LINE (アプリケーション)

ネイバー (企業) > LINE (企業) > LINE (アプリケーション) LINE（ライン）は、LINE株式会社が提供するソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)である。 スマートフォンやフィーチャーフォンなど携帯電話やパソコンに対応したインターネット電話やテキストチャットなどの機能を有する。2012年7月3日にはプラットフォーム化が発表された。 LINEはスマートフォン、フィーチャーフォン、タブレット、パソコンで利用できるアプリケーションである。 利用者が相互に本アプリケーションをインストールしておけば、通信キャリアや端末を問わずに複数人のグループ通話を含む音声通話やチャットが可能である。フィーチャーフォンではチャット機能のみで音声通話は利用不可である。通話サービスは通常の音声電話と異なりパケット通信を利用するインターネット電話で、パケット通信料の定額サービスなどに加入していれば通話料金を課金されることなく無制限に通話可能で、本アプリケーションは無料提供されており「無料通話」などと宣伝されている。パケット通信料が従量課金であれば、データ通信料請求が過大な場合も有り得る。テキストチャットはスタンプや絵文字が多種揃っている。 2012年5月23日LINE社は、LINEを利用する出会い系非公認サービスやスマートフォンアプリ等の増加を注意喚起し、2012年12月以降18歳未満ユーザの一部機能を利用制限している（詳細は#事件・犯罪対策節を参照）。 インスタントメッセンジャーIDとしてスマートフォンは電話番号、フィーチャーフォンは携帯用メールアドレスを利用しており、利用開始登録時に電話認証で電話番号が確認される。本アプリケーションは利用開始時に端末電話帳を読み込み、電話帳登録済みの人々と意思疎通する。電話帳連動の賛否に対し、2013年1月に森川亮NHN Japan社長は「元々電話帳に登録していた人なら、友だちになってもいいと思うんです」と語っている。 パソコン版単独の新規登録、利用が2016年8月29日より可能になった。放射能情報、テキスト翻訳、天気予報などボットサービスを搭載している。 LINEの発音アクセントは、日本では「ラ<イン>」と平板読みされることが多い（若者言葉#名詞アクセントの平板化を参照）。ただし、LINE社公式の発音は「<ラ>イン」としている。 予め用意された画像を用いて友達と会話するスタンプ機能が利用できる。中にはアニメーションスタンプやボイス入りスタンプもある。無料で利用できるスタンプもあるが、多くのスタンプが有料で販売されている。有料のスタンプは、公式スタンプだと240円、クリエイターズスタンプだと120円で購入できる(一部例外もある)。スタンプを購入して友達にプレゼントすることもできる。ただし、iOS版からのスタンプのプレゼントはAppleの方針に伴い利用できない。iOS版を利用していてスタンプをプレゼントする場合はブラウザ向けスタンプ購入サイトのLINEストアから行う必要がある。 LINEは韓国NHN株式会社（現：ネイバー株式会社）傘下の日本法人NHN Japan株式会社（現：LINE株式会社）が開発したアプリケーションソフトである。 当時「NHN JAPAN」であったLINE株式会社会長でNHN創業者の李海珍（イ・ヘジン）が、家族や親戚と連絡を取ろうとする東日本大震災被災者の映像を見て発案し、自ら日本に滞在して開発プロジェクトを推進した。規模が拡大した本社の代わりに小さな組織の速やかな意思決定力と集中力を活用するため、韓国本社ではなく、日本に滞在した李海珍推進のもとNHN JAPANが開発を担当した。開発陣の国籍は日本、韓国、米国、中国などで、各自が母国語へ翻訳したアプリケーションを手掛けている。 アプリやスタンプなどに登場する「ブラウン」「コニー」「ムーン」「ジェームズ」などのLINEオリジナルキャラクターは、社内の韓国人デザイナーであるカン・ビョンモクが「昔からマンガが好きで、人の表情を観察して描いたりすることも好きでした。LINEの企画担当者などの意見も聞き、キャラクターごとの特徴を活かしてシチュエーションに合わせた感情を表現できるよう」デザインしたと語っている。なお、オリジナルキャラクターの大半のグッズは「LINE FRIENDS」（ラインフレンズ）というブランドで展開されている（2013年以後）。 LINEの普及に伴い大手メディアでの露出が多くなると『日本経済新聞』（2012年）では「純国産・和製」、『産経新聞』（2013年）では「和製」、『ウォール・ストリート・ジャーナル』（2014年）では「日本子会社が開発し、日本で生まれた」、『SankeiBiz』（2013年）では「韓国系」、『聯合ニュース』（2012年）では「韓国アプリ」、と報道に差異が現れ始めた。2013年には、報道へのネット上の疑問に対して「純国産・和製」と表現した日本経済新聞の井上理記者は「日本支社で企画・開発されたから」との説明や、LINE事業を統括する舛田淳執行役員の「最終的には国籍関係なく無国籍のブランドとして使ってもらいたい。どこの国だと感じられないくらいになった方がいい」との回答を掲載した。 「日経スペシャル 未来世紀ジパング〜沸騰現場の経済学〜 」（2013年4月15日）では、「日本人が生み出した久々の世界に通用する通信サービス」「もともと韓国のNHNというIT企業が100%子会社として作った日本の会社の一部門だったが（2013年）4月から独立した会社になった」と紹介され、番組中でLINE社を訪問した夏野剛が稲垣あゆみを「LINEの開発者・発案者」として紹介した。ただし、LINE発案者は李海珍、開発メンバーは多国籍であり、2013年4月の社名変更以後、2016年に行った株式市場上場まで韓国NHNの100%子会社である。 『週刊東洋経済』では、日本発のサービスではあるが、グループ関係が急速に変化したことにより、韓国の親会社の影響力が強まっているとして、その状況を「グループの資本関係、取引関係は、極めて複雑」と解説した。 J-CASTによると週刊文春では、LINEは韓国産と報じLINEの取締役五名のうち三名がNAVERの韓国人幹部で占められ非常勤取締役としてNAVERの創業者やCFOが名前を連ねる。社内ではハングルが飛び交っているが、マスコミの対応は森川亮社長（当時）を初めとする日本人幹部が行っていると報じている。 また、エコーニュースでは、LINEの開発を旧NHN Japanで指揮したのは、親会社ネイバーの創業者で韓国の諜報機関・大韓民国国家情報院の情報システムを構築した李海珍（イ・ヘジン）であることが公開情報の突合せにより判明したと報じている。 2013年1月18日、サービス開始後約19カ月で登録者数が1億人を超え、同年4月30日に1億5000万人、7月23日に2億人、8月21日に2億3000万人、11月23日に3億人を突破した。 利用開始に当たり電話番号登録だけの単純さと、1対1のクローズドな空間でのコミュニケーション等が、facebookのようなオープンSNSに馴染めないユーザーを捉え利用者急増の大きな要因とされている。 日本では個人間のコミュニケーションツールとして広く普及している。若年層はほとんどが利用しており、中高年層にも広がっている。 2012年10月5日、首相官邸公式アカウントが開設され、行政機関として初のLINE公式アカウント導入となった。内閣官房、内閣広報室IT広報アドバイザーのいしたにまさきは、若い世代に情報発信をするツールとしてLINEの導入を検討していたところLINE社側からも提案があり、「お互いの認識をすりあわせることができて」導入に至ったと述べている。首相官邸アカウントは内閣官房内閣広報室が運用し、第46回衆議院議員総選挙後も継続運用中である。 2013年4月16日、公明党が党公式アカウントを開設する。 2013年10 - 12月売上内訳は、ゲーム課金が約60％、スタンプ課金が約20％、公式アカウントやスポンサードスタンプなどが約20％などである。 NAVER株式会社（当時はNHN株式会社）の2013年1 - 3月期実績発表によると、LINEの売り上げは約80％が日本で発生している。 LINE海外展開の司令塔であるLINE Plus株式会社のCEOはLINE株式会社CGO (Chief Global Officer)を兼務する慎ジュンホ。LINEが100%出資しており、LINE Plus株式会社はスペイン、台湾、タイへの支社を展開。LINE Plus株式会社の拠点は日本ではなく韓国にある。 タイ王国警察で導入され、メッセージや写真をやりとりできる機能が、犯罪捜査や交通取り締まりに活用と報じられる。 LINE社は、中東、スペイン、南アメリカで利用者数が急増し各国のApp Store無料アプリやソーシャルネットワークカテゴリ無料ランキングで1位としている。 2014年7月1日から、ラインは中国大陸部からつながらなくなった。中華人民共和国当局によると、ラインとカカオトークなどはテロ組織にもよく使われていたため、金盾により遮断された。 2014年10月9日、LINE株式会社は登録ユーザー数が世界で5億6000万人を突破し月間のアクティブユーザー数は1億7000万人と発表。 一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）主催「モバイルプロジェクト・アワード2012」モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞授賞。 財団法人日本産業デザイン振興会主催、2012年度 グッドデザイン賞「金賞」受賞。 韓国工学翰林院「2012年に韓国を輝かせた25の科学技術・産業成果」選出。 LINEを介して発生する恐喝や援助交際などの事案は2012年頃から多発傾向だが、LINEのみを通じて見知らぬ人と連絡先を交換する「出会い系」に類した機能は有していないため、LINEサービス外の掲示板、サイト、アプリを通じてIDを交換して相互に連絡先を把握している事案が多い。少女の性被害は9割スマホの経由であり大半がLINEを使用しているというデータもある。LINE利用規約も見知らぬ異性と出会いを目的とする利用は禁止されている。 LINEID交換を目的とする掲示板等のサービスは、出会い系サイトと異なり出会い系サイト規制法による規制や有害サイト規制法によるフィルタリングの対象外であるため警察も要請対応に止まり、LINE運営はこれらサービスに注意喚起と18歳未満ユーザのID検索機能利用を随時禁止で対応している。 社会性が未熟な学生・生徒らがLINEで暴言を吐いたり、仲間外れ、いじめ動画や写真を拡散するなど新たないじめも発生し、教育機関や教育委員会は対策を急いでいる。 性的犯罪に悪用される状況が続いているとして、利用者と保護者に対する適正利用の広報、児童ポルノ事件や児童買春の温床になりやすい「掲示板アプリ」の悪用防止、利用者が違法有害情報に容易にアクセスできない仕組みづくり、3点の性的犯罪対策を京都府と府警はLINE運営に要請した。 普及拡大に比して個人情報を預けることを不安視する声が増大している。そもそも、電話帳の登録内容は「他人の個人情報」であり、それを当人の許諾を得ずに無断で第三者に供出（アップロード）することの問題点も指摘されている。 また、電話番号をアカウントIDとしている仕様上、会員登録や予約サイトの連絡先などとして記載した電話番号を元にその従業員が個人的にコンタクトを取ってくる危険性もある。 このほかにも、電話帳と連動する電話番号のLINE登録は、電話番号を以前利用していた者のソーシャルグラフ漏洩や、PC版を利用した無作為の電話番号登録で個人LINE登録名と電話番号が紐付けられるといった危険性が指摘されている。 2013年4月3日、LINEは情報管理が安全に行われていることを示す世界的な保証報告書を世界初の3種類同時取得した。取得したSOC2、SOC3、SysTrustの3種個人情報関連サービスに関する内部統制管理システムの国際認証は、アメリカ公認会計士協会とカナダ勅許会計士協会制定の5つの基準に基づいて独立した外部監査機関が検証を行い付与された。SOC保証報告書はGoogle、Microsoft、Amazonなども取得している。 2014年6月18日、韓国政府がLINEのデータ（無料通話およびテキストメッセージ）を傍受しているとFACTAオンラインが報じた。同記事では、韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、LINEでやりとりされるデータを大韓民国国家情報院が収集・分析していることを、日本の内閣官房情報セキュリティセンターとの協議の場であっさりと認めたとされる。併せて、通信回線から直接データを収集（傍聴）するワイヤータッピング （英語版）は「通信の秘密」を守る法律が無い韓国では違法では無いと韓国側が主張していることや、得られたデータが中国企業のテンセントに流出した疑いもあるとも報じている。 この報道に対してLINE株式会社社長の森川亮は、ブログにおいてそのような事実はないと抗議、LINEの通信データに不正アクセスの形跡は無く、独自の暗号化データ形式を採用しているためデータの解析は不可能であると主張した（ただし問題が発覚するまで、パスワードやメッセージの電文は平文で保存、送信されていた）。この抗議に対しては、FACTA発行人の阿部重夫は翌20日に「掲載した記事は確証がある」と反論している。ただし、同日時点では、双方の主張の根拠が詳しく明らかにされておらず、第三者からは判断材料を欠くと指摘されている。 2014年6月、アカウントを乗っ取り、LINE上で特殊詐欺を行う事件が相次いで発生した。流失したパスワードで不正にログインし、日本国内の知人になりすまして被害者からウェブマネーを詐取する手口で、芸能人も例外ではなくLINEアカウントが何者かに乗っ取られたと報告されている。事件が頻発した同年6月から10月にかけて、警視庁は東京都内だけで368件の被害を確認しており、他国の言語（中国語など）を使用して被害を未然に防いだという報告例から、国際的詐欺事件の可能性が指摘されている。 2014年9月23日に台湾総統府はLINEにはセキュリティーに対する懸念があることから総統府の業務関連コンピューターでの利用を禁止すると発表した。 文部科学省の学校のいじめ調査で、PCや携帯電話を使用したいじめが増加していると発表があった。文部科学省児童生徒課の平居秀一室長は、「LINEを使ったいじめなど形態が変わってきており、大人の把握が難しくなっている」と話している。ネットいじめの中でも特に、LINEを悪用したいじめが深刻化している。子供同士の個別の通信であるために周囲から確認するのが難しく、LINEいじめの対策は追いついていないのが実情である。 LINEを使ったいじめの実例として、嫌いな相手をグループから外して悪口や誹謗中傷を言い合う（グループから外さず直接言い合うケースもある）。いじめる相手を辱める写真などをLINEをつかって拡散するなどがある。またこうしたLINEいじめは夏休みに加速する現状がある。 IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、LINEにトーク履歴や写真を外部から盗み出されたり、SDメモリカード内のデータも丸見えになるなど、致命的な複数のソフトウェア脆弱性があることを通知した。[要出典]LINE側は複数の脆弱性を指摘されながら、一部の脆弱性しか認めず解決を図ろうとはしなかったため、IPAは何度も通知をし、ようやく認めたとFACTAオンラインが報じた。解決に関しては不明。 LINEのスマホゲーム「LINE POP」の課金アイテムが資金決済に関する法律に違反する疑いがあるとして、財務省関東財務局が立入検査をしたと毎日新聞が報じた。この報道に対しLINEは「一部報道内容に関する当社の見解について」と、すぐに事実関係を一部否定する反論を発表した。 新たに始めた「LINE QUICK GAME」がApple審査に引っかかり「LINEで発見!! たまごっち」「探検ドリランド ブレイブハンターズ」「釣り★スタ QUICK」等8タイトルが1カ月停止となった 。 WhatsApp Messenger (米国 WhatsApp Inc.) 2009年5月4日にリリースされたスマートフォン向けメッセージングアプリケーションソフトウェアのパイオニア的存在で31言語に対応し、2015年4月時点で8億人以上のユーザー数を有する。 カカオトーク (韓国 カカオ) 2010年3月にリリースされ、13言語に対応して1億人以上のユーザ数を有し、韓国では「スマートフォンのユーザーなら誰もがカカオトークを使う」とする記事がある。 カカオコーポレーションはリリースした翌年2011年にNHNの日本法人が開発して日本で普及したLINEはカカオトークを模倣したと主張していたが、カカオトークの朴且鎮（パク・チャジン）代表取締役社長はLINEについて「これからは方向性の違いがもっと明白になっていくはず」とCNET Japanで述べている。 Viber (キプロス Viber Media Inc.) 2010年10月にリリースされ、30言語に対応し、2014年2月の発表で3億人のユーザー数としている。 微信（WeChat、中国 テンセント) 2011年1月にリリースされ、18言語に対応して3億人以上のユーザ数を有する。 「未来世紀ジパング」（2013年4月15日）では、LINE類似サービスとしてカカオトークやFacebookなどが紹介され、「国により一番大きな企業が違い、LINEは韓国資本の会社で始まったが、母国韓国ではカカオトークの方がシェアが高く、タイや日本ではLINE」と、群雄割拠状態を解説している。 他社サービスの模倣についてLINE社森川社長は「先行する成功者を高度に模倣し、市場に参入する能力が不可欠な時代」、「人類の進化はイノベーションとその模倣の歴史といっても過言ではないと思います」、「イノベーションが起こり、それを見て模倣してきた人たちが長く生き残り、現代社会をつくった」と『日経産業新聞』で述べている。 LINEは「1年早い2010年3月に公開されて韓国で大ヒットをしたカカオトークを真似ている」と韓国のfnnews.com（파이낸셜뉴스）や『中央日報』では評されており、『東洋経済オンライン』や4Gamer.netもLINEはカカオトークを参考、模倣していると紹介しているが、元々カカオトークより1年早い2009年5月に公開され世界トップシェアを誇るアメリカ「WhatsApp」にアカウントシステム他が酷似しており、そちらを参考にしたとも言える。 カカオトークのゲーム最高ヒット作「アニパン（朝鮮語版）」（Anipang）が、似たゲーム「LINE POP」としてLINEに登場している。 LINE株式会社の森川亮は、Appleデバイス向けメッセージサービスアプリのiMessageを模倣したと認めた。 LINE LIVE LINE PLAY LINE MUSIC LINE 占い LINE NEWS LINE マンガ LINE Camera LINE@ LINE バイト B612 LINE アンチウイルス LINE Brush LINE KIDS動画 LINE Toss (2015年10月終了) LINE MALL (2016年5月終了) LINE Maps for Indoor (2016年3月終了) LINE Tools (2017年5月終了) LINE 天気 (2017年10月終了) LINE Greeting Card (2017年12月終了) LINE SnapMovie (2017年12月終了) LINE Q (2018年1月終了) LINE DECO (2018年1月終了) 2014年12月にサービス提供を開始したモバイル送金・決済サービス。LINEやLINE関連サービス、さらに提携している店舗やウェブサービスやアプリ内における支払いを、LINEアプリ上から行なえる。クレジットカードとの連携やコンビニエンスストア、提携している銀行の口座を通じて、事前にチャージすることにより利用可能。また「割り勘機能」、相手の銀行口座を知らなくても友人のLINE Pay口座宛に送金する「送金機能」、「出金機能」がある。また、韓国内にある新韓銀行ATMにて、チャージ金額を韓国ウォン現金で引き出すことも可能。 また、2016年3月からはLINE PayカードというJCBと連携したサービスが開始されプリペイドカードを利用し世界中のJCB加盟店（ディスカバーカードなど提携社の加盟店も含む）で利用出来るようになった。 2015年1月にサービス開始。いつでもタクシーを呼ぶことができるサービス。まずは東京限定版としてリリース。支払いはLINE Payのみで現金での支払いが不可能。Japan Taxi株式会社（旧株式会社日交データサービス）と提携しているので、Japan Taxi株式会社製のJapanTaxi（旧全国タクシー配車）アプリで呼ぶことが可能なタクシー会社の車両が迎えにくる。 LINE WOWはフードデリバリーサービス。韓国最大のフードデリバリーアプリ「Baedal Minjok」を展開するWoowa Brothers Corp.との共同出資により設立した新会社「LINE Bros.株式会社」が担当。 LINE GAMEはカジュアルゲームが多く、アジアや南米でヒットしていた。 2018年12月時点のもの。 ○印はオフライン状態（LINE起動時以外）でもプレイできるゲーム ×印はオフライン状態（LINE起動時以外）にはプレイできないゲーム ？印はオフライン状態（LINE起動時以外）でもプレイできるかどうか不明なゲーム LINEの提供しているブラウザゲーム。 にゃんこ防衛軍 LINEで発見!! たまごっち ジェットパックバンディッツ LINE みんなでクイズ LINE 今日のナンプレ 釣り★スタQuick Dino Ballz 探検ドリランド ブレイブハンターズ 2014年6月2日終了 LINE 聖犬バトル LINE タッチ LINE エルガード LINE Neko Jump LINE アイスキューピック LINE Birzzle LINE Birzzle Plus LINE Birzzle Friends LINE エアペンギンフレンズ LINE GoGo! TwinBee LINE スライムコゼニト〜ル LINE DROP スピリットキャッチャーレイレイ LINE ダッシュガール LINE 飛べ！どうぶつ LINE メイプルストーリービレッジ LINE らんらん勇者 LINE フラッフィー LINE レッツ！ゴルフ LINE パタポコアニマル LINE カートゥーンウォーズ 2014年11月28日終了 LINE JELLY LINE ドラゴンフライト LINE ツアーズ LINE パンチヒーロー LINE イージーダイバー LINE パズル de イナズマイレブン LINE ドングリっス LINE ポンポンポン LINE クイズ LINE ホームランバトルバースト LINE ソニックダッシュS LINE Go!Go!Go! LINE ほのぼの牧場ライフ LINE でろーん LINE ZOOKEEPER 2015年5月1日終了 LINE ぱくぱくの森 LINE タッチモンスター LINE シェイク・スピア LINE フィッシュアイランド 2015年7月31日終了 LINE ステージ LINE スイーツ LINE シアタータウン 2015年11月30日終了 LINE 忍者ストライカーズ LINE ワニワニパニック LINE アルビオン戦記 LINE 童話のパティスリー LINE 西遊物語 LINE Hidden Catch LINE Party Run LINE ペーパーダッシュワールド LINE トリオ 2016年6月30日終了 LINE ファンタジーヒーローズ LINE レヴァナントゲート LINE クロスレギオン LINE キューブヒーローズ LINE ヤブサメ決戦クロニクル 2016年11月30日終了 LINE 勇者コレクター LINE 釣り★マス LINE ドリームガーデン LINE リラックマころろんパズル LINE ウパルサガ LINE タワーライジング LINE 悪魔と恋する10日間 LINE ウィンドソウル LINE 三国志ブレイブ LINE アルカノイドVSインベーダー 2017年6月20日終了 LINE タッチモンチー LINE 英雄乱舞 LINE 潜空のレコンキスタ 2017年8月14日終了 LINE グラングリッド LINE チャチャ 2017年12月1日終了 へんてこプラネット 2017年12月4日終了 LINE トイズ LINE RUSH! LINE ファイター LINE パズルフレンズ LINE ぷるぽん LINE 怪盗にゃんこ 2018年6月5日終了 LINE ウィンドランナー LINE クッキーラン LINE DOZER LINE サッカーイレブン LINE アキンド星のリトル・ペソ ゴールドラッシュ (LINE プレイ内) 2018年9月25日終了 LINE ゲットリッチ 2018年10月12日終了 LINE 大富豪 2018年12月4日終了 LINE POP LINE リトルナイツ LINE トロッコウォーズ LINE パズルボブル LINE BLEACH -PARADISE LOST- アプリの大ヒットに伴い、スタンプに使われているオリジナルキャラクターが登場する下記の様なテレビアニメや漫画作品が製作され、アプリ以外にも多方面にメディア展開していっている。 共にテレビ東京にて、2013年1月7日から9月30日まで5分枠のショートアニメ『LINE OFFLINE サラリーマン』が放送され、同年4月3日から2014年3月26日まで30分枠のアニメ『LINE TOWN』が放送された。両アニメは別監督・別制作会社であり、各キャラクターの設定も異なるが、担当声優や作中の挿入BGMは同じである。ショートアニメ版がとある会社を舞台としたシュールな世界を描いているのに対し、30分版は「ラインタウン」を舞台としたファミリー向けのドタバタコメディとなっている。 『週刊ヤングジャンプ』（集英社）2013年5・6合併号から21・22合併号まで連載された4コマ漫画。作者は金田一蓮十郎率いるユニット「Team.きんだいち」。設定はショートアニメ版同様、会社員。ただしコニーとブラウンは付き合っているような描写がある。 『週刊少年サンデー』（小学館）2013年6号から2015年34号まで連載されたシュール系ギャグ漫画。作者は萬屋不死身之介。単行本全8巻。また、続編として『キャラクタイムズ ゴールデン』が同誌2015年35号から2016年30号まで連載。単行本全3巻。 ストーリー コニー達はキャラクターを育成する専門機関「東京キャラクタースクール」に通い日々人気キャラになろうとしているが… 登場キャラクター コニー スクール生徒。人気キャラを夢見ているが、言動が腹黒く守銭奴。好物は銀座の寿司。 ブラウン スクール生徒。無口。よくコニーと一緒にいる。怪力の持ち主であり、魔女をパンチ一発で倒したほど。スマホを購入してからはLINEで意思疎通する。マンションに住んでいる。好物は鮭と蜂蜜。 ムーン スクール生徒。先生からは雑系に分類され、子供には人気がない。コニーのせいで酷い目にあうことが多いが、本人曰く「持ち前のガッツとユーモア」で何度でも復活する。猫肌(猫舌の肌版)の為、熱い風呂に入れない上、熱い缶コーヒーも持てない。好物は月見そば。 先生（ジェームズ） スクール講師。初期の頃は校長も兼ねていたが、後にM&Aで学校ごと買収された際に、校長から格下げになる。好物は牛丼。 サリー 雨の日にブラウンに拾われたヒヨコ。関西弁で話す。最初はブラウンに飼われていたが、いつの間にか隣人になっていた。好物はフライドチキン。 ジェシカ スクール生徒。影が薄く、よくその事をネタにされる。 新校長 新しく校長に就任した人物。外見はショートアニメ版の部長と同じ。ツッコミは辛口。 レナード 5巻後半より登場。青のオーバーオールを履いており、ムーンのことを「ムーンさん」と呼ぶ。 エドワード 5巻後半より登場。語尾に「〜ッス」とつける。 『マーガレット』（集英社）2013年9号から24号まで連載された4コマ漫画。作者は雪森さくら。 ストーリー 無表情な主人公・うさをはじめとする登場人物たちがLINEを少しずつ使って仲良くなっていく。 『ぷっちぐみ』（小学館）2013年10月号から2015年1月号まで連載された4コマ漫画。作者はみちのく。前述の『LINE TOWN』のコミカライズ版で、2ページに3本の4コマが掲載されている。 2016年からはスタンプショップに、LINEキャラクターがももいろクローバーZのメンバーと一緒にポーズを取るイラストシリーズ（全40種類）が追加され、実在の人物とコラボレーションをした初めてのケースとなった。 ^ “Line”. APKMirror. Android Police (2018年12月17日). 2018年12月17日閲覧。 ^ Line (2018年12月19日). “Line”. App Store. Apple. 2018年12月19日閲覧。 ^ Line (2018年12月14日). “Line”. App Store. Apple. 2018年12月14日閲覧。 ^ Line (2018年12月14日). “Line”. App Store. Apple. 2018年12月14日閲覧。 ^ Line (2018年6月21日). “Line”. Chrome Web Store. Google. 2018年6月21日閲覧。 ^ “「LINE」がプラットフォーム化、ゲームなど外部コンテンツ提供へ”. 2014年8月10日閲覧。 ^ a b LINE株式会社 (2012年5月23日). “LINE非公認のサービスにご注意ください”. LINE公式ブログ (LINE株式会社). http://official-blog.line.me/ja/archives/7351266.html 2013年7月2日閲覧。  ^ a b c “青少年保護のため18歳未満のユーザーはLINE ID検索が利用できなくなります（まずはauユーザーから対応開始）”. LINE株式会社 (2012年12月17日). 2013年7月2日閲覧。 ^ “『LINE』でスマートフォン世界ナンバーワンへ”. BLOGOS (2013年1月1日). 2013年1月25日閲覧。 ^ アニメーションスタンプ第1号は「ウキウキ♪LINEキャラクターズ」、ボイス入りスタンプ第1号は「しゃべるよしもと芸人」である。 ^ “이해진, 12년 만에 '깜짝 외출'” (朝鮮語). 정정당당한 신문 한국일보. (2013年11月26日). オリジナルの2013年11月26日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20131126045538/http://news.hankooki.com/lpage/economy/201311/h2013112603344821540.htm 2013年11月26日閲覧。  ^ a b c d “「日本大地震で家族を探す被災者を見て開発」…急成長する“ネイバーライン”＝韓国”. 中央日報（日本語版） (Joongang Ilbo). (2012年3月16日). http://japanese.joins.com/article/227/149227.html 2013年1月16日閲覧。  ^ “ＮＨＮのモバイルメッセンジャー「ＬＩＮＥ」 日本の“国民アプリ”に”. 中央日報（日本語版） (Joongang Ilbo). (2012年9月26日). http://japanese.joins.com/article/267/160267.html 2014年7月6日閲覧。  ^ “ネットも「韓流」 韓国開発のＬＩＮＥが世界で旋風”. 聯合ニュース（日本語版） (Yonhap News Agency). (2013年7月31日). http://japanese.yonhapnews.co.kr/economy/2013/07/28/0500000000AJP20130728000700882.HTML 2014年7月6日閲覧。  ^ a b “（けいざい新話）ＬＩＮＥ物語：１「つながる」追求、３・１１契機”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2013年4月17日). http://digital.asahi.com/articles/TKY201304160615.html 2013年4月17日閲覧。 [リンク切れ] ^ “라인스티커의 '뽀인트'는 ‘글로벌 바디 랭귀지’라구요?”. NAVER 다이어리 : 네이버 블로그: (2012年3月30日). 2015年7月6日閲覧。 ^ “ボツキャラや初期案も公開！LINEスタンプ誕生ものがたり”. LINE公式ブログ (2012年4月13日). 2013年4月17日閲覧。 ^ LINEカンファレンス「Hello, Friends in Tokyo 2013」にいってきたぞ！、AppBank.net（AppBank）、2013年8月21日 18:34。 ^ “スマホが拓く世界市場 和製「ＬＩＮＥ」ヒットの裏側”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2012年2月13日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK1200E_S2A210C1000000/ 2014年7月6日閲覧。  ^ 渡部一実 (2013年5月1日). “利用者１億人“和製ＳＮＳ”ＬＩＮＥ 急成長も収益につながらず 有料拡充が課題”. MSN産経ニュース (産経新聞社). http://sankei.jp.msn.com/economy/news/130130/its13013010220000-n1.htm 2014年8月5日閲覧。  ^ ERIC PFANNER (2014年4月22日). “日本のLINE、海外で人気に―米国市場進出が試金石に”. ウォール・ストリート・ジャーナル (ダウ・ジョーンズ社). http://jp.wsj.com/news/articles/SB10001424052702303595604579516722390929450 2014年7月3日閲覧。  ^ ““真の脅威”は韓国産アプリ ネット近未来を予言…日本の勝機は？ (4/6ページ)”. SankeiBiz (産経デジタル). (2013年1月20日). オリジナルの2013年2月9日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130209121836/http://www.sankeibiz.jp/business/news/130120/bsj1301201825002-n4.htm  ^ “韓国アプリ「ＬＩＮＥ」 中国と米国市場に進出へ”. 聯合ニュース（日本語版） (Yonhap News Agency). (2012年10月22日). オリジナルの2013年1月25日時点によるアーカイブ。. http://megalodon.jp/2013-0125-1523-35/japanese.yonhapnews.co.kr/headline/2012/10/22/0200000000AJP20121022001000882.HTML 2014年7月6日閲覧。  ^ “「ＬＩＮＥ」は日本製？韓国製？”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2013年1月23日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK2203C_S3A120C1000000/ 2014年7月6日閲覧。  ^ a b “「無料通話&メールで沸騰！"LINE"秘めた実力」”. 日経スペシャル 未来世紀ジパング 〜沸騰現場の経済学〜 (テレビ東京). (2013年4月15日). http://www.tv-tokyo.co.jp/zipangu/backnumber/20130415/ 2014年7月6日閲覧。  ^ 井上理 (2013年3月31日). “新会社ＬＩＮＥ発足　会社分割に隠された深謀遠慮「すべてを壊して、イチからやる」”. 日経電子版 (日本経済新聞社). http://www.nikkei.com/article/DGXNASFK30008_Q3A330C1000000/?df=4&dg=1= 2013年4月1日閲覧。  ^ a b “ＬＩＮＥ大躍進の陰で複雑化する｢親子関係｣ 日本発のサービスだが、韓国親会社の関与が強まる”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). (2014年2月3日). http://toyokeizai.net/articles/-/29719 2014年4月28日閲覧。  ^ “「LINE」韓国産とは知らなかった…大丈夫か日本の物作り！外国の真似ばかりで金儲け優先したツケ”. J-CAST (J-CAST). (2014年7月24日). http://www.j-cast.com/tv/2014/07/24211383.html 2014年7月25日閲覧。  ^ LINE開発プロジェクトのリーダー 李海珍氏 素性はネイバー創業者で韓国諜報部の検索システム開発者 エコーニュース 2014年8月18日 ^ a b “LINE1億人突破、次の標的”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). (2013年1月18日). http://toyokeizai.net/articles/-/12564 2013年1月18日閲覧。  ^ “無料通話アプリ「LINE」のユーザー数が1億人突破、開始19カ月で大台に”. ITpro (日経BP社). (2013年1月18日). http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20130118/450502/ 2013年1月18日閲覧。  ^ 渡部一実 (2013年5月1日). “利用者１億人“和製ＳＮＳ”ＬＩＮＥ 急成長も収益につながらず 有料拡充が課題”. MSN産経ニュース (産経新聞社). http://sankei.jp.msn.com/economy/news/130130/its13013010220000-n1.htm 2013年5月1日閲覧。  ^ 登録者数1億人到達はfacebook54か月、Twitter49か月 ^ “ＬＩＮＥ登録者、１億5000万人突破”. 日経電子版 (日本経済新聞社). (2013年5月2日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASDD010HA_R00C13A5TJ1000/ 2013年5月2日閲覧。  ^ “モバイルメッセンジャー「ライン」、加入者が全世界３億人突破”. 東亜日報（日本語版） (Dong-a Ilbo). (2013年11月26日). http://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2013112601378 2013年11月26日閲覧。  ^ 増田覚 (2012年10月5日). “【LINEに「首相官邸」公式アカウント、行政機関で初の取り組み”. INTERNET Watch (Impress Watch). http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20121005_564430.html 2013年4月18日閲覧。  ^ コグレマサト、まつもとあつし 『LINE なぜ若者たちは無料通話&メールに飛びついたのか?』 マイナビ〈マイナビ新書〉、2012年11月、69頁。ISBN 978-4-8399-4488-9。 ^ “【ニュースリリース】 「LINE(ライン)」の首相官邸公式アカウント、本日開設！”. 内閣官房内閣広報室. (2013年10月5日). http://www.kantei.go.jp/jp/headline/news_line.html 2013年4月18日閲覧。  ^ “「少々緊張しています（笑）」――安倍首相、LINEに初投稿”. ITmedia ニュース (ITmedia). (2013年1月15日). http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1301/15/news074.html 2013年4月18日閲覧。  ^ “「LINE」にアカウント＝ネット法案受け発信強化―公明”. 時事ドットコム (時事通信社). (2013年4月16日). オリジナルの2013年4月26日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/Gu2GG 2013年4月16日閲覧。  ^ 藤井涼 (2014年2月6日). “LINE、2013年度の売上額は343億円--ゲーム課金が6割”. CNET Japan (朝日インタラクティブ). http://japan.cnet.com/news/business/35043539/ 2014年2月8日閲覧。  ^ “ＮＨＮ「ＬＩＮＥ、売上高の８０％は日本」”. 中央日報（日本語版） (Joongang Ilbo). (2013年5月9日). http://japanese.joins.com/article/394/171394.html 2014年2月8日閲覧。  ^ “신중호 대표 "올 연말 라인 가입자수 3억명 목표"” (朝鮮語). Media It. (2014年2月3日). http://www.it.co.kr/news/mediaitNewsView.php?nSeq=2361916&nBoardSeq=60 2013年3月14日閲覧。  ^ “タイ警察、秘策はＬＩＮＥ 日本発アプリ、捜査に活用”. 朝日新聞デジタル (朝日新聞社). (2013年2月22日). オリジナルの2013年2月22日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130222214903/http://www.asahi.com/international/update/0221/TKY201302210078.html 2013年3月14日閲覧。  ^ ネイバージャパン (2011年9月1日). “グループメッセージアプリ「LINE」、中東地域で利用者が急増”. ネイバージャパン. http://about.naver.jp/press/press_detail?docId=422 2013年4月24日閲覧。  ^ LINE株式会社 (2012年11月16日). “LINE登録ユーザー数、世界7,500万人を突破！スペインと南米のユーザー急増でAppStoreランキング1位を獲得”. LINE公式ブログ (LINE株式会社). http://lineblog.naver.jp/archives/20218658.html 2013年4月24日閲覧。  ^ “韩国：中方证实已屏蔽“连我”（LINE）”. BBC (BBC). (2014年8月7日). http://www.bbc.com/zhongwen/simp/china/2014/08/140807_china_line_kakaotalk_blocked.shtml 2016年7月6日閲覧。 （中国語） ^ “ＬＩＮＥ登録ユーザー数、5.6億人突破 実際利用は1.7億人”. 日本経済新聞 (日本経済新聞). (2014年10月9日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ09H5D_Z01C14A0000000/ 2014年10月11日閲覧。  ^ a b “「韓国を輝かせた科学技術」に暁星のTACフィルムなど”. 朝鮮日報（日本語版） (Joseon Ilbo). (2013年4月19日). http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2013/04/19/2013041900982.html 2013年4月24日閲覧。  ^ “LINE、グッドデザイン賞「金賞」を受賞”. NAVER (ネイバー). (2012年11月26日). オリジナルの2013年3月28日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130328232420/http://about.naver.jp/press/press_detail?docId=1806 2014年7月6日閲覧。  ^ “LINEがきっかけの事件多発…原因はスマホ利用に？”. 読売オンライン (読売新聞社). (2013年4月19日). オリジナルの2014年7月13日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/hAy4D 2013年7月2日閲覧。  ^ “少女性被害、９割スマホ経由…大半「ＬＩＮＥ」”. 読売オンライン (読売新聞社). (2014年3月19日). オリジナルの2014年7月13日時点によるアーカイブ。. http://archive.is/FriwX 2014年3月20日閲覧。  ^ “LINE 利用規約” (2013年4月1日). 2013年7月2日閲覧。 ^ “スマホアプリ:ＬＩＮＥに潜む犯罪 掲示板規制なし”. 毎日jp (毎日新聞社). (2013年5月8日). オリジナルの2013年6月7日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130607052051/http://mainichi.jp/select/news/20130508k0000m040087000c.html 2013年7月2日閲覧。  ^ “ＬＩＮＥ用出会い系アプリ 業者が削除 京都府警の要請で全国初”. MSN産経ニュース (産経新聞社). (2013年6月28日). http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/130628/waf13062822340037-n1.htm 2013年7月2日閲覧。  ^ “中学生、ＬＩＮＥのトラブル続発 草津市教委、対策急ぐ”. 京都新聞 (京都新聞社). (2013年6月30日). オリジナルの2013年3月11日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130703115934/http://www.kyoto-np.co.jp/education/article/20130630000029 2014年7月6日閲覧。  ^ “「ＬＩＮＥ」に性的犯罪対策を要請 京都府、府警”. 京都新聞 (京都新聞社). (2013年7月18日). オリジナルの2013年7月27日時点によるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130727064919/http://kyoto-np.co.jp/politics/article/20130718000019 2014年7月6日閲覧。  ^ 井上トシユキ (2012年8月19日). “だから私は絶対に「LINE」を使わない”. J-CAST 会社ウォッチ. J-CAST. 2013年1月24日閲覧。 ^ まさか自分が!?LINE友だちは脱法友だち - 2014年3月25日 APPREVIEW ^ ヤマト配達員、伝票電話番号でLINEナンパ　ツイッターで暴露、会社謝罪 - 2017年4月14日 J-CASTニュース ^ セブンのnanacoカードが危ない!店員が女性客の登録情報をもとにナンパ - 2016年1月28日 ビジネスジャーナル ^ 高木浩光 (2012年7月3日). “LINEがこの先生きのこるには”. 高木浩光＠自宅の日記. 2013年7月2日閲覧。 ^ “LINEが情報管理の安全性を示す保証報告書を取得しました”. LINE公式ブログ (LINE株式会社). (2013年4月3日). http://lineblog.naver.jp/archives/25277984.html 2014年7月6日閲覧。  ^ “韓国国情院がLINE傍受”. FACTAオンライン (ファクタ出版). (2014年6月18日). http://facta.co.jp/article/201407039.html 2018年3月7日閲覧。  ^ “本日報道の一部記事について”. LINE 株式会社 森川社長ブログ (2014年6月19日). 2014年6月19日閲覧。 ^ “「LINEの通信内容を韓国政府が傍受」報道にLINE森川社長が反論 「そのような事実ない」”. ITmedia ニュース (ITmedia). (2014年6月19日). http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1406/19/news057.html 2014年6月19日閲覧。  ^ “LINE、改めて傍受を否定 「暗号化後データは独自形式、解読は不能」”. ITmedia ニュース (ITmedia). (2014年6月19日). http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1406/19/news133.html 2014年6月19日閲覧。  ^ “LINE森川亮社長の抗議について”. 阿部重夫発行人ブログ「最後から2番目の真実」 (2014年6月20日). 2014年6月20日閲覧。 ^ “LINE傍受問題に片山さつき氏が参戦 関係省庁に事実関係の究明求める考え”. J-CAST (J-CASTニュース). (2014年6月20日). http://www.j-cast.com/2014/06/20208280.html 2014年6月20日閲覧。  ^ ＬＩＮＥ乗っ取り事件の真相　新手詐欺、どう防ぐ 日本経済新聞、2014年7月16日 ^ “仲里依紗、ヒャダイン、薬丸……芸能界でもLINE乗っ取り被害者続出”. RBB TODAY (RBB TODAY). (2014年6月20日). http://www.rbbtoday.com/article/2014/07/11/121630.html 2014年7月12日閲覧。  ^ “台湾が中国スマホの小米科技調査、セキュリティー懸念で”. ロイター (ロイター). (2014年9月25日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0HJ0C120140924 2014年10月11日閲覧。  ^ “いじめ１８万件余 ＰＣや携帯使用が増加”. NHK (NHK). (2014年10月16日). http://megalodon.jp/2014-1016-1953-39/www3.nhk.or.jp/news/html/20141016/t10015455801000.html 2014年10月16日閲覧。  ^ “女子高生自殺…獰猛「ＬＩＮＥいじめ」、学校も親もついてゆけず”. iza (iza). (2014年11月12日). http://megalodon.jp/2014-1016-1953-39/www3.nhk.or.jp/news/html/20141016/t10015455801000.html 2014年11月12日閲覧。  ^ “"LINEいじめ"夏休みに加速する実態とは　自殺が多い９月１日に考える”. abematimes (abematimes). (2017年9月1日). https://abematimes.com/posts/2883252 2017年9月5日閲覧。  ^ “LINEに履歴「丸裸」の脆弱性”. FACTAオンライン (ファクタ出版). (2015年3月29日). http://facta.co.jp/article/201504047002.html 2015年3月29日閲覧。  ^ 安藤健二 (2016年4月6日). “LINE、立ち入り検査の報道に反論。課金アイテムは「法令逃れではない」” (日本語). ハフポスト. http://www.huffingtonpost.jp/2016/04/05/line-mainichi_n_9621282.html 2016年4月6日閲覧。  ^ “LINE内ゲーム1カ月停止　Apple審査で問題か” (日本語). 日本経済新聞. (2018年11月6日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37407700W8A101C1000000/ 2018年11月10日閲覧。  ^ 増田真樹 (2012年10月3日). “世界覇権を握るのは100億メッセージ/日のWhatsApp? スマホメッセンジャー戦国時代へ突入へ”. livedoor ニュース (Tech Wave). http://news.livedoor.com/article/detail/7009612/ 2014年7月6日閲覧。  ^ “WhatsApp、月間アクティブユーザー数8億人突破”. (2015年5月18日). http://wirelesswire.jp/2015/05/30393/ 2015年6月26日閲覧。  ^ R・コリア (2013年4月5日). “韓国で人口の7割が使うカカオトーク ヒットの要因は？”. 産経アプリスタ (産経デジタル). http://aplista.iza.ne.jp/f-iphone/61271 2014年7月6日閲覧。  ^ a b “LINE、1.5億ユーザーに、WhatsApp、WeChatは3億、カカオは0.85億”. bizmash (ニフティ). (2013年5月8日). http://bizmash.jp/articles/44127.html 2014年7月6日閲覧。  ^ “「ココ麺」「カカオトーク」「ジョブズ」 ２０１１年のヒット商品”. 東亜日報（日本語版） (Dong-a Ilbo). (2011年12月23日). http://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2011122325608 2014年7月6日閲覧。  ^ “韓国カカオトーク「事業モデル、ＬＩＮＥがすべて真似て…」（１）”. 中央日報. (2013年2月8日). http://japanese.joins.com/article/254/168254.html 2018年4月12日閲覧。  ^ “カカオトークの戦略--朴代表へのインタビューで見えた差別化への考え方”. CNET Japan (朝日インタラクティブ). (2013年1月23日). http://japan.cnet.com/news/business/35027229/ 2014年7月7日閲覧。  ^ “楽天がバイバーを9億ドルで買収”. ビジネスワイヤ (2014年2月17日). 2014年2月18日閲覧。 ^ “微信，超过三亿人使用的手机应用” (中国語). 微信 (Tencent). (2013年5月8日). http://weixin.qq.com/ 2014年7月6日閲覧。  ^ “成功者を模倣、市場に参入する能力が不可欠 森川亮・ＬＩＮＥ社長”. 日経産業新聞 (日本経済新聞社). (2013年6月22日). http://www.nikkei.com/article/DGXNASDD19036_Z10C13A6X22000/ 2014年7月7日閲覧。  ^ “『LINE』が欧米で普及してない驚くべき理由 外に目を向けて見ると……”. ガジェット通信 (東京産業新聞社). (2014年1月19日). http://getnews.jp/archives/496824 2014年5月21日閲覧。  ^ “韓国カカオトーク「事業モデル、ＬＩＮＥがすべて真似て…」（１）”. 中央日報（日本語版） (Joongang Ilbo). (2013年2月8日). http://japanese.joins.com/article/254/168254.html 2014年7月6日閲覧。  ^ “네이버 '라인' 카카오톡 게임 모방 논란” (朝鮮語). 파이낸셜뉴스. (2012年11月27日). http://www.fnnews.com/view?ra=Sent0901m_View&corp=fnnews&arcid=201211270100239630013855&cDateYear=2012&cDateMonth=11&cDateDay=27/ 2014年7月7日閲覧。  ^ “スマホに復活する「タイムマシン経営」”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). (2012年12月18日). http://toyokeizai.net/articles/-/12155 2014年7月7日閲覧。  ^ 島国大和 (2013年3月26日). “【島国大和】ソーシャルゲームを解体してみるよ。”. 4Gamer.net. http://www.4gamer.net/games/999/G999904/20130325030/ 2014年7月7日閲覧。  ^ [1] ^ 【重要なお知らせ】LINE MALLアプリの終了について LINE 2016年2月29日 ^ 迷路のような建物内でも迷わない！商業施設内のナビゲーションに特化した「LINE Maps for Indoor」リリース LINE 2016年2月29日 ^ 【2017年5月31日サービス終了】日常生活がちょこっと便利になるミニツールアプリ「LINE Tools」 LINE ^ 【サービス終了】LINEキャラが天気をお知らせする天気予報・災害情報アプリ「LINE 天気」を公開！ LINE 2017年10月2日 ^ LINE Greeting Card - Androidアプリ APPLION ^ LINE SnapMovie - Androidアプリ APPLION ^ 【サービス終了】"私も知りたい"から広がる！LINEのつながりで疑問を解決するQ&Aサービス「LINE Q」誕生 LINE 2017年10月6日 ^ a b c 佐藤和也 (2014年10月9日). “次の新サービスに決済、タクシー、デリバリー、音楽--LINE CONFERENCE TOKYO 2014”. CNET Japan (朝日インタラクティブ). http://japan.cnet.com/news/service/35054956/ 2014年10月9日閲覧。  ^ “【続報】LINEがgumiと資本業務提携、100億円規模のファンドでゲーム会社の世界進出支援も”. 2014年8月10日閲覧。 ^ *“LINE ゲーム”. LINE株式会社. 2017年7月31日閲覧。 ^ 主にLINEが配信を行い、別会社が開発・運営を行ってるもの。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u LINE GAME、 LINE GAME、一部ゲームタイトル終了と払戻しのお知らせ 金融庁 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p LINE、「LINE GAME」15タイトルを11月28日付でサービス終了…成長が加速しているタイトルへの資源集中のため Social Game Info 2014年12月1日 ^ a b c d e LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2015年5月14日 ^ a b c d LINE、『LINE ステージ』『LINE スイーツ』『LINE シアタータウン』のサービスを7月31日15時に終了 Social Game Info 2015年8月5日 ^ a b c d e f g h i j LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2015年12月10日 ^ a b c d e f LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2016年7月11日 ^ a b c d e f g h i j k LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2016年12月15日 ^ a b c d LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2017年7月5日 ^ a b LINE「デジタルコンテンツ用前払いポイント【払い戻し】」 国民生活センター 2017年9月25日 ^ a b c d e f LINE GAME、一部ゲームタイトル終了と払戻しのお知らせ 金融庁 2017年12月4日 ^ a b c d e f [​http://gamebiz.jp/?p=212399 LINE、『LINE クッキーラン』『LINE ウィンドランナー』『LINE アキンド星のリトル・ペソ』などのサービスを6月5日15時をもって終了] Social Game Info 2018年6月5日 ^ “金田一蓮十郎率いるユニットがアプリ「LINE」をマンガ化”. コミックナタリー (ナターシャ (株式会社)). (2013年1月4日). http://natalie.mu/comic/news/82622 2014年7月7日閲覧。  ^ 単行本では名前が削除されているが、第1作最終回で本物のジェームズが2コマのみ登場した。 ^ ぷっちぐみで新連載！ - いけだあけみの仕事部屋 ^ 「LINE TOWN」最終回！ - いけだあけみの仕事部屋 ^ “ももクロ×LINEキャラのコラボスタンプ登場、実在の人物では初”. ナタリー. 2017年1月7日閲覧。 LINE (企業) インスタントメッセンジャー 既読スルー チキンLINE - SKE48の楽曲。 チャット コミュニケーションアプリ LINE（ライン） LINE公式アカウント (@LINEjp_official) - Twitter LINE Japan - Facebook キャラクタイムズ - Webサンデー この記事は以下のカテゴリでも参照できます LINE OFFLINE ボクら図鑑に関するカテゴリ: 漫画作品 ら 週刊ヤングジャンプの漫画作品 4コマ漫画 キャラクタイムズに関するカテゴリ: 漫画作品 き 週刊少年サンデーの漫画作品