ジョン・メイナード・ケインズ

初代ケインズ男爵、ジョン・メイナード・ケインズ（John Maynard Keynes、1st Baron Keynes、1883年6月5日 - 1946年4月21日）は、イギリスの経済学者、官僚、貴族。イングランド、ケンブリッジ出身。20世紀における最重要人物の一人であり、経済学者の代表的存在である。有効需要に基いてケインズサーカスを率いてマクロ経済学を確立させた。また、戦後の外為体制（ブレトン・ウッズ体制）をめぐりハリー・ホワイトと案を出し合った。 経済学の大家アルフレッド・マーシャルの弟子であり、論敵アーサー・セシル・ピグーとは兄弟弟子であった。また、ルートヴィヒ・ウィトゲンシュタインやブルームズベリー・グループと交流があったことが有名である。 ケインズは、ケンブリッジ大学の経済学者であるジョン・ネヴィル・ケインズと母フローレンスとの間に1883年に生まれた。 ケインズは、名門パブリック・スクールであるイートン・カレッジを経て、ケンブリッジ大学のキングス・カレッジに入学した。ケンブリッジ大学では、数学を専攻した。学生時代は、政治にも関心を持ち、さまざまな活動を行い、学内のサークル「ザ・ソサエティ」では代表を務めた。 ケインズは、ケンブリッジ大学卒業後、公務員試験を通過して、インド省に就職した。その後、二年でインド省を退官し、キングス・カレッジの研究員として学者を志した。その後、大蔵省に移り、役人生活を送る。その後、大蔵省を辞任して、再びケンブリッジ大学に戻る。 1905年 キングス・カレッジ (ケンブリッジ大学)を卒業。数学で学位取得。 1906年 高等文官試験に合格。インド省に勤務。 1908年 ケンブリッジ大学で貨幣論を研究。 1909年 特別研究員として金融論を担当。 1915年 エコノミック・ジャーナル誌編集長に就任。 1915年 大蔵省に勤務。 1919年 パリ講和会議に大蔵省首席代表として参加し、対独賠償要求に反対して辞任し「平和の経済的帰結」を発表。 1921年 『確率論』発表。 1923年 『貨幣改革論』発表。 1925年 金本位制復帰論争の結果として、『チャーチル氏の経済的帰結』発表。 1926年 『自由放任の終わり』発表。 1930年 『貨幣論』発表。 1936年 『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表。 1941年 イングランド銀行理事に就任。 1942年 ケインズ男爵位を受爵。 1944年 ブレトンウッズ連合国通貨会議に参加（ここでバンコールという国際通貨の創設を提案するが、実現しなかった）。 1946年 心臓発作で倒れ、サセックス州ファールで4月21日没する。 『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1935年 - 1936年）では、不完全雇用のもとでも均衡は成立し得るとし、また完全雇用を与えるための理論として、反セイの法則を打ち立てて、「産出高は消費と投資とからなる」とする有効需要の原理を基礎として、有効需要の不足に基づく非自発的な失業の原因を明らかにした。 有効需要は、市場メカニズムに任せた場合には不足することがある。しかし、ケインズは、投資の増加が所得の増加量を決定するという乗数理論に基づいて、減税・公共投資などの政策により投資を増大させるように仕向けることで、有効需要は回復することができるとした。生産者が価格を変えずに、供給量を総需要に応じて調整する。ケインズは総需要の増大させる方法として、財政政策、特に財政支出政策を重視した。 なお、上の議論に対しては、公共投資政策ないし投資の国家管理の本質は、単なる有効需要の付加ではなく、政府による公共投資が企業家のマインドを改善することで経済全体の投資水準が底上げされ得るという点にあり、生産手段の国有化を意味するものではない。 これらの彼の提唱した理論を基礎とする経済学を「ケインズ経済学」（「ケインズ主義」ともいう）と呼ぶ。このケインズの考え方は経済学を古典派経済学者とケインジアンとに真っ二つに分けることとなった。そのため、ケインズ理論の提唱は、のちにケインズ革命と呼ばれるようになった。 ケインズは、大不況下では、金融政策は効果的ではなく、消費を直接的に増やす財政支出政策が最も効果があると主張した。ケインズの有効需要創出の理論は、大恐慌に苦しむアメリカのフランクリン・ルーズベルト大統領によるニューディール政策の強力な後ろ盾となった。 『雇用・利子および貨幣の一般理論』の翌年1937年に発表した補足的論文『雇用の一般理論』においては、経済活動における不確実性の影響を強調した。ケインズは元々はケンブリッジ大学には数理学部に入学しており、博士論文でもある最初の著作は『確率論』である。ここにおいてケインズは、確率を数学ではなく論理学の一分野として捉える論理確率主義の立場をとっており、確率や不確実性に関する哲学的問題について広範な考察を行っている。近年のケインズ研究では、この頃の蓋然性や不確実性全般についての考察が、後のケインズの経済学への考え方に関係していると考えられている。有名な「アニマル・スピリッツ（血気）」という言葉は、予測不能な不確実性下であっても投資活動を行う投資家の心理を表したものである。 1925年にソ連を訪問したが、「社会主義には興味がない」と述べ、その意見を『ロシア管見』にまとめている。 ケインズは1906年より自由党の活動に積極的に関与し、この活動を通じて自由主義の確立に努めた。 1925年のゼネストに共鳴し、ゼネストの原因を保守党政権財務大臣ウィンストン・チャーチルによる金本位制復帰に求め、『チャーチル氏の経済的帰結』の中でチャーチルをシティの声ばかり聞いて炭鉱労働者を犠牲にする政治家と批判した。 1927年8月に自由党党首デビッド・ロイド・ジョージが自由党産業研究会（Liberal Industrial Inquiry）を創設するとそれに参加し、「大きな政府」志向の新たな経済政策を立案し、ここでケインズ主義の理論を確立した。 ヴェルサイユ会議に大蔵省主席代表として出席し、ドイツ経済からは負担しきれない巨額賠償に反対して辞任。その後ドイツへの莫大な賠償金を課したヴェルサイユ体制に対し「平和の経済的帰結」（全集では2巻、東洋経済新報社）を出版し大反論キャンペーンを行った、このケインズの考えは政策担当者・諸国民から強烈な批判をあびることとなった。しかし、この巨額賠償により台頭したナチス・ドイツとそれに伴う第二次世界大戦の勃発によってヴェルサイユ体制は崩壊した。 ケインズは、投資家としても成功しており、株式価格形成の問題を、当時の新聞で行われていた美人コンテストを例えにして、個々の判断に基づく投資より投資家集団の好みを考慮すべきであると説明した（美人投票） ケインズは、独自の投資法を行なっていた。それは、インサイダー情報を当てにせず、朝起きてベッドの中で新聞の金融情報を読み、電話取引を行うだけというものであった。当初の投資成績は順調ではなく、1929年の大恐慌までは散々な結果であった。また、1929年の恐慌は、ケインズも予想することはできず、暗黒の木曜日の時点で、金融資産の8割を株式に集中投資していたという。しかし、1933年からのケインズの動きは素晴らしいもので、中小型の割安株に集中投資するバリュー株戦略で成功した。母校キングス・カレッジの事務長に就くと、カレッジの基金3万ポンドを運用し、38万ポンドに増やした。 貨幣改革問題 岡部菅司・内山直共訳. 岩波書店, 1924. 金解禁と国民経済 梶哲次訳. 二酉名著刊行会, 1928. ケインズ貨幣論 鬼頭仁三郎訳. 同文館, 1932-33. 経済学の領域及び方法 浜田恒一訳 春秋社・世界大思想全集第74巻, 1933 戦費支弁論 日本銀行調査局訳. 日本銀行調査局, 1940. 戦費と国民経済 救仁郷繁訳. 東亜書局, 1940. 雇傭・利子及び貨幣の一般理論 塩野谷九十九訳 東洋経済新報社, 1941. 改訂新版1995ほか 「一般理論」，セイモア・E・ハリス編，日本銀行調査局訳(1949)、『新しい経済学』（東洋経済新報社）に収録，pp. 276-294. ケインズ「一般理論」講義 高橋泰蔵・塩野谷九十九共編. 春秋社, 1951. 自由放任の終焉 山田文雄訳 現代教養文庫（社会思想研究会出版部）, 1953. 人物評伝 熊谷尚夫・大野忠男訳 岩波書店（岩波現代叢書） , 1959. 説得評論集 救仁郷繁訳 ぺりかん社, 1969. 新版1987 「世界の名著 ケインズ」中央公論社, 1971 若き日の信条 自由放任の終焉 私は自由党員か 繁栄への道、アメリカ合衆国とケインズ・プラン(宮崎義一訳) 貨幣改革論 戦費調達論(中内恒夫訳) 新版「貨幣改革論　若き日の信条」　中公クラシックス：中央公論新社, 2005.11 講和の経済的帰結 救仁郷繁訳 ぺりかん社, 1972 経済学の領域と方法 上宮正一郎訳. 日本経済評論社, 2000.4. 雇用,利子および貨幣の一般理論 間宮陽介訳 岩波文庫（上下）, 2008.3.　 ケインズ説得論集 山岡洋一訳 日本経済新聞出版社, 2010.4. 雇用、利子、お金の一般理論 山形浩生訳 講談社学術文庫, 2012.3. 要約版「ケインズ雇用と利子とお金の一般理論」ポット出版, 201.11. デフレ不況をいかに克服するか　ケインズ1930年代評論集 松川周二訳 文藝春秋〈文春学藝ライブラリー〉2013.10 『ケインズ全集』（東洋経済新報社）、※未完結 1、インドの通貨と金融 則武保夫 片山貞雄訳、1977　 2、平和の経済的帰結 早坂忠訳、1977　 3、条約の改正 千田純一訳、1977　 4、貨幣改革論 中内恒夫訳、1978　 5・6、貨幣論 小泉明・長沢惟恭訳、1979　 7、雇用・利子および貨幣の一般理論 塩野谷祐一訳、1983　 8、確率論 佐藤隆三訳、2010 9、説得論集 宮崎義一訳、1981　 10、人物評伝 大野忠男訳、1980　 14、一般理論とその後、第二部、清水啓典・柿原和夫・細谷圭訳、2016 15、インドとケンブリッジ 1906～14年の諸活動　エリザベス・ジョンソン編 三木谷良一・山上宏人訳、2010　 18、賠償問題の終結 1922～32年の諸活動　ジョンソン編 武野秀樹・山下正毅訳、1989　 19、金本位復帰と産業政策 1922～29年の諸活動　ドナルド・モグリッジ編 西村閑也訳、1998　 21、世界恐慌と英米における諸政策 1931～39年の諸活動　モグリッジ編 舘野敏・北原徹・黒木龍三・小谷野俊夫訳、2015 17、条約改正と再興 1920～22年の諸活動　ジョンソン編 春井久志訳、2014 24、平和への移行 1944～46年の諸活動　モグリッジ編 堀家文吉郎・柴沼武・森映雄訳、2002　 26、戦後世界の形成 ブレトン・ウッズと賠償 1941～46年の諸活動　モグリッジ編 石川健一・島村高嘉訳、1988 27、戦後世界の形成-雇用と商品 1940～46年の諸活動　モグリッジ編 平井俊顕・立脇和夫訳、1996　 28、社会・政治・文学論集　モグリッジ編 那須正彦訳、2013 ロイ・ハロッド 『ケインズ伝』 塩野谷九十九訳　東洋経済新報社、1954-56、改訳版1977 - 弟子による古典 『ケインズ 人・学問・活動』 ミロ・ケインズ編　佐伯彰一・早坂忠訳 東洋経済新報社 1978.9 ドナルド・モグリッジ 『ケインズ』 塩野谷祐一訳　東洋経済新報社 1979.7 ロバート・スキデルスキー『ジョン・メイナード・ケインズ　裏切られた期待　1883～1920年』（全2巻）、宮崎義一監訳、古屋隆訳、東洋経済新報社、1987-1992 - 前半部の評伝 スキデルスキー『ケインズ』浅野栄一訳、岩波書店、2001、新版2009 - ケインズ研究の第一人者による伝記 スキデルスキー『共産主義後の世界　ケインズの予言と我らの時代』本田毅彦訳、柏書房「パルマケイア叢書」、2003 ジル・ドスタレール 『ケインズの闘い：哲学・政治・経済学・芸術』山田鋭夫ほか訳、藤原書店、2008 ケインズ 西部邁 岩波書店「20世紀思想家文庫」、1983、改訂版・イプシロン出版企画、2005. ケインズ 世紀の經濟學者 山田長夫 壯文社, 1949.3. ケインズ経済学入門 A.H.ハンセン 大石泰彦訳. 東京創元社「現代社会科学叢書」, 1956、新版1986. ケインズ経済学 新野幸次郎・置塩信雄共著. 三一書房, 1957. ケインズ入門 人・学説・政策 S.E.ハリス 塩野谷九十九訳. 東洋経済新報社, 1957. ケインズ "新しい経済学"の誕生 伊東光晴 岩波新書 1962. ケインズ入門 塩野谷九十九 社会思想社・現代教養文庫 1968. ケインズ 文明の可能性を求めて 早坂忠 中公新書 1969. ケインズ 著作と思想 則武保夫ほか 有斐閣新書 1978.9. 美濃口武雄『ジョン・メイナード・ケインズ』（一橋論叢1990年4月号、一橋大学機関リポジトリ）[3] 河合秀和 『チャーチル イギリス現代史を転換させた一人の政治家 増補版』 中央公論社〈中公新書530〉、1998年(平成10年)。ISBN 978-4121905307。 高橋直樹 『政治学と歴史解釈 ロイド・ジョージの政治的リーダーシップ』 東京大学出版会、1985年（昭和60年）。ISBN 978-4130360395。 ^ 着想自体はミハウ・カレツキが先であるとされる。 ^ 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、132頁。 ^ a b 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、133頁。 ^ a b c d 橘木俊詔 『朝日おとなの学びなおし 経済学 課題解明の経済学史』 朝日新聞出版、2012年、134頁。 ^ 岩田規久男 『マクロ経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1996年、33頁。 ^ 岩田規久男 『マクロ経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1996年、76頁。 ^ 岩田規久男 『マクロ経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1996年、76頁。 ^ 伊藤邦武『ケインズの哲学』岩波書店（1999）ISBN 978-4000227032 ^ 河合秀和 1998, pp. 212. ^ 高橋直樹 1985, pp. 206-207/266. ^ Keynes: One Mean Money Manager By JASON ZWEIG (WSJ.com 2012.4.2)[1] ^ Keynes the Stock Market Investor David Chambers(2012.3.5)[2] 雇用・利子および貨幣の一般理論 ケインズ経済学 ケインジアン 軍事ケインズ主義 福祉国家 混合経済 修正資本主義 流動性選好説 バンコール - シューマッハーと共に提案した国際通貨。 フィスカル・ポリシー - 補正的財政政策、収縮的財政政策。 古典派の公準 関連人物 リディア・ロポコワ - ケインズ夫人でロシア人バレリーナ。 トマス・ロバート・マルサス - 忘れ去られていたマルサスの過少消費説を発掘することで有効需要理論を構築した。 アルフレッド・マーシャル - 直接の師、失業とセイ法則についてケインズは批判的継承者となった。 アーサー・セシル・ピグー - 兄弟弟子、マーシャルの正当継承者でピグー・ケインズ論争を起こす。 フリードリヒ・ハイエク クヌート・ヴィクセル - 公共政策、利子による累積過程モデルを提唱したスウェーデンの経済学者。 フランク・ラムゼイ ブルームズベリー・グループ - ケインズは中心人物の一人であり、彼らが起こした騒動に常に関わっていた。 ヴァージニア・ウルフ ルートヴィヒ・ウィトゲンシュタイン リットン・ストレイチー - 同じブルームズベリーの会員。ケインズはバイセクシャルで彼とは愛人関係にあった。 ケインズサーカス リチャード・カーン - ケンブリッジにおいて「ケインズのサーカス」と呼ばれた5人衆の総帥で、雇用乗数を発見。 ジョーン・ロビンソン - 「サーカス」のメンバー。 オースティン・ロビンソン - 「サーカス」のメンバーで、ジョーンの夫。 ジェームズ・ミード - 「サーカス」のメンバー。 ピエロ・スラッファ - 「サーカス」のメンバー。 ミハウ・カレツキ - ケインズ『一般理論』と同じものを既にケインズや「サーカス」に先んじてたった一人で構築していたポーランドの経済学者で、ケンブリッジでは「サーカス」と共に研究した。 宇沢弘文 - 日本におけるケインズ一般理論の第一人者で、「サーカス」とも交流があった。 ジョン・ヒックス - ケインズの理論のうちの短期的均衡メカニズムを比較静学的にモデル化し、ネオケインジアニズムの先駆けとなる。 ポール・サミュエルソン - ネオケインジアニズムの代表的唱道者。 ジョン・メイナード・ケインズ ケインズ John Maynard Keynes 平和の経済的帰結("The Economic Consequences of Peace"の日本語翻訳文) ケインズ『雇用、利子、お金の一般理論』全訳、山形浩生訳 ケインズ『雇用と利子とお金の一般理論』全段落要約、山形浩生訳