塩素系プラスチックに限らず、ダイオキシンの生成は燃やすものではなく、燃やす条件に依存することがわかっています。
そのため、国の定めた適正焼却条件、温度800℃以上、焼却滞留時間2秒以上、空気との十分な混合で稼動させること、さらに、焼却後の燃焼ガスを200℃以下で急冷することで、発生を抑制することができます。1980年代以降は、焼却由来のダイオキシンが主な発生源として注目されてきました。１９９７年に「大気汚染防止法」施行令の一部改正により抑制基準が告示、２００２年までに見直しが行われました。その後、発生抑制が可能な焼却施設の導入も進み、現在（2007年）に排出された全国の総量は、１９９７年に比べて約９８％の削減となっています※塩ビ工業・環境協会のHPには、より詳しく塩ビとダイオキシンについて説明されています。