オール電化は、住まいに必要なエネルギーすべてを電気でまかなうので、電力の消費量がプロパンガス住宅よりとても多いです。
にもかかわらず、太陽光パネルなどで得た余剰電力の買取価格は以前より下がり、逆に、電力の消費量に比例して請求される再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）は年々上がっています。
また、2016年の電力自由化で新規参入した自前の発電所を持たない新電力系の事業者と契約している家庭は、世界的な寒波などで国内の電力需給がひっ迫すると、電気料金が2倍以上にハネ上がる恐れがあることも最近分かってきています。
電力を取り巻く状況は環境問題や世相の事情を反映して、今後もランニングコストが上昇傾向にあると言えます。