事案に応じて様々ですが、1回で終わるということは少ない印象です。最初から双方の主張に大きな隔たりがあり、それぞれに譲歩する可能性がないと思われる場合でも、調停委員が検討を促し、3回程度は調停期日が開かれる傾向にあるでしょう。 調停が成立する余地がある場合、経験上では、それぞれ資料と言い分を出し尽くし、6回目くらいに争点がはっきりと絞られることが多いと思います。そのうえで、調停委員からもう一度検討してきて欲しいなどと促されて、それでも歩み寄れない場合には不成立となる、というようなイメージです。 無茶な言い分に終始する当事者がいる場合には、裁判官が直接説得を試みることも少なくありません。また、離婚調停には、離婚前の面会交流や婚姻費用に関する調停が併せて申し立てられるケースも多いですし、離婚自体には争いがないものの、親権や養育費、離婚後の面会交流、慰謝料、財産分与といった条件面で調整がつかないケースも多いです。どうしても争点が多岐にわたってしまいがちで、長期化してしまう場合もあります。