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第三者が作成した図面が望ましいですが、燃料等使用量監視点が網羅されていれば、新築時のしゅん工図面やガス工事落成図面などを参考にして独自に作成した管理用図面等を確認資料とすることは可能です。なお、特定温室効果ガス排出量算定ガイドラインにおいて「一般ガス事業者提供のガス工作物図面」を例示していますが、既に管理図面として利用しているガス事業者から提供された図面も可とするということであり、改めてガス会社からの情報提供を求める必要はありません。