裁判所の方針として、面会交流は基本的に子供の福祉のために必要なものだと考えられています。 面会交流をすることによって、子供の福祉に悪影響があると判断されない限り、面会交流は実施される方向で働きかけることが一般的ですので、申し立てた側は、離婚後または別居後に会えていない子供と面会交流が実現する可能性は高いといえるでしょう。 しかし、調停はあくまでも話し合いですので、申立人であるご自身の希望どおりの面会交流の内容で合意できるかはわかりません。