取締役会非設置会社の場合には、通知の方法について特に制限がありませんので、原則として口頭での通知も認められますが、できるだけ電子メール等、記録に残る形で通知するのが望ましいです。他方、取締役会設置会社については、通知方法が書面とされていますので、口頭によって招集通知がされた場合には、株主総会決議の取消事由になる可能性が高いので注意しましょう。