コンタクトレンズを「治療目的」で作成した場合は医療費控除の対象として申告することができます。しかし、「一般的な視力補正」を目的としてコンタクトレンズを作成する場合、そのコンタクトレンズ検査料は医療控除の対象にはなりません。また、セルフメディケーション制度の対象にもなりませんので、ご注意ください。治癒目的でのコンタクトレンズ検査料を医療費控除として申告するためには「医師が作成した処方箋」が必須となります。この処方箋は、一般的にコンタクトレンズを作成した時に渡される「装着指示書」とは異なる書類なのでご注意ください。なお、眼鏡店やコンタクトレンズ専門店で作成・購入をする際には上述の「医師が作成した処方箋」を使うことになるため、作成費用や購入費用についても医療費控除の対象に含まれるので覚えておきましょう。