和解条項は、当事者間の合意によって決まるものであるため、基本的に、相手方が合意さえしてくれるのであれば、どのような条項であっても加えることは可能です。 例外として、公序良俗に反する条項、例えば「違反したら殴っても良い」といった、明らかに公の秩序に違反している条項は、加えることはできません。 もっとも、相手方が合意しないのであれば、当然、違約条項を加えることはできません。特に、違約条項は、相手方が一方的に義務を負う条項なので、相手方にとっては抵抗が大きいことが予想されます。その場合は、違約条項を加える代わりに、他の条件で少し譲歩する等、当事者双方が合意できるようにバランスをとる必要があります。 どの程度譲歩してバランスをとれば良いのかは、そのときの状況によって大きく変わってきますので、専門家である弁護士に相談することをお勧めします。