mteb/JaGovFaqsRetrieval huggingface dataset:
全国の各都市及び都市化の影響が比較的小さいとみられる15地点平均 （注1） の都市化率 （注2） と年、季節平均した平均気温、日最高気温、日最低気温の長期変化傾向について、最新の解析結果を参照ください。（⇨ヒートアイランド現象：観測データ編 へ） 
各地点の気温の変化率を比較すると、大都市における年平均気温の上昇率は、都市化の影響が小さい地点の値を上回っています。地点によって差があるものの、例えば年平均気温では、大都市の気温の上昇量は15地点平均の値を 0.4〜1.7°C程度（1927〜2022年の観測値から算出した100 年あたりの変化率）上回っています。気温の上昇率と周辺の都市化率の間には正の相関が見られます（下図）。
また、日最低気温は平均気温、日最高気温より上昇率が大きい傾向が見られます。
これらの都市において平均気温の上昇率を季節別に見ると、夏に最小となる都市が多く、最大となる季節には地域による違いも見られます。
（注1）全国の地上気象観測地点の中から、観測データの均質性が長期間確保でき、かつ都市化等による環境の変化が比較的小さい地点から、地域的に偏りなく分布するように選出した15地点（網走、根室、寿都、山形、石巻、伏木、飯田、銚子、境、浜田、彦根、宮崎、多度津、名瀬、石垣島）の平均です。ただし、これらの観測点も都市化の影響が全くないわけではありません。
（注2）都市化率：ここでは、平成28年度調査時において観測地点を中心とした半径7kmの円内における人工被覆率（平成28年度版 国土数値情報土地利用3次メッシュデータ（1kmメッシュデータ）における建物用地、道路、鉄道、その他の用地の占める割合）を都市化率と定義しています。
図　全国81地点における気温（平均気温、日最高気温、日最低気温）の年平均変化率と都市化率の相関図  統計期間は、国内主要都市の統計値が揃う1927年以降としている。直線は回帰直線を示しており、信頼水準90%以上で統計的に有意。
太平洋高気圧に広く覆われて日照時間が長く風が弱い日には、東日本から西日本にかけての地域では一般に日中の気温が高くなります。このような気象条件は、ヒートアイランド現象が現れやすい条件とも一致しています。
ところが、埼玉県熊谷市で最高気温40.9℃を記録した2007年8月16日の関東におけるヒートアイランド現象の解析結果（図 1）をみると、熊谷周辺では都市化の影響による気温上昇は1℃程度しか解析されていません。このことから、都市化の影響は大きくなく、この日の熊谷をはじめとする関東内陸部の顕著な高温は、他に要因があったと考えられます。
この日の気圧配置をみると（図2）、高気圧の中心が西日本に位置し、北西から山越えの風が吹き込んで顕著なフェーン現象が発生していたと考えられます。このことが、都市化以上に大きく熊谷の気温を上昇させた要因であると考えられます。
図1　2007年8月16日15時の関東地方の気温（左図）と都市化の影響による気温の変化（右図）の解析図
都市化の影響による変化は、「都市あり実験」と「都市なし実験」の差を表している。
図2　2007年8月16日09時の天気図
下図は、世界の各都市及び世界平均の年平均気温の長期的な変化を示しています。これをみると、ニューヨークやパリなどの都市でも、世界平均気温の上昇率に比べると高い上昇率であり、都市化の影響が現れていることが分かります。
図　世界の各都市及び世界平均の年平均気温の長期的な変化
東京（大手町）、ニューヨーク（CENTRAL PARK：マンハッタン）、パリ（LE BOURGET：パリ中心部より10数kmの地点）、ベルリン（TEMPELHOF：ベルリン中心部より約5kmの地点）における年平均気温の経年変化（左軸）。世界（陸上）の年平均気温の経年変化（右軸）と合わせて示す。なお、世界の気温は、1971～2000年平均からの差として表している。データ期間は1900～2010年。
図の作成にあたり、東京は気象庁のデータを、世界の気温は気象庁解析の世界の年平均気温（陸上のみ）のデータを、それ以外の3地点は、主に米国海洋大気庁（NOAA）が世界の気候変動の監視に供するために整備したGHCN（Global Historical Climatology Network）のデータや気象庁に入電した月気候気象通報（CLIMAT報）のデータを用いている。
下図は、関東地方における2014年8月の夜間（5時）と日中（15時）の都市化による影響を示しています。これをみると、日中（15時）より夜間（5時）の方が都市化の影響が大きいことが分かります。
これは、日中は混合層 （注）  の発達に伴って都市の余剰熱が上空へ拡散されるのに対し、夜間は、混合層の発達が弱く都市の余剰熱が地表付近の薄い層に集中すること、都市がない場合は放射冷却が強く地表付近の気温の低下が大きくなることによると考えられます。
（注）　混合層とは、空気がよく混ざり合った地表面付近の大気層のことを言います。数百～千数百mの高さまで及びます。   
図　関東地方における2014年8月の5時（左図）と15時（右図）の都市化の影響による月平均気温の変化（℃）の分布図
都市化の影響による変化は、「都市あり実験」と「都市なし実験」の差を表している。
関東地方における8月（2009～2014年平均）と1月（2010～2015年平均）の平均気温と都市化による影響の分布をそれぞれ図1、2に示します。これらをみると、都市化の影響は8月より1月の方が大きいことが分かります。
これは、主に夜間のヒートアイランド現象の程度（強さ）の違いのためと考えられます。一般的に晴れて風の弱い日の夜間は、夏より冬の方が放射冷却が強くなり、このことが都市がない場合の地表付近の気温をより低下させるためです。
また、都市化の影響による気温上昇量の大きい領域が、8月は内陸部に、1月は沿岸部を中心に現れていることが分かります。これは、それぞれの季節で卓越する天候や風（季節風）などが違うことが影響していると考えられます。
図1　関東地方における6年（2009～2014年）平均した8月の月平均気温（左図）と都市化の影響による月平均気温の変化（右図）の分布図
図2　関東地方における6年（2010～2015年）平均した1月の月平均気温（左図）と都市化の影響による月平均気温の変化（右図）の分布図
都市化の影響による変化は、「都市あり実験」と「都市なし実験」の差を表している。
下図は、関東地方における2009年から2014年までの8月の都市化の影響による月平均気温の変化の分布図を示しています。この図をみると、都市化の影響は、2010、2012、2013年に比較的大きく現れており、年によって違いがあることが分かります。
この要因としては、太平洋高気圧の張り出しが年によって違うために、都市化の影響が現れやすい「晴れて風の弱い日」が多くなるような天候が年によって違うためと考えられます。
図　 関東地方における2009～2014年8月の都市化の影響による月平均気温の変化の分布図
都市化の影響による変化は、「都市あり実験」と「都市なし実験」の差を表している。
全国の各都市及び都市化の影響が比較的小さいとみられる13地点 （注1） 平均の都市化率
（注2） と平均相対湿度の長期変化傾向について、最新の
解析結果を参照ください。（⇨ヒートアイランド現象：観測データ編 へ） 
平均相対湿度の変化率を比較すると、各地点の相対湿度は長期的に低下しており、都市化率の大きい都市の方が、都市化の影響が比較的小さいとみられる13地点の平均よりも低下率が大きいことが分かります。季節別で見ると、低下率が最も大きい季節は地域により違いがありますが、低下率が最も小さい季節は夏、特に梅雨時期（月別では6月や7月）である都市が多いといった傾向が見られます。
また、図1の全国の観測点における年平均相対湿度の長期変化傾向と都市化率の相関図からは、都市化率が大きい地点ほど年平均相対湿度の低下率が大きいことが分かります（図1）。
さらに、図2の都市気候モデルを用いた解析結果から関東地方における2014年8月の都市化の影響による月平均相対湿度の変化と月平均気温の変化の分布図を見ると、都市化の影響によって月平均相対湿度が低下していることが分かります。
これらより、都市化の影響によって乾燥化が起こっていると考えられます。
この要因としては、気温の上昇に伴う飽和水蒸気圧（大気中に含みうる最大の水蒸気量）の増加によって相対湿度が下がる効果が主であると考えられますが、都市域では植物が少なくなり、蒸発散が弱くなるために水蒸気そのものが減少する傾向も寄与する可能性があると考えられています。
この関係は、気温の変化とも整合的です（図2）。
（注1） 都市化の影響が比較的小さいとみられる13地点とは、都市化の影響が比較的小さいとみられる15地点（網走、根室、寿都、山形、石巻、伏木、飯田、銚子、境、浜田、彦根、宮崎、多度津、名瀬、石垣島）のうち観測場所の移転によりデータの均質性を確保できない飯田と宮崎を除いた地点です。
（注2）都市化率：ここでは、平成28年度調査時において観測地点を中心とした半径7kmの円内における人工被覆率（平成28年度版 国土数値情報土地利用3次メッシュデータ（1kmメッシュデータ）における建物用、道路、鉄道、その他の用地の占める割合）を都市化率と定義しています。
図1　全国47地点における年平均相対湿度の変化率と都市化率の相関図
統計期間は、国内主要都市の統計値が揃う1927年以降としている。直線は回帰直線を示しており、信頼水準90%以上で統計的に有意。
図2　関東地方における2014年8月の都市化の影響による月平均相対湿度の変化（左図）と月平均気温の変化（右図）の分布図
都市化の影響による変化は、「都市あり実験」と「都市なし実験」の差を表している。
各都市の降水量と最大1時間降水量の長期変化傾向、各都市における年間の大雨日数 （注） の長期変化傾向について、最新の解析結果を参照ください。
（⇨ ヒートアイランド現象:観測データ編
[ 大都市における最大1時間降水量の長期変化傾向　大都市における年間大雨日数の長期変化傾向 ] へ ）
これらの結果によると、極端な大雨の強度や発生回数の変化には、都市化の影響との明確な関連性は確認されていません。
極端な大雨の強度や頻度が統計的に有意に増加しているとみられる（いずれも信頼水準90%以上で統計的に有意）のは一部の都市のみですが、より広域を平均した全国で見た場合にはいずれも増大しており、これらの変化には地球温暖化が影響している可能性があります。 
都市化や地球温暖化の影響を評価するためには引き続きデータの蓄積や調査・研究が必要です。
（注） 大雨とは、ここでは日降水量50mm以上及び100mm以上の降水としています。
降水量は、降った雨がどこにも流れ去らずにそのまま溜まった場合の水の深さで、mm（ミリメートル）で表しています。例えば、「１時間で100ミリの降水量」は降った雨がそのままたまった場合、１時間で雨が水深１０cmとなるということです。１平方メートルに100ミリの雨が降った場合、水の量は100リットル（重さにして約100kg）になります。
気象庁では、風速の単位は「m/s（メートル毎秒）」、降水量の単位は「mm（ミリメートル）」を用いており、統計資料を示す場合は、正確な単位表現を用いています。一方、気象情報では、社会一般での使われ方や字数制限のある情報内での利用を考慮して、風速の単位の「メートル毎秒」を「メートル」、降水量の単位の「ミリメートル」を「ミリ」とするなど、一部を省略した単位表記を行っています。これらの表記は、誤解されることがないよう、報道機関などのご意見を聞いて決めています。
開口部から底面までの面積が同じ容器（筒状の容器）であれば、その観測期間ごとに溜まった雨水を、ものさしで測ることにより観測できます。また、ペットボトルで雨量計を製作する方法を次の気象台ホームページで紹介しています。
神戸地方気象台ホームページ「工作：ペットボトル雨量計の作り方」
徳島地方気象台ホームページ「工作コーナー」
集中豪雨は、活発な積乱雲がもたらします。活発な積乱雲の発生に共通した気象条件としては、大気の状態が不安定である、すなわち、地表面付近の空気が比較的暖かく湿っており、上層の空気が比較的冷たく乾いている状況です。梅雨前線や太平洋高気圧の縁、台風の周辺などにおいては、多量の水蒸気が継続して流入することがあり、大気の状態が不安定となって集中豪雨が発生することがあります。また、地形の影響を受けて、水蒸気がある狭い地域に集まることが集中豪雨を引き起こす原因となることもあります。 
集中豪雨をもたらす、個々の積乱雲の寿命はせいぜい１時間程度です。しかし、積乱雲が同じような場所で、あたかも世代交代をするように次々と発生→発達→衰弱を繰り返して、激しい雨が数時間から十数時間も継続することがあります。
最近の予報技術の向上に伴って、集中豪雨のおおよその発生の場所や時間、量などを１日から半日くらい前に予想することが可能な場合も出てきました。気象庁ではスーパーコンピュータを使った数値予報に加えて、気象衛星やレーダー、アメダス、ウインドプロファイラなどの観測資料などを用いて、集中豪雨をもたらす現象を常時監視しており、集中豪雨の兆しを捉えた場合には、発生が予想される場所や時間をできるだけ絞り込んで、大雨警報として発表しています。
気象庁では、国民の皆様に雨の強さの程度を容易にご理解いただくために、雨の強さを「やや強い雨」、「強い雨」、「激しい雨」、「非常に激しい雨」、「猛烈な雨」の５段階に分類してお伝えしています。例えば「激しい雨」とは１時間に30ミリ以上50ミリ未満の雨でバケツをひっくり返したように降るイメージ、「猛烈な雨」とは、１時間に80ミリ以上の雨で息苦しくなるような圧迫感がある。恐怖を感ずるイメージとなります。詳しくは、雨の強さと降り方を参照してください。
落雷やひょうは、発達した積乱雲にともなって発生します。発達した積乱雲の中では、上空の雲の中に浮かんでいる細かい氷の粒（氷晶）とあられが衝突する際に電荷が発生する説が最近の研究では有力とされています。そして、雲の中ではプラスとマイナスの電荷が分かれて分布するようになります。空気は通常は絶縁状態で電気を通さないのですが、電荷がだんだんと蓄積されてある限度を超えると、絶縁状態がやぶれて雲と雲との間や雲と地上との間で瞬間的に電気が流れます。これが「雷」で、このうち雲と地上との間の雷が「落雷」です。
一方、細かい氷の粒の回りに過冷却状態（氷点下でも凍らずに液体のままの状態）の水の粒が凍りついてだんだんと大きくなると、積乱雲の中の強い上昇気流で持ちこたえられなくなります。このような氷の粒が溶けずに落下して地上へ到達するものが「ひょう」です。なお、氷の粒は地上へ落下中に大きくなることもあります。
気象庁では、1901年から全国の気象台や測候所等５１箇所の降水量データを用いて日降水量100ミリ以上及び200ミリ以上の発生回数を年ごとに集計していますが、両者とも長期的には増加傾向が現れています。また1976年から全国約1300箇所のアメダスで観測された１時間降水量５０ミリおよび８０ミリ以上の発生回数も長期的には増加傾向が現れています。
少しずつ増加してきており、いずれの場合でも発生数には増加傾向が見られます。
詳しくは、気候変動監視レポートの第２章気候変動や大雨や猛暑日など（極端現象）のこれまでの変化をご覧ください。
梅雨期は大雨による災害の発生しやすい時期でもあり、一方、梅雨明け後の盛夏期に必要な農業用の水等を蓄える重要な時期でもあります。また、梅雨期は曇りや雨の日が多くなって、日々の生活等にも様々な影響を与えることから社会的にも関心が高い時期でもあります。このため、気象庁では、現在までの天候経過と一週間先までの見通しをもとに、梅雨の入り・明けの速報を「梅雨の時期に関する気象情報」として発表しています。
気象庁では梅雨を「晩春から夏にかけて雨や曇りの日が多く現れる期間」と定義しており、季節が移り変わる中で現れる季節現象の一つとして捉えております。「今日から梅雨」、「今日から梅雨明け」などとある１日を特定することは難しく、平均５日間程度の移り変わりの期間があることから、梅雨入り・梅雨明け日の末尾に「・・ごろ」と付けています。
天気予報や各種の気象情報は、注目する現象の時間・空間スケールに適合した領域を考慮して発表しています。梅雨は1ヶ月余りに及ぶ時間スケールを有し、梅雨前線や太平洋高気圧の動向など広い範囲での平均的な状態に依存する季節現象であることから、日々の天気予報より広い地域を単位として現象の経過を監視しています。このため梅雨入り・梅雨明けの発表では、都道府県単位より広い範囲の地域特性を考慮し、全国（梅雨のない北海道を除いて）を12のブロックに分けた地域を発表対象としています。 
同一ブロック内でも、さらに細かな地域特性もあり、ブロック全体としては梅雨の天気の状況となっていても、ブロック内のある都道府県では梅雨らしくない好天が続く場合もあります。一方で、季節現象としての梅雨入り、梅雨明けの発表は、平均５日間程度の移り変わりの期間を考慮した予想を元にしているため、その時間スケールに見合う広がりで判断する必要があり、都道府県別ではなく、現在のブロック分けが適切と考えています。都道府県別程度の広がりの天気変化については、天気予報や週間天気予報の利用をお願いします。
小笠原諸島では５月中旬から６月上旬頃にかけての２、３週間程度、降水量が増え、日照時間が減る期間があります。しかし、この時期の小笠原諸島は太平洋高気圧の影響を強く受けるため、太平洋高気圧の動向によっては、そのような雨が多い期間がほとんど現れない年もあります。他の地方での梅雨の期間は６週間程度ですが、それらに比べて期間が短く、例年現れる現象でもないことから、気象庁では季節現象として扱いことは難しいと判断して、梅雨入り・梅雨明けの発表は行っていません。
梅雨前線が北上する過程では北海道付近まで近づくことがあり、そのときには北海道地方でも梅雨のような天気になり、大雨となることがあります。この状態が「えぞ梅雨」と呼ばれることがありますが、この状態は毎年のように出現しないことから、北海道地方では「梅雨に関する気象情報」を発表していません。
雪は、ちり、ほこりなどを核として、大気中の水蒸気が凍って氷の結晶になることによってできます。氷の結晶にさらに水蒸気が凍ってくっついて成長し、雪の結晶ができあがります。この雪の結晶が地上に落ちてくる途中で水滴になったものは雨となりますが、とけずにそのまま落ちてきたものは雪となります。
冬になると、日本付近にはシベリア大陸で発達した高気圧から、北寄りの冷たく乾いた季節風が吹きやすくなります。この風が比較的温かな日本海をわたってくる途中で、水蒸気の補給を受けて雪雲ができ、日本海側は雪が降ります。雪雲が日本列島の中央の山脈を越える時に、ほとんどの雪は落ちてしまい、太平洋側では晴れとなります。
山雪と里雪は、日本海側の降雪の特徴を表現する言葉で、山間部を中心に大雪になる場合を山雪型の大雪、海岸や平野部を中心に大雪となる場合を里雪型の大雪と呼んでいます。山雪型の大雪は、西高東低の冬型の気圧配置が強まって等圧線がほぼ南北に縦じま模様になり、衛星画像では雪雲が北西から南東に筋状に並ぶときにおこります。このような場合、北西の強い季節風が日本列島の高い山々に吹き付けるため、山の風上側で雪雲が発達して大雪をもたらします。里雪型の大雪は、冬型の気圧配置が弱まって等圧線の間隔が広がり、上空に強い寒気が流れ込んで大気の状態が不安定となったときに起こります。このような場合、海岸沿いで雪雲が発達し、海岸や平地に大雪をもたらします。一方で、山に吹き付ける風は弱いため、山間部での雪雲の発達は顕著ではありません。
雪の粒は、大気の状態によってさまざまな形をしており、その形によって性質がちがいます。粉雪は寒く乾いたときに降ります。逆に、空気が比較的暖かく湿っているときにぼたん雪となります。ですから、粉雪は軽い雪に、ぼたん雪は重い雪になります。
あられは、直径がおよそ２～５ミリほどの氷の固まりです。雲の中を落ちてきた雪の結晶が、下からの上昇気流におし上げられて、また落下するということを何度も繰り返しているうちに、たくさんの水の粒が凍りついて降ってくるものをいいます。あられが直径５ミリ以上のものになると、ひょうと呼ばれ、ゴルフボール大のものや、ときには野球ボールより大きいものが降ることもあります。
みぞれとは、雨と雪が混じったものをいいます。上空から雪が降ってくる途中、地上近くの気温が高いと、雪がとけて雨になります。一部分とけずに雪のまま落ちてくると、みぞれになります。みぞれは、観測分類上は雪に含めます。
降ったことがあります。２０１６年１月２４日から２５日にかけて、沖縄本島北部の名護と沖縄本島の西にある久米島の観測所で、みぞれを観測しました（みぞれは観測分類上、雪に含まれます）。久米島のみぞれ観測は、１９７７年２月１７日以来、２度目となり、名護のみぞれ観測は、１９６６年の観測開始以来初めての観測となりました。
大雨警報は、土砂災害や浸水害など、重大な災害をもたらす大雨が予想される場合に発表しています。
自分の頭の上で雨が降っていないのに、大雨警報が発表されているケースとしては、以下の３つが考えられます。
（１）　これから降る大雨を予想して発表している場合
大雨警報は、重大な災害をもたらす大雨を予想した場合に発表しますので、大雨警報が発表された直後には、まだ雨が降っていないこともあります。大雨警報とあわせて、「雨雲の動き」などで、雨の状況をご確認ください。
（２）　これまでに降った雨で土砂災害のおそれがある場合
大雨によって発生する土砂災害は、土壌中の水分量が多いほど発生の可能性が高く、何時間も前に降った雨が影響して土砂災害が発生する場合もあります。 このため、すでに雨が止んでいる場合でも、それまでに降った雨が土壌中に浸透・貯留しているために土砂災害のおそれがある場合には、大雨警報の発表を継続します。大雨警報とあわせて、土砂災害警戒情報や土砂キキクル（大雨警報（土砂災害）の危険度分布）などで土砂災害発生の危険度をご確認ください。
（３）　雨の降り方が局地的な場合
大雨を含めた気象警報は、対象地域のわかりやすさや防災上の観点から、市町村単位で発表しています。このため、雨の降り方が局地的な場合、自分の頭の上では雨が降っていなくても、市町村内の他の場所では、重大な災害をもたらすような大雨となっている場合があります。大雨警報とあわせて、「雨雲の動き」などで、雨の状況をご確認ください。
警報・注意報は、防災機関や住民に伝わって避難行動などがとられるまでに要する時間を考慮して、現象が「予想」された場合に発表しています。特に台風の進路予想により暴風や高潮などが予想される場合は、早めに対策が実施できるよう、現象が発生する前から十分な猶予時間をとって警報・注意報を発表しています。ただし、現象の予想が難しい場合には、結果として猶予時間が確保できない場合もあります。
警報・注意報の発表基準は過去の災害発生との関係で市町村等防災機関と調整して決めています。また、警報・注意報は市町村等の防災活動に利用いただくとともに、避難行動に役立てていただいています。そして、警報・注意報は、防災機関や住民に伝わって防災活動や避難行動がとられるまでに要する時間を考慮して、基準に到達すると予想した場合に発表しており、基準を下回ったと判断したときに解除（または注意報に切り替え）しています。
暴風警報の場合も、基準を上回ると予想したときに発表し、下回って再び上回らないと判断したときに解除（または強風注意報に切り替え）しています。風の吹き方は絶えず強弱があり、最大瞬間風速は最大風速の１．５倍程度になることが多く、大気の状態が不安定な場合等では３倍以上になることがあります。また、地形や建物に影響されて局地的に強い風が吹くことがあります。（参考）風の強さと吹き方
災害は、気象現象の強さとそれぞれの地域の社会的環境や季節などの違いにより千差万別です。気象台では、警報・注意報の対象となる地域ごとに過去に災害が起こったときの気象状況と災害との関係を調査して都道府県の防災機関とも協議し、災害発生時に匹敵する現象の強さの目安を作成しています。この目安を「注意報基準」、「警報基準」と呼んでいます。 
さらに、環境の変化、災害の様相の変化などに対応して常に点検を行い、適切な値に保っています。気象条件がこれらの基準に達すると予想されるときは、警報・注意報を発表します。基準は、防災機関へ知らせるほか、警報・注意報発表基準一覧表にも掲載しています。また、各地の気象台や測候所での閲覧も可能です。
天気予報とは異なり、警報や注意報は発表時刻や更新時刻が決まっているものではなく、発表時刻以降解除されるまでは有効です。警報は、雨や風などの気象現象によって重大な災害が起こるおそれがあるときに随時発表し、次に何らかの変更（当該警報の解除、警報の内容変更、他の警報や注意報の追加発表や解除等）が発表されるまでは、その警報が有効になります。例えば、気象庁ホームページを６時にご覧になって、お住まいの市町村に５時３０分あるいは前日の２１時３０分等の発表時刻で暴風警報が表示されていれば、ご覧になった６時の時点でも警報が発表されている、有効である、ということになります。なお、気象庁ホームページは警報や注意報が発表されると数分以内に更新されますので、例えば５時５５分に警報の発表があったとすると、６時の時点でまだ気象庁ホームページに反映されていない可能性がありますのでご注意ください。
警報・注意報の発表基準は、災害の発生と気象要素との関係を地域ごとに調べ、市町村等防災機関と調整して決めています。このため、警報・注意報の発表基準値は市町村によって異なります。○○市の警報発表基準値が周りの市町村より高い場合、周りの市町村に警報が発表されても、○○市に警報が発表されないことがあります。
土砂災害警戒情報は、大雨警報（土砂災害）が発表されている状況で、大雨による土砂災害発生の危険度がさらに高まった時に、市町村長が避難指示を発令する際の判断や住民の自主避難の参考となるよう、都道府県と気象庁が共同で発表する防災情報です。
利用上の留意点など、詳しくは、土砂災害警戒情報を参照してください。
土砂キキクル（大雨警報（土砂災害）の危険度分布）は、土砂災害警戒情報を補足する情報です。１km四方の領域（メッシュ）ごとに、土砂災害発生の危険度を５段階に判定した結果を表示しています。避難にかかる時間を考慮して、危険度の判定には２時間先までの土壌雨量指数等の予想を用いています 
土砂災害警戒情報や大雨警報（土砂災害）が発表されたときには、土砂キキクルで、土砂災害発生の危険度が高まっている詳細な領域を把握することができます。特に、土砂災害警戒情報の基準に到達した紫色のメッシュ内の土砂災害警戒区域等では、人命や身体に危害を及ぼす土砂災害がいつ発生してもおかしくない非常に危険な状況となっています。土砂災害の危険度が高まっている領域にお住まいの方は、土砂災害警戒区域等の外の少しでも安全な場所への早めの避難を心がけてください。
詳しくは、土砂キキクル（大雨警報（土砂災害）の危険度分布）を参照してください。
河川の増水や氾濫などに対する水防活動の判断や住民の自主避難の参考となるよう、気象庁は、各河川を管理する国土交通省または都道府県の機関と共同して、あらかじめ指定した河川について、区間を決めて水位または流量を示した洪水の予報を行っています。詳しくは、指定河川洪水予報を参照してください。
大雨警報が発表され、キキクル（危険度分布）の「危険」（紫）が出現している場合に、その地域にとって数年に１度という大雨を観測または解析することがあります。このような場合に土砂災害や浸水害、中小河川の洪水災害の発生につながるような猛烈な雨が降っていることをお伝えするものとして、数年に１度の大雨となっている地域とその雨量を簡潔に記述した記録的短時間大雨情報を発表します。詳しくは、記録的短時間大雨情報を参照してください。
転倒ます型雨量計で観測をしています。この雨量計の中には、転倒ますという左右に２個の三角形の「ます」を取り付けたものが収まっています。口径２０cmの受水器で受けた雨水が一方の転倒ますに一定量溜まると、転倒ますが転倒し、転倒ますを支えている軸上にある磁石がリードスイッチの前を通るようになっています。この時リードスイッチが一定時間ONとなり、電気信号が出力されます。その転倒した際に出た電気信号は、雨量計とは別の場所にある処理装置などに送られ時間毎に合計された降水量を求めています。気象庁で使用している転倒ます型雨量計の「ます」の容積は０．５ミリ相当となっており、転倒ます１回の転倒で０．５ミリ、２回の転倒で１ミリの降水量を観測したことになります。
転倒ます型雨量計の内部
降水の強さの分布は、気象レーダー、高解像度降水ナウキャストページを、降水量の分布は解析雨量のページをご覧ください。また、国土交通省の防災情報提供センターでは、関係機関や都道府県が河川管理や道路管理、砂防対策のために設置している雨量観測施設の観測値を見ることができます。
気温の観測は、風通しや日当たりの良い場所で、電気式温度計を用いて、芝生の上１．５mの位置で観測することを標準としています。また、電気式温度計は、直射日光に当たらないように、通風筒の中に格納しています。通風筒上部に電動のファンがあり、筒の下から常に外気を取り入れて、気温を計測しています。
通風筒（この中に電気式温度計が入っています）
気象レーダーで観測している高度は、一般的な雨雲がよく観測できる高度約２kmに設定しており、それより低い高度のみに雨雲が存在している場合は、十分に捉えられないことがあります。また、細かい雨から反射される電波は非常に弱く、他の要因で反射された電波（ノイズ）との区別が困難なため、雨として検出できない場合があります。
気象庁ホームページには、雨量の分布の情報として解析雨量があります。解析雨量は気象レーダーによる観測をアメダスなどによる観測で補正することで、正確な雨量を把握できます。
雪が落ちてくる途中で融けて雨に変わるところ（融解層）ではレーダーの電波が強く反射されるため、実際よりも強い降水として観測されます。この現象をブライトバンドと呼びます。ブライトバンドはレーダーを中心としてリング状に現れます。詳しくは、気象レーダーのページの気象レーダーを利用する際の注意事項をご覧ください。
気象庁では、平成２４年５月にホームページにおける気象情報の色合いの統一を図り、全体的に配色を見直したところです、今後とも気象情報や地震情報の配色など、更に見やすくなるよう改善に向けて検討します。（参考）気象庁ホームページにおける気象情報の色合いの統一について[PDF形式]
太陽光は、人間の目で感じることができる様々な色（波長の短い方から順番に、むらさき、青、緑、黄、だいだい、赤）の光を含んでいます。晴天時には、太陽光は地球の大気を通る時に空気分子によって散乱されますが、空気分子の大きさは光の波長に比べて非常に小さいので、波長の短い光がより強く散乱されます。波長の一番短い紫色の光は、空の高いところで散乱されてしまい、地上に届く量は少なくなってしまいます。このため、晴天時の空を見ると、強く散乱された波長の短い光のうち、地上に届く量が多い青色の光が強調されて、青く見えることになります。また、夕方は太陽が地平線に近いので、太陽光が大気を通過する距離が長くなり、波長の短い光は途中で散乱されてしまい、波長の長い赤色の光が多く地上に届きます。このため、夕焼けは赤く見えます。
雲がある時、太陽光は雲により散乱しますが、雲粒の大きさは光の波長と同程度で、散乱の強さは波長によらないため、特定の色の光が強く散乱されるということがなく、雲は白く見えます。天気の悪い日には、雲が厚く太陽光が雲の底まで届かないため、暗い色（グレーや黒）に見えます。ただし、この時も、雲の上は真っ白に輝いています。また、霧やもやが白く見えるのも、大気中に漂う小さな水滴により、同じ原理で太陽光が波長によらずに散乱されることが原因です。
虹は太陽光が空気中の水滴で、屈折（折れ曲がる）・反射（はね返る）して起きる現象です。太陽光が反射して起こる現象ですから、虹は必ず太陽を背にした方向に現れます。虹は鮮やかに見える場合とぼんやりしか見えない場合があります。それは、空気中の水滴の大きさに関係しています。水滴が大きいほど、色がくっきりみえます。普通の虹は、外側が赤、内側がむらさきと決まっています。虹の外から内側にかけて、赤、だいだい、黄、緑、青、むらさきとなります。虹ができるには太陽光が空気中の水滴（雨）に当たることが条件となります。雪は固形物ですから水滴のように、太陽光が屈折や反射することができないため雪が降っている時や雪が降った後では、虹はできません。
虹は太陽光が空気中の水滴で、屈折（折れ曲がる）・反射（はね返る）して起きる現象です。虹が７色（６色）に見えるのは、太陽光線（可視光線）が７色(６色）に分解されるためです。これにより、虹の色は６色とも、７色ともいわれています。太陽光(可視光線）をプリズムで分解すると、６色(理科年表から）でその内訳は赤、だいだい、黄、緑、青、むらさきとなるため、虹の色は６色といわれています。可視光線の色の境界には個人差があるため、ここでは虹の色は６色としていますが、青色の次に「藍色」を加えた７色ともいわれていることがあります。
虹のようなものは、”暈（うん、かさ、ハロー）”および”幻日（げんじつ）”と呼ばれる大気光象（太陽光や月光が屈折や反射をして生ずる現象）です。暈は、氷晶（こまかい氷の粒）からなる上層雲が現れたときに、太陽や月の回りにできる光の輪のことです。この光の輪は、太陽や月を中心としてできる視半径22°と46°の比較的大きいもので、上層雲中に含まれる氷晶による光の屈折が原因でできます。視半径22°のものを内暈といい、視半径46°のものを外暈と言います。内暈も外暈ともに屈折率が小さい赤色が内側、紫色が外側となります。また、幻日は内暈（自分から見て太陽となす角度が22°の位置に生じる暈）の左右にできる明るく色づいた光点で、こちらも氷晶による光の屈折でできます。
彩雲は、上空の比較的薄い雲がその縁に沿うように赤、黄、緑などの色に分かれて見える現象です。この現象は、太陽の光が雲の粒を回り込んで進む（これを回折といいます）ことにより発生します。この際に波長が長い赤い光は波長の短い青い光より大きな角度で雲の粒を回り込むため、光の色によって進行方向が変わり、色が分かれて見えるようになります。また、雲の粒の大きさにより光の回り込み方が異なることから、雲の粒の大きさで雲の色が違って見えます。一般に雲の縁で雲の粒が最も小さく、中心に向かって雲の粒が大きくなりますので、雲の縁から中心に向かって色が変わって見えるわけです。
台風のアジア名は繰り返して使用されますが、大きな災害をもたらした台風などは、そのアジア名を以後の台風に使用しないように変更することがあります。具体的には、北西太平洋及び南シナ海における台風防災に関する政府間組織である台風委員会の加盟国・地域からの変更要請を受けて台風委員会がアジア名を変更します。台風のアジア名については、台風の番号とアジア名の付け方をご覧ください。
台風の大きさは、風速１５m/s以上の強い風が吹くおそれがある範囲を台風の中心からの半径で表して定義しています。台風の強さは、最大風速の大きさで分類しています。台風の大きさと強さの階級は、台風の大きさと強さをご覧ください。
前線は暖かい空気と冷たい空気の境目です。熱帯や亜熱帯で発生・発達する台風の中心付近は大量の水蒸気を含んだ暖かい空気でおおわれていますので、前線はありません。一方、暖かい空気と冷たい空気の境目にできるのが温帯低気圧です。台風が温帯域まで進んできて、冷たい空気が台風の中心付近に入り込み出すと台風は温帯低気圧の性質を持ち始め、台風の中心までに前線が達すると、台風から温帯低気圧に変わったことになります。
台風は、東経１８０度より西の北西太平洋および南シナ海に存在する熱帯低気圧のうち、最大風速が約１７m/s以上になったものを指します。ハリケーンは、北大西洋、カリブ海、メキシコ湾および西経１８０度より東の北東太平洋に存在する熱帯低気圧のうち、最大風速が約３３m/s以上になったものを指します。サイクロンは、ベンガル湾やアラビア海などの北インド洋に存在する熱帯低気圧のうち、最大風速が約１７m/s以上になったものを指します。
このように、それぞれの名称を付している最大風速の基準には違いはありますが、台風もハリケーンもサイクロンもそれぞれの地域に存在する熱帯低気圧を強さによって分類している用語の１つということになります。なお、サイクロンは熱帯低気圧と温帯低気圧の区別をせず、広く低気圧一般を指す用語としても用いられることがあります。
台風が海上にある場合は、島や船舶などの観測結果と気象衛星で観測した画像を用いた解析を行って中心気圧などを決めています。気象衛星で観測した画像による台風の解析では、眼の有無や形、中心付近の発達した雲の形や大きさ、雲の温度などから、台風の強度（中心気圧と風速）を統計的に導き出す方法を使っています。
台風の進路に影響を及ぼすような「偏西風」の実況や予想は、気象庁ホームページに最新の図を掲載しており、１２時間ごとに更新しています。実況は、高層天気図をご覧ください。偏西風の位置は、高層天気図で帯状に風速の大きい領域に対応します。例えば200hPa（上空約１２km）の天気図を表示するには、９時のものは「00UTC」を、２１時のものは「12UTC」をクリックしてください。200hPaの等高度線が実線で、等風速線が破線で示されています。また、矢印でジェット軸が示されており、これが偏西風の位置ととらえれいただければと思います。詳細は、高層天気図についてをご覧ください。予想は、数値予報天気図をご覧ください。250hPa、300hPa、400hPa、500hPaの２４時間後の風速分布予想図があり、参考になると思います。
熱帯の海上で発生・発達した台風と、暖かい空気と冷たい空気の境目で発生・発達する温帯低気圧は全く異なる構造を持ち、強い風が吹く場所や強い雨が降る場所の特徴も異なります。冬や春に日本付近で急速に発達する低気圧は、温帯低気圧ですので台風ではありません。急速に発達する低気圧は、暴風や高波、大雨や大雪などの災害が予想されるため、気象情報や警報・注意報などで危機感を伝える様々な工夫をしています。（参考）雨と風（雨と風の階級表）[PDF形式]
台風が温帯低気圧になっても強風や大雨による大きな影響が続く場合は、台風情報を終了した後も強風や大雨、高波などに関する警報や注意報、気象情報等を発表しています。台風の一般的な特徴は、中心付近で風が強いこと、台風の中心を取り巻いて発達した雨雲が存在することです。一方、温帯低気圧の特徴は、広い範囲で風が吹くこと、前線に沿うなどして発達した雨雲がひろがっていることなどです。台風が温帯低気圧に変わった場合は、低気圧の位置よりも強風や大雨、高波などが予想される場所が重要ですので、各地の気象台が発表する警報や注意報、気象情報などに留意してください。
気象庁では、自然災害から国民の生命・財産を守るための防災気象情報の他に、交通の安全を支援する交通安全情報、農業・電力・観光などの各種産業活動を支援する産業情報、国民の日常生活に役立つ生活情報、さらには人類の将来に警鐘をならす地球温暖化など地球環境に関する情報などを発信しており、各方面で多彩な役割を果たしています。また、気象、地震、津波などの現象は国境を越えて及ぶことから、これらを把握するには国際的な協力が必要であり、気象庁は、各国の気象機関や国連の世界気象機関との緊密な連帯を図っています。その他に、自然現象の監視・予報、各種情報の適時・的確な発表、更に精度向上のため、最新の科学技術を取り込みながら技術開発等を進めています。詳細については以下を参照下さい。
総合パンフレット「気象庁」
パンフレット「気象庁のしごと」
気象庁職員は国家公務員ですので、人事院主催の国家公務員採用試験（総合職試験・一般職試験（大卒程度試験））を受験し合格する必要があります。次に気象庁が実施する採用面接を受け採用となります。また、気象大学校学生採用試験に合格し、気象大学校への入学が認められた者については一般大学と同様４年間の修学後、気象庁の現場へ配属されます。気象研究所の研究官や海洋気象観測船の乗組員については公募等による選考採用も行っています。
それぞれの採用試験の受験資格や実施時期は気象庁職員募集案内をご覧ください。
気象予報士は民間気象会社などが気象業務許可事業者となるために必要な資格であり、気象庁で天気予
報を行う予報官には必要のない資格です。気象庁の予報官になるために特に資格は必要ありませんが、
必要な研修を受け長年天気予報に関する業務についた職員が予報官になっています。
気象庁では梅雨や降雪量など、すべての気象情報において新潟県は北陸地方に含めています。また、関東甲信越という区分は用いていません。このことについて補足しますと、気象庁予報警報規定（昭和２８年２月２０日運輸省告示第６３号）で、天気予報等を行う際の区分として、全国を１１に分けた地方予報区を定め、その中の北陸地方予報区は、新潟県、富山県、石川県、福井県で構成される旨規定しており、長年この定義に従って各種情報等を発表しています。
インターネットで「花粉症記念日」や「３月７日 何の日」などの言葉を検索しますと、「1993年３月７日に気象庁が花粉症対策として花粉飛散情報の発表を開始した日」といった解説が多く見られます。
しかし、このような事実はありません。
気象庁では花粉飛散情報を発表していませんし、これまでも発表したことはありません。また、「花粉症記念日」といった記念日の制定もしていません。
気象庁では、放射線のモニタリング（観測）や放射性物質の拡散予測に関する情報は発表していません。放射線のモニタリングや放射物質の拡散予測に関する情報は、原子力規制委員会の下記をご覧ください。 
放射線モニタリング情報
緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI）
地点ごとの気象観測データや平年値の閲覧は、過去の気象データ検索のページをご利用ください。このページでは、都府県（北海道は地方）・地点、年月日、「データの種類」を選択することにより、一覧表形式で閲覧することができます。 
一方、地域平均気象データの閲覧は、過去の地域平均気象データ検索のページをご利用ください。このページでは、全国の地域（北日本、東日本、北海道、東北、北陸など）における平均値（ただし、対象となるのは平年差や平年比といった平年値との比較結果のみです）を閲覧することができます。
過去の気象データ・ダウンロードのページをご利用ください。このページでは、必要とする期間、地点、要素、「日最高気温３０℃以上」など、「ある値以上」といった条件で検索した時、日、旬、月ごとの気象データを、CSV形式でダウンロードすることができます。
平年値は、その時々の気象（気温、降水量、日照時間等）や天候（冷夏、暖冬、少雨、多雨等）を評価する基準として利用されると共に、その地点の気候を表す値として用いられています。平年値は西暦年の１位が１の年から数えて、連続する３０年間について算出した累年平均値をいい、これをその統計期間に引き続く１０年間使用し１０年ごとに更新しています。現在は、1991～2020年（平成３年～令和２年）の観測値に基づいた平年値を使用しています。
大雨特別警報は、避難指示に相当する気象状況の次元をはるかに超えるような現象をターゲットに発表します。発表時には何らかの災害がすでに発生している可能性が極めて高く、警戒レベル５に相当します。（→防災気象情報と警戒レベルとの対応について）
近年では、「平成29年7月九州北部豪雨」、「平成30年7月豪雨」、「令和元年東日本台風」、「令和2年7月豪雨」などがその代表例です。
大雨特別警報には主に次の３つの役割があります。 
（１）土砂災害警戒区域や浸水想定区域など、災害の危険性が認められている場所からまだ避難できていない住民が直ちに命を守る行動を徹底
（２）災害が起きないと思われているような場所においても災害の危険度が高まる異常事態であることの呼びかけ
（３）速やかに対策を講じないと極めて甚大な被害が生じかねないとの危機感を防災関係者や住民等と共有することによる、被害拡大の防止や広域の防災支援活動の強化
土砂災害警戒情報は命に危険を及ぼす土砂災害がいつ発生してもおかしくない状況となったとき、市町村長の避難指示の発令や住民の避難開始の判断を支援するよう、対象となる市町村を特定して警戒を呼びかける情報です。一方、大雨特別警報は避難指示に相当する気象状況の次元をはるかに超えるような現象をターゲットに発表するものですので、土砂災害警戒区域や浸水想定区域など、災害の危険性が認められている場所からまだ避難できていない方は、命の危険が迫っているため直ちに身の安全を確保しなければならない状況です。
大雨特別警報が発表されたときには、すでに何らかの災害が発生して避難が困難となっているおそれがありますので、大雨特別警報の発表を待つことなく、土砂災害警戒情報が発表された時点で速やかに避難を開始することが重要です。
以下の①又は②を満たすと予想され、かつ、激しい雨がさらに降り続くと予想される場合に大雨特別警報（浸水害）を発表します。
① 過去の多大な被害をもたらした現象に相当する表面雨量指数の値以上となる１km格子が概ね30個以上まとまって出現。
② 過去の多大な被害をもたらした現象に相当する流域雨量指数の値以上となる１km格子が概ね20個以上まとまって出現。
大雨特別警報（浸水害）の発表が想定されるような状況下では、内水氾濫と外水氾濫（河川氾濫）の区別がつかない場合が多く、
このような大規模な浸水害を適切に捉えるため、内水氾濫に関する危険度の高まりを評価する表面雨量指数だけでなく、中小河川での外水氾濫に関する危険度の高まりを評価する流域雨量指数も用いて発表することとしています。
洪水の予報については雨量等の気象現象に加え、ダム等の人為的な流水の制御、潮位や支川合流の影響、インフラの整備状況等も踏まえて行うことが必要です。
洪水により重大な災害が発生するおそれが著しく大きい場合、気象庁と国土交通省または都道府県とが共同で、流域面積が大きな河川について水位に基づき指定河川洪水予報を実施することから、洪水の特別警報は行わないこととしています。これらの河川について氾濫危険情報が発表された段階で速やかに避難を開始することが重要です。
台風等を要因とする特別警報は、数十年に一度の強度の台風や同程度の温帯低気圧により暴風・高潮・波浪・暴風雪になると予想されるときに発表します。具体的には、「伊勢湾台風」級（中心気圧930hPa以下又は最大風速50m/s以上）の台風や同程度の温帯低気圧が来襲する場合（ただし、沖縄地方、奄美地方及び小笠原諸島については、中心気圧910hPa以下又は最大風速60m/s以上）を発表指標としています。
温帯低気圧は台風のように暴風警戒域を示してはいないものの、猛烈に発達する温帯低気圧のような現象についても暴風の対象となる地域を予想することが可能です。このため、台風・温帯低気圧によらず、伊勢湾台風級に発達した低気圧により猛烈な風が吹くような地域に対し特別警報を発表することとしています。
大雪特別警報は、数十年に一度の降雪量となる大雪が予想される場合に発表します。具体的には、府県程度の広がりをもって50年に一度の積雪深となり、かつ、その後も警報級の降雪が丸一日程度以上続くと予想される場合を発表指標としています。
大雪特別警報は、積雪深に加え降雪量の予測も加味して発表します。具体的には50年に一度の積雪深を超え、さらに大雪警報に相当する降雪が続くと予想した場合に発表します。なお、発表に係る指標は、今後も特別警報の実際の発表状況や効果等について検証しつつ、必要に応じ見直しを行っていきます。なだれについては、引き続き「なだれ注意報」により注意を呼びかけていきます。
平成29年7月7日より、危険度分布の技術を活用した大雨特別警報の発表対象区域の改善を実施しました。これにより、危険度分布の示す危険度の高まりに応じ、注意報→警報→土砂災害警戒情報→特別警報のように段階的な発表がなされるように改善され、注意報から突如として特別警報が発表されるケースは基本的になくなりました。ただし、台風等を要因とする特別警報では注意報から特別警報に切り替わる場合があります。
一般には、過去に経験した現象から大きく外れた現象のことを言います。大雨や暴風等の激しい数時間の気象から、数か月も続く干ばつ、極端な冷夏・暖冬まで含みます。また、気象災害も異常気象に含む場合があります。気象庁では、気温や降水量などの異常を判断する場合、原則として「ある場所（地域）・ある時期（週、月、季節）において３０年に１回以下で発生する現象」を異常気象としています。
個々の異常気象を分析してみると、多くの場合、上空の偏西風が通常とことなる位置を流れる状態が続いたことや、熱帯地域の対流活動の影響が遠い場所に伝わったことなど、地球の大気と海洋の自律的な変動による自然のゆらぎが一方的に大きく振れたときに、平年と比べ著しい高温となることがわかります。このような自然のゆらぎは、地球の気候システムに元々備わった性質であり、地球温暖化が原因で発生したと言うことはできません。
一方、大気中の温室効果ガス濃度の増加に伴って、世界のほとんどの地域で長期的に気温が上昇しています。言い換えると、「平年」の気温が昔に比べ高くなっています。上述の自然のゆらぎによる平年の気温からのずれの程度が同じであったとしても、平年の気温そのものが高くなっているために、過去にはほとんど経験されなかったような著しい高温が発生する確率が高まっていると考えられます。これはあくまで確率ですので、ある日の気温がたまたま高かったからといって、地球温暖化と関係があると断定することはできません。しかし、過去数十年にわたる観測データを分析すると、日本を含む世界各地で、顕著な高温の発生頻度が増えていることが分かっており、このような長期的な増加傾向は、地球温暖化の表れであると考えられます。
気象庁では、皆様に風の強さの程度を容易にご理解いただくために、風の強さを「やや強い風」、「強い風」、「非常に強い風」、「猛烈な風」の４段階に分類してお伝えしています。例えば、「非常に強い風」とは風速２０m/s以上３０m/s未満の風を指します。
一方で、暴風警報基準以上の風のことは「暴風」とも呼んでいます。暴風警報基準は都道府県ごとに設定しており、例えば、東京地方で「暴風」と言うのは風速２５m/s以上の風を指しています。詳しくは、風の強さと吹き方をご覧ください。
発達した積乱雲の中には強い上昇気流があります。一方、周辺の風の分布や地形の影響などによって地面付近には大きな回転性の流れ（渦）が生じることがあります。この大きな渦の上に積乱雲の上昇流が重なると渦は上空に引き伸ばされ、最初は大きかった回転の半径が小さくなります。回転の半径が小さくなると回転のスピードが速くなるので、最初の渦は風速が弱くても引き伸ばされた渦の風速は非常に強くなります。これはフィギュアスケートの回転で腕をたたむと回転スピードが上がるのと同じです。このようにしてできた上下に細長く伸びた速い回転の渦が竜巻です。
気象庁では、1886（明治19）年に風速を秒速（m/s）で表記するよう定めました。現在、秒速の表記は、気象分野だけではなく、風工学などの学術研究や耐風設計などの技術的な基準など、一般にも広く定着しています。なお、実際の風の強さをイメージしやすいように風の強さと吹き方という表を作成しています。
気象庁ホームページでは、「黄砂情報（黄砂観測実況図、黄砂予測図）」を毎日公表しています。また、視程の悪化による交通への影響や日常生活に広い範囲で影響を及ぼす黄砂が観測されたり、黄砂予測モデルや天気図等の解析から向こう２４時間先までに影響を及ぼすような黄砂が予想された場合には、各地の気象台は、担当予報区内における影響を踏まえて「黄砂に関する地方／府県気象情報」を発表します。黄砂の影響が全国的に広い範囲に及ぶ恐れがある場合には、気象庁予報部が「黄砂に関する全般気象情報」を発表します。黄砂に関する気象情報を発表する場合や、黄砂の動向に特に注意が必要と判断される場合には、「天気予報」の天気概況にも黄砂の状況やこの先の見通しに関する記述を行います。
黄砂発生源が乾燥していて上空の風が日本へ向いて吹いているなどの条件が揃えば、春でなくても黄砂が飛来する可能性があります。春に黄砂がよく飛来するのは、黄砂発生源の地面状態の違いが大きく影響していると考えられています。夏から秋は植物が地面を覆っており、冬は土壌の凍結や積雪により、黄砂の発生が抑えられます。これに対し、春先は植物が充分に育っておらず、土壌の凍結や積雪もないため、黄砂の発生する可能性が高くなります。
大陸から黄砂が飛んできていない場合でも、高気圧に覆われて風が弱い時には、大気中に浮遊する細かなちりやほこりが風に飛ばされることなく滞留し、その結果空がかすむことがあります。気象台ではこの現象を「煙霧」として観測しています。
本当です。空気中の二酸化硫黄や窒素酸化物などの酸性物質が溶け込んだ雨が酸性雨ですが、雨の元になる雲が出来る段階で、雲粒の核として酸性物質が溶け込むという仕組みと、雨粒として雲から落ちてくる途中に、空気中に漂っている酸性物質を取り込むという仕組みの二つが合わさって酸性雨になります。二つ目の仕組みは、空気中の酸性物質を雨で洗い流すようなものですから、降り始めほどたくさんの酸性物質が含まれて酸性も強くなります。
国内の観測データは、気象庁ホームページの「オゾン層のデータ集」や「紫外線のデータ集」、または「大気・海洋環境観測年報」で公開しています。
また、カナダ気象局にある「世界オゾン・紫外線資料センター（WOUDC）」のホームページでは、世界中の観測データが公開されています。
なお、「大気・海洋環境観測年報」では、オゾン層や紫外線の観測データのほか、気象庁が実施した温室効果ガスやエーロゾルなどの観測データも閲覧可能です。
冬季の南極の成層圏では、極域成層圏雲というオゾン破壊を促進させる特殊な雲が発生するためです。
この特殊な雲は、成層圏の気温が著しく低温になることで発生します。
太陽光が当たらず、また成層圏に極渦という周囲との空気交換を制限する渦が形成される、冬季の北極と南極特有の環境が極域成層圏雲を発生させるような低温をもたらします。
なお、北極では南極ほど極渦が安定せず、成層圏気温が南極に比べ高いため、オゾンホール（オゾン全量が220 m atm-cm以下の領域）の形成には至りません。
WMO（世界気象機関）とUNEP（国連環境計画）がとりまとめた科学的評価（「オゾン層破壊の科学アセスメント：2022」）によると、オゾン層が1980年（オゾン破壊が顕著になる前の指標となる年）の量に回復するのは、南極では2066年頃、北極では2045年頃、高緯度を除く全球の平均（北緯60度～南緯60度）では2040年頃と予測されています。
なお、1989年に発効したモントリオール議定書による、フロン等のオゾン層破壊物質の生産と消費の規制が今後も守られ、大気中のオゾン層破壊物質の濃度が減少していくことが前提となっています。
強い紫外線を長年浴び続けることにより皮膚がんなどの病気のリスクが高まりますが、一方で紫外線には体内でビタミンDを生成する良い面もあります。
世界保健機関（WHO）では、UVインデックス（UV指数）を活用した紫外線対策を推奨しておりますので、気象庁の発信している紫外線情報などを活用して、適切な対策を実施ください。
・紫外線対策：https://www.data.jma.go.jp/env/uvhp/3-60uvindex_prevention.html
・紫外線情報：https://www.data.jma.go.jp/env/uvindex/
・紫外線の性質：https://www.data.jma.go.jp/env/uvhp/3-70uvindex_mini.html
天候に関する実況や予報について表現する時に、気温や降水量などを「低い（少ない）」「平年並」「高い（多い）」の３階級で示すことがあります。この３つの階級に分ける区分値は、３０年間の観測値（夏の平均気温など）を小さい順に並べて、小さい方から１０番目まで（全体の３３％）が「低い（少ない）」、１１～２０番目（同３３％）が「平年並」、それ以上を「高い（多い）」、各階級の出現率が等しく３３％（１０年）となるように決めています。現在の区分値は1981年から2010年までの３０年間の資料で作成した値で、区分値は１０年毎に更新しています。なお、この区分の具体的な値は当然のことながら、地域により、また夏と冬でも異なります。
「冷夏」や「暖冬」は、これらの階級を用いた表現です。「冷夏」とは、夏（６～８月）の平均気温が３階級表現で「低い」場合、「暖冬」とは、冬（１２～２月）の平均気温が「高い」場合を指しています。また、これらの反対は、「暑夏」と「寒冬」です。