子どもの年齢が１４歳以下であるか、１５歳以上であるかによって、使用する養育費の算定表が異なります。これは、１４歳以下の子どもと１５歳以上の子どもとでは、平均的な生活費が異なることが理由とされております。 そして、子どもが１５歳になった場合には、平均的な生活費が上昇し、算定表も異なるので、１５歳以上の算定表に合わせて養育費を増額することが可能であると考えられております。もちろん、増額を求めた時点を基準にして新たに適正な養育費を算定するわけですから、当初の取り決め時よりも義務者の年収が下がっていたり、あるいは権利者の年収が上がっていたりして、結果的に養育費の増額が認められない可能性もあります。
当初の取り決め時と同じ年収、同じ扶養関係であることを前提とすれば、養育費の増額が認められる可能性が高いと思われます。