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エネルギー使用状況を把握及び分析し、設備改修の提案及び費用対効果を提案する一連の能力を求めていますので、その一部を行っていても認められません。省エネルギー診断を業務経験とするためには、事業活動を行う設備群に対して、検証機関の登録申請ガイドラインの表1の下に示すア〜オの項目すべてを行っていなければなりません。