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労働争議調停法: 労働争議調停法(ろうどうそうぎちょうていほう、大正15年4月9日法律第57号)は、労働争議の調停手続きなどを定めた日本の法律。1926年(大正15年)4月9日に公布され、同年7月1日に施行された。全22条。同法や小作調停法の施行に伴い、1926年(大正15年)7月1日に治安警察法第17条が廃止され、労働者の団結権と争議権が部分的に認められるようになった。1946年(昭和21年)に労働関係調整法の施行により廃止となった。
労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律: 労働者は、職務の内容及び職務に必要な能力、経験その他の職務遂行上必要な事項の内容が明らかにされ、並びにこれらに即した評価方法により能力等を公正に評価され、当該評価に基づく処遇を受けることその他の適切な処遇を確保するための措置が効果的に実施されることにより、その職業の安定が図られるように配慮されるものとする(第3条2項)。2018年の改正により第3条2項が追加され、同一労働同一賃金の考えにつながる理念を織り込んでいる。
労働契約法: このため、個別労働関係紛争が生じた場合には、それぞれの事案の判例が蓄積されて形成された判例法理を当てはめて判断することが一般的となっていたが、このような判例法理による解決は、必ずしも予測可能性が高いとは言えず、また、判例法理は労働者及び使用者の多くにとって十分には知られていないものであった。個別労働関係紛争の解決のための手段としては、裁判制度に加え、平成13年10月から個別労働関係紛争解決制度が、平成18年4月から労働審判制度が施行されるなど、手続面における整備が進んできた。このような中、個別の労働関係の安定に資するため、労働契約に関する民事的なルールの必要性が一層高まり、今般、労働契約の基本的な理念及び労働契約に共通する原則や、判例法理に沿った労働契約の内容の決定及び変更に関する民事的なルール等を一つの体系としてまとめるべく、労働契約法が制定された。
労働契約法: 第3条には、労働契約の5原則が掲げられている。使用者は、労働者に提示する労働条件及び労働契約の内容について、労働者の理解を深めるようにするものとされ(第4条1項)、労働者及び使用者は、労働契約の内容(期間の定めのある労働契約に関する事項を含む。)について、できる限り書面により確認するものとする(第4条2項)。勤務地・職務・勤務時間の限定についても、この確認事項に含まれる。これは、労働契約は、労働契約の締結当事者である労働者及び使用者の合意のみにより成立する契約(諾成契約)であるが、契約内容について労働者が十分理解しないまま労働契約を締結又は変更し、後にその契約内容について労働者と使用者との間において認識の齟齬が生じ、これが原因となって個別労働関係紛争が生じているところである。
労働災害防止団体法: 労働災害防止団体法(ろうどうさいがいぼうしだんたいほう)は、労働災害の防止を目的とする事業主の団体による自主的な活動を促進するための措置を講じ、もって労働災害の防止に寄与することを目的として制定された法律である。当初公布時は「労働災害防止団体等に関する法律」であったが、1972年(昭和47年)6月の改正時に現法律名へ改めている。
産業法: 産業法(さんぎょうほう)は、各種産業に関して規制を行う行政法規の総称。工業、農業、林業、水産業、電気通信、金融等の各種産業について、数多くの行政法規が定められている。なお、広義には、競争法や消費者法、知的財産法も含まれる。
労働基準: しかし、実際には、改善基準違反は時間外労働協定違反を伴うことが多いことから、労働基準監督機関も併せて労働基準法違反について是正指導することが多い。暴行、脅迫、監禁その他精神又は身体の自由を不当に拘束する手段によって、労働者の意思に反して労働を強制すること(強制労働)は、日本の労働基準法令で最も重い罰則を以て禁止されている。また、3年(一定の高度専門知識等を必要とする業務に従事する者及び満60歳以上の者については5年)を超える有期労働契約、労働者の労働契約違反や不法行為に対する損害賠償額を予定する契約、前借金の相殺、貯蓄の強制は、労働者の精神の自由を不当に拘束する手段となることから、禁止されている。また、職業技能の習得を目的としている労働者を、そのために酷使したり、家事等の職業技能の習得に関係のない作業に従事させたりすることは禁止されている。
労働法: インド都市開発省所属で意図的な長期欠勤を続けた職員の例では、解雇に22年もの年月を要している。日本において「労働法」は、法律の名称ではなく、労働事件の最高裁判所裁判例等における法律判断を含めた法体系を指す、主として講学上の用語である。日本で「労働法」という語が用いられるようになったのは早い。1920年(大正9年)には既に東京帝国大学(現・東京大学)で末弘厳太郎による「労働法制」という講義が行われていた。1924年(大正13年)に「労働法」という名称での講義を日本の高等教育機関で初めて行ったのは、東京商科大学(現・一橋大学)の孫田秀春であり、労働事務次官を務めた富樫総一なども孫田のゼミナールで学んだ。
労働基準: 労働基準関係法令違反は身分犯であり、それは各法令各条項の定めにあるとおり、使用者、事業者、製造者その他の者及びその従業者に限られるが、元方事業者、発注者、荷主その他の他人が労働基準関係法令の違反を共謀、教唆、幇助等した場合は、刑法総則に従って当然それらも処罰されることは言うまでもない。男女雇用機会均等法は、厚生労働大臣及び都道府県労働局長に対する報告徴収義務に関する違反以外に罰則をもたず、その履行確保は主として行政指導によるが、行政指導に従わない場合は公表の行政処分に付される。同居の親族は、労働基準法及び労働契約法についてはその適用から除外されており、また、最低賃金法、じん肺法、炭鉱災害による一酸化炭素中毒症に関する特別措置法、労働安全衛生法及び賃金の支払の確保等に関する法律については「労働者」の定義から除外されている。
就業規則: 就業規則は使用者・労働者双方に遵守義務が課されているものの(第2条)、就業規則の法的効力はあくまで最低労働条件の確保であり、就業規則が労働契約の内容をどれほど規定するが(それに反対の労働者をも当然に拘束するか)は法文上は不明確である。それゆえその法的性質が検討されるが、法規範説と約款説の2説が最も基本的な考え方とされる。就業規則それ自体を労働者及び使用者を拘束する一種の法規範とみる。就業規則はそれ自体では法規範ではなく、労働者との労働契約の内容に取り込まれることによってのみ両当事者を拘束する(就業規則を労働契約のひな型と見る)。判例(秋北バス事件、最判昭和43年12月25日)の立場は法規範説とされるが、同判旨では就業規則に反対の意思を明示した労働者をも当然に拘束するとは述べてなく、約款説としても理解でき、事実上中立的な見解となっている。
労働者協同組合法: つまり、組合員は労働者として明確に位置づけられ、労働基準法、最低賃金法、労働者災害補償保険法等の労働諸法令や、組合員が労働組合を結成した場合の労働組合法等の法令は一般の労働者と同様に組合員にも適用される。ワーカーズ・コレクティブの事案において、労働基準法が適用される「労働者」には該当しないと判断した判例(企業組合ワーカーズ・コレクティブ轍・東村山事件。東京地裁立川支判平成30年9月25日。最高裁で確定)、法案審議において組合員の「労働者性」が強調されることとなった。第14条又は第15条1項(第2号を除く。)の規定による組合員の脱退は、当該組合員と組合との間の労働契約を終了させるものと解してはならない(第20条2項)。組合は、組合員(組合員であった者を含む。
行政救済法: 行政救済法(ぎょうせいきゅうさいほう)とは、行政法において、市民の権利が行政によって違法か適法かを問わず侵害された場合、その権利を救済する法律の総称。内容は大別すると以下のとおり。国家賠償法、行政不服審査法、行政事件訴訟法を合わせて「救済三法」と呼ぶ。
雇用: オーストラリアでの雇用は2009年からはen:FairWork Act法で定められている。米国では公正労働基準法などにより規制される。スウェーデンの法では、雇用は以下の三タイプに分類される。スウェーデンには最低賃金法は存在しない。その代わり労働組合や雇用者団体らにより、最低賃金や労働条件のなど協定が結ばれている。
労働基本権: 終戦後に、GHQによる占領政策として日本の非軍国主義化・民主化が図られ、1945年(昭和20年)10月15日に治安維持法が廃止される等、従来労働運動を弾圧していた法律が廃止された。占領開始当初のこのような労働運動奨励政策により、敗戦後の混乱の中で労働運動が活発化し、これが体制の崩壊を引き起こす恐れもあったことから、この時期労働関係法の制定が急がれた。1945年9月に内閣に提出された厚生省の報告書に基づき、同年10月に労務法制審議委員会が設置され、戦前から検討が進められていた労働関係法が日本側の主導により成立を見ることとなった。すなわち、同年12月21日に(旧)労働組合法が制定され(施行は1946年3月1日)労働者の団結権、団体交渉権及び争議権が認められるに至り、官公吏については、警察・消防・監獄の職員を除き、その他の官公吏はすべて同法の適用を受けることとなったのである。
労働基準: 他方、単純労務者及び上記業種以外の業種に属する事業場に使用される地方公務員(水道局、保健所、給食センター等)については、労働基準法等が全面的に適用され、労働基準監督署の監督を受ける。船員については、労働基準法の大部分及び労働安全衛生法の適用が除外されており、適用除外となった部分については船員法により別途労働基準が定められている。船員法は、船舶所有者、船長、海員等の身分を定義しており、労働基準法等と比較すると、船舶所有者は事業主、船長は指揮命令を行う者、海員が労働者に概ね相当すると言える。船員法は、船上における労使の秩序に関して、船長による海員の懲戒権を定める等、労働基準法等に比して厳しく具体的な規定を設けている。
労働委員会: 労働委員会(ろうどういいんかい)は、労働者の団結擁護・労働関係の公正な調整企図を目的とする行政委員会。使用者委員・労働者委員・公益委員の各同数で、国・地方公共団体に設置する(労働組合法19条)。労働委員会の行う処分には、行政不服審査法の不服申立てができない(労働組合法27条の26)。
企業法: 企業法(きぎょうほう、英: Corporate law)は、企業の組織や取引に関する法。
労働契約: 以下の場合には労働契約法の適用が除外される。以上の場合を除くほかは、原則として、すべての労働契約に労働契約法が適用される。ただし、船員法の適用を受ける船員などについては、労働契約法の一部の規定の適用が除外されている(労働契約法18条1項)。
労働基準法: しかし、現状として、労働基準監督機関は、業務改善命令、事業停止命令等の強力な行政処分権を備えておらず、行政監督を主に行政指導により行わざるを得ないことから、行政監督の実効性が不十分であると評価される場合がある。もっとも、賃金や解雇といった労働条件に関する事案において労働基準法の違反があれば、労働者は申告と並行して未払い賃金等民事的な請求を行うのが常であるから、行政指導等が行われた事実があれば民事訴訟において労働者側に有利な判決を導きうる。
労働者協同組合: ・労働者協同組合法 e-gov法令検索・労働者協同組合法施行令 e-gov法令検索・労働者協同組合施行規則 e-gov法令検索
労働基準: 法定労働時間及び変形労働時間を超える労働(時間外労働)及び休日労働は、災害等のため又は公務上の臨時の必要のある場合でない限り、労使が時間外労働協定(いわゆる三六協定)を締結し、かつ使用者がそれを所轄労働基準監督署長に届出ることで初めて適法に行うことができ、時間外労働に対しては25%以上(1ヶ月60時間を超える時間外労働に対しては50%以上(ただし、中小企業については2023年3月31日までは25%でも良い。))、休日労働に対しては35%以上の割増賃金を支払わなければならない。三六協定では、一定期間に係る時間外労働時間数の上限を定めなければならないが、この上限値は、限度基準(正式名称:労働基準法第三十六条第一項の協定で定める労働時間の延長の限度等に関する基準)によって規制していたものを2019年の法改正により労働基準法の本則に組み入れた。
雇用: 一般的には雇用契約書(労働契約書)を双方の間で交わすことが多いが、雇用契約書自体は契約の成立には関係がなく、法的な義務でもない。ただし、労働契約法により、労働者及び使用者は、労働契約の内容についてできる限り書面により確認するものとされる(労働契約法第4条)。労働条件通知書の交付が法的な義務であることから、実務上は雇用契約書と労働条件通知書を一体にした書面を作成することが多い。日本国憲法第14条は、「すべての国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は問地により、政治的、経済的または社会的関係において、差別されない。」と規定している。世界人権宣言も法の下の平等と全ての差別の禁止をもとめ、国際人権規約も自由権規約において差別の唱道の提唱の禁止や差別からの保護を規定し、社会権規約は公正で好ましい条件で職業を得る権利を規定している。
労働組合法: 労働組合は、労働委員会に証拠を提出して第2条及び第2項の規定に適合することを立証しなければ、この法律に規定する手続に参与する資格を有せず、且つ、この法律に規定する救済を与えられない。但し、第7条第1号の規定に基く個々の労働者に対する保護を否定する趣旨に解釈されるべきではない(第5条1項)。労働組合は国家による規制から自由に結成できるのがILO87号条約(日本も批准)の原則であるが、日本では第5条に定める手続き(資格審査)を経なければ法の保護を受けられない。労働組合の代表者又は労働組合の委任を受けた者は、労働組合又は組合員のために使用者又はその団体と労働協約の締結その他の事項に関して交渉する権限を有する(第6条)。労働組合の規約には、以下の各号に掲げる規定を含まなければならない(第5条2項)。
工場法 (日本): 工場法制定にあたっても、「産業の発達」と「国防」という面が強調されており、今日の労働法のような「労働者の保護」を目指した法というより、人的資源としての「労働力の保護」という思想の下に制定されたものであった。
行政執行法人の労働関係に関する法律: 「この法律は、行政執行法人の職員の労働条件に関する苦情又は紛争の友好的かつ平和的調整を図るように団体交渉の慣行と手続とを確立することによつて、行政執行法人の正常な運営を最大限に確保し、もつて公共の福祉を増進し、擁護すること」を目的とする(1条1項)。また、関係者の責務として、「国家の経済と国民の福祉に対する行政執行法人の重要性に鑑み、この法律で定める手続に関与する関係者は、経済的紛争をできるだけ防止し、かつ、主張の不一致を友好的に調整するために、最大限の努力を尽くさなければならない。」(1条2項)と規定している。行政執行法人の職員には「同盟罷業、怠業、その他業務の正常な運営を阻害する一切」の争議行為を禁じている(17条1項)。
労使協定: したがって労使協定締結とあわせて労働協約・就業規則等でそれぞれの定めが必要となる。
勤労権: 基本的人権の一つで、別名労働権。国際法上では、世界人権宣言第23条及び経済的、社会的及び文化的権利に関する国際規約第6条、第7条、第8条において、好ましい労働条件と職業選択の自由、本人とその家族の人間の尊厳に値する生活を保障する報酬、同一労働同一賃金、団結権、ストライキ権、休暇の権利とともに明記されている。
現業: 行政執行法人の職員には行政執行法人の労働関係に関する法律が、地方公営企業の職員、地方公共団体に勤務する単純労務職員などについては地方公営企業等の労働関係に関する法律が適用され、団結権(労働組合結成権)のほか、団体交渉権(労働協約締結権)が認められている。
日本国憲法第28条: 日本国憲法 第28条(にほんこく(にっぽんこく)けんぽう だい28じょう)は、日本国憲法の第3章にある条文で、勤労者の団結権について規定している。
鎌倉仏教: ただし、仏であるという事実に安住するのではなく、仏であるからこそ、無限の修行を続けていかなくてはならないと理解される。そこから敷衍するならば、生活のすべてが修行なのであり、修行となるような生活をこそ送らなければならない。孤高の思想家である道元自身には元来一つの宗をおこす意思はなかったと思われるが、永平寺につどった道元の弟子たちは教団化に努めた。永平寺の2代貫主となった孤雲懐奘は道元の教えを『正法眼蔵随聞記』として記し、懐奘の弟子で鎌倉時代末期にあらわれた瑩山紹瑾は、越前国・加賀国・能登国など北陸道を基盤として曹洞宗教団を打ち立てた。坐禅の修行そのものが悟りであるという修証一等(修証一如)の教えはしだいに地方武士のあいだに広まっていった。なお、この時代の遁世僧は、禅宗のみならず律宗や時宗などもふくめ、一般に顕密諸宗の官僧にくらべて諸国間を移動することが多かった。
日本の仏教: 日本の仏教(にほんのぶっきょう)は、5世紀に罽賓国よりもたらされたとする説や、西暦538年(日本書紀では552年)に百済よりもたらされたとする説などがあるが、宗派により伝来時期や伝来元の地域が異なる。2013年の統計では約8470万人が仏教徒であるとされる。現代では、仏教と神道は区別されることが多いが、幕末までは仏と神を一体で不可分とする神仏習合の時代であった。伝統的な仏教の宗派としては、華厳宗、法相宗、律宗、真言宗、天台宗、日蓮宗、浄土宗、浄土真宗、融通念仏宗、時宗、曹洞宗、臨済宗、黄檗宗の13宗がある。文化庁の宗教年鑑の統計によると、現在の日本の仏教徒の大半はいわゆる鎌倉仏教に属している。浄土宗系(浄土真宗)の宗派と日蓮宗系の宗派が特に大きな割合を占めており、中でも大乗仏教が多いと言われている。
仏教の歴史: 南都六宗として知られる諸宗派が奈良に栄えた。このうち最も影響力が大きかったのは華厳宗であった 。奈良時代後期に、空海(774年 - 835年)が真言宗を、最澄(767年 - 822年)が天台宗を、それぞれ開いた。これらの宗派の思想のうちで本覚が重要であり、後の時代の日本の宗派に影響を与えた 。仏教はまた神道という宗教にも、仏教的要素が組み込まれるようになるなどの影響を与えた 。鎌倉時代(1185年 - 1333年)後期には、「鎌倉仏教」「鎌倉新仏教」と呼ばれる、奈良時代の宗派に匹敵する新しい宗派が立てられた。これらの宗派には、法然(1133年 - 1212年)の浄土宗、親鸞(1173年 - 1263年)の浄土真宗、栄西(1141年 - 1215年)の臨済宗、道元(1200年 - 1253年)の曹洞宗、日蓮(1222年 - 1282年)の法華宗などがある。
鎌倉文化: 仏教界では、国家的事業として東大寺をはじめ南都(奈良)の諸寺の再建がなされるいっぽう、12世紀中ごろから13世紀にかけて、新興の武士や農民たちの求めに応じて日本仏教の新しい宗派である、浄土宗、浄土真宗、時宗、日蓮宗、臨済宗、曹洞宗が生まれた。いずれも始祖は天台宗に学んだ経験をもつ。前4者は旧仏教のなかから生まれ、後2者は中国から新たに輸入されたものである。朱子学(宋学)をもたらしたのも禅僧であった。この鎌倉新仏教6宗は教説も成立の事情も異なるが、旧仏教の要求するようなきびしい戒律や学問、寄進を必要とせず、ただ信仰によって在家(在俗生活)のままで救いにあずかることができると説く点で一致していた。これに対し、旧仏教側も奈良時代に鑑真が日本に伝えた戒律の復興に尽力するいっぽう、社会事業に貢献するなど多方面での刷新運動を展開した。
鎌倉仏教: 鎌倉時代にあっては、国家的事業として東大寺をはじめ南都(奈良)の諸寺の再建がなされる一方、12世紀中ごろから13世紀にかけて、新興の武士や農民たちの求めに応じて、日本仏教の新しい宗派である浄土宗、浄土真宗、時宗、日蓮宗、臨済宗、曹洞宗の宗祖が活躍した(このうち、浄土宗の開宗は厳密に言えば、平安時代末期のことであるが「鎌倉新仏教」に含めて考えられる)。この6宗はいずれも、開祖は比叡山延暦寺など天台宗に学んだ経験をもち、前4者はいわゆる「旧仏教」のなかから生まれ、後2者は中国から新たに輸入された仏教である。「鎌倉新仏教」6宗は教説も成立の事情も異なるが、「旧仏教」の要求するようなきびしい戒律や学問、寄進を必要とせず(ただし、禅宗は戒律を重視)、ただ、信仰によって在家(在俗生活)のままで救いにあずかることができると説く点で一致していた。
鎌倉仏教: すなわち、応仁・文明の乱以後、権門体制がくずれ、伝統八宗(顕密仏教)や五山派が凋落したのに対し、それに代わって一揆(一向一揆・法華一揆)を組織して多くの信者を獲得したのが浄土真宗であり、日蓮宗であった。浄土教においては、浄土真宗にくらべ多数の信者をかかえていた時宗が衰退し、禅宗のなかでは、五山に代わって林下の禅(曹洞宗系、臨済宗のなかでも大徳寺や妙心寺など五山派以外の寺院による禅)が勃興した。仏教界でも下剋上の動きがおこって「異端派」の教えが爆発的に広まっていったのであった。近年、松尾剛次が、官僧および遁世僧という分析視覚を設定して、新たな鎌倉仏教論を展開している。
禅宗: 日本には、公式には13世紀(鎌倉時代)に伝えられたとされる。また、日本天台宗の宗祖最澄の師で近江国分寺の行表は中国北宗の流れを汲んでいる。臨済・曹洞の禅は鎌倉仏教として広がった。臨済禅の流れは中国の南宋に渡った栄西が日本に請来したことから始まる。曹洞禅も道元が中国に渡り中国で印可を得て日本に帰国することに始まるが、それ以前に大日房能忍が多武峰で達磨宗(日本達磨宗)を開いていた事が知られる。曹洞宗の懐鑑、義介らは元達磨宗の僧侶であった。鎌倉時代以後、武士や庶民などを中心に日本仏教の一つとして広まり、各地に禅寺(禅宗寺院・禅林)が建てられるようになったのに加え、五山文学や水墨画のように禅僧による文化芸術活動が盛んに行われた。中国から日本に伝わる禅の宗派に25の流れがあり、臨済宗から独立した黄檗宗を含めると47流になるとされる。
永平寺: 永平寺(えいへいじ)は、福井県吉田郡永平寺町にある曹洞宗の仏教寺院。總持寺と並ぶ日本曹洞宗の中心寺院(大本山)である。山号を吉祥山と称し、開山は道元、本尊は釈迦如来・弥勒仏・阿弥陀如来の三世仏である。寺紋は久我山竜胆紋(久我竜胆紋・久我竜胆車紋)。
永平寺: 曹洞宗の宗祖道元は正治2年(1200年)に生まれた。父は村上源氏の流れをくむ名門久我家の久我通親であるとするのが通説だが、これには異説もある。幼時に父母を亡くした道元は仏教への志が深く、14歳で当時の仏教の最高学府である比叡山延暦寺(天台宗総本山)に上り、仏門に入った。道元には「天台の教えでは、人は皆生まれながらにして、本来悟っている(本覚思想)・仏性(ぶっしょう、仏としての性質)を持っているはずなのに、なぜ厳しい修行をしなければ悟りが得られないのか」という強い疑問があった。道元は日本臨済宗の宗祖である建仁寺の栄西に教えを請いたいと思ったが、栄西は道元が出家した2年後に、既に世を去っていた。比叡山を下りた道元は、建保5年(1217年)に建仁寺へ入り、栄西の直弟子である明全に師事した。しかし、ここでも道元の疑問に対する答えは得られず、真の仏法を学ぶには宋で学ぶしかないと道元は考えた。
寄進: 寄進された土地に建てられた仏教寺院は釈迦の時代の祇園精舎など多数存在するが、日本での著名なものとしては曹洞宗の本山永平寺の例がある。鎌倉時代中期、越前国志比庄(現在の福井県永平寺町)の土豪波多野義重は、領地の一部を道元に寄進した。道元は、寛元2年(1244年)の夏、この地に傘松峰大佛寺(さんしょうほうだいぶつじ)を開創し、のちに吉祥山永平寺と改めた。
曹洞宗: 日本仏教における曹洞宗は鎌倉時代に始まる。道元は、臨済宗黄龍派の明全に随身した後、共に宋に渡り、天童山で曹洞宗の天童如浄(長翁如浄)に師事して開悟(身心脱落)して修行が終わり、1227年に帰国した。宗祖・洞山良价から道元までの法嗣は、道元自身は自らの教えを「正伝の仏法」として、セクショナリズム的な宗派を否定したため、弟子たちには自ら特定の宗派名を称することを禁じていた(禅宗の一派として見られることにすら拒否感を示していた)。どうしても名乗らなければならないのであれば「仏心宗」と称するようにと示したとも伝えられる。後に奈良仏教の興福寺から迫害を受けた日本達磨宗の一派と合同したことをきっかけとして、道元の入滅(死)後、次第に禅宗を標榜するようになった。
日本の仏教: このように鎌倉時代には乱立ともいえるほど新しい宗派が誕生した。これらの宗派は、定着するまで例外なく既存の宗派に弾劾されたが、同時に旧宗派の革新も引き起こした。弾劾の中でも日蓮宗の日蓮は過激なことで知られ、他宗を非難し御題目を唱えなければ国が滅ぶと言い、幕府に強く弾圧された。しかし、民衆に浸透し一般化すると、この弾圧も次第に沈静化していった。鎌倉時代は、武士が貴族から権力を奪い、力を着々とつけていた時代でもあった。この時代には臨済宗と曹洞宗という二つの禅宗が、相次いで中国からもたらされた。力をつけつつあった武士に好まれた事から、鎌倉などに多くの禅寺が建てられ、大いに栄えた。この代表的なものを「鎌倉五山」という。また、虎関師錬が仏教史書である『元亨釈書』を著した。更に従来の仏教の間でも現状を批判する動きが高まってきた。
日本の仏教: 十八宗と呼ばれる18の宗派は、三論宗・法相宗・華厳宗・律宗・倶舎宗・成実宗・天台宗・真言宗・融通念仏宗・浄土宗・臨済宗・曹洞宗・浄土真宗・日蓮宗・時宗・普化宗・黄檗宗・修験宗である。1940年の宗教団体法公布以前にはいわゆる13宗56派が公認されていた。13宗とは華厳宗、法相宗、律宗、真言宗、天台宗、日蓮宗、浄土宗、浄土真宗、融通念仏宗、時宗、曹洞宗、臨済宗、黄檗宗である。同法公布後、これら13宗56派は28宗派に再編され、第二次大戦後はさらに分派独立したものが多いが、伝統仏教の13宗の系譜はいずれも現代に引き継がれている。ここではいわゆる伝統仏教13宗の宗祖と本山を記載する。それ以外の宗や派、比較的近年に成立した仏教系の新宗教については、それぞれの項を参照。奈良仏教系(南都六宗系)平安仏教(平安二宗)系・密教系法華系(鎌倉仏教法華系)浄土系(鎌倉仏教浄土系)禅宗系(鎌倉仏教禅系)
甲斐国の仏教: 鎌倉時代には天台・真言の旧仏教に対して、大陸からの渡来僧や留学僧による新仏教の流入や、旧仏教側からの旧弊打破などにより諸宗派が興隆し、これらは鎌倉新仏教と呼ばれる。鎌倉新仏教には大陸から伝来した臨済宗・曹洞宗などの禅宗や、法然・親鸞の浄土宗、一遍の時宗、日蓮の法華宗(日蓮宗)などの様々な宗派があり、それぞれの創始者は祖師と呼ばれる。甲斐国は東国の政治的中心地であり鎌倉新仏教の信仰拠点であった鎌倉に近く、鎌倉新仏教は一般民衆を信仰基盤とし、都市と都市を結ぶ街道に沿って展開したことから甲斐においても広まり、また領主層においても甲斐源氏の一族は鎌倉初期に源頼朝の粛清により衰微したものの、残存した甲斐源氏の一族が新興の鎌倉新仏教に帰依したことにより諸宗派が定着する。
曹洞宗: 寛元4年(1246年) 大佛寺を永平寺に改め、宝治2-3年(1248年-1249年)、執権北条時頼、波多野義重らの招請により教化のため鎌倉に下向する。建長5年(1253年) 病により永平寺の貫首を弟子孤雲懐奘に譲り、京都で没する。永平寺2世孤雲は道元が日ごろ大衆に語った法語をまとめた『正法眼蔵随聞記』を著し、道元の教えを記録し広めることにつとめた。道元の死後、遺風を守ろうとする保守派と、衆生教化のため法式も取り入れようとする開放派の対立が表面化する。文永4年(1267年)徹通義介に住職を譲るが、両派の対立が激化(三代相論)したため文永9年(1272年)孤雲が再任する。弘安3年(1280年)孤雲が没し徹通が再任するが内部対立を収拾できず、永仁元年(1293年)永平寺を出て大乗寺を開山する。永平寺は4世義演の晋住後は外護者波多野氏の援助も弱まり寺勢は急激に衰えた。
鎌倉仏教: 曹洞宗の開祖である道元(1200年-1253年)は、内大臣であった土御門通親(久我通親)の子息として京に生まれた。道元も幼少にして父母を失い世の無常を感じて仏門に入った人物であり、13歳のとき比叡山で出家して天台教学を学んだ。仏法をきわめるために中国で禅を学ぶことを勧められ、栄西の建てた建仁寺の明全に師事し、1223年(貞応2年)明全とともに渡宋して足かけ5年間禅を学び、最後に天童山の如浄に師事して、ついに悟りの境地(「身心脱落」)の境地に達して、如浄の印可を受けた。曹洞禅は黙照禅(もくしょうぜん)ともいい、公案中心の臨済禅に対し、ひたすら禅に打ち込むことによって内面の自在な境地を体得しようというものである。上述のように、禅宗は一般に外来宗教の要素が強いともいわれるが、道元の思想についてはしばしば独創性が豊かあると評される。
鎌倉仏教: 「鎌倉新仏教」とは、一般には次の6宗を示している。すなわち、他力本願を旨とする浄土系諸宗(浄土宗、浄土真宗、時宗)、天台宗系の法華宗(日蓮宗)、不立文字を旨とする禅宗系の臨済宗と曹洞宗である。「鎮護国家」の思想のもと、律令国家によって保護された奈良時代の南都六宗(奈良仏教)が仏教研究者集団としての性格をもち、また、平安仏教においては、学問的能力を必要とした顕教にしても、きびしい修行と超人的能力を前提とする密教にしても、貴族仏教としての性格を免れなかったのに対して、上記の6宗は主として新たに台頭してきた武士階級や一般庶民へと広がっていった。国風文化期に隆盛した浄土教にしても、平安時代にあっては、阿弥陀堂建立の盛行にみられるように経済力の裏づけあってのものであったが、それに対し鎌倉仏教は、概して、の諸特徴を有するといわれ、特に念仏を重んじる浄土系の浄土宗・浄土真宗・時宗に顕著にみられる。
鎌倉文化: 時宗の子北条貞時は元出身の渡来僧一山一寧に帰依し、一山の門下からは最初の日本仏教史といえる『元亨釈書』を著した虎関師錬、五山文学最盛期の中心をになった雪村友梅があらわれた。竺仙梵僊は1329年(元徳元年)に渡来した中国僧で、一山一寧同様、日本の禅宗文化を創始した一人と見なされる。以上掲げた人物以外にも大陸からはたくさんの禅僧が渡来し、いわば「渡来僧の世紀」とも呼ぶべき文化状況が生まれた。いっぽう、宋より曹洞宗を伝えた道元は、土御門通親の子息 でありながら、帰国後は世俗的な権勢を拒否して都をはなれ、波多野義重の招きに応じて越前国に向かい、永平寺 で坐禅中心のきびしい修行(只管打坐)と弟子の育成に努めた。国文で記された主著『正法眼蔵』は、その存在論や時間論、言語論は現代においても注目されている。
鎌倉仏教: 平はまた、中世においても、鎮護国家と五穀豊穣を祈念する「旧仏教」は津々浦々に末寺末社のネットワークを張り巡らし、全国一斉に豊作祈願をおこなっていること、なかでも比叡山延暦寺では、天台・真言のみならず南都仏教や浄土宗・禅宗まで仏教のあらゆる教学が講じられる一方、和歌、儒学、農学、医学、天文学から医学、土木技術にいたるまでの諸学が教授されていたことを指摘し、いわゆる「旧仏教」は「中世の知識体系の結節点」でもあったと述べている。いわゆる「旧仏教」はこのように、社会的にも、文化的にもきわめて大きな影響力を保持しており、平はその大きさを「中世社会を貫く文化体系」と表現している。それにくらべれば、いわゆる「新仏教」が同時代にあたえた影響力はほとんどなく、浄土真宗や日蓮宗、曹洞宗が社会的意味合いをもつようになるのは戦国時代に入ってからとしている。
顕通寺: 顕通寺(けんつうじ)は、中華人民共和国山西省忻州市五台県五台山にある仏教寺院。顕通寺の創建が、中国仏教史上のなかで、かなり早い時期であったことが知れる。また、日本の曹洞宗の本山である永平寺の名も、ここから取られたという。
鎌倉仏教: 浄土系諸門はみずからを「他力易行門」と称し、禅宗(臨済宗、曹洞宗)の実践する坐禅を「自力」のわざであり、「難行」であると批判したが、悟りに到達する方法として一つを選び、それに打ち込むあり方においては、禅宗もまた鎌倉時代に成立した他の「新仏教」諸派に共通する要素をもっていた。12世紀からの大転換期にあって、人びとは相次ぐ戦乱と飢饉に末法の世の到来を実感し、あたらしい救いを仏教に求めた。こうした要望にこたえたのが、信心や修行のあり方に着目した念仏と題目、および禅の教えであった。これらは、庶民や新興武士階級にも受容できる仏教のあり方だったのである。そして、民衆の生活に奥深く浸透していった点で、鎌倉仏教(「鎌倉新仏教」)は、大陸から伝わった仏教の「日本化」を示す現象として説明される。
曹洞宗: 両大本山の住職を貫首といい、2人の貫首が2年交代で管長(宗門代表)となる。管長は、有資格者で立候補者から選挙によって選出される宗門最高の位階。尊称として住んでいる場所にちなみ、永平寺貫首を不老閣猊下(ふろうかくげいか)、総持寺貫首を紫雲台猊下(しうんたいげいか)とも呼ぶ。歴史的には正法寺(岩手県奥州市)が奥羽二州の本山、大慈寺(熊本県熊本市南区)が九州本山であった期間があるが、元和元年(1615年)の寺院法度により永平寺、總持寺のみが大本山となる。また、江戸時代に来日した明僧、東皐心越によって開かれた曹洞宗寿昌派は祇園寺(茨城県水戸市)を本山とした。心越の法系は道元と別系であったが明治維新後、合同した。明治・大正時代の日本人の海外移住と共に、ハワイ・ブラジルなどに開教された。ペルーの慈恩寺は南米大陸最古の仏教寺院である。
日本達磨宗: 以前は、これで達磨宗の活動は曹洞宗に吸収されて終焉を迎えたとされていたが、近年では、中世末まで三宝寺にはその門流が伝承されていたことが知られるようになった。さらに、覚晏系統が傍流で、三宝寺の一派が本流であったとさえ考えられている。
總持寺: 總持寺(そうじじ)は、神奈川県横浜市鶴見区鶴見二丁目にある曹洞宗の仏教寺院。永平寺と並ぶ日本曹洞宗の中心寺院(大本山)である。1911年に石川県鳳至郡門前町から現在地に移転。山号は諸嶽山(しょがくさん)。本尊は釈迦如来。寺紋は五七桐紋。
永平寺町: 曹洞宗大本山永平寺の門前町として知られ、町名も寺院から取られた。
道元: 道元(どうげん、正治2年1月2日(1200年1月19日) - 建長5年8月28日(1253年9月22日))は、鎌倉時代初期の禅僧。日本における曹洞宗の開祖。晩年には、希玄という異称も用いた。宗門では高祖承陽大師と尊称される。諡号は仏性伝東国師、承陽大師。諱は希玄。道元禅師とも呼ばれる。
禅宗: その修行内容は「永平清規」を厳しく守り、一時的な見性に満足してしまうことや坐禅の他に悟りを求めることを良しとせず、只管に坐禅を勤めることに特色がある。道元は自分の教えは「正伝の仏法」であるとして党派性を否定し、禅宗と呼ばれることも嫌った。初期は在家への布教にも熱心であったが、晩年は出家第一主義の立場を取った(『正法眼蔵』十二巻本参照)。その後、總持寺開山瑩山の時代に、坐禅だけではなく、徐々に儀式や密教の考え方も取り入れられ、一般民衆に対し全国的で急速な拡大をした。曹洞宗の坐禅は公案に拠らず、ただ、ひたすら坐る(只管打坐)ことが、そのまま本来の自己を現じている(修証不二)としているが、公案そのものを否定しているわけではない。また、法系によっては公案を用いる流れも存在する。9世紀に臨済録に登場する普化に因み始まる。普化についての記録はほとんどない。虚托(尺八)を吹きながら旅をする虚無僧で有名。
室町時代: 日本仏教では、禅宗は武家層にも広まり、武家の保護を受けた禅の五山が定められるなど仏教を通じて武家文化と貴族文化が融合するなど、室町文化に影響する。都市部では日蓮宗が広まり、京都では日親が布教活動を行い、町衆は信徒的な団結力で土一揆に対して戦う。1536年には日蓮宗は比叡山延暦寺と衝突して天文法華の乱と呼ばれる騒動となる。庶民の間では曹洞宗が広まる。浄土真宗には本願寺派や高田派、仏光寺派、三門徒派などの宗派があったが、その中でも、本願寺派の蓮如が再興した本願寺派(一向宗とも呼ばれた)は、講と呼ばれる信徒集団を形成し、浄土真宗の宗派の中で最も有力な宗派となった。本願寺派の信徒は、自らの宗派を守るために、信仰を基にして一向一揆を結び、団結した。
時宗: 時宗(じしゅう)は、鎌倉時代末期に興った浄土教の一宗派の日本仏教。開祖は一遍。鎌倉仏教のひとつ。総本山は神奈川県藤沢市の清浄光寺(通称遊行寺)。
日本の仏教: 伝統仏教13宗はいずれも大乗仏教である。信者数・規模としては、 鎌倉仏教(浄土宗・浄土真宗、日蓮宗、禅宗)が大勢を占めるが、これら鎌倉仏教は、法華経を根本経典としながらも他経典や密教まで大乗仏教を広く取り入れた天台宗(延暦寺)を母体として(あるいはその影響下で)誕生・発展したものである。また、その天台宗の開祖である最澄は、三経義疏で法華経を重んじた聖徳太子の影響の下で、法華経を根本経典とする(中国の)天台宗に傾倒したとされている。このようなつながりの中に、聖徳太子から最澄を経て、鎌倉仏教から現在に至るまでの、日本の仏教の大きな潮流を見ることができる。
鎌倉仏教: その後、他阿弥陀仏の直系(遊行派)と奥谷派、六条派、四条派、一向派など他の諸派 のあいだに様々な確執や緊張をともないながら、時宗の教団が確立されていった。こうした状況は、一遍や他阿弥陀仏同様、当時は各地を遍歴する聖が多数いて、みずからの教えをひろめていた事実を反映している。時宗の本山は、1325年(正中2年)に呑海のひらいた神奈川県藤沢市の清浄光寺である。
涅槃宗 (日本): 涅槃宗 (ねはんしゅう)は、安土桃山時代から江戸時代初期まで存在した日本の仏教の一派。開祖は及意上人空源。所依の経典は『涅槃経』と『法華経』。
鎌倉仏教: 特に凝然は、華厳経にも通じ、インド・中国・日本にまたがる仏教史を研究してその編述をおこない、日本仏教の包括的理解を追究して多くの著作をのこした。凝然の著した『八宗綱要』は日本仏教史上重要な文献である。高野山では平安末期に正覚坊覚鑁(1095年-1143年)があらわれて、山内に大伝法院をつくり、民衆への布教につとめたが、金剛峯寺と対立して紀伊国の根来に退いて円明寺(根来寺)を建てた。かれは、諸流細分した真言宗の修行方法を大成し、大伝法院流を創唱した。その後、金剛峯寺方(本寺方)と覚鑁の流れを汲む大伝法院方(院方)との間で抗争が長くつづいた。
鎌倉仏教: 道元は、貴族の子として生まれた人物ではあったが、世俗的な権勢をいっさい拒否し、六波羅探題の武士であった波多野義重の招きに応じて1243年(寛元元年)越前国志比荘に向かい、永平寺 で坐禅中心のきびしい修行と弟子の育成に努めた。和文で記された道元の主著『正法眼蔵』は、その存在論や時間論、言語論が現代においても注目されている。また、その含蓄深い内容はもとより、言葉づかいや文体その他表現の上でも日本語による宗教的・哲学的論述の最高峰のひとつといわれる。道元は『正法眼蔵』冒頭「現成公按」巻において、「仏道をならふといふは自己をならふ也、自己をならふといふは自己をわするるなり。自己をわするるといふは、万法に証せらるるなり。万法に証せらるるといふは、自己の身心および他己の身心をして脱落せしむるなり」と説いている。
山岳仏教: 日本に仏教が伝来したのは、欽明天皇の時代の538年であるとされるが、平安時代(794年 - 1192年)に唐で修行を積み、本場の山岳宗教に触れ帰国した最澄や空海によって天台宗・真言宗が起こされ、比叡山、高野山などが開山される。比叡山(延暦寺)は最澄によって788年(延暦7年)に、高野山(金剛峯寺)は空海により816年(弘仁7年)にそれぞれ開かれた。それまでの都市に寺院を構える仏教諸宗派が政治との結びつきを強めていたことへの批判的意味合いも含み、鎮護国家を標榜しながらも密教的色彩を強め、政治とは一定の距離を置いた。国土の大半が山林であり、古来より山岳信仰が行われていた日本には、こうした考えが受け入れやすい地盤があったといえる。
鎌倉仏教: 平雅行もまた、叡尊ら西大寺流は、従来の律宗とは戒律に対する考えが異なっており、人間集団としても全く異なることを指摘し、その点で、「鎌倉新仏教」の祖と称しうる内実を備えていると述べている。叡尊らの教団は、鎌倉時代の中期から南北朝時代にかけて爆発的に発展したが、その衰退も急速に進行し、江戸時代には独自の教団を構成することができず、真言宗と律宗に編入されている(それに対し、日蓮宗は室町時代以降天台宗より自立し、特に戦国時代に急速に発展し、江戸時代にあっては独立した宗派とみとめられている)。さらに、蓑輪顕量・追塩千尋なども、その立脚する立場はそれぞれ異なるものの、真言律宗(西大寺流)を「鎌倉新仏教」の範疇のなかで把握している。
鎌倉文化: 以来、渡宋した円爾弁円や中巌円月ら禅僧によって広められ、1299年(正安元年)に来日した一山一寧がもたらした注釈によって学理が完成されたといわれる。14世紀に入ってあらわれた天台宗の僧玄恵は朱子学に通じ、後醍醐天皇の側近に仕え、その大義名分論 は天皇の討幕計画や建武新政に大きな影響を与えた。
真言宗善通寺派: 真言宗善通寺派(しんごんしゅうぜんつうじは)は、日本における真言系仏教宗派のひとつで、古義真言宗に属する。総本山は善通寺。
鎌倉文化: 道元は、師の如浄の教えにしたがって権勢より離れ、世俗化した当時の仏教については根本からこれを批判し、仏陀本来の精神に立ち帰ることを唱えた。その点では、道元の思想もまた仏教の純化を指向するものであった。坐禅の修行そのものが悟りであるという修証一等を唱えた曹洞禅は、北陸地方を中心とする地方武士のあいだに広まっていった。この時代の遁世僧は、禅宗のみならず律宗や時宗などもふくめ、一般に顕密諸宗の官僧にくらべて諸国間を移動することが多かった。特に禅宗の場合は各地に「旦過」と称する宿泊施設を設けて僧の逗留に資している。信仰と実践を重んじる新仏教があいついで生まれ、武士や庶民に急速に浸透していったものの、社会的勢力としては南都六宗や天台宗・真言宗などの勢力(旧仏教)が、依然として大きな力を保っていた。しかし、新仏教の活発な活動に刺激をうけて、現状の反省と革新への気運が盛り上がってきた。
永元寺: 永元寺(ようげんじ、えいげんじ)は、日本の仏教寺院の名称。以下のものがある。
摂論宗: 日本には、奈良時代に文献によって流入しているが、一宗としては定着しなかった。
無学祖元: 無学祖元(むがく そげん)は、鎌倉時代の臨済宗の僧。諡は仏光国師・円満常照国師。号は子元。日本に帰化して無学派(仏光派)の祖となる。建長寺・円覚寺に兼住して日本の臨済宗に影響を与える。その指導法は懇切で、老婆禅と呼ばれ、多くの鎌倉武士の参禅を得た。
日本の宗教: 歴史を遡れば、仏教は6世紀に日本に伝来したとされている。奈良時代には「南都六宗」と呼ばれた三論宗、成実宗、法相宗、倶舎宗、律宗、華厳宗などが広まった。平安時代には遣唐使とともに唐(中国)に渡り仏教を学ぶ僧が多くいた。代表的な存在として、最澄は帰国後に法華経や密教を中心とした天台宗を開き、空海は太陽を神格化して生み出された大日如来を宇宙の中心と説く密教を学び、帰国後に真言宗を開いた。仏典には、釈迦が教えを説いてから千年間は正しく教えが伝わり実践されるが(正法)、その後千年は教えが形骸化し(像法)、像法の後は末法すなわち仏法を正しく聞くことが出来ず、正しく理解する者がいなくなるという、すなわち暗黒時代が到来するとの思想が記されている(末法思想)。
鎌倉文化: 後述のように宋学を日本に伝えたのも彼であるという。思円房叡尊は律宗中興の祖といわれ、西大寺を再興して戒律復興に努めるいっぽう、道路の修復や架橋、貧民・病者の救済など社会事業に力を尽くした。叡尊はまた、元寇に際して敵国調伏の祈祷を石清水八幡宮でおこなったことでも知られる。叡尊の弟子の良観房忍性は、北条氏の保護も受け、鎌倉の極楽寺を再興してそこを拠点に旧仏教の復興のため尽力した。同時期に鎌倉で活躍していた日蓮からは「律国賊」と論争を挑まれたことがある。また、師叡尊の志をついで社会事業に尽くし、西大寺にいた当時、奈良にハンセン病患者を救済するための施設として北山十八間戸を設立し、その経営にあたった。他に律宗出身の学僧としては、円照とその弟子凝然がいる。特に凝然の『八宗綱要』は日本仏教史上重要な文献である。
法相宗: 法相宗(ほっそうしゅう、(ほうそうしゅう)とは、インド瑜伽行派(唯識派)の思想を継承する中国の唐時代創始の大乗仏教宗派の一つ。645年、中インドから玄奘三蔵が帰国し唯識説が伝えられることになる。その玄奘の弟子の慈恩大師基(窺基)が開いた宗派である。唯識宗・慈恩宗・中道宗とも呼ばれる。705年に華厳宗が隆盛になるにしたがい、宗派としてはしだいに衰えた。日本仏教における法相宗は、玄奘に師事した道昭が法興寺で広め、南都六宗の一つとして8世紀から9世紀にかけて隆盛を極めた。有名な寺院としては、薬師寺・興福寺などがある。
日本の仏教: 史伝研究の盛んだった中国仏教の影響から、日本では奈良時代に『延暦僧録』などの僧伝が著された。鎌倉時代になると本格的な仏教史伝が著されるようになるが、中でも影響力が大きかったのが凝然の著した『三国仏法伝通縁起』である。この書は、インドから中国を経て日本へと伝播した仏教諸宗の教学を総合的に俯瞰したもので、その仏教史モデルは三国仏教史観として近代に至るまで長らく用いられた。明治時代に入り、宗門外の仏教学者にも自由に仏教研究が行えるようになると、学術的視点を取り入れた新たな日本仏教通史が著されるようになる。明治末から大正時代には鎌倉新仏教の祖師たちが現役だった時期を日本仏教の頂点と考える、鎌倉新仏教中心史観が形成され始める。
真言宗御室派: 真言宗御室派(しんごんしゅうおむろは)は、日本における真言系仏教宗派のひとつで、古義真言宗に属する。総本山は仁和寺。
浄土宗: 浄土宗(じょうどしゅう)は、大乗仏教の宗派のひとつである。浄土信仰に基づく日本仏教の宗旨で、法然を宗祖とする。鎌倉仏教のひとつ。本尊は阿弥陀如来(舟後光立弥陀・舟立阿弥陀)。教義は、専修念仏を中心とする。浄土専念宗とも呼ばれる。
双峰宗源: 双峰宗源(そうほう そうげん)は、鎌倉時代末期の臨済宗聖一派の僧。
鎌倉仏教: 上述の通り、貞慶や良遍が法相宗において従来の教義から逸脱するかのような大胆な論理を展開したことや律宗の叡尊教団が従来とは異なる考え方にもとづいて新しい活動をおこない、その担い手も異なることから、ともに「新仏教の祖」と称されてよい内実を備えている一方、日蓮のめざしたことは「天台宗の復興」であり、南北朝・室町期の日蓮宗寺院は延暦寺の末寺であって日蓮宗僧侶も多くそこで学んでいることから、むしろ「旧仏教の復興」という範疇にふくめてよいとしたうえで、「旧仏教」と「新仏教」を分ける基準が、実は江戸時代にあったことを指摘した。すなわち平は、江戸時代に独自の宗派として認可されたもののうち、中世前半の宗祖をいただいている宗派だけが従来「鎌倉新仏教」と称されてきたのにすぎないと述べ、そうであるならば、「新仏教」はむしろ「江戸新仏教」と呼ぶのが実態としては正確であるとしている。
鎌倉仏教: 1227年(安貞元年)に帰国した道元は、建仁寺で正しい坐禅を説いた『普勧坐禅儀』を著し、禅こそが釈迦より伝えられた正法であると説いたため、延暦寺の僧たちの迫害対象となった。道元は、1230年(寛喜2年)建仁寺を去って深草(京都市伏見区)にのがれて『正法眼蔵』の著作を開始、1234年(文暦元年)、山城国宇治に興聖宝林禅寺を建て、坐禅修行を求める人びとの道場とした。道元は、唐代のきびしい禅を追求したところから「古仏道元」と呼ばれた。道元は、不立文字を唱え、理論にとらわれず、一切を捨ててただひたすら坐禅に打ちこむことによってありのままの自己が現れ、身心脱落して悟りにいたる只管打坐を唱えた。これが正法禅である。道元は加持祈祷も念仏行を否定して正法禅の運動をつづけたが、それは従来の仏教における贅肉をいっさい削ぎおとす主張でもあったため、延暦寺からの迫害は年を追うごとにいっそう激化した。
仏教音楽: 鎌倉時代以降も、鎌倉新仏教と呼ばれる宗派が生まれるが、それら宗祖(法然・親鸞・一遍・栄西・道元・日蓮)はいずれも天台宗比叡山延暦寺(一遍は浄土宗西山派)にて出家、修行したため、声明に関してはいずれも天台系を継承し、以降日本における声明は、天台と真言の二大流派を中心に発展する。また声明は、伝来以降、日本の音楽文化にさまざまな影響を与えてきた。明治時代の欧化政策により、政府主導のもとで洋楽の積極的な導入が行われると、解禁となったキリスト教の賛美歌を用いた伝道活動に刺激を受け、仏教界においても洋楽の導入の動きが見られるようになる。そうした動きは信者を中心とするもので、浄土系の教団を中心に、仏教讃歌として発展する。また同時に、浄土系以外の教団では、従来の御詠歌を各教団において体系的なものとして発展させようという動きも現れてくる。
鎌倉文化: これにより、臨済禅は王朝国家たる朝廷、また、王朝国家からは独立した東国国家をめざす幕府の保護することとなった。京都の建仁寺は、1202年(建仁2年)、2代将軍源頼家の保護により栄西によって開かれた禅寺であり、臨済宗の総本山となっている。栄西没後も中国の臨済禅との交流は活発で、渡宋した円爾(聖一国師)は、帰国後、九条道家の帰依で京都に東福寺を建て、その弟子無関普門は亀山上皇の帰依で南禅寺をひらいた。鎌倉末期の宗峰妙超(大燈国師)は大徳寺、その弟子関山慧玄は妙心寺を開創するなど、臨済宗は京都の公家や上流武士のあいだに広まった。鎌倉では、宋から来日した渡来僧蘭渓道隆が執権北条時頼からの深い帰依を得て建長寺を建て、息子北条時宗は宋から無学祖元をまねいて参禅し、円覚寺を建てて初代住持とした。
鎌倉仏教: これに対し、「旧仏教」(南都六宗、天台宗および真言宗)側も奈良時代に唐僧鑑真が日本に伝えた戒律の護持と普及に尽力する一方、社会事業に貢献するなど多方面での刷新運動を展開した。そして、「新仏教」のみならず「旧仏教」においても重要な役割を担ったのが、官僧(天皇から得度を許され、国立戒壇において授戒をうけた仏僧)の制約から解き放たれた遁世僧(官僧の世界から離脱して仏道修行に努める仏僧)の存在であった。
鎌倉仏教: 渡宋した円爾(聖一国師、1202年-1280年))は、帰国後、九条道家の帰依で京都に東福寺を建て、その弟子無関普門(1212年-1292年)は亀山上皇の帰依で南禅寺をひらいた。こうして臨済禅は、王朝国家たる朝廷の保護するところとなった。当初は外来宗教的な要素が濃厚であった臨済宗も、南浦紹明(1235年-1309年)などの活動により、しだいに独自の発展の道をあゆむこととなった。南浦紹明の弟子の宗峰妙超(大燈国師、1282年-1338年)は大徳寺、その弟子関山慧玄(1277年-1361年)は妙心寺を開創した。鎌倉末期には「七朝帝師」となった夢窓疎石(1275年-1351年)があらわれている。
鎌倉仏教: 鎌倉では、宋から来日した渡来僧蘭渓道隆(1213年-1278年)が執権北条時頼からの深い帰依を得て建長寺を建て、息子北条時宗は宋から無学祖元(1226年-1286年)をまねいて参禅し、円覚寺を建てて初代住持とした。時宗の子北条貞時は元出身の渡来僧一山一寧に帰依した。こうして臨済宗は、一方では、王朝国家からは独立した東国国家をめざす鎌倉幕府の保護するところとなった。一山の門下からは最初の日本仏教史といえる『元亨釈書』を著した虎関師錬(1278年-1346年)、五山文学最盛期の中心をになった雪村友梅(1290年-1347年)があらわれた。竺仙梵僊(1292年-1348年)は1329年(元徳元年)に渡来した中国僧で、一山一寧同様、日本の禅宗文化を創始した一人と見なされる。以上掲げた人物以外にも大陸からはたくさんの禅僧が渡来し、いわば「渡来僧の世紀」とも呼ぶべき文化状況が生まれた。
浄土宗西山禅林寺派: 浄土宗西山禅林寺派(じょうどしゅう せいざん ぜんりんじは)は、京都市左京区の禅林寺(永観堂)を総本山とする広義の浄土宗の一派。
荷沢宗: 荷沢宗(かたくしゅう)は、中国における仏教の宗派であり、唐の僧である神会を中心として形成された、禅宗の一つである。名称は、神会が拠点とした荷沢寺に由来する。
鎌倉仏教: ここでは、顕密の修行のすべては難行・雑行としてしりぞけられ、念仏を唱える易行のみが正行とされた。法然は浄土門以外の教えを「聖道門」と呼んで否定し、仏僧たちが口では戒律を尊びながらも実際には退廃した生活を送っている現状を批判した。1186年(文治2年)、大原勝林院の丈六堂に、延暦寺の永弁・智海・証真、三論宗の明遍、法相宗の貞慶、嵯峨往生院の念仏房、大原来迎院の蓮契、それに念仏僧重源ら20名をこえる学僧や300名をこす聴衆が集まり、法然の真意を聴く大原問答がおこなわれている。ここで、法然は「乱想の凡夫」と自己規定し、それゆえ観念(仏や浄土を心に想い描いて念ずること)ではなく称念(仏や浄土を称えること)、観仏(仏を観ずること)ではなく念仏(仏を念ずること)に専修できると諄々と説いていった。これは、「鎌倉仏教」の名で総称される仏教変革運動の始まりを示す歴史上の一転換点となった。
鎌倉時代: 平安時代を通じて鎮護国家を担う山門(比叡山延暦寺)勢力は教義の教えや体系的な学問に励む一方、加持祈祷や僧兵の武力を通じて、政治権力を持つようになった。その一方で、円仁が比叡山に伝えた念仏三昧法から源信の天台浄土教、良忍の融通念仏宗など浄土教の興隆があった。また、天台宗はすべての衆生は成仏できるという法華一乗の立場を取っていた。鎌倉新仏教の開祖たち(一遍を除く)は比叡山に学んでおり、比叡山は一切衆生の救済を説く鎌倉新仏教を生む母胎であった。新仏教の台頭に対抗後、旧仏教の側は念仏批判をすると、戒律を重んじて、腐敗している旧仏教内部の革新を進めた。また、一切衆生の救済を強く志向すると、ハンセン病救済事業や、非人救済、橋の架橋を行うなど社会事業を熱心に進めた。元の侵攻による南宋の圧迫と滅亡から、禅宗の知識人が日本に渡ってくることがあった。いずれも幕府の指導者に影響を与えた。
台密: 法華経を中心に、天台教学・戒律(大乗菩薩戒)・密教・禅の4つの思想を日本に伝えたことから、比叡山の延暦寺は四宗兼学の道場と呼ばれている。
善派: 善派(ぜんぱ)は、鎌倉時代に大和国(奈良県)を中心に活躍した仏師の一派。大和に多く残る天平彫刻に範をとりながらも、あわせて定朝様の名残ともいえる平安時代の穏やかな作風も残し、名に善の字を付けた一派。
日本の仏教: 特に律宗やそこから派生した真言律宗などでは社会事業などに乗り出しながら民衆の救済に加わるだけではなく、自ら国家の指定した戒壇を拒否して独自の授戒儀式を開始するなど、新しい宗派よりも革新的な動きすら見せた。1333年に鎌倉幕府が滅亡し、南北朝時代から室町時代には政治的中心地は京都に移る。鎌倉幕府滅亡後に後醍醐天皇により建武の新政が開始されると、五山は鎌倉から京都本位に改められ、京都五山が成立する。足利尊氏が京都に武家政権を成立させると、以前から武士に人気のあった禅宗の五山が定められ、臨済宗は幕府に保護される。室町時代の初期には南禅寺などの禅宗と旧仏教勢力の延暦寺などの天台宗は対立し、初期の幕府において政治問題にもなる。
天台宗: 16世紀、延暦寺は織田信長の焼き討ちに遭い、宗勢に陰りが見えたが、江戸時代に入ると天海が立て直し、特に寛永寺は西の比叡山に対して東叡山と呼ばれ、影響力は全国に及んだという。真言宗の密教を東密と呼ぶのに対し、天台宗の密教は台密と呼ばれる。当初、中国の天台宗の祖といわれる智顗が、法華経の教義によって仏教全体を体系化した五時八教の教相判釈を唱えるも、その時代はまだ密教は伝来しておらず、その教判の中には含まれていなかった。したがって中国天台宗は、密教を導入も包含もしていなかった。しかし日本天台宗の宗祖・最澄が唐に渡った時代になると、当時最新の仏教である中期密教が中国に伝えられていた。最澄は、まだ雑密しかなかった当時の日本では密教が不備であることを憂い、密教を含めた仏教のすべてを体系化しようと考え、順暁から密教の灌頂を受け持ち帰った。
鎌倉仏教: 鎌倉仏教(かまくらぶっきょう)は、平安時代末期から鎌倉時代にかけて興起した日本仏教の変革の動きを指す。特に浄土思想の普及や禅宗の伝来の影響によって新しく成立した仏教宗派のことを鎌倉新仏教(かまくらしんぶっきょう)と呼称する場合がある。しかし、「鎌倉新仏教」の語をめぐっては後述のように研究者によって様々な見解が存在する(→ 「鎌倉仏教論」 節)。
日本達磨宗: 日本達磨宗(にほん だるましゅう)は、平安時代末期から鎌倉時代初期の僧侶である大日房能忍が興した禅宗の一派である。
真言宗大覚寺派: 真言宗大覚寺派(しんごんしゅうだいかくじは)は、日本における真言系仏教宗派のひとつで、古義真言宗に属する。本山は大覚寺。