NPの筑井菜々子さん（右） 超高齢化社会を迎え、医師不足が深刻化するなか、日本の医療を支える新たな人材として「診療看護師（NP）」が注目を集めている。看護系大学院で高度医療を学び、NPの資格試験に合格すれば、一定レベルの診療行為を行える。米国では上級の看護師として高額報酬の人気職種となっている。地域医療振興協会所属のNP、筑井菜々子さんは、全国の病院でNPの普及・育成に当たっている。NPのお仕事とは。 ■米国ではNPだけの診療所も 「みんなNPなのですか」。2019年、オレゴン州ポートランドのオレゴン健康科学大学で研修を受けた筑井さんは、あるクリニックをのぞいて驚いた。誰でも予約なく受診できるその診療所では、医師ではなく、NPが医療行為を担っていた。基本的な診断、診療行為を行い、手術などの高度医療が必要と判断された場合、地域の病院に患者を送る仕組み。「NPはホームドクターのような役割を果たしていた」という。 米国では1960~70年代に医療費が高騰するなか、都市部の貧困層や地方の医師不足に対応するため、NP制度が作られた。国家資格だが、州に応じて診療行為の範囲などの制限は異なる。現在、NP資格を持つ医療従事者は、35万5千人に上る。これは看護師の約1割に相当する数だ。貧民街や無医村ではドクターと同等の役割を担う。平均年収も日本円で約1100万円と高額、「ベテランになると、1500万円クラスのNPも少なくない」という。 米国でNPはホームドラマにも登場する人気職種となっている。しかし、資格取得には看護師として実務経験を経た後、改めて医療系大学院で学ぶ必要がある。最近は博士号も必須となり、主にDNP（Doctor of Nursing practice）を取得したNPが増加。米国以外のオーストラリアやオランダなどの先進国でもNP制度が普及している。 ■日本の看護師120万人のうちNP670人 一方の日本。医師法により原則、診断・診療などの医療行為を担うのは医師に限られている。しかし、医師不足が深刻化するなか、高度なスキルを身につけた看護師には診療補助の特定行為が認められてきた。2008年に看護系の一部大学院にNPコースが設けられた。ただ、現在も国家資格ではなく、日本NP教育大学院協議会の資格認定にとどまっている。 全国の病院を回り、NPの普及・育成にあたる筑井さん 国内で就業している看護師は約120万人と言われるが、NP資格を有するのはわずか670人だ。その第1期生が筑井さん。NPとなって7年間で実に17カ所の病院を回った。北海道から沖縄まで全国の病院で、NPの普及・育成活動に従事してきた。どんなキャリアを歩んできたのか。 「子供の頃からひどいぜんそくで、病院での入退院を繰り返してきた」と看護師を志望。東京医科大学で看護師の資格を取得し、3年余り西新宿の大学病院で働いた。その後オーストラリアやカナダで暮らした。「外国で生活し働いてみたかった」という。この頃、NPの存在を知ったが、日本では無縁の制度だと思っていた。 しかし、日本に戻り、国際的な看護師の学会に参加した時に「こんなアカデミックな看護師もいるのか」と目が覚める思いに駆られた。看護師の勉強を本格的にやり直そうと考え、千葉大学看護学部に編入学した。国公立大学で独立した唯一の看護学部として誕生したエリート看護師の養成機関だ。さらに大学院に進もうと考えていた時、日本にも看護系大学院にNPコースが設置されることを知った。 ■リスキリングを開始、医学に触れる 筑井さんは、本格的なリスキリング（学び直し）を決意し、都内で唯一NPコースを設けた東京医療保健大学大学院に進んだ。「ここで初めて本格的に医学教育に触れた。多くの医師から臨床推論などを学んだ」という。さらに病態生理学や薬理学、身体所見の取り方や人工呼吸器などを扱う高度なスキルや知識を次々吸収した。 医師と看護師は視点や役割が全く異なる。いくらベテランの看護師でも、あくまでも医師の指示に従い、アシスタントに徹するのがナースだ。では、筑井さんはNPとして実際にどんな仕事をしているのか。 NPには一部の診療行為も認められている 「あれ、唾液がうまく飲み込めないのかな」。北海道の病院にめまいを理由に検査入院した女性の患者がいた。患者さんの部屋に訪室すると、ゴミ箱に捨てられた異常な量のティッシュを発見した。 唾液がうまく飲み込めない、めまい、脳に異常が生じているのではと察知し、医師に報告した。磁気共鳴画像装置（MRI）で検査したら、延髄に脳梗塞が見つかった。医師と看護師の両方の目線と医学の基礎知識を持っていたから早期発見につながったかもしれない。 ■家族や地域の事情も配慮、患者と医師を仲介 青森県東部の病院に派遣された。この土地は「ながいも」が名物だ。80代の高齢女性は心臓弁膜症の疑いがあり、医師から他の病院で診療を受けるように求められた。しかし、筑井さんは、女性やその家族から「ながいもの収穫期なので、今は無理だ」と相談されていた。 失神歴を含む病歴や心臓超音波、不整脈などの検査データを収集、医師と相談し「どこまで待てるのか」を一緒に考え、治療の方向性を探った。結果、収穫期を無事に終え、診療を受けることができた。筑井さんは「医師は多忙、一人ひとりの患者の家族や地域の事情まで配慮する時間的な余裕がないことも多い。そこを補うのがNPの醍醐味だ」と話す。 大半の病院の医師や看護師は、初めてNPに接する人も少なくない。地域医療振興協会から派遣されると、まず当該病院で、「NPの役割」についてプレゼンテーションして、その後数カ月間、一緒に現場で働き、NPの仕事を理解してもらうという。「NPになりたいという看護師も増えた」という。 厚労省によると、医師の数は約33万人。統計上は他の先進国と比べて人口比でそれほど少なくいないが、平均年齢は50歳を超え、事実上臨床医から離れている医師も多い。 一方で、国は「財政難の中で少子化が進み、これ以上医師を増やすのは難しい。1人の専門医を育てるのに数億円単位のおカネがかかる」（厚労省幹部）という。 ■3人に1人は高齢者、高まるNPのニーズ 今後、20年間は高齢化率が上昇し続け、3人に1人は高齢者の時代が来る。筑井さんは「在宅医療のニーズも増えてくる。NPは看護と医学の融合を図るのが役割、医師と看護師のつなぎ役にもなり、活躍の場はこれからますます広がると思う」と強調する。 厚労省の関係者は「医師は高度医療を担い、NPが医療過疎地など地域で事実上医療を担うのは効率的だ。そう考える専門医は少なくないが、医師会などの反対は根強い」と指摘する。ある専門医は「正直言って看護師に一々指示するのはしんどい。ただ、ルール上、仕方がない面もある。うちの職場にも優秀なNPがいてくれれば、ありがたいが」とうなだれる。 職場環境が過酷な一方で、報酬は高くないとして看護師を辞める人が絶えない。地方では医師以上に看護師不足が深刻だ。米国のように高報酬のハイスキル看護師が活躍する日は来るのだろうか。 （代慶達也）
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