床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた部分の床面積）が300㎡を超える非住宅は省エネ適合義務となりますので、省エネ計算が必要となります。
また、床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた部分の床面積）が300㎡を超える住宅の建物の場合、届出義務の対象となっており、この場合も省エネ計算は必要です。
2025年4月からは原則として、すべての新築建築物が省エネ適合義務化され、ほとんどの場合に省エネ計算が必要となります。