煙を包括的に制限する法律を成立させた。カリフォルニア州は、1994年に働く場所での喫煙を禁止する法律を成立させ、1998年には壁で囲まれた場所における喫煙を完全に禁止する法律を成立させている。「壁で囲まれた場所」とは主に店舗・室内または空気の流れない場所のことであり、街路などはあてはまらない。また多くのレストランやバーでは室外に喫煙所を設置している。またニューヨーク州、カリフォルニア州、ハワイ州を含む22州（2008年現在）、およびワシントン特別区では、レストランとバーにおける喫煙が全面的に禁止されている。さらに、カリフォルニア州ベルモント市がアパートやマンションなどといった個人施設にまで禁煙する条例が可決し2009年から施行された。 アイルランドは、2004年3月に世界で初めて国として、壁で囲まれた働く場所を完全に禁煙とした。この禁止は、現在では、自由意志を基盤として、建物の外に広がっている。例えば、ダブリン空港では建物の入り口でも、喫煙は許されておらず、喫煙が許される標識のあるエリアにおいてのみ、喫煙は可能である。アイルランドでは、印刷物、テレビ、ラジオ、掲示板におけるタバコ広告の禁止に加え、2008年には店における広告も禁止され、タバコを店に置くときも見えない場所に置かねばならなくなる。 2010年6月に、他の欧州諸国に倣って公共の屋内での喫煙を禁止する予定であったが、飲食店での喫煙を認めるように方針を転換し、規制を緩めた。ブルガリアは欧州でも指折りの喫煙大国で、10代の若者の3分の1が喫煙者である。 英国はアイルランドに追随し、2007年7月1日付から禁煙法を施行させた。フランスは、2008年に禁煙法を成立させ、室内禁煙になった。デンマークは、2007年8月1日付からより、酒場やクラブやレストランにおける禁煙が開始している。スウェーデンも同様の禁煙法を2005年7月1日付から施行させた。オランダとルーマニアは、2008年7月1日に酒場やクラブにおける禁煙を開始した。ただし、いずれも喫煙所では喫煙可能である。 ブータンは、2005年から初めより世界で唯一、タバコの販売と自宅以外での喫煙を禁止している（個人輸入して自宅で喫煙することは可能だが、200%の関税がかかる）。 香港では、2007年1月1日付からオフィスやレストラン等の公共施設での喫煙を全面的に禁止する「喫煙公衆衛生改正条例」が施行。 大統領だったサパルムラト・ニヤゾフがガン手術を受けて、禁煙したため、トルクメニスタン国内でタバコが禁止された。 ソウル特別市は、2010年中に、受動喫煙防止のための「間接吸煙ゼロソウル」政策を実行する予定である。同政策においては、禁煙区域に指定されたバス停留所、公園、学校周辺200メートルの区域などで喫煙した場合、10万ウォン（約7300円）以下の過料を科すことになっている。この政策についておよそ91%の人が賛成しているとの結果が世論調査で出た。 2010年からガザの女性は公共の場所での喫煙が禁止されている（宗教による女性の喫煙禁止も参照）。 イスラエルには禁煙法があり、公共の場所は基本的に全面禁煙となっている。 次のような法律・条例により、喫煙の空間的禁止が行われている。2017年（平成29年）には、飲食店での原則禁煙や違反者への過料を盛り込んだ健康増進法改正案が厚生労働省でまとめられたが、第193回国会に提出すらされず終了した。 路上喫煙禁止条例 未成年者喫煙禁止法（親や監督者、販売者に対する罰則） 健康増進法（受動喫煙の防止、第25条） 労働安全衛生法（快適な職場環境の形成、71条の3第1項、指針第2の1の(1)） ビル衛生管理法（浮遊粉塵の基準） 鉄道営業法（喫煙禁止車両、34条1号） 交通機関の喫煙規制 旅客自動車運送事業等運輸規則（禁煙表示のある自動車、53条6項） 海上運送法施行規則（船舶内の禁煙場所、23条の14第2号） 各地の火災予防条例（禁煙場所） 興行場法施行条例（禁煙表示、喫煙所） 世界保健機関（WHO）は、世界で毎年約300万人が喫煙を原因として死亡していると主張している。病気の原因のうち、最も死亡者が多く、最重要課題である。各国政府は、タバコの害を広く国民に広告し、禁煙を勧める政策を施行している。欧米諸国では、こうした政策が奏功し、次第に喫煙率は低下している。日本は、先進国の中では、最も喫煙率が高い。 WHOでは、禁煙を強く推進しており世界禁煙デー（毎年5月31日）を定めている。なお、1993年にWHOの国際傷害疾病分類第10版（ICD-10）において、喫煙は「精神作用物質による精神および行動の障害」に分類されている。 子供に対する禁煙教育は効果がある。欧米では積極的に禁煙教育が行われて成果を上げている。日本でも禁煙教育の試みがある。 なお、エンストローム論文の著者はタバコ産業から研究資金を得ており（それまで資金援助していたところが急に断ったため、なお共著者は、非喫煙者で研究資金も貰っていない）、その中立性が疑問視されているほか、研究自体に統計上の瑕疵があり学会からの評価が低いにもかかわらず、喫煙規制に反対する非専門家などによって「科学的根拠」として言及される場合がある。今日この論文は、アメリカで合衆国の裁判でタバコ会社が御用学者を使って世論を印象操作しようとした「証拠」として扱われ、著者は教授の地位と俸給を失っている。 自力で禁煙できる人もいるが、含まれるニコチンの依存性のため、禁煙したい人の多くは禁煙困難とされる。禁煙は心臓虚血発作を起こした医師ですら困難で、その半数しか禁煙できていない。研究によって、たばこは強い嗜癖性があるものだと、R.J.レイノルズ・タバコ・カンパニーは調査していた。 1990年代の研究では、人体への影響・動物実験データを総括的に第三者が評価した研究論文では、ニコチンはヘロイン・コカインなどに匹敵する強力な依存性物質であるとする報告も存在するが、社会的背景を含めての評価ではコカインほどの依存性はないとする報告もある。 中脳ドーパミン神経の研究で、ニコチンとヘロインの脳への作用が類似しているという報告もある。 禁煙後の精神的変化を調査したメタアナリシスは、禁煙が抑うつ、不安、ストレスが減少し、肯定的な気分と生活の質の改善に関連することを見出した。効果の大きさは、気分障害や不安障害の人への抗うつ薬による治療と同等以上であり、精神障害のある人では効果は大きくないようであった。 イライラ解消、吸いたい気持ちの抑制、口寂しさへの対処等のための食品・飲料では、水やお茶を飲む、砂糖の少ないガム昆布などが勧められる。 2010年のトレンダーズの禁煙成功者500人の調査では、口さみしさの対処に食品では、ガム43%、飲み物33%、アメ31%、甘いもの14%といった回答が得られ、飲料では、コーヒー67%、お茶52%、ミネラルウォーター28%、果汁入りジュース21%、紅茶19%であった。 タバコに含まれるニコチンには依存性があるとされる。どの禁煙トレーニングも、1年後に禁煙が達成される割合はおよそ10%である[要出典]。ニコチンガムや、ニコチンパッチを使用すると、この割合がおよそ20%になる[要出典]。さらに、以下に述べる行動療法を併用すれば、禁煙達成の割合は、およそ25%になる[要出典]。禁煙が達成されるまでには、数回以上の試みが必要となる場合が多い。 1回の禁煙の試みは、例えば次のような手順で行われる。 2週間以内に、禁煙を開始する日を決める（土日祝日が選ばれるケースが多い）。 禁煙の準備として、禁煙中に行うことをなるべく多く考え、書きとめておく。 身の回りにある喫煙関連の用具をすべて廃棄すること。 医療機関を受診しニコチンパッチを入手する。通常は8週間分であるが、4週間分で行う方法もある。 ニコチンパッチを貼る。前に書きとめたことを行う。喫煙は、他の習慣と結びついていることが多いので、なるべく日常の習慣を変える。タバコを吸いたい衝動は、およそ3分で収まるので、その間を乗り切る。少量でも吸えば、失敗に終わる。 タバコなどに由来するニコチンは平均3日で体から消えるが、精神的な依存は平均30日続く。禁煙後およそ30日が経過したら、一応禁煙達成と考える。 およそ平均2kgの体重増加があるが、禁煙達成後に対策を行う。 達成後に再喫煙してしまうのは、酒の席が多い。なるべく参加を辞退する。止むを得ない場合は、非喫煙者の隣に座る。また、ストレスが急に増えた時に再度喫煙することがあるので、対策を立てておく（現役喫煙者から再喫煙を勧められたり、強要されそうな場合はその場から立ち去り、先に退出しても問題はない。ただし、無銭飲食は厳禁）。 移動手段（新幹線、特急電車など）として現役喫煙者とは常に別行動をすること。喫煙エリア、喫煙ルームには近づかない、立ち入らない習慣を身に付けること。 現役喫煙者とは別居するのも有効手段の一つである。 タバコ代を貯金箱に入れて貯金するなど、禁煙の利益を見やすい形にして禁煙を継続する。卒煙後は自分自身のためにご褒美を作ると好ましい（ただし、喫煙関連の商品およびそれを連想するものは厳禁）。 その他にはニコチン、タールを体外へ排出する禁煙サプリメントの服用、禁煙を支援する内容の書籍を読み実行することにより禁煙の成功率が若干あがる（ただし、途中で中断したり誤使用した場合は対象外とする）。 また、専門家によるカウンセリングも有効であり、カウンセリングを受ける時間に比例して、禁煙成功率は最大30%にまで増加する。欧米諸国の先進国では公的機関による禁煙用の無料電話en:quitlineがあり、禁煙希望者の質問に答えている。 2008年から、医療機関にて保険診療による経口禁煙治療薬を用いる禁煙外来が行われている。薬物療法とカウンセリング療法を組み合わせたもので、科学的に卒煙できる方法として、注目されている。日本の禁煙外来では、ニコチンパッチとカウンセリングを併用して行っているが、電話などの相談窓口は存在しない。 失敗のケースとして喫煙本数を1本ずつ減らすやり方は、減らすこと自体がストレスになりやすい。またタバコのない環境に閉じ込める方法も、依存を強めるだけに終わる。かつては島津藩では喫煙者を死刑にしたが、喫煙を減らす効果は無かった。 多くの国では、たばこ製品には租税が課せられているため、禁煙政策は常に税収減の可能性と隣り合わせとなっている。たばこ税の増税という考えもあるが、その結果たばこの値段が上がることで喫煙を止める人が増えれば、当然国家の税収は減ることになるという矛盾を孕んでいる。日本の鳩山由紀夫首相（当時）は、たばこ税の問題に関して、「税収の問題ではなく国民の健康の方を重視するのは当然」という趣旨の発言をしている。 喫煙の禁止 禁煙席 禁煙タクシー 分煙 喫煙シェルター 受動喫煙 スモークハラスメント 煙害 環境たばこ煙 路上喫煙禁止条例 全国禁煙推進地方議員連絡会 バレニクリン 喫煙の中止 日本のタバコ代用品の一覧 禁煙グッズ 禁煙外来 アレン・カー 伊佐山芳郎 ニコチン・嗜癖・依存症 そのほか、全般 タバコ問題情報センター 禁煙ファシズム 世界禁煙デー 肺年齢 ナチス・ドイツの反タバコ運動 禁酒令 ^ これら22州には太平洋岸の全ての州と、ニューイングランド地方の全ての州が含まれる ^ 散歩、体操、映画鑑賞、図書館へ行くこと、ゲームをすること、何かを食べること、歯を磨くこと、水を飲むことなどがその例。 ^ 2007年4月1日付から一部の車両を除いて車内は全面禁煙になっている。同様に喫煙ルームは設置されていない。 ^ 2007年3月31日付までは禁煙車と喫煙車に分かれて移動することが多かったが同年4月1日付から現役喫煙者は車内喫煙が高確率で不可能となったため、途中下車して喫煙エリアまたは喫煙ルームを探しその場で喫煙するケースが多い。また特急券などを必要とする料金をすべてたばこ代に回すこともあり、移動手段はLOCAL系（RAPID系、EXPRESS系以外）の可能性が高い。 ^ 欧米諸国の先進国の場合は、男女の喫煙率の差が少ない要因の一つとして、同居している場合は夫婦揃って現役喫煙者または非喫煙者の割合が極めて高いからである。 ^ 例として卒煙旅行、女性の場合は洋服、タイツ、スパッツ、レギンス、トレンカなどの種類や枚数を増やしたり、美容関連の諸費用。 ^ 法曹夜話 十七 ^ 穂積陳重「五人組制度」 ^ 法曹夜話 十八 禁煙令違反者の処分 穂積陳重 ^ “全面禁煙は厳し過ぎ？　ブルガリアで一転、緩和策”. 産経新聞. (2010年5月21日). http://sankei.jp.msn.com/world/europe/100521/erp1005211123008-n1.htm 2010年5月21日閲覧。  ^ /2010/05/27/3000000000AJP20100527002500882.HTML “公共の場で喫煙すれば過料、ソウル市が政策”. 聯合ニュース. (2010年5月27日). http://japanese.yonhapnews.co.kr/Locality /2010/05/27/3000000000AJP20100527002500882.HTML 2010年5月27日閲覧。  ^ [1]厚生労働省健康局長通知「受動喫煙防止対策について 」…「受動喫煙防止の措置には、当該施設内を全面禁煙とする方法と施設内の喫煙場所と非喫煙場所を喫煙場所から非喫煙場所にたばこの煙が流れ出ないように分割（分煙）する方法がある。」としている ^ [2]建築物衛生管理検討会報告書…「3 建築物衛生の観点からの対策が必要な問題 (2)タバコの受動喫煙」において「受動喫煙を防止するためには、建築物において禁煙や適切な分煙の措置を講じることが重要である。現在、第154回国会で審議中の健康増進法案においても、多数の者が利用する施設における受動喫煙防止措置の努力義務規定が盛り込まれており、建築物衛生の観点からも、環境タバコ煙対策を推進する必要がある。」としている。 ^ Tar Wars American Academy of Family Physicians ^ HOW SCHOOLS CAN HELP STUDENTS STAY TOBACCO-FREE (pdf) ^ 公衆衛生ネットワーク ^ 文部科学省 ^ The Health Consequences of Smoking: Nicotine Addiction. A Report of the Surgeon General. （pdf） Rockville. Md: US Dept of Health and Human Services; 1988. ^ Stolerman IP, Jarvis MJ. The scientific case that nicotine is addictive. Psychopharmacology (Berl).1995;117:2–10. ^ RJレイノルズ内部文書. Tobacco. 19830000;19870205. Bates: 504231648–504231658. ^ Stolerman IP, Jarvis MJ. The scientific case that nicotine is addictive. Psychopharmacology (Berl).1995;117:2–10. ^ Henningfield JE, Cohen C, Slade JD(1991). "Is nicotine more addictive than cocaine?" PMID 1859920 ^ Britt JP, McGehee DS. Presynaptic opioid and nicotinic receptor modulation of dopamine overflow in the nucleus accumbens. J Neurosci. 2008 Feb 13;28(7):1672-81. ^ a b Taylor, G.; McNeill, A.; Girling, A.; et al. (2014年). “Change in mental health after smoking cessation: systematic review and meta-analysis”. BMJ 348 (feb13 1): g1151–g1151. doi:10.1136/bmj.g1151. PMC 3923980. PMID 24524926. http://www.bmj.com/content/348/bmj.g1151?view=long&pmid=24524926..  ^ “禁煙継続の秘けつ4/肥満の予防 (2) 肥満予防のヒント”. 禁煙. healthクリック. 2012年5月17日閲覧。 ^ “500名の“禁煙成功者”に徹底調査! 3割が「禁煙成功には1ヶ月以上」、半数以上が感じる「ストレス」 精神科医・香山リカ氏に聞く! 「禁煙成功の秘訣」とは?”. トレンダーズ株式会社のプレスリリース. プレスリリース配信・掲載サービス PR TIMES (2010年9月29日). 2012年5月21日閲覧。 ^ Clearing the Air National Cancer Institute ^ 例として腹八分目にして、野菜の量や種類を増やし果物を摂取し、魚介類以外の動物性脂肪を減らす。 ^ National Cancer Institute ^ 法曹夜話 十八 禁煙令違反者の処分 穂積陳重 禁煙 メルクマニュアル 禁煙支援マニュアル 厚生労働省 How to Quit Centers for Disease Control and Prevention アメリカ合衆国 日本禁煙学会