郵便物を転送不要とするには、その表面の見やすい場所に「転送不要」と表記すれば足ります。転送不要とすることにより、相手方（受取人）が、転居届を提出している場合でも、その郵便物は転送されることなく差出人に返還されるので、「相手方が送付先の住所に住んでいることの確認（到達確認）」の手段の一つとして用いることができるのです。（さらに厳密にしたものが「本人限定受取郵便」といえます）