因果関係が明らかであれば、損害の請求が可能です。交通事故が原因で留年したことが明らかであれば、余分に支出せざるを得なかった学費は請求することができます。もし、その被害者が親元を離れて一人暮らしをしていたような場合においては、余分にかかってしまった家賃などもその請求の対象にできるでしょう。また、留年したことによって卒業、就職も1年遅れるわけですから、その減収分は休業損害もしくは逸失利益として請求することができます。算定の基礎とされるのは、大卒同年齢の平均賃金となるでしょう。しかし、当然のことながら、事故以前に学業不良であったり、出席日数が足りないなどの事情がある場合には、事故に遭ったことと、留年してしまったこととの相当因果関係がありませんので、そのような場合には請求は不可能と思われます。