インフルエンサーは強制送還　入国審査厳格化の裏に「海外パパ活」のハレンチ実態 今月5日、フォロワー数約4万人の日本人の女性インフルエンサーがハワイで入国を拒否され、強制送還に遭ったとの動画をSNSで投稿。実は、彼女のように米国で入国を拒否される日本人女性が最近増えている。 入国審査が以前にも増して厳しくなった背景として挙げられるのは、米国内で急増しているアジア人女性による出稼ぎ性営業。その多くは中国人や韓国人だとされるが日本でも〝海外パパ活〟などの呼び名で注目され、実際に海を渡る女性も少なくないという。 「パパ活なんて言葉がなかった90年代頃から、留学先でバイト感覚で体を売る女性はいました。そして今や、米国をはじめとする欧米諸国の賃金は日本を大きく上回り、為替も円安相場でワーキングホリデーを利用して出稼ぎに行く若者も増えました。米国は同制度の対象国ではないですが約50万人の日本人が住んでおり、外国人の間でも日本人女性はアジア系の中でも特に人気が高い。それに飛びついて現地で体を売る女性が多いことは米国当局も把握しています」（週刊誌記者） 海外でもマッチングアプリやSNSを使った売春は盛ん。それ系に特化したサイトもあり、英語が苦手でも翻訳アプリなどを頼れば個人でも簡単に海外パパ活ができる。最近は旅行を装って入国し、短期間で荒稼ぎするケースも多く、米国では旅行目的であっても女性1人だったり、自身で滞在先のホテルを手配していない場合は念入りにチェックが行われる。 「米国ほどではないにせよカナダやオーストラリア、英国などの入国審査も厳しくなっています。なかでもESTAのような事前申請、または入国カードに不備があると別室行きで、今回のように本当に旅行目的でも強制送還に遭う可能性があるので注意が必要です」（同） とはいえ、強制送還になるのは入国者全体からするとごく少数のレアケース。なにより1晩で10万円以上稼げるチャンスがあり、富豪が集まるドバイなどではさらに大金を得ることもできるというから、強制送還を食らって今後しばらく入国できないリスクがあったとしても大金を稼げるのは魅力というわけだ。 もはやパパ活も日本国内だけで完結する時代ではないのだ。
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