こうしたケースでは、「電話会議システム」の使用が考えられます。調停の申し立て時に、「電話会議システム」の使用を希望するのです。
電話会議システムは、自宅の最寄りの家庭裁判所に出頭し、家庭裁判所の電話会議システムを使用して調停を行うことができます。
ただし、使用が認められるのは、家庭裁判所が、「当事者が遠隔の地に居住しているときその他相当と認めるとき」（家事事件手続法54条1項）であり、希望すれば必ず使用できるというものではありません。