Tポイント

Tポイント（ティーポイント）は、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（以下、CCC）が展開するポイントサービスである。また、同社の子会社として、株式会社Tポイント・ジャパン（ティーポイント・ジャパン）と株式会社Tポイントがあり、前者は同サービスの運営を行う企業、後者は同サービスに伴う預り金を管理する企業である。 1枚のポイントカード（Tカード）で、各提携先でのポイントの貯蓄、利用できるサービス。また、Tカードを提示して購入した個人情報をデータベース化し商品開発等のために提携先に販売する事業。2014年11月1日より利用状況を拒否の設定を改めてしない限り無条件に自動的に許可をすることになる規約変更が行われた。ビデオのレンタル履歴からネット通販の購入履歴までさまざまな情報を提携先に販売している。 サービス開始当初は、TSUTAYAのレンタル会員証を提携先で提示するとTSUTAYAで利用できるTポイントが付与されるサービスだったが、現在では提携先においても従来のポイントサービスをTポイントに完全移行して提携先同士でポイントの共通化を行っているところもある。 カルチュア・コンビニエンス・クラブの増田宗昭はTポイントの名称の由来について「よくTポイントはTSUTAYAからきていると言われるが、そうではない。TポイントのTは、デザインが「T」はキレイ、それで「T」がいいんじゃないかと、直感（で決めた）」と説明した。 Tポイントは提携先によってポイント付与率・ポイント還元率が違うが、ほとんどの提携先が支払い額100円か200円につき1ポイント付与・1ポイント使用につき1円還元である。ポイントの有効期限は、ポイントの変動があった日（ポイントが貯まったり、ポイントを使用した日）から1年間となっている。 Tカード共通サービス非加盟店など、一部店舗で発行されているTカードにはTポイントが付与できない。ただし、おサイフケータイに対応している携帯電話・スマートフォンに楽天Edyをインストールし、「Edyでポイント設定」でTポイントが貯まるように設定している場合、Tカード共通サービス非加盟店でなおかつ楽天Edyを導入している店舗において、おサイフケータイの楽天Edyで支払った場合、Tポイントが付与される。 2012年5月10日、Tポイントを利用する会員数が4000万人を突破したことが発表された。なお、ライバルの共通ポイントPontaが先に、2012年2月5日に会員数4000万人を突破したことが発表された。ただしTポイント会員数の公式発表は、Tカードを複数枚持っている人を名寄せし、重複を除いている。 新会社の設立・事業移管は、Yahoo! JAPANとの戦略的包括提携に基づくものであった。既に2010年から始めていた提携関係を包括的なものとし、両社の強みとなる部分に事業資源を集約する狙いがあった。 そして2013年6月4日に両社が記者発表し、7月1日付でYahoo! JAPAN独自のポイントをTポイントに移行させる代わりに、TポイントのウェブサービスにおけるIDをYahoo! JAPANのIDに移行させることになった。また両社が強みとする分野を生かし、Tポイントの利用を広げることも目指す。 カード発行元により会員番号の上4桁が変わってくる。 Tカードは入会・入手当日より他店での物販利用は可能だが、入会後数時間は他店では利用できない場合がある。 提携先によってはカード発行時に申込用紙の記入が必要になる場合と、申込時にカードをその場で発行し、後で情報の登録が必要になる場合があり、後者の場合は情報登録が完了しないとポイント加算以外の機能が制限される。 2004年3月までは利用店舗ごとにカードが必要であったが、2004年4月以降は1枚のカードで利用できるようになった。 2005年までにレンタル機能がない物販ポイントカードが追加され、入会金等負担なし・本人確認書類の提示なしで入会可能となった。 レンタル機能なし会員証 現在はレンタル機能がないTカードでもレンタル機能の有無を区別するための物販ポイントカードのシールが貼られていないものが多く、カード裏面を見ないとレンタル機能の有無を確認できない。 レンタル機能がないTカードの発行には身分証明書やレンタル登録料は不要。 レンタル機能があるTカードの発行には身分証明書（顔写真のあるものは単体でも可だが学生証（生徒手帳）や保険証などは公共料金の領収証/消印が押されていて住所が印字されている郵便物/住民票や印鑑証明書などの現住所の記載がある書類のいずれか）・各店舗が定めているレンタル登録料・店舗により年会費が必須となる。 TSUTAYA発行のレンタル機能がないTカード・TSUTAYA以外のTカードが発行可能な提携店舗で発行されたTカードへのレンタル機能の登録・レンタル有効期限が失効したTカードへのレンタル機能の再登録には、レンタル機能を追加するTカードも必要となる。 TSUTAYAではクレジット機能がないTカードでもレンタル機能の有無が選択可能であるため、入会時にレンタル機能の有無を伝える。まずはTSUTAYAのカウンターでTカードの入会とレンタル機能の有無を伝えてその場で入会申込書を記入する。書いた入会申込書と必要なものをカウンターに出して会員規約・レンタル・カードの説明を聞いてカードに署名すれば使えるようになる。 レンタル機能があるTカードのレンタル有効期限が失効しても有効なTカードであればポイントカードとして引き続き使用可能であるが、1年間ポイントの変動が無い場合はポイントも失効となりカードは使用不能となる。 多くのTカード提携店舗で無効なTカードを使用してもポイントの表示があるものの、ポイントは貯まらない。 TSUTAYA以外の一部提携店舗ではレンタル・クレジット機能がないTカードのみ発行となるため、レンタルを付ける場合はTSUTAYA店舗へ赴き、カードとレンタル機能があるTカードを発行する際に必要なものを持参する必要がある。 カメラのキタムラ (9012) 2006年10月より従来のキタムラポイントカードを移行する形で発行開始。 ファミリーマート（9072、2014年7月5日からは9083でも発行） ※ 2007年11月20日より、ファミリーマートが「ティーポイントプログラム」へ参加し、ファミリーマート子会社のファミマクレジット(現在はポケットカードに吸収合併)が発行する「ファミマカード」を「Tカード」が一体になった「ファミマTカード」への切替および新規発行を開始した。 2014年7月4日まではポイント機能のみのファミマTカードでも店頭での即時発行ができなかったが、2014年7月5日からはファミリーマート店頭でポイント機能のみのファミマTカードが即時発行できるようになった。 2014年7月4日までに発行されたファミマTカード（ポイントカード）にはクレジットカードなどと同様に5年間の有効期限が設けられているが更新時に有効期限・名前のローマ字の刻印がない会員番号のみが刻印された店頭で即時発行できるものと同じファミマTカードが送られてくる。 2015年9月1日からはジャパンネット銀行と提携して、「ファミマＴカード（Visaデビット付キャッシュカード）」の発行も開始した。 富士シティオ (9170) 2007年8月より富士シティオが関東で経営するFuji、デリド、フルハウス全店舗で利用可能。 TSUTAYAのフランチャイズでもある。 アイシティ (9188) 2009年9月28日よりTカードの発行・Tポイントの付与を開始。 ドトールコーヒー (9116) ※ 2009年11月25日よりTカードの発行・Tポイントの付与を開始。 ドトールとエクセルシオールカフェブランドの2種類がある。 GREEN DOG ※ 2010年7月1日より、発行・取り扱い開始。 お買い物時に（ネット・実店舗で）発行。 L-club (9023) ※ 2011年8月1日より発行開始。 毎日新聞 なるほドリTカード ※ 定期講読の住所により毎月30ポイントまたは39ポイント貯まる。 スルガ銀行 銀行ローン（リザーブドプラン）利用者向けでローンでポイントがたまり、返済にポイントが使える。 インターネット支店のTポイント支店で発行されているデビットTカードではご利用税込200円で1ポイントが後日貯まる。 ウエルシア薬局・タキヤ・シミズ薬品・丸大サクラヰ薬局（ハピコム、ウエルシアグループ） 2012年3月13日より、関東地区の「ウエルシア」店頭で「ウエルシアTカード」の発行・取扱い開始。 旧「ドラッグてらしま」の店舗でもTポイント導入時から随時Tカードを発行している。 同年10月から旧ウエルシア関西運営の店舗で、2014年7月4日から旧高田薬局運営の店舗でそれぞれ順次導入された。 また、2015年3月1日に同じハピコムに参加しているタキヤとシミズ薬局がウエルシアグループ入りしたことに伴い、タキヤでは同年6月1日から、シミズ薬品では同年7月1日から順次導入した。 2017年9月1日からウエルシアグループ傘下になった丸大サクラヰ薬局運営のハッピードラッグ、ドラッグ・オー、ハッピー調剤薬局各店では2017年9月1日より導入開始。 2018年3月1日からウエルシアグループ傘下になった一本堂では2018年2月からTポイントカードの発行を開始。 以前のポイントカードは2018年3月2日から2019年2月28日まで貯めたポイントを1ポイント1円換算で割引いて購入出来る。 ENEOS (9005) ※ 2012年4月1日より発行開始。 ENEOS Tカード会員価格で給油ができる。 MADOショップ 2011年より一部店舗をのぞいて発行開始。YKK APが展開するフランチャイズのリフォームショップ。 ドラッグストアmac ドラッグユタカ (9053) 2012年6月より発行され、7月2日よりポイント加算が開始された。 これに伴い、従来のユタカポイントサービスは終了するが、2012年12月31日までは「還元期間」として店舗でも取り扱いが可能だった。 レッドキャベツ 2012年9月1日よりポイント加算が開始された。これに伴い、従来のレッドキャベツポイントカードは前日の8月31日をもって廃止された。 マルエツ 2012年11月29日より一部店舗でのポイントサービスおよびマルエツ仕様のTカードの発行を開始。従来の「マルエツポイントカード」は、サービス開始前日までポイント付与可能となり、2013年3月31日で廃止となる。 マミーマート(9133) 2014年9月1日よりマミーマート仕様のTカードの発行を開始。 従来のポイントカードは、サービス開始前日までポイント付与可能となり、2014年11月30日で廃止となる。 オリオン書房 2014年12月からオリオン書房仕様のTカードを発行開始。 ソフトバンク (9655) 2014年7月利用分から、SoftBankブランドの音声契約のポイントをTポイントに変更したことに伴い、2014年6月より発行開始。 ソフトバンク・ペイメント・サービス (9656) 2015年2月より、VISA提携のプリペイドサービス開始に伴い、ソフトバンクモバイルのSoftBankブランド音声端末利用者向けに発行開始。 エディオン 2015年4月20日よりTカードの発行を開始。なお、エディオン独自のエディオンカードやあんしん保証カードは継続されているが、ポイントを貯められるのはTカード・エディオンカード・あんしん保証カードのいずれか1枚のみとなる。 東武ストア 2015年9月24日より東武ストア仕様のTカードを発行開始。 なお東武ストア独自のポイントカードはサービス開始前日までポイント付与可能となり、2016年3月31日で廃止となる。 ※印のついた提携先の店頭で発行されるカードは発行店での個人情報の記入は行わず、ネット上で会員登録をする形となる。 TSUTAYAすみや TSUTAYAすみやは現在、カルチュア・コンビニエンス・クラブのフランチャイズであるため、カード番号はTSUTAYAと同様に0000で始まる。 また、クレジットカードが付与されたTSUTAYAアプラスWカード（後述）も発行している。 なお、TSUTAYAすみや以外の店舗ではTカードの発行を行っていない。 オー・エンターテイメント（9桁） TSUTAYA WAYにおいて従来から発行していたWAY CARDにおいてティーポイントとの連携を実施している。 なお、近年は書籍購入でもポイントが付与される独自のOEカードを展開しており、TSUTAYA WAY店舗でのみ使用できるOEカードではティーポイントが付与されない。 これらの提携企業で発行したTカードもほかのTカードと同様、カード有効期限の1年以内に利用があれば有効期限は延長されるため、提携終了後も発行元以外での利用は可能である（発行元が取扱いを終了している場合は、発行元では使用できないが他社では使用できるTカードとなる）。 ワーナー・マイカル・シネマズ 2009年6月27日をもってTカードの発行とTポイントの取り扱いを終了。 ブックオフ (9092) 2007年10月1日より導入。それまで発行されていたブックオフ会員証は移行前日の9月30日限りでサービスを終了した（ブックオフ会員証に保有してあったポイントは移行されずに消失するため、それを使い切る必要があった）。これにより、サービス券による割引はTポイントによる割引に変更された。なお、既にTカードを持っている場合はそのまま移行し、ブックオフTカードは発行できない。 移行直後にカード製造過程で同一番号のカードが複数枚発行されていたことが判明し、2007年11月3日から11日までカードの新規発行を中止した。 カルチュア・コンビニエンス・クラブとのTポイント契約の期間満了に伴い、2010年9月30日をもってブックオフにおけるTカードの発行とTポイントの取り扱いを終了した。 やる気スイッチグループ 2016年4月30日をもってTカードとTポイント付与の取り扱いを終了した。 ポイント 2011年3月31日をもってTカードの発行とTポイントの取り扱いを終了。 アウトソーシング スリーエフ 2008年12月15日よりカード発行・ポイント付与を開始。 四国地区以外で発行する場合、親会社のFujiとスリーエフのロゴが並んでつく。 ローソン・スリーエフの店舗は、Pontaを提供しているため、Tポイントの対象外。 2018年1月をもってスリーエフ単独店舗が消滅したため、Tポイントの取り扱いを終了。 クイーンズ伊勢丹 2016年8月1日よりクイーンズ伊勢丹仕様のTカードを発行開始。 なおクイーンズ伊勢丹独自のポイントカードはサービス開始前日までポイント付与可能となり、2017年12月まで有効。 Tポイントのサービスは2018年3月31日をもって終了に成る。 1ポイント=1円としてTポイントを提携先にしている実店舗や、Yahoo!ショッピングをはじめとするネットショッピング（LOHACO、GYAO!などヤフー関連など）で使用可能。Yahoo!かんたん決済の振込みの代金も同じように使用できる。 Tサイトで雑貨の交換やTポイントを使って抽選に参加できる。 Tカードから退会する場合は、CCCの公式サイトに記載されている解約申請書を印刷し、本人確認書類を同封して簡易書留郵便で送付する必要がある。Web上からTサイト会員の解約をしてもTポイント全体の解約とはならない。 Tカードの有効期限は登録日より1年間、Tポイントの有効期限は最終利用日から1年間、Tマネーの有効期限は最終利用日から10年間となっている。 なお、Tポイントが失効してから更に1年を経過すると、カード自体の有効期限が切れてポイントを貯める事が出来なくなる。 100ポイント=85円でジャパンネット銀行を通じて現金にできる。ただし、現金化するには様々な条件がある。 Tポイント募金 1ポイント1円で1円単位でインターネットを通じて各種募金先への募金が可能。 Yahoo!ネット募金 Tポイント募金と同じように1ポイントから各種募金先への募金が可能。 CCCが公開するT会員規約では、下記の個人情報を取得・保有することを記載している。 氏名、性別、生年月日、住所、電話番号、電子メールアドレス アンケート内容 提携先における利用履歴（商品名、金額、日時、場所） T会員ネットサービス登録状況やTカードの停止・退会状況 ポイントに関する情報や電子マネーの情報 クレジットカード番号 画像または音声によりその個人を識別できるもの T会員向けサービスの利用内容 インターネットでのアクセス情報（ブラウザの種類・バージョン、オペレーティングシステム、プラットフォーム、閲覧履歴、サービス利用履歴） 意見、要望、問い合わせ等の内容 IPアドレス、モバイル端末情報およびその位置情報 その他個人情報保護法に基づくあらゆる個人情報 クレジット機能付き会員証の場合はカード有効期限が会員証有効期限となり期限到来前に更新カードが送られてくるがカードの利用実績により更新カードが届かない場合がある。従来であれば、1年ごとに更新手続きを行わなければならない会員証が自動的に更新される会員証となっており、その際の商品保障料などの費用もかからない。 なお、レンタル機能はレンタル店で発行される会員番号の付与されたカードのみであり、その他のカードの場合はレンタル契約を改めて結ぶ必要がある。さらに、TSUTAYA店舗内外での利用にかかわらず、このカードでの支払いに対するポイントがTポイント（還元率は上記）となり、TSUTAYA等で使用できる。 なお、クレジット機能付きTカードは以下に記載のカード以外にも多数発行されているので、現存するクレジットカードについてはTサイトを参照のこと。 大きく分けて、アプラス版、オリコ版、ポケットカード版の3種類クレジットカード会社の物が存在。 TSUTAYA版は、TSUTAYA店舗（フランチャイズ会社）により提携しているカードが異なる（アプラスと契約している店舗では、ポケットカード版は作成できない）。アプラス版とオリコ版には、TSUTAYA版以外も存在する。いずれのカードも、青色と白色の2種類のカードが選べ、TSUTAYAレンタル更新料無料や、誕生日月レンタル半額などのTSUTAYAのサービスは同じである。また初年度無料。2年目以降年会費税抜500円であるが、年会費免除条件や、特典などは各カード会社ごとに異なる。また裏面の色が全て異なる。 Tカードプラス（アプラス版） 株式会社アプラスが発行するカード。 Wカードの後継のカードで、2010年後半から発行が開始された。年会費は初年度無料。2年目以降は税込540円だが、条件次第で無料になる。 TSUTAYA店頭とWEBで入会可能。 当初はJCBブランドのみであったが、2011年6月よりVISAブランドの発行もされている。後述のように、アプラス発行のWカード所有者は2011年以降、更新カードがTカードプラスに切り替えられる。 Tカードプラスには、新規発行もしくはWカードからの切替発行の時期により、年会費無料条件の異なる2種類のカードが存在する（カードデザインは同じ）。 2013年4月頃までに発行したカードは年間50,000円以上のカード決済利用で無料に。それ以降に発行したカードは年間1回以上のカード決済利用で無料となる。 いずれもデザインや特典などは同じである。なお各カードの切り替えは出来なく、所持カードを一度解約後、新規申し込みが必要。 TSUTAYA版以外にも、最も多くの提携先を有しているカードがある。以下アプラス版・ライトブルーを参照。 Tカードプラス（アプラス版・ライトブルー） 株式会社アプラスが発行。 オリコ版同様に、カメラのキタムラ、富士シティオなども存在し、他ファミリーマート、ニッセン、ドラッグイレブン、レッドキャベツ、コンタクトのアイシティ、ドトールコーヒーショップ、エクセルシオール カフェ、ウエルシア/ドラッグてらしま/ウエルシアフジイ、牛角、point、ブックオフグループ、ワーナーマイカル・シネマズなどが存在する。 発行のTカードおよび、番号が「9100」・「9190」・「9200」から始まるTカードを所有する会員がWEBのみで入会可能。 サービスはTSUTAYA発行のTカードプラス（アプラス版）に準じる。JCBブランドのみ。 Tカードプラス（オリコ版） 株式会社オリエントコーポレーションが発行するカード。JCBブランドのみ。TSUTAYA版以外にもカメラのきむら・スタジオマリオ・カメラのキタムラ、Fuji（スーパー）・デリド・フルハウスがTカードプラスが存在し年会費永年無料である。いずれもWeb申し込み可能だが、「カメラのキタムラ」のものはキタムラTカードの会員番号の入力が必須である。 Tカードプラス（ポケットカード版） ポケットカード株式会社が発行するカード。JCBブランドのみ。年会費は年間1回以上のカード決済利用で無料となる。 ファミマTカードと同様契約当初はリボ専用クレジットカードとなっているので、一般のクレジットカードにするには契約の変更が必要。 アプラス発行。申込時20〜25歳で、TSUTAYA発行のTカード所有者および新規入会者がWEBのみで入会可能。年会費は5年間無料。最初の更新でTカードプラス（アプラス版）に切り替えられ、以降のサービスはTカードプラス（アプラス版）に準じる。JCBブランドのみ。 TカードプラスPhoto - TSUTAYA onlineにあるオリコが発行するクレジットカード。ペットの写真をクレジットカードのデザインにできる（写真の内容によっては受付できない場合がある）。2011年9月30日にT-SITEに案内が掲載され、10月1日よりTSUTAYA店頭のみで申込受付開始（申込受付店舗は一部店舗のみとなる）。TSUTAYA発行のTカード所有者および、新規入会者が申込可能。年会費は初年度無料。2年目以降年会費2100円。なお、現在Wカード、Tカードプラス会員は一旦解約した上で新規に申し込みをしなくてはならず、解約カードのポイントも新カードへ移行できない。JCBブランドのみ。 ポケットカード株式会社が2007年11月20日より発行しているクレジットカードで、Tカード機能を付与したもの（高校生を含む18歳未満、もしくはクレジット審査が必要のないクレジット機能なしのポイントカード及びデビットカードもある）。これにより、ファミマカードの発行を廃止した。ファミマカードと比較すると、ファミマTカードはクレジットポイントが半減しICチップが無くなった代わりに、ポイントの引き落としの煩わしさがなくなった。ファミマTカードの特有機能としては、ファミリーマートでのカードの日（毎週火曜日、土曜日）にクレジット払いであるとクレジットポイントが3倍、「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買えるなどがあることである。ただし、2010年3月2日より特典内容が変わり、カードの日（毎週火曜日、土曜日）が「Tポイント2倍デー」となり、上記のカードの日会員割引とクレジット払い時のポイント3倍は廃止され、通常時貯まるTポイント（100円で1ポイント）が2倍（100円で2ポイント）貯まるようになる（「今お得」ラベルが付いた商品が会員価格で買える特典はそのまま継続される）。 通称Wカード。TSUTAYA会員証にクレジットカードを付加したもの。かつてはジャックスやジーシーとの提携カードが発行されていたが、2010年8月時点ではアプラスおよびファミマクレジット（現在はポケットカード）と提携しJCBブランドのカードを発行していた。カードの年会費等は永年無料である。 TSUTAYA発行のTカードプラスの受付開始に伴い、2010年9月27日（店頭では8月末）をもって下記の2社ともに入会受付を終了した。発行済のWカードは引き続き利用でき、2011年以降に期限を迎えるアプラス発行のWカード会員は更新時にTカードプラスが発行される。なお、現行のアプラス発行のWカード会員はTカードプラス発行から5年間は年会費が無料になることがあり、該当する会員は書面による通知がされているが、電話でも問い合わせが可能である。 2007年末までは、TSUTAYAでのレンタル料金をこのカードで支払うことにより、取引金額から10%割引で請求された。 これらの特典を備えたカードに2006年12月末時点で約408万人が入会しており、2006年だけでも約100万人もの新規会員を獲得している（CCC発表による）。これはアプラスの会員数の半数以上を占めている（アプラスのクレジットカード有効会員数は2006年9月時点で約656万人である）。 なお、これまで発行されていたWカードはTSUTAYAで発行されていたためレンタル機能が付与されていたが、TSUTAYAすみやで発行されているWカードはレンタル機能が付与されていない。レンタル利用するには、レンタル加盟のTSUTAYA店舗で本人確認書類を持参の上、申請用紙に記入して申し込むかTSUTAYAのホームページからWeb申し込みをする必要がある。 2008年4月にWebページが開設された。これによりファミマクレジットからは、2種類のクレジット機能Tカードが発行されていることになる。TSUTAYA Wカード（ファミマクレジット）にて、Webにてカード発行手続きが出来るようになっていたが、ファミマTカード所有者は登録できなかった。 Tポイントは、様々な分野・業種と提携している。以下はその一部。 TSUTAYA 蔦屋書店 新星堂 TSUTAYA オンラインショッピング GYAO!ストア BookLive! Yahoo!ブックストア 毎日新聞 Ameba TSUTAYA オンラインゲーム Yahoo!占い 東急ホテルズ Yahoo!トラベル カメラのキタムラ アルペン スポーツデポ アシックス 福岡ソフトバンクホークス ファミリーマート スリーエフ（2018年1月までにスリーエフ単独店舗はローソン・スリーエフに転換のため転換された店舗から順次利用できなくなる） マルエツ・リンコス・魚悦 マミーマート 富士シティオ 東武ストア クイーンズ伊勢丹（2018年3月末終了） 三越（2018年3月末終了） 伊勢丹（2018年3月末終了） 丸井今井（2018年3月末終了） 岩田屋（2018年3月末終了） ウエルシア・ハックドラッグ（一本堂運営店舗も対象） ハッピードラッグ マルエドラッグ ドラッグイレブン 金光薬品 ユタカファーマシー ジョイフル本田 島忠ホームズ エディオン 日立チェーンストール ニッセン famima.com Yahoo!ショッピング LOHACO TSUTAYA オンラインショッピング ガスト バーミヤン 夢庵 ステーキガスト ジョナサン ステーキのどん フォルクス どん亭 ドトールコーヒーショップ エクセルシオール カフェ 吉野家／そば処吉野家 大阪王将 ロッテリア 食べログ 洋服の青山 THE SUIT COMPANY キャラジャ ファミリア ホグロフス 眼鏡市場 ALOOK メガネのアイガン Yahoo! JAPAN／その他ネット提携サービス マイナビ ソフトバンク（SoftBankブランドのみ） トーンモバイル ENEOS（旧東燃ゼネラル石油が運営していたエッソ・ゼネラル・モービルブランドのスタンドおよび、2018年10月以降にこれらのブランドから転換されたENEOSブランドのスタンドでは2019年6月まで使用不可） 三井のリパーク ニッポンレンタカー オートバックス スーパーオートバックス メルセデス・ベンツ 滋賀トヨペット 沖縄トヨペット メルセデス・ベンツ コネクション 東京無線 得タク(タクシー) ミニミニ アットホーム 東京電力エナジーパートナー 西部ガス 伊藤忠エネクスHLネットワーク・エコア LIXIL LIXIL住宅研究所 MADOショップ（YKK AP） アプラス オリコ ジャパンネット銀行 ニッセン・ジー・イー・クレジット ポケットカード Yahoo!カード 楽天Edy 青森銀行 足利銀行 常陽銀行 新生銀行 スルガ銀行 全日信販 宮崎太陽銀行 琉球銀行 ^ “Tポイントプログラム運営事業を展開する新会社「株式会社Tポイント・ジャパン」を設立” (プレスリリース), カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2012年10月1日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2012/20121001_003459.html 2012年10月29日閲覧。  ^ 個人情報の第三者提供の流れ ^ 「Tポイント」新規約施行へ、個人情報の第三者提供停止には手続きが必要 ITpro、2015年11月8日閲覧。 ^ 2011年12月22日放送 - テレビ東京系列 『日経スペシャル カンブリア宮殿』 CCCカルチュア・コンビニエンス・クラブ 社長 増田 宗昭氏[1] ^ a b “T会員数が4,000万人を突破しました 1年以内に利用され、カードの重複を除いた会員数は日本人の約3人に1人!” (プレスリリース), カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社, (2012年5月23日), http://www.ccc.co.jp/company/news/2012/20120523_003350.html 2012年6月19日閲覧。  ^ “おかげさまでPonta会員は4,000万人を突破し日本最大級の共通ポイントサービスになりました。” (プレスリリース), 株式会社ロイヤリティ マーケティング, (2012年2月7日), http://www.loyalty.co.jp/news/2012/20120207/ 2012年6月19日閲覧。  ^ a b “リアルとネットを横断した最大の共通ポイントへ Yahoo! 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