サイバーセキュリティは、ビジネス課題として取締役会で長年にわたり提起されていますが、説明責任については依然としてITリーダーが主に担っているのが現状です。
ガートナーの2022年取締役サーベイでは、取締役の88%がサイバーセキュリティをビジネス・リスクとして捉えており、テクノロジ・リスクと捉えている取締役はわずか12%でした。しかし、2021年の調査によれば、CIO、CISO (最高情報セキュリティ責任者)、またはこれらと同等の役職がサイバーセキュリティに関する説明責任を担っているという組織は、85%に達していました。
今やデジタル情報／テクノロジが日常業務に深く浸透していることから、組織はサイバー脅威に対して極めて脆弱になってきています。一方で、攻撃そのものは、情報と重要インフラを標的とし、極めて高度になりつつあります。
サイバーリスクの高いインシデントが起こると、組織の運営、財務、評判、戦略に影響が及び、そのすべてに多大なコストがかかる可能性があります。こうした中、既存の対策では十分な効果が得られなくなってきており、大半の組織がサイバーセキュリティ対策を強化する必要があると考えられます。