魚が1匹1万円。そんな値段を耳にすれば、多くの人が高級魚であるノドグロやキメンダイを思い浮かべるだろう。だが、これは日本人が好む秋の味覚、「大衆魚」であるはずのサンマの店頭価格だ。 北海道・釧路で水揚げされた初物が、7月にこの価格で店頭販売されて市場とお茶の間に衝撃をもたらした。サンマの初競り価格はご祝儀相場とはいえ、かつては1匹数千円にとどまっていたのが、ここ2、3年は上昇の一途を辿っている。 サンマの漁獲量は中長期的に減少しているが、とりわけ近年は目を見張る急減ぶりで、シーズンを通して価格が高止まりしている。その背景には、中国と台湾による長年の乱獲がある。 「温暖化が原因」というが… サンマの不漁をめぐる要因として、一般的には「地球温暖化が進行しているから」と解説されることが多い。日本は1958年には年間58万トンの漁獲を誇っていたが、冷たい水を好むサンマは海水温上昇に伴って日本近海に来遊しなくなった。その結果、2010年には21万トンまで減少している。 確かに、この頃までの落ち込みは多くの学者が唱えるように「地球温暖化が原因」ということで説明がつくかもしれない。しかし、それ以降の落ち込み方も尋常ではない。 Photo by iStock ここ3年間のサンマ漁獲量（全国さんま棒受網義業協同組合調べ）を見ると、2019年は4万517トン、2020年は2万9566トン、2021年は1万8291トンと3年連続で過去最低を更新中だ。2000年以降、漁獲不振の年でも10万トン台を記録していたことを考えると、やはり近年は中国・台湾による乱獲が日本のサンマ漁に大きな悪影響を与えていることは間違いない。 「中国人がサンマの味を覚えた」 かつて日本は世界一のサンマ水揚げ量を誇る漁業大国だったが、現在はその地位を中台に明け渡している。 サンマは通常、公海から日本近海に秋頃に来遊する。日本のサンマ漁が最盛期だった頃は、公海に出漁する必要はなく、沿岸で待ち構えて漁を行えば十分な数のサンマが獲れた。東京や大阪など大消費地でも、5匹198円といった具合に手頃な価格で供給されるのが当たり前だったのだ。 ところが、「2015年ごろから、大陸の人々がサンマの旨さを覚えた」（日本の水産関係者）。中国や台湾の漁業者は、日本の一般的な漁船の10倍以上の規模を持つ大型漁船で公海まで出漁し、サンマを巨大な網で根こそぎかっさらうようになった。 中台の漁獲量を分析すると、中国は2012年には2000トンにすぎなかったが、2018年には9万トンに急拡大させた。以前からサンマを食していた台湾も、2014年の漁獲量は23万トンとすでに日本と肩を並べており、その後も2018年まで10万トン台をキープしていた。 各国の野放図な乱獲の背景には、ルール整備が行き届かなかった現実がある。 「もう手遅れだ」漁師の絶望 かつて日本以外でほとんど利用されていなかったサンマには、2019年まで国際的な漁獲規制がなく、実は取り放題だった。資源の減少に焦りを覚えた日本が、漁獲制限に反対し続ける中国と交渉を重ねた結果、2020年に初めて規制が導入された。 内容は、日中台など各国地域が取れる総量を合計55万6250トンまでとし、このうち中台が漁を行う公海での漁獲上限を33万トンに抑えることが柱だ。さらに2021年からは総量を33万3750トンに減らし、公海の上限も19万8000トンと大幅に抑制した。 漁獲規制の強化に踏み切ったことは一歩前進と言えるが、日本の漁業関係者からは「サンマはもう手遅れの状態だ」と冷めた声も聞かれる。 というのも、2021年の上限に対する消化率は3割に満たない。つまりこれは、長年続いた中台の乱獲により、資源が枯渇していることを示唆している。国内の年間漁獲量が10万〜20万トン台に戻るまでは10年以上かかるとの見方も、専門家の間では存在する。 国の研究機関「水産研究・教育機構」のレポートによると、今年のサンマの来遊量は昨年を上回るものの、依然として低水準という。しかも、丸々と太った脂の乗ったサンマではなく、100グラム程度のやせ細ったものが中心になる見通しだ。 今年は「ロシア・リスク」もある そこへロシアのウクライナ侵攻も追い討ちをかける。燃料高が収束する兆しが見えない中、出漁を断念する漁師が増え、不漁と価格高騰の悪循環に歯止めが掛からなくなりかねない。 ロシアを警戒して、サンマが多く生息している、遠方の公海での操業を控える漁業者も出ているとみられる。ロシアの排他的経済水域（EEZ）を通過するルートが公海のサンマ漁場へ出るための最短経路となるが、ロシア当局に難癖を付けられ、最悪の場合には拿捕されるリスクがあるためだ。 こうした国際情勢も影響して、9月中旬のサンマ店頭価格は1本300円と相変わらず高止まりの状態が続いている。 関係者が懸念しているのが、ロシア情勢がサンマの漁獲規制の在り方にも悪影響を及ぼすことだ。サンマの資源管理策を議論する国際会議のメンバー国には、ロシアも入っている。そのため、今年3月に開催予定だった会合が開けなくなり、2023年以降の漁獲上限引き下げに向けた議論がストップしている。 「今後も会合が開催される見通しは立っていない」（外交筋）という。 次に狙われるのは… こうしてサンマが庶民の食卓から姿を消していく一方、「第二のサンマ」となる懸念が指摘されているのがスルメイカだ。中国漁船が北朝鮮に入漁料を支払って日本海を航行し、日本のEEZ付近で見境なく乱獲しているからだ。 しかもスルメイカは、サンマのような国際規制も実施されていない。日本は本来、日本海に面している韓国やロシアと手を組んで中国に圧力を掛けるべきだが、両国との関係冷え込みからその機運はない。外務省は中国とうまく付き合うことを最優先に考えており、具体策はまったく打てていないのが現状だ。 このまま指をくわえて見ていれば、スルメイカもサンマと同じく姿を消してゆくだろう。日本の魚食文化は、もはや風前の灯となっている。
View more: 中国人が「旨さを覚えた」…サンマ「1匹1万円」のウラ事情と「次に狙われる日本の食材」