このような場合、面接指導をした医師から、就業上の措置の必要性の有無および措置の具体的な内容について意見を聞きましょう。 その意見を踏まえて、うつ病が疑われる従業員の労働時間を短縮したり、当該従業員が就労可能な業務に転換させたりする等の柔軟な対応が求められるものと考えられます。