最近、子宮頸ガンの予防としてワクチン接種が注目され、その費用の公費助成などを行う自治体が増えています。 私もこのことについて、国に対し、予防接種に組み入れて頂く意見書をあげることも検討しましたが、今回は取りやめました。 その理由は、私のところに、ワクチンの安全性に疑問を提起する意見が寄せられたからです。 現在諸外国で接種されているワクチンの型は、日本人では全体の60％程度しかなく、その効果は極めて限定的であるそうです。 また既にワクチン接種を開始している先進国では死亡や脳性マヒなどの副作用がおき、不妊症などの懸念もあるということでした。 インドでは2年間に120名に接種し、4人が死亡し、接種プログラムが終了されており、更にFDA（米国の食品医薬品局）では、子宮頸ガンの原因と言われているヒトパピローマウイルス（HPV）感染者がワクチン接種するとガンになるリスクが４４．６％も増加することが報告されています。 「ワクチンを接種しても子宮頸ガンにかかる可能性がある」と製薬会社もはっきりと述べています。 ワクチンの副作用については予防接種と同様に100％の安全性が約束されないため、訴訟リスクが高いことが懸念されます。 地方自治体で公費助成を行なうことについては、慎重に検討すべきであると判断しています。 ワクチンの効果が高いものであり、安全性が保証できるというのであれば、国の政策として行なうべきであると考えます。 現在、報道ではこの危険性について、全くといっていいほど触れられていません。そのこと自体が、大変危険なことであると考えます。 国の定期予防接種に組み込まれるにしても、先進各国での接種事例を正確に把握し、その情報を公平に国民に伝え、その上で各自、接種の判断をするべきであると考えます。