直接翻訳方式は普通の変換翻訳方式で行なっている構文解析や意味解析の部分を省略あるいは簡素化でき，類似性のある言語間の翻訳によく用いられていた．現在，知られているほとんどの日韓，韓日翻訳システムが直接翻訳方式を採用しているのも両言語の類似性を活かすためである．最近，構文解析分野や意味解析分野など，言語処理技術の全般的な発達とコンピュータのハードウェア性能が向上した時点で直接翻訳方式を用いるのは，翻訳に必要な膨大な情報の損失とつながり，比較的多くの翻訳情報が得られる変換方式や多言語間の翻訳ができる中間言語方式を勧奨しているが（長尾真1996），日韓機械翻訳においては翻訳に必要な情報があまり多くない．(金泰錫1991)によると，実際になんの情報もなく両国語の単語を１：１に対応させた場合にもある程度の理解できる訳語が出来上がったと報告しており，我々はもう少しの追加情報を用いれば，相当な品質の訳語が生成できると期待している．最近，このような類似性を用いた日韓直接翻訳システムが商用化し始めた．最初の商用システムは１９８３年，ＦＵＪＩＴＳＵと韓国のＫＡＩＳＴが共通に開発したＡＴＬＡＳ−Ｊ／Ｋであり，その後，多くの商用システムが続々登場した．日韓機械翻訳システムの代表的な商用システムには日本の高電社が開発した“ｊ−Ｓｅｏｕｌ”および日立情報ネットワークが開発した“ＨＩＣＯＭ／ＭＴ”などが挙げられる．また韓国でもユニ−ソフトが開発した“５徑博士”や創信コンピュータの“ハングルがな”などが市販されている．しかし，（崔杞鮮1996）によると，これらのシステムは訳語の品質が満足できる程度まで至らず，形態素解析，多義性，対訳語選定，品詞判定，未登録単語の処理などの部分でまだ多くの問題点を持っていると報告している．日韓直接翻訳には大きく分けて（１）{\bf多義性処理}，（２）{\bf述部の様相および活用処理}が問題と残っている（金政仁1996）．（李義東1989；金政仁1992；EunJaKim1993；朴哲済1997）は（１）問題の先行研究であり，相当の成果を上げたが，より良い結果を目指して現在も多義性解消のための研究が活発に進行されつつある．（２）問題の先行研究として（李義東1990）は，日本語述部の様相情報に文法的な意味を付与して処理する手法を提案した．まず，日本語述部での様相情報の意味から韓国語述部の生成に適する意味に変換する．そのとき，意味省略，意味転移，語順調整を行ない，意味対応テーブルを作る．意味対応テーブルには日本語述部を構成する様相情報たちからすべての組み合わせを取り出し，日韓述部の意味対応ペアとして記述する．だから，この手法は様相情報の組み合わせに依存するので意味対応ペアの数が多くなる短所を持つ．そして，（金泰錫1992；金政仁1996）は韓国語の述部の様相情報および活用形態を前後単語との意味接続関係によってあらかじめテーブル形式に用意して翻訳を行なう翻訳テーブル方式を提案した．しかし，この方式は，両国語間の活用語の対応ルールが作成しにくいことを前提とし，複雑な活用規則を考慮せず，表層語を１：１に対応させる宣言的な処理を選んでいる．そして，表層語が１：ｎに対応するときは１：１の関係を作るため，前後単語との接続規則や形態が異なるｎ個の韓国語の表層語を辞書に用意しなければならない．また，様相情報や活用形態を区分せず，一度に処理するので異形態の対訳語の数が相対的に増える問題があった．ここで，本稿では，韓国語述部を構成する広範囲な様相情報を，抽象的で意味記号的な意味資質に表現した後，テーブル化した様相テーブルを用いた両国語の述部処理を提案する．様相テーブルは様相情報の意味を表わす意味記号，韓国語表層語，活性化チェックフィールドで構成する．様相テーブルは日韓述部翻訳のＰＩＶＯＴのような役割を担当し，述部生成のとき，韓国語表層語は様相テーブルから取り出す．そして，様相テーブルの様相資質から韓国語表層語を対応させた後，表層語の結合処理で音韻調和処理，音韻縮約処理，分かち書きを行ない，自然な述部を生成する．すなわち，様相テーブルは述部情報らの組み合わせに依存しないので，（李義東1990）の意味対応テーブルより簡潔な表記ができる．また，（金泰錫1992；金政仁1996）では一遍に行なった述部の様相情報処理や活用処理を分離して処理する．本システムは（EunJaKim1993，朴哲済1997）の変換過程をそのまま用いており，述部に生じる多義はすでに解消されているものとし，本稿では意味が決まった様相情報から述部の自然な生成を目標とする．そして，本稿でのハングルに対する発音はＹａｌｅローマ字表記法に基づいて表記する．