当事者間の話し合いで解決できない場合、面会交流調停が有効です。家庭裁判所は、原則として、子どもと同居していない方の親との面会を認める立場をとっています。そのため、当事者間の話し合いにより、子どもとの面会を実現することができない場合でも、家庭裁判所に対して面会交流調停を申し立てることにより、子どもとの面会交流を実現させることができる場合が多いと言えます。具体的な手続の流れなどについては、弁護士にご相談下さい。