人口爆発

人口爆発（じんこうばくはつ）とは、人口が急激に増加することを指して言う言葉である。対象となる規模は世界全体またはある特定の国・地域に及ぶ。人口が留まる所を知らず増加するさまを、爆弾が爆発する例えにしている。 世界人口は長く緩やかな増加を続けてきたが、19世紀末から21世紀に至るまで「人口爆発」と呼べるほどのスピードで急増した。西暦1年頃に約1億人（推定）だった人口は1000年後に約2億人（推定）となり、1900年には約16億5000万人にまで増えた。その後の20世紀、特に第二次世界大戦後における人口の増加は著しく、1950年に25億人を突破すると、50年後の2000年には2倍以上の約61億人にまで爆発的に増えている。国連人口基金は、2011年に70億人を突破したと推計している。 21世紀初頭では、アジアやラテンアメリカをはじめとする多くの発展途上国で出生率は低下してきており、世界の人口増加率は減少する傾向にあるものの、中東やアフリカ地域の出生率は依然高く、人口増加は続いており、西暦2038年には90億人を突破、さらに2056年に世界の人口は100億人に達することが見込まれている。 しかし世界の人口増加率は1965-70年の2.06%をピークとして減少し続けており、人口増加は続くものの人口爆発の危機は遠のいたとされ、今後は世界レベルでの高齢化、人口ボーナスの活用、地域間の格差と移民が人口問題の焦点になってきている。 人口爆発は様々な事象がその原因であると見られている。 人口爆発がスタートした時期は産業革命が進んでいた時期とほぼ重なるため、産業革命が要因であるという見方がある[要出典]。産業革命が人口爆発につながるプロセスとして以下のものが挙げられる[要出典]。 工業化により、工業生産が増大し貿易によって他地域の食料と交換できるため、地域の穀物産出能力に縛られることなく人口増大が可能となる。 技術革新の進展で医療が発達すると同時に、医療サービスの生産量増大が可能となるため死亡率（特に子供の死亡率）が低下する。 鉄道や蒸気船などにより物流効率が上がり穀物貿易のコストを低下させ、穀物貿易を促進する。 化学肥料・農機の生産や、電力使用により穀物産出力が高まる。 化学肥料の誕生以前は、単位面積あたりの農作物の量に限界があるため農作物の量が人口増加に追いつかず、増加量に歯止めがかかっていた(マルサスの人口論)。しかしハーバー・ボッシュ法による窒素の化学肥料の誕生や過リン酸石灰によるリンの化学肥料の誕生によりヨーロッパやアメリカでは人口爆発にも耐えうる生産量を確保することが可能となった。 イギリスにおける農業革命や、20世紀における自由貿易の進展のほか、1944年に始まった緑の革命により穀物は低コストで大量に生産されるようになった。これが発展途上国における人口扶養力の増大をもたらした。 医療技術の発達により死亡率が低下したことが人口爆発をもたらしたという見方がある[要出典]。 近代以前は、乳幼児死亡率が現在よりも高く、感染症の予防も困難であった。このため、人がたくさん生まれてたくさん死ぬ多産多死の状況の中、人口は容易に増えなかった。しかし、近代[いつ?]以降、医療技術が発達すると多産少死になる。死亡率の低下によって寿命が延びる。さらに乳幼児死亡率が低くなるため、急激に人口が増大する。やがて出産のパラダイムが変わり少産少死へ移行する。この移行期間はそれほど長くはないが、この間の人口増加はとても激しい。また、公衆衛生が発達し人口密集の医学的リスクが低下することも人口増大の制約を緩和する。 1970年代、バーミンガム大学教授トマス・マキューンは、西洋における人口爆発における医療の役割を説明した。これは、ラロンド・レポート、ヘルシー・ピープルなどにより追認され、健康づくりへのパラダイム・シフトが生じるきっかけとなった。 都市化による人口移動が出生を増大させ、人口爆発につながるという見方がある[要出典]。 産業革命以後、都市への人口集中が加速すると若年労働者が農村を離れ大量に都市へ集中することになった。農村におけるさまざまな道徳・文化・制度的な制約を離れた若者は、都市においてたくさんの子供を出生することになった。このため、都市では流入人口と共に自然増も増大し人口爆発が起きた。 国際連合人口基金の発表する世界人口白書2011年版では、世界の最も貧しい国々のいくつかでは、出生率の高さが開発を滞らせ、貧困を長期化させていると指摘している。同白書は、経済的不平等・貧困と社会的不平等の存在が人口増加の原因となっており、その人口増加がさらなる貧困と不平等を生んでいるとして、この悪循環を断ち切ることが人類の課題であると提言している。 人口爆発は、様々な「不足」をもたらす。 食糧不足 住宅不足 用水不足 雇用不足 などである。結果として貧困がもたらされる。そのため、常にこれらの購買に全力を投じる結果となり、投資が少なく生産力増大に制約がかかる。 経済学者の原田泰は「経済成長理論では、人口増加は一人当たりの資本を減少させ、貧しくする要因とされている。実際に、長期の一人当たり実質GDPの成長率と人口増加率を見ると、人口増加率の高い国ほど一人当たり実質GDPの成長率が低い」と指摘している。 人口増大の結果、農村が人口を扶養できなくなると都市への流入が増大する。都市は結果として様々な設備・サービスが不足することになる。都市の生活環境は悪化し効率性が大きく損なわれる。 増大した人口が開発を進めることで、環境破壊や資源枯渇といった問題も発生する。 エネルギー消費の増加により地球温暖化進行の加速を促したり、「不足」の解消を目的に戦争が勃発する危険もある。 過大な人口に由来する問題は常に歴史を左右してきた。 中国の人口は幾度も増加と急減を繰り返してきている。まず、統一的な政権が生まれ統一的な政策が打たれることで、生活の改善が図られ人口増大が始まる。人口増大と生産増大はやがてずれ始め貧困が発生する。飢饉と世直しを目的にした内戦により人口が急減する。また統一政権の下で人口増大が始まる。このようなサイクルが繰り返されてきた。ただし中国の政権の範囲外からの外敵の侵入といった事例も多いため、一概に内戦だけで人口減が起きている訳ではない。 清代から農業技術の発達（新大陸原産の農業作物の導入）のため、可耕地の増加により人口増加が加速した。20世紀から21世紀初頭にかけて、中華人民共和国は世界最大の人口を保持しているが、一人っ子政策により少子高齢化が急速に進み、2010年代のうちに人口減少に転じるとみられている。 江戸時代の中期から後期（幕末）には3000万人前後と長く抑制されてきた人口が、開国後に急増を始める。間引きが厳しく罰せられることで4-7人兄弟の家族が普通になり、公衆衛生の発達や近代医療の導入により新生児・児童の生存率が向上したこともあって、人口は昭和初期には幕末の3倍にまで膨れ上がり、人口過剰は重大な社会問題となっていた。特に都市人口の増大は急激だった。この頃、この人口増加が続いたままでは20世紀末に人口は2億5000万になると考えられていたが、政府は多産を奨励し産児制限運動を弾圧。人口過剰の解決を名目に日本国外への移民政策や対外拡張政策を推進した。 第二次世界大戦の敗北で海外膨張を封じられた政府は一転して人口抑制政策をとるようになり、人工妊娠中絶の普及もあって出生率は急激に低下。人口は幕末の4倍に達し安定した。大都市の人口増加はこの間も続き、東京は世界最大の都市圏になった。主に工業化と海外からの資源移入に依存する形で食糧問題を解決したが、農林業は比較劣位となって縮小。農山村を中心に過疎化が起こった。 1980年代以降は脱工業化に伴って製造業も海外移転が進み、2008年頃には工業製品が輸入超過となった。これに伴って日本の製造業も縮小し、2005年頃から日本の人口も減少が始まっている。 ^ 【緑の地平5】世界人口70億人突破が発する“地球の危機”/千葉商科大学名誉教授 三橋規宏（企業家倶楽部2012年2月号：VENTURE STORY） ^ 国連人口部 (1999) The World at Six Billion ^ a b [1]国連人口部 世界人口推計2015年版 ^ a b 独立行政法人農業環境技術研究所「情報：農業と環境 No.104 (2008年12月1日) 化学肥料の功績と土壌肥料学」 ^ 人口減少は諸悪の根源かWEDGE Infinity（ウェッジ） 2015年3月3日 List of population concern organizations (en.wikipedia) 少子化 - 人口減少社会 人口過多 世界人口 トマス・マキューン マルサス 相対的過剰人口 馬寅初 ワクチン 成長の限界 スラム