一応、形の整っている、遺言書が存在する以上、それを覆るためには、遺言無効確認請求の訴え（裁判）を起こす方法があります。
遺言無効の要件は、形式面での不備と、遺言者に遺言能力がなかったこと、のいずれかとなります。裁判では主に後者が争われます。 遺言者が認知症などで遺言書の内容を理解せずに作成した場合には、遺言能力がない、ことになります。 そのためには、遺言書の日付の近い時期の診断書や介護認定の資料など、遺言能力が疑わしかったことを証明する資料を集めることから始められると良いと思います。
逆に、遺言書の内容には不満であるものの遺言無効までは争わなくても良い場合には、遺留分の侵害請求が可能です（ただし、ご自身の遺留分が侵害されている場合）。