今日，家庭向けの電化製品から，ビジネス向けの専門的な機器まであらゆる製品にマニュアルが付属している．これらの機器は，複雑な操作手順を必要とするものが多い．これを曖昧性なく記述することが，マニュアルには求められている．また，海外向けの製品などのマニュアルで，このような複雑な操作手順を適切に翻訳することも困難である．そこで，本稿は，上記のような問題の解決の基礎となるマニュアル文を計算機で理解する手法について検討するが，その前に日本語マニュアル文の理解システムが実現した際に期待される効果について述べておく．\begin{itemize}\item日本語マニュアル文の機械翻訳において言語-知識間の関係の基礎を与える．\item自然言語で書かれたマニュアル文の表す知識の論理構造を明らかにし，これをマニュアル文作成者にフィードバックすることによってより質の良いマニュアル文作成の援助を行なえる．\itemマニュアル文理解を通して抽出されたマニュアルが記述している機械操作に関する知識を知識ベース化できる．この知識ベースは，知的操作システムや自動運転システムにおいて役立つ．\end{itemize}さて，一般的な文理解は，おおむね次の手順で行なわれると考えられる．\begin{enumerate}\item文の表層表現を意味表現に変換する．\label{変換}\itemこの意味表現の未決定部分を決定する．\label{決定}\end{enumerate}\ref{変換}は，一般的に「文法の最小関与アプローチ」\cite{kame}といわれる考え方に則って行なわれる．この考え方は，文を形態素解析や構文解析などを用いて論理式などの意味表現へ翻訳する際，統語的知識や一部の意味的知識だけを利用し，以後の処理において覆されない意味表現を得るというものである．よって，得られた意味表現は一般に曖昧であり，文脈などにより決定されると考えられる未決定部分が含まれる．従来の\ref{決定}に関する研究は，記述対象や事象に関する領域知識を利用して，意味表現の表す物事に関する推論をして，意味表現の未決定部分を決定するという方向であった(\cite{abe}など)．これは，知識表現レベルでの曖昧性解消と考えることができる．領域知識を用いる方法は，広範な知識を用いるため，曖昧性解消においては有用である．しかし，この方法を用いるには，大規模な領域知識ないし常識知識をあらかじめ備えておく必要があるが，現在そのような常識・知識ベースは存在していない点が問題である．したがって，この問題に対処するためは，個別の領域知識にほとんど依存しない情報を用いることが必要となる．さて，本稿では，対象を日本語マニュアル文に限定して考えている．そして，\cite{mori}に基づき，上記の個別の領域知識にほとんど依存しない情報として，言語表現自体が持っている意味によって，その言語表現がマニュアル文に使用される際に顕在化する制約について考察する．ここで重要な点は，以下での考察が個別のマニュアルが記述している個別領域(例えば、ワープロのマニュアルならワープロ操作固有の知識)を問題にしているのではなく，マニュアル文でありさえすれば，分野や製品を問わずいかなるマニュアル文にも通用する制約について考察しようとしている点である．しかし，領域知識にほとんど依存しないとはいえ，言語的な制約を適用する話し手，聞き手などの対象が，解析しようとしているマニュアル文では何に対応しているかなどの，言語的対象とマニュアルで述べられている世界における対象物の間の関係に関する知識は必要である．以下では，この知識を言語・マニュアル対応関係知識と呼ぶ．ここでは，対象としているのが日本語マニュアル文であるから，言語学的な対象と記述対象の間の関係に関する情報などこの種の情報は「解析中の文章が日本語で書かれたマニュアルに現れる文である」ということ自身から導く．よって以上の手順をまとめると，本稿で想定している日本語マニュアル文の理解システムでは，「文法の最小関与アプローチ」による構文解析と，言語表現自身が持つ語用論的制約と，言語・マニュアル対応関係知識に基づいて，マニュアル文を理解することとなろう．さて，意味表現の未決定部分を決定する問題に関しては，ゼロ代名詞の照応，限量子の作用範囲の決定や，もともと曖昧な語の曖昧性解消など，さまざまな問題がある．日本語では主語が頻繁に省略されるため，意味表現の未決定部分にはゼロ代名詞が多く存在する．そのため，ゼロ代名詞の適切な指示対象を同定することは日本語マニュアル文の理解における重要な要素技術である．そこで，本稿では，ゼロ代名詞の指示対象同定問題に対して，マニュアル文の操作手順においてしばしば現れる条件表現の性質を利用することを提案する．というのは，システムの操作に関しては，今のところ基本的に利用者とのインタラクションなしで完全に動くものはない．そこで，ある条件の時はこういう動作が起きるなどという人間とシステムのインタラクションをマニュアルで正確に記述しなければならない．そして，その記述方法として，条件表現がしばしば用いられているからである．一般に，マニュアル文の読者，つまり利用者の関心は，自分が行なう動作，システムが行なう動作が何であるか，自分の動作の結果システムはどうなるかなどを知ることなので，条件表現における動作主の決定が不可欠である．従って，本稿では，マニュアルの操作手順に現れる条件表現についてその語用論的制約を定式化し，主に主語に対応するゼロ代名詞の指示対象同定に応用することについて述べる．もちろん，本稿で提案する制約だけでゼロ代名詞の指示対象同定問題が全て解決するわけではないが，条件表現が使われている文においては有力な制約となることが多くのマニュアル文を分析した結果分かった．さて，本稿で問題にするのは，操作手順を記述する文であり，多くの場合主語は動作の主体すなわち動作主である．ただし，無意志の動作や，状態を記述している文あるいは節もあるので，ここでは，動作主の代わりに\cite{仁田:日本語の格を求めて}のいう「主(ぬし)」という概念を用いる．すなわち，仁田の分類ではより広く(a)対象に変化を与える主体，(b)知覚，認知，思考などの主体，(c)事象発生の起因的な引き起こし手，(d)発生物，現象，(e)属性，性質の持ち主を含む．したがって，場合によってはカラやデでマークされることもありうる．若干，複雑になったが非常に大雑把に言えば，能動文の場合は主語であり，受身文の場合は対応する能動文の主語になるものと考えられる．以下ではこれを{\dg主}と呼ぶことにする．そして，省略されている場合に{\dg主}になれる可能性のあるものを考える場合には、この考え方を基準とした．以下，第2節では，マニュアル文に現れる対象物と，依頼勧誘表現，可能義務表現が使用される場合に言語学的に導かれる制約について記す．第3節では，マニュアル文において条件表現が使用される場合に，言語学的に導かれる制約を説明し，さらに実際のマニュアル文において，その制約がどの程度成立しているかを示す．第4節は，まとめである．