弁護士に依頼すべきかどうかは、一般的には以下のような状況にあるかどうかが基準となると考えられます。 相手が離婚に応じない、相手から離婚を求められているが応じたくない 相手と子どものことでもめている 相手からＤＶを受けている 相手に慰謝料請求したい、相手から慰謝料請求されている 自らが有責者であるが円満に離婚を成立させたい できるだけ多く財産分与をもらいたい、できるだけ財産分与分を減らしたい 離婚したい理由が受け入れてもらえないかもしれない