2011年3月11日に発生した東日本大震災の被災範囲の広大さは記憶に新しい．この震災では，既存マスメディア（放送・新聞・雑誌等）だけでなく，Twitterなどのソーシャルメディアによる情報発信が盛んに行われた\cite{Shimbun,Endo2}．しかしながら，大手既存メディアは被災報道を重視していた．実際，被災者にとって有用な報道として，災害時でも乾電池で駆動可能なラジオ，並びに，無料で避難所等へ配布された地元地方紙が役に立ったことが，\cite{Fukuda}の被災者アンケートで調査報告されている．この様な震災初期の状況の理由として，阿部正樹（IBC岩手放送社長）は，震災発生当時の被災地において，テレビは「テレビ報道は系列間競争の中でどうしても全国へ向かって放送せざるを得ない．（中略）被災者に面と向き合う放送がなかなか出来ない，被災者のためだけの放送に徹し切れない．」というジレンマがあったとする一方，「しかしラジオは違う．地域情報に徹することが出来る．（中略）テレビではどこそこの誰が無事だという情報はニュースになりづらい．しかし，ラジオでは大切な情報なのだ．いつしかラジオが安全情報，安否情報へと流れていったのは自然なことだったと思う．」と述懐している\cite{IBC}．震災初期から，ソーシャルメディアの一つであるTwitterには，救助要請ハッシュタグ{\tt\#j\_j\_helpme}\cite{Twitter_tags}が付与された大量の救助の声が寄せられていた．（被災地マスメディアの一つであるラジオ福島は，当時生きていた3~G回線を用いて，Twitterによる情報収集・発信を行っている\cite{rfc}．）ただし，これら救助要請の多くには「【拡散希望】」という文字列が含まれていたため，それを見た「善意の第三者」は，Twitterのリツィート機能（全文引用機能）を用いる傾向が高かった\cite{Ogiue,Tachiiri}．結果として，リツィートによって救助要請の類似情報がTwitterへ膨大に流れたものの，「実際に救助要請情報が警察など関係機関へ適切に通報されたかどうか」という最も重要な情報のトレースは，著しく困難なものになった．この様な状況を解消するために，我々は2011年3月15日，Twitter上の救助要請情報をテキストフィルタリングで抽出し，類似文を一つにまとめて一覧表示するWebサイトを開発し，翌16日に公開した\cite{Aida0,extraction,Aida1}．本論文では，本サイトの技術のみならず，救助要請の情報支援活動プロジェクト{\tt\#99japan}と本サイトとの具体的な連携・活用事例について述べる．ここで{\tt\#99japan}とは，救助状況の進捗・完了報告を重視するTwitterを用いたプロジェクトであると共に，発災2時間後，2ちゃんねる臨時地震板ボランティアらによって立ち上げられたスレッド「【私にも】三陸沖地震災害の情報支援【できる】」\cite{2ch}を由来する．このスレッドは，「震災初期におけるネット上のアウトリーチ活動記録」として，特筆に値する．