液体のpHを表すタブレットの画面に見入る生徒ら=奈良県御所市 　児童生徒に1人1台の端末を配る国の「GIGAスクール構想」を背景に、教員もICT（情報通信技術）を駆使した教育への適応を迫られている。コロナ下の2020年春から奈良県内の学校現場ではオンライン授業が始まった。教員は試行錯誤を重ねながら教壇に立つ。 　「グラフはどんな形になった？」。県立青翔中高（御所市）の一室。小川香教諭は班で実験中の生徒に呼びかけた。グラフは紙ではなく、タブレット端末の画面上に描かれている。 　青翔は県内の公立で唯一の併設型中高一貫校で、文部科学省のスーパーサイエンスハイスクール（SSH）の指定を受け、探究的な教育にICTを取り入れている。 　この日は濃度が分かっていない酸性の液体にアルカリ性の液体を徐々に混ぜ、pHが中性になる中和点を探す実験をしていた。pHの計測データはタブレット端末に無線で送られ、自動で折れ線グラフになる。 　これまでの授業では液体の色の変化を目で見て中和点を確認していた。授業内に実験を終えるのがやっとで、考察やグラフの作成は宿題にすることも多かった。ICTによって実験とグラフ作成を同時にできるため、生徒が考察する時間を確保できるようになったという。 　小川教諭は50代のベテランで、ICT機器の導入などは同じ化学担当の井上達也教諭（35）を頼ることも多い。「新しい教材の導入に後ろ向きな部分もあったが、若い先生のおかげで一歩前に踏み出せている」と話す。一方、井上教諭は「授業の進め方や生徒が興味を持つようなアイデアを教えてもらえる」という。 　別の授業では、30代の教員がオンラインで活用できるホワイトボード「ジャムボード」を導入。教員が授業中に書き込んだ内容を、生徒が自宅での振り返り学習に活用することもできる。授業が始まると、使い方を参考にしようとベテランの教諭数人が教室の後方に入ってきた。 　見学した教諭の一人は「新しいものを使うハードルは高いが、若い先生が見本になるので踏み出しやすい」と話す。 　青翔では毎年6月と11月に授業公開週間を設け、教諭同士がお互いの授業を見学できる機会を作っている。新しい教材や試みに挑戦する授業について、期間外も担当教員が他の教員に見学を呼びかける。放課後や空き時間にベテラン若手関係なく教え合う光景も増えたという。 　特に、課題に対して生徒に考察させる探究活動は、考えるきっかけを与える授業の創意工夫が必要になる。生徒の興味を引くデジタル機器などを新たに導入する場合は専門知識がある教員や若手の教員らが使い方を教えるなど、教員同士で支え合う土壌ができているという。 　河合知子校長は「デジタルネイティブの子どもたちは新しいものを吸収してどんどん変化していく。新しい技術も次々出てくるが、先生たちも変化を恐れずに対応してくれている」と話す。 　　　　　　◇ 　県教育委員会は今年度から、国の構想で先行している小中学校に加え、高校でも電子黒板や授業用パソコンの活用を始めた。オンライン講習などで教員のデジタル力の底上げを図る。 　電子黒板は全県立学校の1年生の教室に設置。来年度以降は、2年生と3年生の教室にも電子黒板を置く予定だ。電子黒板は生徒が手元のパソコンに書いた意見を集約して共有できるほか、映像やアニメーションで数学の図形や展開図などの理解を視覚的に助けることもできる。板書をノートに書き写すことが減り、生徒の視線が手元にいかないため教員の話に集中しやすいメリットもある。 　教員と生徒の双方がパソコンを使うことで効果を発揮するため、生徒のみならず教員のパソコンも必要だ。県教委は9月、約1億円をかけて授業用のパソコン2429台を県立学校の全教員に配布した。生徒に配布されたパソコンとオンラインでつながるため、個人情報が含まれる既存のパソコンは授業に使わない。 　県教委が授業技術の向上のため年1回開く学習指導研究会も今年度からオンライン開催。これまでの形式では各校の教科担当1人のみが出席していたが、全教員が参加できるようにした。県立教育研究所も授業で使えるアプリの活用についてオンラインで研修する先生応援プログラムを始めている。 　吉田育弘教育長は「電子黒板の設置やパソコン配布などで設備は整ってきた。学校、教員ごとの努力に加え、全ての生徒がICT教育のメリットを受けられるようサポートしていきたい」と話している。（渡辺元史）
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