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オリンピックエンブレム: 国際オリンピック委員会(IOC)が規定で「エンブレムは招致ロゴに取って代わるもの」などと定めているといわれる。また、招致用は広く無料配布され、大会スポンサーにとって「有償でライセンス展開するのは難しい」と営業面でのデメリットもあるという。同時期に開催されるパラリンピックのエンブレムも、一緒に制定されることがある。篠塚正典によると、夏季・冬季の両方をデザインしたデザイナーも、2回オリンピックのデザインをしたデザイナー自体も、これまでいないという(2011年時点)。日本では計4回のオリンピック開催があるが、すべて日本人デザイナーの作品が選ばれている(同じく複数の開催があるアメリカなどの状況は不明)。
岸本一夫: 日本グラフィックデザイナー協会(JAGDA)設立の翌年に実施された公募でロゴマーク、オリオンビールのロゴ、パッケージ、ポースターデザイン制作、沖縄国際海洋博覧会ポスターなどを手がける。
永井一正: 永井 一正(ながい かずまさ、1929年4月20日 - )は、日本のグラフィックデザイナー。大阪府大阪市出身。2020年東京オリンピックエンブレムのデザイン選考の審査員代表。息子はHAKUHODO DESIGN(博報堂デザイン)代表取締役社長の永井一史。
グッドデザイン賞:  香港に販売・発信拠点「GOOD DESIGN STORE」を開設。2015年、東京・丸の内にコミュニケーションスペース「GOOD DESIGN Marunouchi」を開設。 GOOD DESIGN STOREをタイ・バンコクにも展開した。日本商工会議所は1968年にGマーク認知率調査を実施、認知率64%(東京・広島地区/678世帯)。 1978年にはGマーク消費者認識度調査を実施。認知率66%(東京地区/376世帯)。 1981年、日本産業デザイン振興会、Gマーク意識度調査を実施。重要度は経営者が91%、広告・販売部門が89%、デザイン・設計・開発部門が86%であった。1977年にはグッドデザイン商品選定制度20周年を記念し、全国7都市で「創設二十周年記念Gマーク展」を開催した。 1982年、グッドデザイン商品選定制度25周年を記念し「日本グッドデザイン」展(東京・大丸)を実施。
吉岡徳仁: 吉岡 徳仁(よしおか とくじん、1967年 - )は、日本のデザイナー、アーティスト。プロダクトから建築、現代美術において活動している。国際的な賞を多数受賞し、作品は世界の主要美術館に永久所蔵されている。2020年東京オリンピックでは聖火リレートーチのデザインを担当。
加藤淳: 東京都出身。立教高等学校(現・立教新座高等学校)、立教大学文学部卒業。1984年、株式会社日本デザインセンター入社。同社の内部専門機関「CIデザイン研究所」のプロデューサーとして、阪急電鉄、茨城県、新潟県など日本を代表する一流企業、自治体のCI(コーポレートアイデンティティ)やブランドデザインを40社以上担当。1998年に独立し、加藤淳事務所を設立。エコツーリズムの促進に関わるデザインや、行政施設のデザインモデルを提示するなどの活動を行う。企業関連のデザイン作品としては「ジョージア」「アサヒビール」のロゴ製作があり、冬季オリンピックのデザインディレクター、「JTB CIリメイク計画」、「大塚製薬ポカリスエットブランドデザイン・システム」、「フェリス女学院VI」ほか多数。本業である商業デザインやテレビ等における活動のほか、現代美術家川俣正によるワークショップのプロデュースも担当している。
篠塚正典: デザイン会社や広告代理店を対象にしたコンペでランドーアソシエイツへの依頼が決まった後、世界中の社員100人以上から1000点以上の作品が集まり、3作品に絞られた末に選ばれたものだった(エンブレム制作チームを率いたのは同社のフミ・ササダ)。ランドーアソシエイツは、同大会の競技ピクトグラムデザイン、デザインマニュアル等も担当した。1995年4月にランドーアソシエイツを退社し同年7月、ブランディングデザインとパッケージデザインのデザイン会社「株式会社イデアクレント(IDEA CRENT)」を設立。2015年7月、オリンピックエンブレムについて、「見る人が共感できるデザインをしなくてはいけない」「説明なしで直感的に感じてもらえるデザインでなければいけない」との考えを明かした。
浅葉克己: 2020年夏季オリンピックのエンブレムのデザイン選考では当初の審査員を務め、佐野研二郎の作品を選出。
佐藤オオキ: 佐藤 オオキ(さとう オオキ、1977年12月24日 - )は、日本のデザイナー、建築家である。デザインオフィス 「nendo」(ネンド)代表。本名:佐藤 大 (さとう おおき)。東京2020オリンピックの聖火台デザインを担当。現在は2024年運行予定のフランス高速鉄道TGVのデザインを手掛けている。
オリンピックメダル: デザインについては、組織委員会自身が行う(夏季リオ2016年大会)、プロのデザイナーを対象としたコンペティション実施(夏季ロンドン2012年大会)などがある。夏季オリンピックでは表面にはニーケー(ギリシア神話に登場する「勝利の女神」)を描いたデザインが多く、アムステルダムで行われた1928年大会以降は表面にニーケーを描くデザインが伝統になっている。ニケのデザインは2004年アテネオリンピックでオリンピック生誕の地に戻ったことを記念してデザイン変更された。冬季オリンピックではデザイン・物質の制約はなくドーナツ状のトリノオリンピック、漆を使った長野オリンピックなど個性的なデザインとなっている。
1964年東京オリンピック: 参加メダルは岡本太郎(表)と田中一光(裏)によるデザインだった。
オリンピックエンブレム: 近年は、デザイン選定に際して、世界各国で類似意匠のマークがすでに商標登録されていないかを、IOCと情報交換しながら時間をかけて、大会組織委員会が候補作をチェックする(IOCの承認を得て最終決定)。最初案に似たものが見つかり、デザイナー本人の修正で対応することもあった(2020年夏季東京大会の初回公募)。国際コンペ(デザイン会社のみ或いは個人も対象にする場合も)などによって、大会組織委員会(マーケティング局などが所管)が決める。指名コンペの場合もある(1972年冬季札幌大会など)。ふるいにかけた応募資格条件が事前に設けられることもあり、2020年夏季東京大会の初回公募では、計104作品のうち海外からの応募は4作品(イギリス、中国、香港、シンガポール)にとどまった。応募は「一人一作品」とすることもある。
グッドデザイン賞: 皇太子・同妃が来臨している。 1986年、グッドデザイン商品選定制度30周年を記念展・シンポジウム(ラフォーレ・ミュージアム飯倉)を実施した。 1989年、デザインイヤーにあわせ「全国巡回展」を全国21都市で実施。 1996年、制度創設40周年を記念し「時代を創ったグッド・デザインーGマーク40年スーパーコレクション」展を全国3都市(東京・名古屋・大阪)で開催。 2006年、制度創設50周年を記念し、ミラノ・トリエンナーレにて「Japan Design - Good Design Award 50 Years」を開催。また、全国4都市(東京・金沢・名古屋・福岡)で「Gマーク50年、時代を創ったデザイナーと100のデザインの物語」展を実施した。 2008年、「グッドデザイン・プレゼンテーション」を「グッドデザイン・エキスポ」に改名。
野老朝雄: 野老 朝雄(ところ あさお、1969年5月7日 - )は、日本のデザイナー。作品が2020年夏季オリンピック・パラリンピックのエンブレムに採用された。東京造形大学客員教授。
榮久庵憲司: その後は鉄道車両、オートバイ、自転車、冷蔵庫、洗濯機、電話機、印刷機械、ミシン、パソコン、カメラ、2016年夏季オリンピックの東京開催招致ロゴなど多数のデザインを手がけている。また1970年大阪万博などの博覧会デザインにも携わり、1989年の世界デザイン博覧会(名古屋市)では総合プロデューサーも務めた。日本の工業デザイン界の草分けにして、日本の第一人者として知られた。1979年「工業デザイン界のノーベル賞」といわれるコーリン・キング賞。2000年に勲四等旭日小綬章。2003年にラッキーストライク・デザイナー賞、2014年、コンパッソ・ドーロ賞国際功労賞など、日本のみならず、フランス、イタリアやフィンランドなど海外の勲章も受章している。フィンランドとは古くから交流を持ち、日本フィンランドデザイン協会の会長を長年務め、フィンランドのデザインやデザイナーが日本をはじめ世界で知られるよう尽力した。
篠塚正典: 東京都江東区出身。歌手・松本ちえこのLPジャケットのデザイン一般公募で1位は逃したものの入選して、ジャケット裏部分に篠塚のデザインが採用された。これが篠塚にとって世の中に出た最初の作品ではないかという。1979年に東京都立九段高等学校を卒業。進学した多摩美術大学グラフィックデザイン科を1984年に卒業後、渡米。アートセンター・カレッジ・オブ・デザイン(ゼミの恩師でもある咽原省三の出身校)で、グラフィックデザインとパッケージデザインを学び、首席で卒業。その後、ランドーアソシエイツに入社しデザイナーとなる。転勤希望を出して1992年に東京支社へ異動し、翌1993年に長野オリンピックのシンボルマーク(オリンピックエンブレム)をデザインした。
東京都シンボルマーク: 東京都のシンボルマークはその形状が都の木であるイチョウの葉を連想させることから「いちょうマーク」と通称されることが多いが、東京都では「イチョウではありません。このマークは東京都の頭文字であるTをデザインしたものです」と公式にイチョウの葉をデザインの由来とする説を否定している。また、シンボルマーク選考委員会で副委員長を務めたデザイナーの榮久庵憲司は「決め手はシンプルで誰でも書けて、応用がしやすい点でした。そして、イチョウのようで、イチョウではない、その曖昧さもポイントです」とコメントしている。なお、一般投票に諮られた他の最終候補作には都の木であるイチョウの葉をベースにしたデザインと明記しているものが複数存在した。
伊藤憲治: 伊藤 憲治(いとう けんじ、1915年1月30日 - 2001年11月29日)は、日本のグラフィックデザイナー。代表作として、キヤノンのロゴマーク、光文社カッパ・ノベルスのカバーデザインなどを手掛けた。過去に、東京ADC評議員、毎日デザイン賞評議員、JAGDA会員などを務め、1998年に東京ADC名誉の殿堂入りをしている。
日本自転車競技連盟: 日本自転車競技連盟のシンボルマークは、FICP副会長を務めるなど裏方として自転車競技界に貢献を続けた元競輪選手で画家の加藤一が手掛けた、1990年世界選手権自転車競技大会前橋・宇都宮の公式エンブレムを、1995年の発足時に採用したものである。大会テーマ「美しき風・速・力」のイメージを取り込み、図案化された“先頭を争う二人の選手”がデザインされている。
グッドデザイン賞: 1964年、Gマーク商品総集を発行。1967年から年2回の公募制から年1回の公募制に移行。またグッドデザイン商品選定制度、品質検査を開始し、1997年まで継続した。1969年、JIDPO、グッドデザイン商品選定協力事業を開始。1970年、Gマーク証紙の管理業務を日本商工会議所からJIDPOへ移管。1974年、通商産業省、グッドデザイン商品選定事業をJIDPOへ業務委託開始。 一部選定商品に対する「試買テスト」を開始。1987年、シリーズ商品の一括応募受付を開始。 品質検査を書類確認審査に改める。1992年から、審査会終了後に「内覧会」を開始している。1998年(平成10年)に民営化され、それまでこの制度の業務を委託されていた財団法人日本産業デザイン振興会(現・公益財団法人日本デザイン振興会)が主催者となった。同時に事業名が「グッドデザイン賞」に変更された。
葛西薫: 装幀・エディトリアルデザインでは、磯崎新『ARATA ISOZAKI WORKS30』(六耀社)、上田義彦写真集『FLOWERS』、伊藤俊治監修『VlSlONS of JAPAN」(光琳社出版)など。また、1995年には、是枝裕和監督『幻の光』映画タイトルワークおよび広告美術を手がけた。東京ADC最高賞、朝日広告賞、毎日広告デザイン賞優秀賞・二席、フジ・サンケイグループ広告大賞制作者賞など受賞歴多数。落ち着いた色調に、どことなくユーモアとペーソスを漂わせた作風が特色。見ないより見てよかったと思われるCMがよいという立場に立ち、社会性のない最近(2008年時点)のCMは幼児化していると批判している。2015年春の褒章で紫綬褒章を受章。同年7月、2020年夏季オリンピック東京大会の公式エンブレム入選3作品まで残った。
グッドデザイン賞: 当初は、審査員が自らデザインの優れた商品を探し集めていたが、1963年には公募形式になり、受賞点数が初めて百点を越えた。また、当初は一部の工業製品のみが対象だったが、1984年にはすべての工業製品が対象になり、受賞点数が初めて千点を越えた。その後も次第に枠を広げ、建築や公共分野など幅広い領域を取り扱うようになっていった。1957年(昭和32年)に通商産業省が「グッドデザイン商品選定制度」(通称Gマーク制度)を創設した。当時、日本企業による外国商品のデザイン盗用が外交問題となっていたため、デザインの創造を奨励することで、盗用の防止を図ったのである。意匠奨励審議会のグッドデザイン専門分科会で審査・選定を行う。事務局は特許庁意匠課で、翌年の1958年には意匠奨励審議会、特許庁より通商産業省(現:経済産業省)デザイン課へと移管される。
1964年東京オリンピック: 外国語(特に公用語のフランス語や英語)によるコミュニケーションをとることができる者が少ない日本人と外国人の間を取り持つために開発された。制作にはアートディレクターを務めた勝見勝を中心に粟津潔ほか30名ほどのデザイナーが携わった。競技種目ピクトグラムを制作したのは山下芳郎1人である。ヨット競技のみは人間を描かず、柔道・ウェイトリフティングの2つは正面図。残りの競技は右向きの1選手を描写した(レスリングのみ2選手が組む横からの図)。サッカー・バレー・バスケ・水球のボールは、各およそ右端中段寄りに配置された。東京2020オリンピックでは、1964年大会の競技種目ピクトグラムを先人へのリスペクトともに継承・進化させたものと位置づけて、右向きに統一させず、左向きのデザインも混在させた。
蝦名龍郎: 蝦名 龍郎(えびな たつお、1960年 - )は、日本のアートディレクターである。主な受賞歴は、JAGDA新人賞、東京ADC賞、朝日広告賞(部門賞)、N.Y.ADC(金賞・銅賞)、日経広告賞(部門賞)、JR東日本ポスターグランプリ(金賞)、LONDON.IAA(入選)、The One Show(銀賞・銅賞)など。
篠原榮太: 篠原 榮太(しのはら えいた、1927年〈昭和2年〉 - )は、日本のグラフィックデザイナー。テレビ局専属のタイトルロゴデザイナーとして活動を開始し、やがてロゴタイプおよび書体デザインの第一人者となった。
大智浩: 東京美術大学(現在の東京芸術大学)卒業後、当時第二次世界大戦下で情報及び宣伝要員として活動した。戦後に独立し自身のデザイン事務所を設立し、多くの企業のCIマークの制作に携わる。1954年(昭和29年)にはニューヨークで開催された個展で大智の作品が出品され、デザイナー団体の日本代表に選出される等外でも有名となった。その後は誠文堂新光社のデザイン雑誌『アイデア』のアートディレクターや東京教育大学や金沢美術工芸大学、実践女子大学の教授、国際デザイン交流協会会長を務めるなど、学生や海外のデザイナー対しての交流を深めた。
五十川健一: 五十川 健一(いそがわ けんいち、1981年12月8日 - )は、ポジトロンに所属する日本のアートディレクター、グラフィックデザイナー。主にロゴデザインやパッケージデザインを中心に活躍する。グッドデザイン賞2009受賞。第49回JPC2010経済産業大臣賞受賞。日本パッケージデザイン大賞2011銀賞受賞兵庫県出身。法政大学卒業。
吉田まほ: 吉田 まほ(よしだ まほ、1986年 - )は、東京生まれのアートディレクター、デザイナーである。
鎌田豊成: 広告デザインなどで活躍し、展覧会の開催や東京芸術大学プランタン賞、東京アートディレクターズクラブ賞などの受賞歴も複数ある。
村瀬秀明: 資生堂『MAKEUPTOKYO1964』ポスター。アートディレクターズクラブ金賞、最高賞、特別賞、銀賞、銅賞。全国カレンダー展通産大臣賞2年連続受賞、広告電通賞、部門賞。株式会社デザインオフィスナーク設立。帝人テトロンキャンペーン。テトロン、ナイロン、レーヨンなどの新開発製品のシリーズ広告。アートディレクターズクラブ銀賞、銅賞、朝日広告賞、部門賞、電通部門賞、全国カレンダーカタログ展繊維局長賞。VANジャケット「GLOBALEYE」「WEEKENDER」「COMEONSPORTSMAN」。プリンス・スカイライン。日産「スターレット」新車発売キャペーン。JR(国鉄)車内ポスターシリーズ。池袋西武百貨店新装キャンペーン。ラフォーレ原宿開業キャンペーン。街づくり協議会「原宿を考える会」メンバー。千葉県企業庁幕張メッセの開業キャンペーン。アジアコレクション幕張大賞『アジアの風』」創設。
浅葉克己: 2009年第16回神奈川国際芸術フェスティバル「明日への祝祭!」において、「デザインの港。-浅葉克己展。」(神奈川県民ホールギャラリー)を開催。 2009年7月、核兵器廃絶を内外に訴えるポスター「ヒロシマ・アピールズ」(日本グラフィックデザイナー協会、広島国際文化財団制作)の12作目2009年版を発表。「忘れてはならない時刻、815。」のタイトルで、針の飛んだ懐中時計をモチーフに平和への祈りを表現した。2009年8月の第45回衆議院議員総選挙で民主党が圧勝し、第一党となったことにより、ロゴマークの制作者として注目を集める。1998年の発表時の制作意図は次の通り。「二つの円は、「民の力」の結合の象徴を表している。
青葉益輝: 1960年代以降の日本のグラフィックデザインの第一人者として知られ、「環境」や「平和」をテーマにした作品が多く、東京都のごみ問題をテーマにしたポスターや、平和の大切さを訴える自主制作の作品など、社会性の強い活動に取り組んだ。主な作品には長野オリンピックの第1回公式ポスター、核兵器の廃絶や平和を呼びかけるポスター「ヒロシマ・アピールズ」(2008年)などがある。晩年は自然やエコなどをテーマにした活動を積極的に行っていた。国際グラフィック連盟(AGI)会員、東京ADC委員、JAGDA理事や東京造形大学客員教授を務めた。2011年7月9日、食道がんによって東京都内の病院で死去。71歳没。
大日方久美子: 大日方 久美子(おびなた くみこ、1976年7月19日 - )は、日本のファッションデザイナー、モデル、女優、作家、パーソナルスタイリストである、東京都出身、血液型はB型、蟹座、身長165cm。趣味はゴルフ。
佐藤オオキ: 2013年、北欧最大のデザインの見本市「Stockholm international furniture fair」、トロントの「Interior Design Show」にて「Guest of honor」に選出される。2015年、欧州最大のデザインの見本市「メゾン・エ・オブジェ・パリ」(Maison & Objet Paris)にて「デザイナー・オブ・ザ・イヤー」を受賞。2016年、母校早稲田大学のラグビー蹴球部新ユニフォームのデザインを担当。2021年、東京2020オリンピックの聖火台のデザインを手掛ける。
オリンピアス: ポスターは五輪マークをあしらい商品名と寄附金付きであることを強調したポスターと、棒高跳選手を描いたもの、菅原謙二(後の菅原謙次)と勝三四郎がモデルとなったもの(撮影:渡部雄吉)の3種類が用意された。
奥村昭夫 (デザイナー): 制作したポスターがニューヨーク近代美術館永久保存。
稲吉紘実: グラフィックデザイン、特にマーク・ロゴを中心とした企業、団体のコーポレートアイデンティティ(Corporate Identity,CI)デザインを1980年代後半から、個人のパーソナルマーク-PI(Personal Identity)デザインも1990年代後半から行う。
梅原真: 梅原 真(うめばら まこと、1950年 - )は、日本のグラフィックデザイナー。梅原デザイン事務所代表。2016年度 毎日デザイン賞・特別賞。武蔵野美術大学客員教授。
村田政真: 村田 政真(むらた まさちか、1906年 - 1987年)は、日本の建築家。駒沢オリンピック公園総合運動場陸上競技場が代表作。
岡田京介: 岡田 京介 (おかだ きょうすけ、1977年10月11日 - )は、日本のアートディレクター、グラフィックデザイナー。株式会社トライセップ グラフィックス代表。東京都出身。米国フィラデルフィア芸術大学(英語版)グラフィックデザイン科卒業。
小栗卓巳: 武蔵野美術大学を卒業後、博報堂に入社。アートディレクターとして、グラフィックデザイン、ロゴマーク・パッケージデザイン、プロダクトデザイン、エディトリアルデザインなどを幅広く手掛ける。グーグル株式会社「Google Puzzle」のポスターデザインで2012年度ADC賞を受賞。2014年からHAKUHODO DESIGNに所属。
オリンピックエンブレム: オリンピックエンブレム(英: Olympic emblem)は、近代オリンピックの各大会ごとに制定されるエンブレム(シンボルマークやロゴ)。時代とともに創作条件(制約)が異なってきている。
酒匂生馬: 酒匂 生馬(さこ いくま)は、日本の美術監督、プロダクションデザイナー。東京都出身。
根津孝太: 根津 孝太(ねづ こうた、1969年 - )は、日本のデザイナー。クリエイティブコミュニケーター。 znug design 取締役。グッドデザイン賞審査委員。祖父はフランス文学者の根津憲三。
いのちの輝き: 日本の大阪府大阪市此花区夢洲で開催される予定の万博のロゴマークは、2019年11月29日から12月15日にかけて一般公募が行われた。最優秀賞受賞者に賞金300万円が贈呈されるという一般公募に対する応募件数は5894件におよぶ。「いのち輝く未来社会のデザイン」という万博のテーマを重視し、交差・輪・うねりといったデザインで力強さや調和などを表現した作品を漫画家荒木飛呂彦、映画監督河瀨直美や元女子サッカー選手澤穂希、建築家安藤忠雄を中心する選考委員会が候補を5作品まで絞り込んだ。決定の際、日本を含む186ヶ国で著作権情報や商標登録を調査し、類似した作品が存在しないことが確かめられたこの候補5作品は2020年春に発表予定であったが、新型コロナウイルス感染症の世界的流行に伴って発表を延期。同年8月3日にロゴマーク決定の最終候補5作品が発表される。
2020年夏季オリンピックの開催地選考: マドリードの招致ロゴは公募により決まったが、採用されたロゴの製作者が考案したロゴとは、デザインが大幅に変更されていたことや盗作疑惑も持ち上がり、メディアでも大々的に報じられた。それでも、ロゴの変更は行われていない。2011年7月16日に立候補を表明。東京は前回2016年夏季オリンピックに立候補したが、2回目の投票で最下位(20票)となり落選した。2011年3月11日に発生した東日本大震災における全世界からの支援に対する返礼や震災復興、震災時に示されたスポーツの力、1964年東京オリンピック以来56年ぶりの日本開催を掲げ、施設面や財政面で優れている東京で五輪を開催することを目指している。また、震災から復興してきた姿を見せることや、戦後60年以上一貫して平和を貫いてきた日本で五輪を開催することで、世界で起きている災害や紛争で苦しむ人々を勇気づけることも理念に掲げている。
2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム: 再公募の実施が決まり、同10月6日のエンブレム委員会(第2回)にて、応募要項の骨子(「描画ソフトでの作成」「Webでの提出」の想定)がまとまった。10月16日の委員会(第3回)で正式決定、応募要項が発表された。応募の際には「20字以内のタイトル」「200字以内のコンセプト」の提出も義務化(最終候補の4人からはオリジナルであるという誓約とデッサンなど制作過程の情報も)。万一のちに類似既存作品が出た場合の、証明手段とした。なお、10月5日 - 10月15日には、大会組織委によってYahoo!ニュース意識調査が実施された。「多くの人に共感してもらえること」45.0% 「東京2020大会のシンボルになること」31.3%「オリジナリティにあふれ、個性的であること」12.3%「デザインとして優れていること」8.2%「その他」3.2%の、計5の選択肢。
東京都シンボルマーク: “TOKYO”の頭文字であるアルファベットの「T」を図案化したもので、躍動、繁栄、潤い、安らぎを表現している。また、制定された年の9月30日には白地にシンボルマークを配したシンボル旗が1964年(昭和39年)制定の都旗とは別に制定されており、東京都庁舎では両方の旗が掲揚されている。正規の都道府県旗と別にシンボル旗を制定しているのは東京都と鹿児島県だけである。2007年、韓国の中央日報は東京都シンボルマークが制定される3年前の1986年から大邱百貨店(朝鮮語版)がCI戦略に基づいて導入したシンボルマークにデザイン・配色とも酷似しており「盗用ではないか」との指摘が国内にあると報道した。中央日報の取材に対し、大邱百貨店広報室は「同じ業種の企業でもないので法的対応は考えていない」としている。
原研哉: 1998年長野冬季オリンピックの開会式・閉会式プログラムを手がける。同年山口県の梅田病院などのデザイン計画に関わる。2000年RE DESIGN展で世界インダストリアルデザインビエンナーレ大賞を受賞。以降、世界各国を巡回。2001年松屋銀座のリニューアル計画、深澤直人と共に無印良品のボードメンバーに参加。2004年HAPTIC展、FILING展開催。またこの年より教鞭をとる武蔵野美術大学の卒業年次の学生と共にEx-formationという共同研究を開始する。2005年の愛知万博のプロモーションを担当。2007年SENSEWARE展開催。ほかに商品のデザイン、世界各地で企画展示・個展などを多数開催。2015年7月、2020年夏季オリンピック東京大会の公式エンブレム入選3作品まで残った。
佐野研二郎: 2015年9月11日、「佐野氏のエンブレムが展開例に優れていた」という主張を補強するために組織委マーケティング局(マーケティング局の局長は電通の槙英俊)で作成した画像に無断使用が発覚した。1人については使用料を支払い事後承諾を受け、残る2点についても事後承諾を得る方針。エンブレム公募の発表3日前の2014年9月9日、審査委員代表が「国内最高水準のコンペにするため、一流とされるデザイナーらには招待状を送り、熱意を持って取り組んでもらえるようにしたい」との意向を示唆し、審査委員代表と組織委クリエイティブ・ディレクター名による参加要請文書が、組織委マーケティング局長の指示を経て8人のデザイナーに送られていた事実が判明した。また、エンブレムの原案は二度にわたって修正されているが、この過程を知っていたのは審査委員の中では組織委クリエイティブ・ディレクターの1人だけで、佐野の修正の指南役だった。
山名文夫: 山名 文夫(やまな あやお、1897年7月17日 - 1980年1月14日)は、日本のイラストレーター、グラフィックデザイナーである。日本のグラフィックデザインの黎明期における先駆者の一人で、大正期から昭和初期にかけてのモダンなアール・デコスタイルで知られ、資生堂の現在にもつづくキーデザイン、紀ノ国屋のロゴ、新潮文庫の葡萄マークのデザインで知られる。
竹村真太郎: 竹村 真太郎(たけむら しんたろう、1971年 - )は、日本のアートディレクター、グラフィックデザイナー。東京都出身
世界自転車デー: 現在の #WorldBicycleDay ロゴは、再びアイザック・フェルドがデザインし、付随するアニメーションはジョン・E・スワンソン教授が作成した。
吉野敏充: 吉野敏充(よしの としみつ、1979年 - )は、日本のアートディレクター、グラフィックデザイナー。
佐々木宏 (クリエイティブディレクター): ACC全日本CMフェスティバル グランプリ3回。TCC(東京コピーライターズクラブ )最高賞6回。ADC(東京アートディレクターズクラブ)最高賞3回。カンヌ国際広告フェスティバル金賞。広告電通賞、朝日広告賞。日経広告賞。毎日広告デザイン賞最高賞。フジサンケイ広告賞グランプリ。JR東日本ポスターグランプリ2回。クリエーター・オブ・ザ・イヤー賞2度ほか。
長嶋りかこ: 茨城県出身。2003年武蔵野美術大学卒業。2014年、デザイン会社「village®」を設立 。 グラフィックデザインを基軸に、ブランディング、CI、VI、プロダクトデザイン、パッケージデザイン、エディトリアルデザイン、サイン計画、アートディレクションなどを手がける。2020年東京オリンピックエンブレムのデザインでは審査員を務めた。
岡本晃 (CGデザイナー): 岡本 晃(おかもと あきら)は、日本のCGデザイナー。兵庫県明石市生まれ兵庫県神戸市出身。「シゴセンオー(あかし時のまち大使)」の作者である。
ケン・ドーン (アーティスト): オーストラリア・シドニーの西郊で生まれ育ち、14歳であった1954年から1959年の間、オーストラリア国立芸術学校(National Art School, NAS)で美術を学ぶ。その後ニューヨークとロンドンで広告代理店JWT(J. Walter Thompson)で勤務。1969年に帰国し1975年より芸術家一本の生活となる。1980年に初めて個展を開く。その後フランス、日本、アメリカ合衆国、イギリスなどでも個展が開催された。1988年よりユニセフ親善大使を務める。 1989年に日本の雑誌「Hanako」のロゴ及び表紙のデザインを担当。1999年まで毎号続けられた。1992年にオーストラリア勲章(英語版)を受勲。2000年に開催されたシドニーオリンピックの公式エンブレムをデザインした。
ユニフォーム広告: オリンピック憲章(Olympic Charter 1996年版)の61.宣伝と広告(規則61付属細則)には、「いかなる形の広告や宣伝やコマーシャル等の表示をしてはならない」という観点から、「メーカーの表示」のサイズについて定められている。オリンピックはもちろん、それ以外の大会でも、規定サイズを超えた場合、白や黒のガムテープでメーカーロゴを隠すなどして、出場(監督も含めて)することになる例もある。テニスの4大大会においては、2005年にルールが厳しくなり、(登録商標であるため)アディダスの3本線も、他社のロゴのサイズと同様の扱いになった。
村瀬秀明: 村瀬秀明(むらせひであき)は日本のグラフィックデザイナー・アートディレクター。東京アートディレクターズクラブ会員(1970年-2018年)株式会社村瀬デザイン研究所代表。
2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム: 東京大会開催5年前となる2015年7月24日の夜、東京都庁・都民広場にて、公募コンペで選ばれた佐野研二郎(当時43歳)のデザインが発表・公開された。「ディド(Didot)」「ボドニ(Bodoni)」の2つの書体をヒントに「T」「=」をモチーフにして、多様性(黒)と心臓の鼓動(赤)を表現したデザイン。しかし、ベルギーのリエージュ劇場のロゴと類似していたことによる使用差し止め訴訟がおこされたことや、展開例写真がインターネット上からの無断転用だったこともあり、同9月1日に白紙撤回となった。佐野が、繰り返される批判やバッシングから家族やスタッフを守る為にも「原作者としての立場で取り下げたい」と要請(模倣や盗作は終始否定)し、これを受けた形だった。公募は前年の2014年秋で、過去の受賞歴による厳しい参加条件があった。
相模金吾: 相模 金吾(さがみ きんご、1972年4月8日 - )は日本の挿絵画家・グラフィックデザイナーの一人。1997年よりフリーのイラストレーターとして活動、以降イラストレーター、キャラクターデザイナー、グラフィックデザイナー、アートディレクター等広く手掛けるグラフィッククリエイター。
青木克憲: 青木 克憲(あおき かつのり、1965年- )は、広告やデザインを中心に活躍する日本のクリエイティブディレクター、アートディレクターである。
佐野研二郎: エンブレムは、単純な3つのパーツを組み合わせたもので(色違いを含めると4つ)、それらを組み合わせることで、A-Zまでのアルファベットや他の紋様を容易に作ることができるとして、その展開力が高く評価されての選考だった。デザインコンペは、応募資格を組織委の指定した過去の7つのデザインコンペのうち2つ以上の受賞者に限っており、仲間内のコンペだったのではないかとの指摘があった。このオリンピック・エンブレムは、ベルギーのリエージュ劇場のロゴ・フォント共に酷似していると、作者のオリビエ・ドビから指摘が出た。Studio Debieは自社のFacebookで比較画像を公開した上で、劇場側や弁護士と協議していることを明らかにし、法的手段の可能性を示唆した。
木住野彰悟: 木住野 彰悟(きしの しょうご、1975年 - )は東京都生まれの日本のアートディレクター、グラフィックデザイナー。
ファーストヴィレッジ: シンボルマークは「ファーストヴィレッジ」の「F」と「V」から成る、「勝利のヴィクトリー・カップ」をイメージしている。 デザインは世界的CIデザイナー、現代芸術家の稲吉紘実氏。
加藤大幸: 加藤 大幸(かとう ひろゆき、1962年3月9日 - )は、日本のディレクター。東京都出身。
山根ともお: 山根ともお(やまね ともお、1966年3月18日 - )は、日本のグラフィックデザイナーである。千葉県出身。日本ファルコムに在籍していた初期のころは「山根朝郎」名義で、ファルコム退職後は「天城秀行」名義で活動していた時期もある。
大垣友紀惠: 大垣 友紀惠(おおがき ゆきえ、1980年 - )は、日本のデザイナー。広告会社ADKのアートディレクター。
オリンピックエンブレム: オリンピックメダルの連想からか、金色や銀色が部分的にしばし用いられた。ポスターなどでは特色印刷にすることもある。カラフルなものも増えてはいるが、2008年北京大会や2020年東京夏季大会 など、単色(+白)の場合もまだある。2度開催されたインスブルックオリンピック(オーストリア)。1976年大会では1964年大会のエンブレムが、かなり踏襲された。開催国の国旗がモチーフになることもある。日本では計4回のオリンピック開催のうち、はじめの2大会で日の丸が用いられた。他の国でも、1992年アルベールビルオリンピック(フランス)で赤・白・青のトリコロールが使われ、1932年ロサンゼルスオリンピック、1984年ロサンゼルスオリンピック(アメリカ合衆国)はどちらも星条旗を彷彿とさせるものだった(星自体は1996年アトランタオリンピックでも使われた)。
藤田二郎: 藤田二郎は日本のグラフィックデザイナー。CDジャケットデザインをしている。このほか、ロゴマーク、アパレルブランドとのコラボレート、広告、アートディレクションなどを行っている。
太田幸夫: 太田 幸夫(おおたゆきお、1939年 - )は、日本のサイン・デザイナー、グラフィックデザイナー。日本サイン学会元会長。愛知県刈谷市出身。多摩美術大学教授を経て現在、太田幸夫デザインアソシエーツ代表、NPO法人サインセンター理事長。ISO国内委員会委員。企業のCI(シンボルマークとデザイン計画)やピクトグラム、公共の案内サイン等を設計するデザイナーであり、国際規格検討デザインである非常口サインをデザインしたことで知られる。
加藤健介: 加藤 健介(かとう けんすけ、男性、1980年10月7日 - )は、日本のクリエイティブディレクター、アートディレクター、グラフィックデザイナー、クリエイティブスタジオOP+US(オーパス)代表。静岡県出身。
榮久庵憲司: 榮久庵 憲司(えくあん けんじ、1929年9月11日 - 2015年2月8日)は、日本の工業デザイナー。GKデザイングループ創設者。静岡文化芸術大学名誉教授。GKインダストリアルデザイン研究所所長、世界デザイン機構会長、第4代桑沢デザイン研究所所長、静岡文化芸術大学デザイン学部学部長などを歴任。
副田高行: 副田 高行(そえだ たかゆき、1950年2月24日 - )は、日本のグラフィックデザイナー、アートディレクターである。1950年、福岡県生まれ、東京都育ち。1968年、東京都立工芸高等学校デザイン科卒業。スタンダード通信社、サン・アド、仲畑広告制作所を経て副田デザイン制作所設立。東京アートディレクターズクラブ会員、日本グラフィックデザイナー協会会員。
2020年東京オリンピックスポーツピクトグラム: 東京2020オリンピックスポーツピクトグラム(とうきょうニーゼロニーゼロオリンピックスポーツピクトグラム)は、東京2020オリンピック競技大会のスポーツ競技で、各スポーツを視覚的に表現するために制作されたグラフィックシンボル。
所幸則: 広告では、cartier、コカ・コーラ、アラン・シルベスタイン、コシノミチコ、コシノヒロコ、WEST(ドイツ)、HERB & SPICE COMPANY(ロンドン)、フジテレビ、日本テレビ、テレビ朝日、四国デジタルツーカー、パナソニック、ナイキ、Canon、カシオ、PARCO劇場、三菱電機、リーバイス、日本リーバを手がけているが、2007年世界フィギュアスケート選手権ポスターで安藤美姫、浅田真央、中野友加里、髙橋大輔、織田信成、アイスダンスペア木戸・渡辺のポスター6連張りを行った。独特な世界観をもち、現実と非現実を浮遊しているような奇跡とも言える作品は、 写真という枠組みを超え、世界的にも類いなアーティストとして各界から高い評価を得ている。
村瀬秀明: 横浜生。神奈川工業高校工芸図案科卒業。日宣美で最年少受賞。1960年代から、資生堂本社宣伝部デザイン課。仲條正義、石岡瑛子、松永真、鈴木成光らとともにグラフィック・デザイナーとして活動。1965年 日宣美会員1967年「株式会社デザインフィスナーク」設立。1970年 東京アートディレクターズクラブ会員1990年「株式会社村瀬デザイン研究所」2014年 千葉市若葉区北谷津スポーツメッカ(仮称)を主たる業務とする「地域活性化デザイン研究所」設立
大貫卓也: 東京都出身。桐朋高校、多摩美術大学グラフィックデザイン科卒業(1980年)。同年博報堂入社。新人の頃に任されたとしまえんの仕事でいきなり東京ADC賞を受賞。以降次々と話題作を世に出し「クリエイティブの博報堂」の象徴的存在となる。当時大貫が在籍していた同社の「宮崎グループ」は金鳥のCMなどで知られる電通関西「堀井組」と並ぶ名物チームとして業界にその名を轟かせ、優秀な美大生たちが次々と就職した。そのシンプルで強力な作風は佐藤可士和を初めとする多くのグラフィックデザイナーに影響を与えた。1993年1月に退社し大貫デザイン設立。その後ペプシコーラのボトルキャップ・キャンペーンや新潮文庫の「Yonda?
SCORPIO RISING: ジャケットワークを、布袋が少年時代にギターを手にするきっかけとなったマーク・ボランのポスターのカメラマンである鋤田正義が手掛けている。
井上嗣也: 東京ADC 最高賞、東京TDC 会員金賞、第三回国際ポスターグランプリ 入賞、印刷産業連合会 会長賞、全国カタログポスター展 通産大臣賞、朝日広告賞、毎日広告賞、フジサンケイグループ広告大賞、広告電通賞、など。
宮師雄一: 宮師 雄一 (みやし ゆういち、1964年9月24日 - ) は、東京都出身のアートディレクター/グラフィックデザイナー/ブランディングデザイナー
平和十原則: 平和十原則(へいわじゅうげんそく)は、1955年4月18日にインドネシアのバンドンで開催されたアジア・アフリカ会議(AA会議、バンドン会議)で打ち出された原則を内容とする文書。非同盟運動の精神にもなった。
アジア・アフリカ会議: 特にその第1回会議をバンドン会議(Bandung Conference)、または第1回アジア・アフリカ会議と呼ぶ。参加国はその多くが第二次世界大戦後に、イギリスやフランス、アメリカやオランダなどの帝国主義を標榜する欧米諸国の植民地支配から独立したアジアとアフリカの29ヶ国で当時の世界人口の54%を占めていた。バンドン会議は中印の平和五原則を拡張した平和十原則を定め、継続的に開催される予定であったが、中印国境紛争やナセルのアラブ連合形成の失敗、スカルノの失脚などにより、各国の指導者間の統一が乱れ、1964年に予定されていた第2回会議とそれ以降は開催されなかった。しかし、その精神は1961年9月に開催された第1回非同盟諸国首脳会議に引き継がれたと言える。その後、2005年にバンドン会議50周年記念会議が開催され、今後の定例化が決定された。
アジア・アフリカ会議: 正式名称は世界平和と協力の推進に関する宣言。バンドン十原則(ダサ・シラ・バントン)とも呼ばれる。
アジア・アフリカ会議: 1954年に印中首脳会談においてネルーと周恩来が平和五原則を発表し、同年4月28日から5月2日にスリランカ(当時セイロン)のコロンボで開催されていたコロンボ会議で、アジア・アフリカ会議を開催する構想が生まれた。コロンボ会議には、アリ・サストロアミジョヨ(インドネシア首相)、ネルー(インド首相)、ムハンマド・アリー・ジンナー(パキスタン首相)、ジョン・コタラーワラ(セイロン首相)、ウー・ヌ(ビルマ首相)の5人が出席していた。この会議でインドネシア首相がアジア・アフリカ会議の必要性を表明し、他の4人は検討し、第1段階としてボゴールで1954年12月28日~29日に準備会合を開いた。インド・東南アジアの5ヶ国によるコロンボ会議によりインドシナ戦争の早期停止などが訴えられた。コロンボ会議に参加した5ヶ国は「コロンボ・グループ」と呼ばれる。この会議の議題は次のようなものであった。
アジア・アフリカ会議: アジア・アフリカ会議(アジア・アフリカかいぎ、Asian-African Conference、AA会議またはバンドン会議)は、第二次世界大戦後に独立したインドのジャワハルラール・ネルー首相、インドネシア大統領スカルノ、中華人民共和国首相周恩来、エジプト大統領ガマール・アブドゥル=ナーセルが中心となって開催を目指した会議の総称。1955年にインドネシアのバンドンで第1回が開催されたが、第2回は開催されなかった。本項目では2005年と2015年に行われた50周年会議と60周年会議も記述する。
アジア・アフリカ会議: これら5ヶ国とエジプトと中華人民共和国が中心となって、翌1955年4月18日にアジア・アフリカ会議の開催を実現させた。これは初の非白人国家だけによる国際会議であるとされる。30カ国が招待されていたが、中部アフリカのローデシアは国内の情勢不安定のために参加できず、29カ国の参加で開催された。なお、中華人民共和国と敵対関係にあった中華民国、さらに大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)、ソビエト連邦の衛星国であるモンゴル人民共和国(現モンゴル)は招待されなかった。会議直前には中華民国による周恩来の暗殺作戦とされるカシミールプリンセス号爆破事件が起きている。
非同盟運動: 「非同盟」はインド首相ジャワハルラール・ネルーによって、スリランカのコロンボでの演説において、1954年の中華人民共和国の周恩来との会談で示された平和五原則の説明の際に用いられた。翌年1955年にはアジア・アフリカ29カ国が集まって開催されたアジア・アフリカ会議(バンドン会議)においては平和十原則に発展した。1961年の第一回会議でのベオグラード宣言では、中華人民共和国の国連代表権支持や当時キューバ革命を起こしたフィデル・カストロ体制の尊重なども掲げられた。非同盟主義が賛同を集めた背景には、アメリカ合衆国とソビエト連邦の冷戦構造がかつての植民地・半植民地であった地域における覇権抗争を招き、インドシナ戦争・朝鮮戦争のような実際の軍事衝突を引き起こしていたことがある。その点で、この運動は反帝国主義・反植民地主義としての性格も有していた。
コロンボ会議: コロンボ会議(コロンボかいぎ、Colombo Conference)は、1954年にスリランカのコロンボで開催された国際会議。この会議に参加した5国は「コロンボ・グループ」を結成、翌1955年のアジア・アフリカ会議(バンドン会議)の開催に尽力した。
1957年アジアアフリカ人民連帯会議: 「カイロ会議」としても知られる1957年アジアアフリカ人民連帯会議は、エジプトカイロで1957年12月26日から1958年1月1日まで行われた。参加者は国際協調と地政学について話し合った。この会議はアジア・アフリカ会議の10の原則を再度主張し、殆どは核問題に関する4つの排他的な原則を加えた。会議は1988年デリー会議から後の憲章で述べているように「人民の権利の侵害の排除のための共通の努力におけるアジア・アフリカ人民の大規模な連帯運動」として自身を代表するアジア・アフリカ人民連帯機構(英語版)を創設した。この客観的な支援は、「国民文化の助長や非暴力世界と総合的な軍備縮小と国際的な安全保障、永続的平和のために社会・経済的発展の方法を選択する権利のために経済的安全保障を確保する民族主義的政策に対する真の独立の強化と主権の擁護を」充足させている。
ジャワハルラール・ネルー: 翌1955年には第三世界の中心的存在として、周恩来、インドネシア大統領のスカルノ、エジプト大統領のナセルと共にアジア・アフリカ会議(バンドン会議)を開催した。この会議では反帝国主義・反植民地主義を謳い、前述の平和五原則を拡充した「平和十原則」が定められた。1957年には周恩来によるネルーへの提案で中印友好の証としてナーランダ大学に玄奘三蔵の舎利が分骨された。しかし、「ヒンディ・チニ・バイ・バイ」(中国とインドは兄弟)を掲げてネルーが接近した中華人民共和国とは、ダライ・ラマ14世とチベット亡命政府をインドが中国から匿ったことや国境線などをめぐって決裂し、1962年には中印国境紛争が勃発するが、この紛争はインドの敗北という結果に終わってしまった。
アジア・アフリカ会議: 2005年4月22日に行なわれ、今後4年に1度首脳会談を開催(閣僚級会議は2年に1度)を決定した。アジア・アフリカとラテンアメリカ諸国から各国首脳が参集し、会議への参加国はかつての29カ国から106カ国に増加した。アメリカやイギリス、ロシアやフランスなどの欧米諸国による帝国主義的なグローバリゼーションに対抗しながら、新しいアジア・アフリカの戦略的な連帯に関する宣言を行った。また直前に発生した中国における反日運動に関し、日本の小泉純一郎首相は日本の戦争における歴史認識に関し、1995年8月15日に当時の村山富市首相の談話(いわゆる「村山談話」)を引き継ぐ声明を発した。
アジア・アフリカ会議: 2015年、『世界平和と協力の推進に関する宣言』の原本と会議の議事録や会議の様子を捉えた写真・映像などがユネスコ記憶遺産に登録された。
アジア・アフリカ会議: 2015年4月22日から3日間の日程でジャカルタにて行われ、109か国の首脳・閣僚等、25の国際機関の代表が招待され、90カ国以上の首脳・閣僚等が参加した。関係が悪化していた日本と中国であったが、日本の安倍晋三首相と中国の国家主席習近平が首脳会談を行い関係改善を進めることに同意した。安倍総理が行った演説では、戦後日本が「先の大戦の深い反省」を元に「国際紛争は平和的手段によって解決する」原則を守り続けてきた事を述べ、未来に向けて日本がアジア・アフリカ諸国と経済的、社会的に協力を進めていく重要性をうたった。この演説の中に「植民地支配と侵略に対する謝罪」の文言がなかったことについて、大韓民国のみが公式に安倍総理を非難した。
平和五原則: 元々は、同年4月に中国・インド間で締結された「中華人民共和国とインド共和国の中国チベット地方とインド間の通商・交通に関する協定」の前文に記されたものであったが、同年6月、周首相のインド訪問の際、両国の共同声明の形で再確認され、さらに一般国際関係にも適用されるべきもの、として宣言された。こうした中国とインドの第三世界としての連帯はネルーによって「ヒンディ・チニ・バイ・バイ」(中国とインドは兄弟)とまで呼ばれる蜜月を築き、同年10月にはネルーは訪中して毛沢東と会談し、翌1955年にはアジア・アフリカ会議で平和十原則に発展するも、チベットとダライ・ラマ14世亡命問題などをめぐって対立を深め、1959年から中印国境紛争に突入する。
1957年アジアアフリカ人民連帯会議: カイロ会議はアジア・アフリカの経済と文化の協同を増進しどこの国であれ行う植民地主義や新植民地主義に反対するために開催されたアジア・アフリカ会議の2年後に行われた。冷戦期の初期に行われた。ソビエト連邦と同盟する国々の多くの代表が1957年のカイロ会議を主催した。会議は会議書記でエジプト人作家ユスフ・アル=シバイ(英語版)が監督する最大の準備の中でアンワル・アッ=サーダートの指導の下で(後にエジプトの大統領)エジプト委員会により組織された。委員会は会議で討論する議題を選択し、関連する参加者に要請する担当であった。
コロンボ会議: 1954年4月28日から5月2日まで、スリランカのコロンボで開催された。この会談において、以下のような内容が示された。この会議は、戦後独立した新興国による会談のさきがけとなるものであり、ジュネーヴでの休戦交渉に与えた影響も大きかった。この会談後、5国は「コロンボ・グループ」を結成、インドネシアのアリ・サストロアミジョヨ首相が、バンドン会議の開催を提唱した。
万国平和会議: 万国平和会議(ばんこくへいわかいぎ)は、1899年と1907年にオランダのハーグで開かれた国際会議。ハーグ平和会議(英語: Hague Conferences)とも呼ばれる。ハーグ条約と呼ばれる一連の条約及び宣言がなされている。
マリノ会議: マリノ会議(マリノかいぎ)は、1946年7月16日から7月25日にかけてインドネシア・スラウェシ島のマリノ(英語版)で開かれた会議である。第二次世界大戦後、インドネシアでオランダによる植民地支配からの独立を目指す動きがある中で、オランダが自国の影響力を残すための連邦制導入を進めるために開催した。オランダは、インドネシア東部の地方支配者(ラジャ)ら39人を会議に招聘した。この会議でオランダは、オランダと連携したインドネシア連邦の提案を行い、インドネシア側の代表者たちは、何らかの形でオランダとの関係を継続することを支持した。この会議により、カリマンタン島とインドネシア東部からなる大東国(後に東インドネシア国に改称)の設立が決定された。
オランダ・インドネシア円卓会議: 16世紀末に東南アジア島嶼部に到達したオランダは、20世紀までこの地を植民地(オランダ領東インド)として統治した。1942年1月、日本軍がオランダ領東インドに侵攻し(蘭印作戦)、オランダ植民地政府を追放した。日本の降伏が発表された2日後の1945年8月17日、スカルノらインドネシアの民族主義者たちがインドネシアの独立を宣言した。オランダ政府は、スカルノらインドネシアの指導者が日本による統治に協力していたと考え、インドネシアを再度統治することを決定した。オランダとインドネシアの対立は、戦争に発展した。1946年半ば、国際社会から戦争の双方の当事者に対して、戦争を中止して交渉を行うよう圧力がかけられた。オランダは7月にスラウェシ島でマリノ会議を開催し、自国の影響力を残すためにインドネシア連邦を設立させた。
アジア社会党会議: 第2回にして最後のアジア社会党会議が1954年11月にインド、ボンベイのK.C. Collegeで開かれた。アジア諸国の代表団の顔触れは1953年ラングーン会議とほぼ同じであったが、3つの新しい政党が加盟国となった。南ベトナム社会党、スリランカ自由党、ネパール会議派である。アジア以外からの参加は、イタリア社会党、カナダの協同連邦党、チリの人民社会党(英語版)、ギリシア社会党、ユーゴスラビア共産主義者同盟、植民地解放運動、アフリカ解放会議と、アルジェリア、ケニア、タンガニーカの代表者であった。ボンベイ会議での議論はスエズ危機に関する話題で持ちきりであった。会議はエジプトに対する英仏の侵略を非難した。別の決議では、ハンガリーからのソ連軍の撤退、国連における中華人民共和国の承認、ベトナムおよび朝鮮の統一を求めた。
オランダ・インドネシア円卓会議: 11月、オランダとインドネシアはリンガジャティ協定を結び、オランダがインドネシア共和国によるジャワ島、スマトラ島、マドゥラ島の統治を認め、インドネシア共和国をインドネシア連邦の構成国とすることで合意した。1947年7月と1948年12月にオランダはインドネシア共和国の支配する領土に侵攻して、インドネシア共和国の指導者を拘留、占領した土地にオランダの傀儡国家を設置した。これらの傀儡国家の代表により、連邦協議会(英語版)が設立された。1949年1月28日、国連安全保障理事会は決議67を採択し、オランダ軍によるインドネシア共和国への攻撃の中止とインドネシア共和国の復活、および平和的解決のための交渉の再開を求めた。5月7日のルム=ファン・ロイエン協定(英語版)で安保理決議に従うことが合意された。
オランダ・インドネシア円卓会議: オランダ・インドネシア円卓会議(オランダ・インドネシアえんたくかいぎ)は、1949年8月23日から11月2日までオランダのハーグで開催された会議である。オランダ王国、インドネシア共和国、およびオランダがインドネシア群島に設立した国家の指導者で構成される連邦協議会(英語版)の代表が参加し、オランダ領東インドの主権の移譲について話し合われた。この会議の以前に、オランダとインドネシアの間では、1947年のリンガジャティ協定、1948年のレンヴィル協定、1949年のルム=ファン・ロイエン協定(英語版)という3回のハイレベル会議が行われていた。会議最終日の11月2日に署名されたハーグ協定により、オランダ領東インドの主権はインドネシア連邦共和国に移譲されることとなった。
オランダ・インドネシア円卓会議: 会議は、国連インドネシア委員会の支援を受けて1949年8月23日から11月2日までハーグで行われた。オランダ、インドネシア共和国、連邦協議会の各代表団は、主権移譲憲章、連合規約、憲法草案、経済協定、社会・軍事に関する協定などの多くの事項で合意した。会議では「オランダ・インドネシア連合」の設立が決定された。この連合は、常設の事務局を持つ協議機関であり、法的紛争の解決のための仲裁裁判所を設置し、毎年2回以上の閣僚会議を開催し、オランダ国王(当時は女王)が象徴的にその長となる。オランダが軍を可能な限り速やかにインドネシアから撤退させることや、インドネシア連邦共和国がオランダに対し最恵国待遇を与えることなどでも合意した。また、オランダによるインドネシアへの投資を保全し、オランダ人や企業に対する差別を行わないこと、オランダ領東インドが締結した貿易協定を連邦共和国が引き継ぐことなども合意した。
アジア社会党会議: 組織としてのアジア社会党会議は1053年1月6日から15にかけてビルマのラングーンで開かれた第1回会議で創設された。この会議ではアジア社会党会議を独立した社会主義者組織として設立し、ラングーンに本部を置いた。議長に選出されたのはウバスエであった。177の正式代表、オブザーバー、友誼組織代表者が参加した。正式代表として参加した党は次のとおりである。友誼団体は次の通り。全てのセッションは英語で執り行われたため、インド代表団にとっては有利に、日本、インドネシア、ユーゴスラビアの代表団には不利に働いた。席上、国際政治の中に「第三勢力」を打ち立てることが議題にあげられた(この会議の内容はバンドン会議の先駆的な役割を果たした)。英国の社会主義インター代表団クレメント・アトリーは、東西冷戦体制の外に第三勢力を建設するという意見を嘲笑した。
国際連合安全保障理事会決議55: 国際連合安全保障理事会決議55(こくさいれんごうあんぜんほしょうりじかいけつぎ55、英: United Nations Security Council Resolution 55, UNSCR55)は、1948年7月29日に国際連合安全保障理事会で採択された決議。インドネシア情勢に関してレンヴィル協定の遵守をインドネシアとオランダに要求するものである。