各管轄の税務署の判断によるので断定はできませんが、治療目的の医療ですので、控除対象になる可能性は高いでしょう。詳しくは管轄の税務署にご確認ください。申請には当院が発行いたします領収書が必要です。当院では、治療費の領収書を発行していますので大切に保管し、確定申告の際にご提出ください。なお、領収書の再発行は致しかねますので、ご了承ください。