ITやデータ分析のリーダーは、AI手法を用いてビジネス上のさまざまな問題を解決することで、高い投資収益率を達成できます。しかし、大半の企業にとって問題となるのは、デジタル・ビジネスを成長または加速させるために、AIをどう活用したらよいかということです。
AIによって得られるビジネス機会とは、AIで以下のことが可能になる場合です。
結果に対する高度な確率的分析を通じて、物事のより良い実行方法を明らかにする
アクションを起こすシステムと直接やりとりすることで、人手を要する計算や統合のステップを省く
ガートナーの調査が示す一貫した結果は、CIOがAIのメリットに大きなビジネス機会を見出しているものの、実際にはその優位性を捉えるのに苦心していることです。それにもかかわらず、AIは、従業員が通常担っている作業を代わりに行い、日常的な意思決定の方法に変化をもたらすため、最終的には働き方を改革するでしょう。ユースケースは、自動化／最適化、知見の向上、人間的なエンゲージメントの創出 (チャットボットやバーチャル・アシスタントなど) の3つに大きく分類されます (「ビジネスへのAIの応用例にはどのようなものがあるか」参照)。
しかし、現時点では、AIへの過度な期待で満ちているため、一部の企業では、ビジネス成果に関して適切な期待事項を設定するのが困難になっています。過度な期待をそのままにしておくと、成功の見込みのないプロジェクトが生み出されます。そうなると、非現実的な期待事項を設定していたビジネス・リーダーは、望んだ変革を起こせなかったことを、テクノロジやサイエンスのせいにします。
AIの企業戦略を確立し、ユースケースを特定して、最初から成功の評価基準を明確にすべきです。AIメリットの一般的な測定基準には、リスク軽減率、処理の速度、売り上げの向上率、顧客満足度の改善率、必要な労働力やコストの削減率などがありますが、多くのビジネスケースで、有形／無形のメリットの組み合わせが信頼されています (「企業のAI戦略とはどのようなものか」参照)。