減価償却の対象となるソフトウェアには「コンピューターに一定の仕事を行わせるためのプログラム」「システム仕様書」「フローチャートなどの関連文書」等があります。それぞれの詳しい内容は記事内で解説していますので、ぜひご覧ください。