健康だった人が病気にかかり治療が必要になると、以前の通りには働けなくなるケースが出てきます。麻痺の具合や仕事内容にもよっても働く要件が変わることがあります。 現在は、治療と仕事の両立支援が推進されています。治療をしながら働きたいという思いがあり、主治医が可能と判断した人が働くことができるような環境の整備が進みつつあります。 治療と仕事の両立支援は、疾病により支援が必要な労働者（患者）本人からの申請から始まります。その際には、事業者が両立支援を検討するために必要な情報を収集して提出する必要があります。 「勤務情報提供書」などの事業場が定める様式を活用して、業務内容や勤務時間など、自らの仕事に関する情報を主治医に提供することも可能です。自ら情報を収集することが困難な場合や、事業場内ルール等が不明な場合は、事業場の産業保健スタッフや人事労務担当者に相談してください。 主治医からの情報収集や、事業者とのやりとりに際して、主治医と連携している医療ソーシャルワーカー、看護師等や、地域の産業保健総合支援センター、保健所等の地域で活動している保健師、社会保険労務士等の支援を受けることも選択肢の一つです。 また、医療機関や事業所の中に両立支援コーディネーターの資格を持った職員がいます。支援対象者が治療と仕事を両立できるよう、それぞれの立場に応じた支援の実施、両立支援に関わる関係者との調整※を行います。 ※関係者との調整に当たっては、両立支援コーディネーターが支援対象者の代理で交渉を行うものではありません。