減価償却ができるのは、業務に使用するもので、10万円以上の価値がある有形固定資産です。建物、器具、車、コンピューターなどがこれにあたります。無形固定資産の中には、コンピューターのソフトウェア、特許権などがあります。減価償却ができないものには、土地、美術品、骨董品、ゴルフ会員権などがあります。