女子陸上選手たちの告発に日本陸連、JOCが動き出すことになった。その起点となった選手たちの思いとは 　共同通信運動部の報道により、JOCなどが動き出し、東京五輪でも話題となった女性アスリートの盗撮被害や性的画像問題。問題化する以前、陸上の女性選手たちは被害を告発する意見書の提出を試みようとしていた――。 　前編に引き続き、『アスリート盗撮』（ちくま新書）＝共同通信運動部編〈鎌田理沙、品川絵里、益吉数正、田村崇仁〉＝より内容を一部抜粋して掲載する（全3回の2回目／前回は#1、次回は#3）。 なにかアクションを起こそう 　2020年9月15日、意見書をとりまとめていたという陸上競技の女性B、C選手と、都内で対面取材をすることになった。B、C選手ともに世代を代表するアスリートで、そのうち一人は国際大会で日の丸を背負った経験もある。 　自分と近い世代の選手が被害を受けていることに悲しくやりきれない気持ちになる一方、若い女性が不条理さを自ら声に出して、対応を求めて所属する組織に訴えかけていることは、同じ日本に住む人間として心強く感じる話だった。 　B選手が7月、自身のSNSで会場での隠し撮りやユニホーム、自分の容姿について性的になじるような発言について、苦言を呈したのが始まりだった。その投稿に反応したC選手が「なにかアクションを起こそう」と声をかけ、意見書の作成に乗り出したという。 　ただ、問題提起に向けて課題は多い。8月に入ってからアスリート委員長の高平（慎士）さんから紹介された日本学生陸上競技連合（日本学連）の弁護士と連絡を取って、送られてきたメッセージや画像を見てもらっていたが、どれも法的に裁けるラインを超えてこないのだという。当時は集まった被害事例を整理しながら、弁護士が被害を警察に持ち込んだり、日本陸連（日本陸上競技連盟）に相談をしたりしているということだった。 消えない「デジタルタトゥー」 「これは自分たちだけの問題じゃなかったから、SNSで自分たちだけ発信しているのもどうかと思っていた。大きい組織が動いてくれたほうがいい。私たちが言っているだけでは（組織は）動かないということも知っているので、アスリート委員会なら動いてくれるという期待はあります」（C選手） 　2人はネット世界での画像や文言の拡散に警戒心を強めているようだった。 　近年スマートフォンの発達により、他人が勝手に投稿した写真が本人を含め無数の人の目に入るようになった。一度ネットに拡散されたデータは、瞬く間に広がり、発信元が削除をしたとしても、消え去ってくれない。こうしたネットでのデータの痕跡は「デジタルタトゥー」と呼ばれる。 　会場で競技をしている写真をファンが撮ってネットにアップしたものではなく、性的な意図を持った悪意のある投稿だ。その違いは一目見ただけで分かるからこそ、互いの同意がない性的な投稿をした後の、そのデータが持つ影響力を考えてほしい、と2人は口をそろえた。 1回ネットに上がるとずっと残る 「アスリートのユニホーム姿を性的と思うのは人の性癖だし勝手にすればいいと思っていて。でもそれをその人にぶつける、名前付きでお尻のアップの写真を上げられて、それに卑猥な言葉が付いている。他の人がその子の名前で検索したときにそれが見つかるというのは、ただただ失礼な行動だし、その子は被害者だと思う。それはおかしいと私は言いたかったのですが、なかなか伝わらない」（C選手） 「そういう写真って1回ネットに上がるとずっと残るじゃないですか。絶対削除しきれないから、本当に応援してくれているんだったらそういうのも出さないでほしい。ちょっと考えれば分かるじゃないですか、SNSの恐ろしさってニュースになって、人が亡くなっている。安易に性的な写真を載せないでほしい」（B選手） 「競技を頑張りながら教職課程を取って先生になったとき、生徒って先生の名前調べるじゃないですか。そうしたら陸上やっていたときの写真に卑猥なコメントを付けられたものがたくさん出てくる、それがすごく嫌。そういうことが起きるからつらいよね」（C選手） 「被害を受けることを知らずに、いくらでもみんな（自分で）写真を載せちゃうんです。私らが中高生のときはそういう被害もないし、表に出ることもなかったので写真を載せても被害に遭うことはなかったですが、今はちょっと違うよね。どんどんSNSが発達してきて、そういう性的なものを見かけて敏感になってくる。でも知らずに上げて悪用されちゃう子が本当に多いから、それを幅広い人に知ってほしい。高平さんも言っていたけど、男性の指導者が多いから「そういう被害があるって知らなかった」って。だから私らが直接言ったり、記者さんの言葉を借りたりして、いろいろな人に周知して問題提起をしていくしかない」（B選手） 脚を覆うスパッツタイプの選択肢も 　インタビューの途中に、露出が多い競技のユニホームについて選手目線のアイデアが出てきた。 　現在世界のトップ選手をはじめ日本の学生の間で人気なのは、胸と腰部分が分かれて水着のような形になっているセパレートタイプ。もちろんこれまで通りセパレートを愛用するのも良いし、露出に抵抗がある選手は、脚を覆うスパッツタイプなどいろいろな選択肢から選んでいくのはどうかという案だ。 　学生の選手は部活動のチームがユニホームをセパレートに統一していたり、実業団選手でもスポンサーとの兼ね合いでユニホームの形まで選べなかったりする事情はある。ただ、隠し撮りや性的な画像の拡散被害が拡大していることを選手以外のスタッフにも周知して、現状に対抗するすべを持つのは、これから必要になってくるのではないか。選手の選択肢を増やすことは、その人らしい競技人生を送るためにも大切な環境整備だ。 性的画像被害に以前から心を痛めていた弁護士 　次はB、C選手に名前を教えてもらった日本陸連法制委員会の工藤洋治弁護士の事務所に連絡をして、アポを取らせてもらった。 　工藤弁護士は会社法などを専門とする傍ら、東京大学の陸上運動部で競技をしていた経験から日本学連に関わっている。東大では100メートル（手動）、200メートル、400メートルで学内記録を樹立するなど、名実ともに文武両道の競技者だった。 　9月17日、会社の運動部で陸上取材キャップをしている益吉数正記者、品川、鎌田の3人で、工藤弁護士の事務所に伺い、現時点での進捗を聞いた。 　益吉記者は05年入社で、初任地は千葉支局。社会部系の取材を担う一般記者として福岡支社で県警キャップを務めたあと、13年に運動部へ異動した。プロ野球の遊軍を経て、陸上やJOC、冬季ではスキー競技などを担当している。 　アスリートが会場で性的な写真を撮られていることについて、工藤弁護士は以前から心を痛めていたという。被害が多発した日本学連は10年以上前から、事態を深刻に捉えていた。だからこそ長年苦しんできた問題について声を上げた2人の女性選手に対し、工藤弁護士は協力を惜しまないつもりだった。 警察当局は「これは事件化できない」 　事務所の大部屋の椅子に全員が腰かけると、工藤弁護士は1枚の紙を机の上に置いた。陸上短距離種目の女性選手がスターティングブロックを使ってスタートする際にお尻を突き上げている写真を拡大編集して、卑猥な言葉とともにツイッターで投稿したツイートをスクリーンショットした画像だった。 　ネットの世界ではスラングなどの罵詈雑言が横行し、性的な言葉もよく見かけるが、現実世界でこんなひどいことを、公衆の面前で言い放つ人はそれほど多くはないのではないか。工藤弁護士から差し出された紙には個人の性的な欲求を表す文言が踊っていて、ひどく滑稽にすら見えた。 　しかしこれらのつぶやきは、現在の法整備だと検挙することができないという壁にぶつかっている。B、C選手の2人とこれまで選手が受けてきたネット上での被害を精査して意見書を作ったあと、知り合いをたどって警視庁へ相談にも行っているが、警察当局は「これは事件化できない」との一点張りだったという説明だった。 現時点で記事にするのは待ってほしい 　捜査が介入するのが難しいのであれば、やはり競技団体が対応を強化するしかない。日本陸連に被害の実態、法整備で追いつかない現場の規制、今後の対応策を工藤弁護士から持ちかけているという。 　そして、日本陸連が、国内競技団体の統括団体である日本オリンピック委員会（JOC）に相談をする予定があるとの示唆があった。A、B、C選手の被害の訴えを受けて、日本陸連のアスリート委員会、日本陸連、そしてJOCが何らかの動きを見せる可能性があるということだ。 「現時点で記事にするのは待ってほしい」と工藤弁護士からのお願いがあったが、これからは取材する側としても組織の意向を注意深くチェックし、記事化のタイミングをうかがう必要がある。今度は10月7日、日本陸連がJOCに今後の動きについて相談したあと、日本陸連に直接取材をすることになった。 会場でもそれらしい人を捕まえることはあっても… 　10月7日、東京都新宿区の国立競技場のすぐ近く、ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア（JSOS）の9階に日本陸連事務局はある。JOCに問題対策の協力を相談した日本陸連に再度取材を行うということで、共同通信からは益吉、品川、鎌田、東京本社運動部の田村崇仁デスクの4人が現地に赴いた。 　田村デスクは1996年に入社し、サッカーやプロ野球、JOCキャップを経て2013年からはロンドン支局に駐在して国際オリンピック委員会（IOC）や国際パラリンピック委員会（IPC）、欧州スポーツ全般を取材。13年に柔道女子の暴力・パワーハラスメント問題の取材班代表として、新聞協会賞を受賞している。今回も記者が話を持ちかけた当初から「もしかしたら大きく広がるかもしれない。取材してみよう」と、社会へ問題提起するニュースへの嗅覚は敏感だった。 　日本陸連からは風間明事務局長や平野了強化部強化育成課長（すべて取材当時の肩書き）、そして工藤弁護士ら5人が出席した。 　それぞれ簡単な自己紹介を終え、風間事務局長が会合の口火を切った。 「JOCの事務局長の方に話をしたら、日本陸連だけでなく他の競技団体でもあることと認識しているので、報告にきてくださいと。JOC担当の弁護士も含めて、数名で話を聞いていきましょうと。スポーツを愚弄する問題だ。常に陸上の世界でも袋小路に入ってしまい、立件できない。会場でもそれらしい人を捕まえることはあっても、警察に受け渡すこともできない状態の中で悶々としていたわけで、中学校、高校、学連の大会で何度も悔しい思いをしてきた。今回陸上の世界だけでなく、JOCの方に話していくというのは日本陸連として東京五輪前に一歩踏み出したという受け止めです。JOCからも「今後は被害にあっている競技団体の状況を聞きながらやっていきましょう」という話を、昨日お伺いしました」 卑猥な撮影、投稿を何と名付けるべきか 　日本の競技団体を束ねるJOCが、日本陸連の被害報告を受けて正式に対策に乗り出すということだ。そして風間事務局長もこの件を報道するであろう共同通信に対し、日本陸連として場を設け、言葉を整えて取材に応えた形だった。 　次に話題はアスリートが受けている会場での隠し撮りは、「盗撮」と言えるのかという疑問に移った。 「性的な意図をもった撮影。卑猥な撮影行為、掲載行為……。いまひとつ言葉にインパクトがない。なかなか盗撮というと、いかにもスカートの中をこっそり撮影するみたいなイメージがありますね」と工藤弁護士。 　風間事務局長は「場合によっては普通の写真に対して卑猥な言葉を加えたり、写真に体液を付けたものをネットに載せたりするということをする。選手の顔が分かるように載せてみたいな、これは盗撮ではないんですよね」と困惑気味に意見を述べた。 「広く尊厳を害する行為ですよね。それはスポーツ選手の尊厳というより、一個人の尊厳ですよね。スポーツ選手だから目立つからというだけで、もはやスポーツ選手への特別な何かという問題でもなくて」と工藤弁護士は言葉に力を込めた。 　確かにその通りで、厳密に言うとアスリートが受けているのは盗撮被害ではなく、迷惑な撮影ハラスメントだ。この卑劣さを読者の人にも分かりやすく、正しく伝えるには、何か別の表現を考えなければいけない。宿題がまた一つ残った。 ...
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