mteb/JQaRAReranking huggingface dataset:
蹴鞠: 蹴鞠(けまり / しゅうきく)は、日本の平安時代に流行し、鎌倉時代から室町時代前期に芸道として完成され、現代まで続く球技の一つ。2枚の鹿革を馬革で縫い合わせて作る鞠を一定の高さ(身長の2.5倍が限度)で蹴り続け、その回数を追求する球技である。本項では、中国にかつて存在した類似した競技についても解説する。
コハプト: コハプトは日本の武道の一分野とされる居合道が大韓民国に伝わったもの。日本で居合道を学んだものや、韓国にて日本人の居合道家から教えを受けたものが、名称・服装などを韓国風にかえ、「韓国居合道」としたもの。コハプトこそが居合道の元祖、起源であり、日本のものはその真似事に過ぎないという宣伝が、韓国国内で行われている場合もある。
膝蹴り: 相手への掴みが(一部もしくは全面的に)容認されているキックボクシング、ムエタイ、総合格闘技では頻繁に使用されている。特に総合格闘技ではグランド状態での膝蹴りが可能であり、PRIDEでは、がぶりやノースサウスポジションから頭部への膝蹴りを打つのが頻繁に見られた。UFCでは頭部への使用は禁止されているがボディへの膝は認められているため、サイドポジションや亀状態の相手のボディへの膝を放つ光景がみられる。ムエタイでは膝蹴りの攻防が発達しており、組んでの膝蹴りをティーカウ、掴まない膝蹴りをテンカウという。応用技としてジャンプしながら膝蹴りを叩き込む飛び膝蹴りがある。1960年から1970年に活躍したキックボクサーの沢村忠が真空飛び膝蹴りの名称で使用しており、1973年に日本プロスポーツ大賞を獲得して一世風靡する。
日本拳法: 柔道家でもあった澤山は日本拳法を「全方位的な武道」として捉えていた。澤山は、日本拳法に空手の貫き手にあたる「指頭拳」等の拳足技術を取り入れていた。澤山は、日本拳法を「古代パンクラチオンを防具とルールの補備で安全化したものと言えるであろう」と述べている。1993年にUFCが誕生して以降、古代パンクラチオンスタイルの総合格闘技では「重要なのは寝技のポジショニング」というセオリーがわかってきた。柔道の形態を嘆いて始められた日本拳法だが、この寝技のポジショニングが重視されていないため、総合格闘技でありながら古代パンクラチオンスタイルの総合格闘技では組技格闘技の柔道よりも向かないという見方もある。ただし、上述のような踏み蹴りや4点ポジションからの頭部への膝蹴りなど寝技での打撃技が競技ルールに組み込まれ、その技術が体系化されているのは他の格闘技に類がない。
ジョ・キョンホ: ジョ・キョンホは大韓民国出身のプロレスラー。
借力: 借力(ちゃくりき、韓国語 차륰、차력)とは、朝鮮半島に古くから伝わるという鍛錬法、武術。
韓国起源説の一覧: 日本の武術や武道の発祥についてはほとんど記録が残っている一方で、侍や武術の韓国起源説の根拠となる歴史資料は一切存在せず、花郎が軍事組織だったという説も完全に否定されている。また現代の韓国の武道家が使用する衣服や刀や作法も、すべて日韓併合以降に日本の武道を模倣したものである。民団サイトにて韓半島古代の武芸・馬射戲(まさひ)なるものを流鏑馬の源流として紹介している。馬射戲はユネスコ世界遺産にも登録された高句麗古墳群のなかの一つ、徳興里古墳の壁画に描かれた騎射競技を現代風によみがえらせたものと同サイトでは主張している。馬上から矢を射る騎射は紀元前8世紀にスキタイ人がはじめたものといわれ、遊牧民に取りれられ古代から世界中に普及していったものであり、騎射そのものは珍しいものではない。
中山辰三郎: 中山辰三郎は明治時代に、横に捌き斜め45°の角度で直線的に敵の肋骨を中足で蹴る形の回し蹴りを使っていた。この蹴りは、和道流空手の基本技回し蹴りとして練習体系に取り入れられた。
柔法徹化拳: 柔法徹化拳(じゅうほうとうかけん)とは鳥居隆篤が、日本柔術全体の弱点は突きや蹴りであるという欠点から、これを克服するため”やわら”の原理原則をもって編み出した掌法を含めた拳法の流派である。
殴打技: おおまかに突き技(つきわざ)と打ち技(うちわざ)とに大別できる。なお、打ち技は突き技の派生とする見方と、打ち技と突き技は別のものという見方がある。手は足よりもリーチが短く、また体重を支える心配がないため、蹴り技よりも殴打技の方がバランスがとれている。その反面、立ち位置から手技を放つ際には、両足で支えるため、下半身を狙われるという欠点がある。殴打技を主体にした武術には、ボクシングや空手等があり、他にもキックボクシングやプロレスなど非常に多岐に渡る。
コンバットレスリング: コンバットレスリング<Combat Wrestling>は、木口道場の創始による関節技、絞め技のあるレスリング。あるいは打撃のない総合格闘技である。
拳法: 拳法(けんぽう、やわら)とは、突きや蹴りなどの当身技を中心とした『徒手武術』を意味する。
散打: 散打は中国武術各門派の技の公約数を取り、そこから自由攻防での検証を通じて実用性が確認された技で構成されている。こうした技術再編の試みは1930年代に始まり、この時期の散手を経験した張文広(中国語版)(北京体院教授)らが1960年代以降、散打の初期理論を構築した。また関係者の多くがボクシングやレスリングなど国外の格闘技を積極的に研究した関係で、それらの技術も散打に不可分な要素として採り入れられている。また現在ではキックボクシングやムエタイ、総合格闘技などの競技と選手の相互参入や併修が一般的であり、それら格闘技による影響も無視できない。既存の立ち技格闘技に対する差別化、優位確保のため競技形成時に特に重視されたのが投げ技であった。投げによる得点がダウンと同程度である関係上、試合における重要度は高い。
佐藤耕平: 総合格闘で鍛えた各種蹴り技の他にも、従来のプロレス技で優利に進めていくパターンを身上としている。
クンフー・トーア: クンフー・トーア(ドイツ語: Kung Fu To'A; ペルシア語: کونگ فو توآ, ラテン文字転写: Konḡ fū Toā)は、近代イランの格闘技の一つ。1960年代にパフラヴィー朝イランの軍人、エブラーヒーム・ミールザーイー(ペルシア語版)が開発した(#歴史)。クンフー・トーアは柔軟で素早い動きを重要視し、「優美さと力を併せ持つ鳥の帝王」、鷹をシンボルとする(#技術体系)。イランにおけるイスラーム革命以後は、ミールザーイーの弟子たちの亡命先であるドイツなどで普及活動が続けられた。日本でも東京に道場があり、『格闘技通信』に「イラニアン・カンフー」として「コン・キャフ・タバン」という名前で紹介された。クン・ケフォ・タヴァンともいう。
キックボクシング: しかし近年のアメリカ合衆国に於いて、このフルコンタクトスタイルを復活させる目論みとして、フルコンタクトルールをベースに膝蹴り(首相撲は不可、ムエタイでいうテンカオのみ)を有効打に加え、腰より上へ8回蹴る決まりを廃止した独自のルールで争う「World Combat League(ワールドコンバットリーグ、通称WCL)」という団体がチャック・ノリスによって設立された。別名レッグキック(ローキック)・ルール。一時期の欧米ではこのルールが、“キックボクシング・ルール”とされていたことがある。1976年に世界空手協会として創設されたアメリカのWKAが1977年より全日本キックボクシング協会と提携することで独自性を確立すべく提唱したルール。
ラウェイ: ラウェイ(ビルマ語: လက်ဝှေ့; IPA: [lɛʔ.ʍḛ]、Lethwei)は、ミャンマーの立ち技格闘技。伝統ある国技であり、神聖なものとされている。日本では「ビルマ拳法」「バンドー空手」「ムエ・カチューア」などの名前でも知られる。
武術太極拳: 武術太極拳(ぶじゅつたいきょくけん)は中国で生まれた中国武術をもとにしたスポーツである。中国および国際的には武術(ウーシュー、Wushu)と呼ばれ、日本では「武術太極拳」という名称となった。
韓国起源説の一覧: さらに、「合気道」という名称は崔またはその弟子の池漢載が創案したと主張している。また、韓国の『毎日新聞』1991年9月3日で、「日本の早稲田大学のトミキ(富木謙沼)教授は『合気道は、新羅のサムラン ウォンウイグァン(三郎源義光)をその始祖にして、幕府のミナモト家(源家)に伝えた後、続いてタケダ家(武田家)に残り、7代を過ぎたタケダ・ソウガク(武田惣角)に伝わった』と記録している」とし、合気道は、「日本に伝わって発展...『日本武芸』は誤った認識」「韓国から伝承された伝統合気道の新しい脈を下ろしたわけだ」と報じた。また、駐仏韓国文化院と韓国観光公社パリ支社と農水産物流通公社が後援して韓国文化を国際的に紹介する組織「Korean Connection」が、パリで開催した「Korean Connection 2011」で、韓国起源の古代武術としてハプキドーの演舞を行っている。
山下実優: 空手仕込みの蹴り技を主体とした打撃主体のファイトスタイル。
ハム・ソヒ: ハム・ソヒ(韓国語: 함서희, ラテン文字転写: Seo Hee Ham、1987年3月8日 - )は、韓国の女性総合格闘家、キックボクサー。江原道出身。CMA KOREA TEAM MAD所属。第2代RIZIN女子スーパーアトム級王者。初代ROAD FC女子アトム級王者。第2代DEEP JEWELSアトム級王者。
総合格闘技: 総合格闘技(そうごうかくとうぎ、英: mixed martial arts、略称:MMA)は、打撃(パンチ、キック)、投げ技、固技(抑込技、関節技、絞め技)などの様々な技術を駆使して勝敗を競う格闘技である。
日本拳法: しかし、澤山の創案した突打蹴に波動の法則を適用して人体の柔体を利用し、打撃技に強い威力を与える本来の代表技である「波動拳」はあまり知られていない。具体的技術としては構えの手を開手として手首をできるだけ起こし、突きを出すに従って徐々に指先から丸めて拳を作り、目標に当たる瞬間に決めを作る。言い換えれば手首のスナップを最大限に生かした突きと言うべきものである。この動作により柔らかい構えから一気に強力な突きを繰り出す。これは拳技のみならず、蹴り技にも応用されている。澤山直伝の拳法は、この波動と円の動きが組み合わされた流れるような拳法であり、今日の打撃系格闘技に見られるボクシング的な動きとは一線を画すものであったと伝えられる。突技と打技の違いについて、宗家では「突と打の異なるところは、拳の撃線が、突きの直線性なのに対して打の方は円線または弧状を描くことである」と定義している。
チェ・ガンヒ (バレーボール): 京畿道出身。小学5年次にバレーボールを始め、1993年に実業団の韓一合繊に入団。同社の経営難による廃部後は韓国専売公社(後にKT&Gアリエールズ、現KGC人参公社)に移籍し、2007年に引退するまで主力としてチームを牽引した。特にVリーグ元年となった2005年、KT&GのVリーグ優勝に貢献した。自身もシニア世代としては初めて優勝の美酒を味わった。バレーボール競技者生活の傍ら慶熙大学校に学び、2006年には修士号を取得した。一方ナショナルチーム代表として、オリンピック3度出場など1995年から2005年まで数多くの国際大会に出場した。現役引退後は2008年に創設された華城市バレーボールクラブのコーチやVリーグ女子部のアナリストを務めており、ナショナルチームのアナリストも務めた。
格闘技: 格闘技(かくとうぎ)とは、自身の体での攻撃や防御を行う技術、もしくはスポーツ、あるいはそれを基にした興行のことである。挌闘技とも表記される。格技・挌技(かくぎ)、武術(ぶじゅつ)、体技(たいぎ)、マーシャルアーツ(Martial Arts)とも呼ばれる。狭義では、素手で組み合ったり、手足で打ち合ったりする形式の競技(en:Hand to hand combat)のことである。ルールが明文化され近代スポーツとしての体裁を整えた主として武術由来の試合競技を指す。武術というと武器を使用する技術の体系が含まれるが徒手のそれもあり、ほぼ格闘技と重なる。
ソウルダンス: ソウルダンスとは、ダンスのジャンルの一つ。1950年代を起源とし、60年代から70年代前半に隆盛を迎えた。
ハプキドー: ハプキドー(합기도、英語表記はHapkido、漢字表記は合気道、合氣道)は、韓国の武道。日本の大東流合気柔術が起源だが、日本ではほとんど普及していない。別名ハッキドー、ハプキド、ハッキド。
膝蹴り: 応用技として助走して仕掛けるランニング式、ジャンプして仕掛けるジャンピング式がある。主な使用者は、真壁刀義(ごく稀にキングコング・ニー・アタックの名称で、トップロープから放つ必殺技として使用)など。ジャンピング式は、ジャンボ鶴田や秋山準などが使用。ニー・スタッブ、膝刺しとも呼ばれる。 仰向け、もしくは、うつ伏せになった相手の体の一部を両手で掴み、ジャンプしながら膝を突き出すように片足を折り畳み、落下させた片足を相手の体に打ちつける。主な使用者は、ザ・デストロイヤー、ハーリー・レイス、リック・フレアーなど。キッチンシンクとも呼ばれる。 ジン・キニスキーのオリジナル技。走ってきた相手のみぞおち付近に、斜め前方側からカウンターの膝蹴りをやや横向きに叩き込む。ジャンボ鶴田や小橋建太も多用した。武藤敬司のオリジナル技。
オ・ウォンジン: オ・ウォンジン(Eoh Won Jin、1978年6月15日 - )は、韓国の男性総合格闘家。ソウル出身。正進体育館/CMA KOREA所属。その鍛え上げられた肉体を生かしてボディビルダーとしても活躍している。
総合格闘技: 既に古代には総合格闘技の原型のような格闘技が存在したことが確認されており、古代中国では、中国武術、ボクシング、レスリングが組み合わさった「擂台」、古代ギリシアでは、ボクシングとレスリングが組み合わさった「パンクラチオン」が存在した。19世紀半ばにはフランスで「サバット」が隆盛し、1852年にサバットとイギリスのベアナックル・ボクシングとの対抗戦が開催された。このような試合は19世紀後半から20世紀半ばにかけても組まれ続け、1905年に柔道家との対戦、1957年にプロボクサーや空手家との対戦などが組まれた。19世紀後半には、イギリスのレスリングやインド伝統レスリングのぺヘルワニーなど世界の様々なスタイルのレスリングが組み合わさった格闘技で、後世で総合格闘技に多大な影響を与える「キャッチレスリング」が登場。
カンボジア: しかしキムサンは自国の武術復興を志し、国内の情勢が安定した2001年に帰国。師範を集めて組織を整備し、2005年にそれまで名前が忘れられていたこのカンボジア武術を「ボッカタオ」と仮に名付けた。
ジョン・ヨンサム: ジョン・ヨンサム(Young Sam Jung、1985年10月27日 - )は、韓国の男性総合格闘家。ソウル出身。CMA KOREA/冠岳BJJ所属。
ムエタイ: ムエタイ(タイ語: มวยไทย、英語: Muay Thai, Thai boxing)は、格闘技の一種で、発祥地・タイでは国技に指定されている。ムエタイの選手はナックモエという。両手、両肘、両脚、両膝の八箇所を用いて相手と戦う。
韓国起源説の一覧: さらに、「合気道」という名称は1942年に大日本武徳会が使い始めたものであり、植芝自身が「合気道」という名称を使い始めたのは1948年である。他方、ハプキドーは、戦前に日本で大東流を修行をしていた朝鮮人の崔龍述(チェ・ヨンス)が、戦後に大東流を朝鮮古来の武術であると主張して指導を開始したのが始まりであり、崔の弟子が大東流を韓国人の気質に合わせて改変して現在のハプキドーの形にさせたものである。これを裏付ける事実として、大東流関係者に対する各種インタビューなどで戦前の大東流の修行者に複数の朝鮮人青年がいたことが明らかにされている。大韓柔道有段者会のヨ・サンファン会長が「柔道の発祥地は日本だが、『道』の精神は韓国から渡ったもの」と主張している。そして、 韓国の全国弓道連合会はホームページに、「道という言葉は日本文化のほとんど全ての部分で使われている。
ジョン・チャンソン: ジョン・チャンソン(英語: Jung Chan Sung、1987年3月17日 - )は、大韓民国の男性総合格闘家。慶尚北道浦項市出身。コリアン・ゾンビMMA/ファイト・レディー所属。UFC世界フェザー級ランキング6位。コリアン・ゾンビ(The Korean Zombie)の愛称に相応しい無類のタフネスを誇り、相手を一発で沈めるパンチを武器にアグレッシブな試合を展開する。
シュアイジャオ: シュアイジャオは中国でも最も長い歴史を持つ格闘技であり、漢書(1世紀)には手縛と記述されている。後に時代によって角抵・角抵戯・角觝・角力・相撲・摔角と表現が変わる。宋の時代には、争交と呼ばれる。960年に調露子が著した『角力記』がシュアイジャオに関して体系的に記された最初の書物とされている。その後中国の王朝交代にともない、モンゴル族や満洲族の格闘技を吸収し、影響を受けてきた。北京の北平シュアイジャオ、河北省保定の保定シュアイジャオ、天津周辺の天津シュアイジャオがある。近代に入って、1953年第1回の中華人民共和国少数民族運動会において正式種目となる。1956年と1957年、中国スポーツ委員会は試合ルールの制定と、競技者の体重による階級制を導入し、近代スポーツとしてスタートした。現在では全国体育大会、農民運動会の正式種目にもなっている。
朴松男: グラウンド技や空中技もこなすなど多彩なテクニックの持ち主だったが、アメリカでは、特にキャリア末期の1970年代末からは怪奇派・異能派の東洋人ヒールとして活動していたため(当時の日本の専門誌では「韓国の妖怪」なる異名が付けられた)、技はチョップやクローが中心となった。
丸山敦: デビュー当時はプロ野球をモチーフにした技を得意としていたが、現在は蹴り技などをメインとして使うことが多くなっている。
クァク・ユンソプ: 格闘技歴はハプキドー、キックボクシングで、キックボクシングの韓国ヘビー級王者。日本では新日本キックボクシング協会興行などに出場。2004年11月7日、パンクラスで三浦広光と対戦し、マウントパンチでTKO負け。2005年11月5日、HERO'S韓国大会で大山峻護と対戦し、アキレス腱固めで一本負け。体重超過で失格となったホ・ソンジンの代役として急遽出場となった。
朝鮮民主主義人民共和国: また、柔道では1996年のアトランタ五輪48kg級決勝戦で、田村亮子(現:谷亮子)の連勝記録85連勝を阻んだケー・スンヒがおり、レスリングでは2012年のロンドン五輪55kg級銅メダリストのヤン・ギュンイルがいる。さらに、卓球や重量挙げなども人気のスポーツとなっている。1977年に行われた第34回世界卓球選手権において、中国人選手を破り金メダルを獲得したパク・ヨンスンは、北朝鮮国内では英雄として当時扱われていた。
散打: 1979年、中国中央体育運動委員会は浙江省体育運動委員会・北京体院・武漢体院の三組織内に散打研究班を発足。散打の競技規則と技術の研究を開始した。1安全性2中国武術の多様な技法を活かす3ルールの簡明化4国外の格闘技との差別化を条件とし、パンチ・キック・投げ技を有効としてヘッドギア、ボディプロテクターとグローブを着用する方向で初期の大枠が作られた。日本の空手やタイのムエタイのように、国家を代表する格闘技として世界に紹介することも視野に入れたものであった。北京体院の研究班は梅恵志(八卦掌・形意拳・摔跤・ボクシングなど、什刹海体校(中国語版)レスリングコーチ)、李宝如(摔跤名家、北京レスリング隊コーチ)、呉彬(中国語版)(伝統派武術、北京武術隊主任コーチ)らが中心となり、選抜された学生が選手として訓練を受けた。
朝鮮半島の武術一覧: 朝鮮半島の武術一覧(ちょうせんはんとうのぶじゅついちらん)とは、朝鮮半島に伝わる、または朝鮮半島を起源とする、あるいは朝鮮半島にあったと主張される武術、武道の一覧。 いわゆる「韓国起源説」に関わるものも、まとめて載せるものとする。
人間国宝: 人間国宝(にんげんこくほう)は、日本の文化財保護法第71条第2項に基づき同国の文部科学大臣が指定した重要無形文化財の保持者として各個認定された人物を指す通称である。文化財保護法には「人間国宝」という文言はないが、重要無形文化財の各個認定の保持者を指して人間国宝と呼ぶ通称が広く用いられている。
重要無形文化財: 重要無形文化財の指定の対象は無形の「わざ」そのものである。指定にあたっては、たとえば「人形浄瑠璃・文楽」「能楽」のような芸能、「備前焼」「彫金」のような工芸技術といった無形の「わざ」を重要無形文化財に指定するとともに、その「わざ」を高度に体得している個人または団体を保持者・保持団体として認定する(「指定」と「認定」の差異に注意)。認定に際しては、「わざ」を高度に体得し体現している個人を個別に認定する「各個認定」、2人以上の者が一体となって「わざ」を体現している場合に、保持者の団体の構成員を総合的に認定する「総合認定」、「わざ」の性格上個人的特色が薄く、かつ、多数の者が体得している「わざ」が全体として1つの無形文化財を構成している場合に、その人々が構成員となっている団体を認定する「保持団体認定」の3種がある。重要無形文化財保持者として各個認定された者を一般に人間国宝という。
人間国宝: 人間国宝は、重要無形文化財保持者として各個認定された人物を指す通称である。日本の文化財保護法第2条第1項第2号は「演劇、音楽、工芸技術その他の無形の文化的所産で我が国にとつて歴史上又は芸術上価値の高いもの(以下「無形文化財」という。)」と規定している。すなわち、無形文化財とは芸能、工芸技術等の無形の「わざ」そのものを指すが、その「わざ」はこれを高度に体得している個人または団体が体現する。そして、日本国政府はこのような「わざ」のうち重要なものを重要無形文化財に指定するとともに、その「わざ」を体現する個人または団体を保持者または保持団体として認定する(同法第71条第1項および第2項)。文化財保護法の当初施行時(1950年)から、無形文化財に関する規定は存在したが、当初は国が保護策を講じなければ「衰亡の虞(おそれ)」のある無形文化財のみが保護の対象とされていた。
国宝: なお、いわゆる「人間国宝」とは重要無形文化財に指定された芸能、工芸技術などの保持者として各個認定された者の通称であり、本項で解説する国宝とは異なる。
文化財: 無形文化財は、演劇、音楽、工芸技術その他の無形の文化的所産であると定義されている。文部科学大臣は、無形文化財のうち特に重要と判断されるものを重要無形文化財に指定することができる(第71条第1項)。重要無形文化財の指定にあたっては、当該重要無形文化財の保持者または保持団体を認定しなければならない(第71条第2項)。保持者の認定には、個人を各個別に認定する各個認定と、保持者の団体の構成員を一体として認定する総合認定がある。各個認定を受けている保持者は人間国宝と通称される。文化庁長官は、重要無形文化財以外の無形文化財のうち、その記録を作成し、保存し、または公開するための措置を講ずるべきものを「記録作成等の措置を講ずべき無形文化財」として選択することができる(第77条)。これを選択無形文化財と通称する。
人間国宝: 2020年12月1日まで371名(複数分野で認定された者もいるので延べ374名)が人間国宝に認定されたことがあり(死亡後解除)、2021年2月1日時点で111名(延べ112名)の人間国宝が生存している。重要無形文化財の保持者または保持団体の認定の方式には、「各個認定」「総合認定」「保持団体認定」の3種があり、「重要無形文化財の指定並びに保持者及び保持団体の認定基準」(昭和29年文化財保護委員会告示第55号)に規定されている。上記のうち、「各個認定」と「総合認定」はともに「保持者の認定」であるが、前者は特定個人の認定、後者は「○○保存会」等の「保持者の団体の構成員」を総合的に認定するものである。「保持団体認定」は1975年の文化財保護法改正以降行われるようになったもので、社団法人等の団体自体を認定対象とする。
人間国宝: 各個認定の重要無形文化財保持者は自然人であるため、保持者の死去に伴って認定も解除される。ある重要無形文化財について保持者が全員死去した場合は重要無形文化財としての指定も解除される。ただし、いったん解除された重要無形文化財について、新たな保持者の認定を伴って復活指定される場合もある。こうした事情から、指定件数には常に変動がある。2022年10月時点で、指定・認定の効力を保っている重要無形文化財の件数、及び保持者・保持団体の数は以下のとおりである。
人間国宝: 以上のうち「人間国宝」と呼ばれるのは、一般的には各個認定の場合のみであり、総合認定における団体の構成員、及び保持団体認定における当該団体およびその構成員については、人間国宝とは呼ばないのが通例である。演劇、音楽などの芸能の分野では「各個認定」と「総合認定」が行われ、工芸技術の分野では「各個認定」と「保持団体認定」が行われている。法令上は芸能分野における保持団体認定、工芸技術分野における総合認定もありうるが、2019年現在、認定はされていない。重要無形文化財の指定と保持者の認定は文化審議会文化財分科会によって審議・議決し、文部科学大臣に答申される。その後官報告示を経て、正式に指定・認定される。日本国政府は、重要無形文化財の保護を目的として、人間国宝(各個認定保持者)に対して年額200万円の特別助成金を交付している。
琉球古典音楽: 国の重要無形文化財保持者(人間国宝)として以下の者が各個認定されている。
人間国宝: 各個認定(いわゆる「人間国宝」)は、重要無形文化財に指定される芸能を高度に体現する個人に対して行われる。一方で総合認定は、2人以上の者が一体となって、重要無形文化財に指定される芸能を高度に体現している場合に行われるものである。総合認定が行われる分野は、一部の名人だけではなくその芸能自体が文化財保護の対象として考えられているものであるといえるだろう。現在、重要無形文化財の芸能分野においては、以下の14団体の構成員が総合的に認定されている。総合認定の場合、「保持者」は、当該団体の部員、会員、座員などの構成員である。人数は延べ人数(過去に構成員となった者の総数。故人を含む)である。
人間国宝: 1954年、文化財保護法の第一次改正によって重要無形文化財の指定、および保持者の認定制度が同法に規定された。この改正以前の旧法に基づいて選定されていた80余件の無形文化財及びその保持者についてはいったん白紙に戻され、重要無形文化財とその保持者は新たに指定・認定されることとなった。改正法に基づく最初の重要無形文化財及び保持者(人間国宝)の指定・認定が行われたのは1955年2月15日である。日本政府が人間国宝に支給する助成金は一人当たりで年間200万円と定められている。そして助成金の総額は国家予算で決められていて、2002年以降は2億3200万円である。そのため、生存している人間国宝の人数は最大で116名であり、仮に生存している人間国宝が116名いる場合は、死亡による欠員が発生しない限り、どれだけ優れた技量を持つ人物でも新たに人間国宝に認定されることはない。
人間国宝: 2021年(令和3年)10月までに認定された工芸技術部門の重要無形文化財保持者(各個認定)は以下のとおりで、死亡により認定解除された者を含め、のべ180名(実人数は177名)が認定されている。
常磐津節: 常磐津節の重要無形文化財保持者として各個認定された人物(いわゆる人間国宝)は次の通り。
備前焼: 重要無形文化財「備前焼」の保持者(人間国宝)
文化遺産保護制度: その後1968年(昭和43年)、政府全体の行政改革の一環として文化財保護委員会と文部省文化局が統合され、文部省の外局として文化庁が設置された。文化遺産保護行政の事務は、記念物等の指定・解除等は文部大臣に、その他の諸事務は文化庁長官に属するものとされた。また、文部大臣の諮問機関として文化財保護審議会が設置された。文化財保護法は、1954年(昭和29年)、1975年(昭和50年)、1996年(平成8年)、2004年(平成16年)に大きな改正が行われている。最初の大きな改正は1954年(昭和29年)に実施された。無形文化財に関しては、重要無形文化財の指定制度と、重要無形文化財の保持者の認定制度が設けられた。重要無形文化財の保持者として各個認定された者は人間国宝とも呼ばれる。民俗資料に関しては、重要民俗資料の指定制度と無形の民俗資料の記録保存の制度が設けられた。
人間国宝: 芸能分野は、雅楽、能楽、文楽、歌舞伎、組踊、音楽、舞踊、演芸の8つの種別に分かれている。2022年10月までに認定された芸能分野の重要無形文化財保持者(各個認定)は以下のとおりで、死亡により認定解除された者を含め、のべ203名が認定されている(分野別、認定年月日順)。下の一覧には、保持者の死去により重要無形文化財の指定ならびに保持者の認定が解除されたものも含まれている(*印は存命者、無印は故人)。過去に各個認定の事例はない。
人間国宝: 工芸技術分野において、工芸技術の性格上個人的特色が薄く、かつ、当該工芸技術を保持する者が多数いる場合において、これらの者が主たる構成員となっている団体として認定されているもの、すなわち、保持団体認定は、以下の14件・14団体である。
清元節: 重要無形文化財「清元節浄瑠璃」及び「清元節三味線」の保持者として各個認定された人物(いわゆる人間国宝)は以下の通りである。
文化財保護法: 文化財保護法(ぶんかざいほごほう、昭和25年(1950年)5月30日法律第214号)は、文化財の保存・活用と、国民の文化的向上を目的とする、日本の法律である。有形、無形の文化財を分類。その重要性を考慮して、国の場合は文部科学大臣または文化庁長官、都道府県の場合は都道府県知事、市町村の場合は市町村長による指定、選択、選定、認定あるいは登録により、文化財の保護のための経費の一部を公費で負担することができる。建物や書画、彫刻、工芸品、道具など有形文化財(国宝や重要文化財など)と、伝統工芸などで優れた技術を持つ人材(いわゆる人間国宝)や民俗文化財(祭り、郷土・伝統芸能など)といった無形文化財に対象が大別される。
人間国宝: これらの団体には、多くの場合その母体となる全演奏家協会があり、その中で技量の熟達が認められた者について、上記の各団体への加入が認められ(通常は会員の推挙または互選)、各団体への正式加入に伴い、「重要無形文化財の保持者の団体の構成員」として追加認定される。各団体ごとに選出母体となる団体があり、数年に一回程度追加認定(実質上の人数追加)がある。
西出大三: 西出 大三(にしで だいぞう、1913年6月7日 - 1995年7月8日)は日本の截金師。1985年に諸工芸の截金の分野で2人目の重要無形文化財保持者(人間国宝)に認定される。
重要無形文化財: 重要無形文化財(じゅうようむけいぶんかざい)とは、日本において、同国の文化財保護法に基づいて、同国の文部科学大臣によって指定された、無形文化財のこと。
截金: これまでに重要無形文化財保持者の認定を受けたのは以下の3名である。
重要文化財: 「文化財」とは、国や地方自治体の指定・選定・登録の有無に関わらず有形無形の文化的遺産全般を指す用語である。文化財保護法では「文化財」を「有形文化財」「無形文化財」「民俗文化財」「記念物(史跡、名勝、天然記念物)」「文化的景観」「伝統的建造物群」の6つのカテゴリーに分類している(同法第2条第1項)が、このうちの「有形文化財」に該当するもので、国(文部科学大臣)によって指定されたものを「重要文化財」と呼称している(同法第27条第1項)。上述のように、法令・行政用語としての「重要文化財」は国の指定を受けた文化財全般を指す用語ではなく、国指定の有形文化財のみを指す用語である点に注意を要する。
重要文化財: 似通った用語として「重要無形文化財」「重要有形民俗文化財」「重要無形民俗文化財」などがあるがこれらはいずれも「重要文化財」とは別個のカテゴリーであり、たとえば「重要有形民俗文化財」を略して「重要文化財」と呼称することは適当でない。文部科学大臣は、重要文化財のうち「世界文化の見地から価値の高いもので、たぐいない国民の宝たるもの」(文化財保護法第27条)を国宝に指定することができる。「国宝及び重要文化財指定基準」(昭和26年文化財保護委員会告示第2号)によれば、重要文化財のうち「製作が極めて優れ、かつ、文化史的意義の特に深いもの」「学術的価値が極めて高く、かつ、歴史上極めて意義の深いもの」を国宝に指定することができる。法的には国宝も重要文化財の一種である。
文化財: 文化財(ぶんかざい)とは、人間の文化によって残された有形・無形のもののうち、価値(文化的価値)を広く認められたものの総称を指す日本語。
無形文化財: 文化財保護法では、無形文化財のうち重要なものを重要無形文化財に指定し、指定された重要無形文化財の保持者または保持団体を認定し、また、重要無形文化財以外の無形文化財のうち特に必要のあるものを「記録作成等の措置を講ずべき無形文化財」に選択し、保護する制度を定めている。地方公共団体では、それぞれ文化財保護条例を定めて、国が指定する無形文化財以外の無形文化財のうち、その地方公共団体にとって重要なものを「都道府県指定無形文化財」、「市町村指定無形文化財」などの形で指定している。
重要無形文化財: 「総合認定」の例としては、「雅楽」における宮内庁式部職楽部部員、「能楽」における社団法人日本能楽会会員などがある。「保持団体認定」の例としては、輪島塗技術保存会、本場結城紬保存会、本美濃紙保存会などがある。
重要無形文化財: 法は、無形文化財を「演劇、音楽、工芸技術その他の無形の文化的所産で我が国にとつて歴史上又は芸術上価値の高いもの」としている。そのうち重要なものを重要無形文化財として指定することができると規定しており、この指定により文化財の保存、記録の作成、伝承者の育成に対して、公費でその経費の一部を負担することができるとしている。
重要無形文化財 (曖昧さ回避): 重要無形文化財(じゅうようむけいぶんかざい)の曖昧さ回避
重要無形文化財: 第二次世界大戦以前の日本には1890年(明治23年)制定の帝室技芸員制度はあったものの、近代的な無形文化財の保護・指定制度は存在しなかった。1950年(昭和25年)制定の文化財保護法によって初めて無形文化財が法的に位置づけられたものの、同法制定当時の制度では「現状のまま放置し、国が保護しなければ衰亡のおそれのあるもの」を選定無形文化財として選定するという、消極的保護施策であった。1954年(昭和29年)の文化財保護法改正により、選定無形文化財の制度は廃止され、「衰亡のおそれ」あるか否かではなく、あくまでも無形文化財としての価値に基づき、重要なものを「重要無形文化財」に指定するという制度に変わった。1955年1月27日、文化財保護委員会は、重要無形文化財技術指定制度第1次指定を内定した。2月15日、告示された(喜多六平太・豊竹山城少掾・石黒宗麿・浜田庄司・富本憲吉・松田権六ほか)。
重要無形民俗文化財: 重要無形民俗文化財(じゅうようむけいみんぞくぶんかざい)は、衣食住、生業、信仰、年中行事などに関する風俗慣習、民俗芸能、民俗技術など、人々が日常生活の中で生み出し継承してきた無形の民俗文化財のうち、特に重要なものとして国が指定したものである。この指定制度は、1975年(昭和50年)に日本の文化財保護法の改正によって実現し、1976年(昭和51年)5月4日に第1回として30件が指定されて以来、2023年(令和5年)3月22日現在で、合計329件が指定されている。
民俗文化財: 日本の文化財保護法第2条第1項各号の規定によれば、文化財はこのうち、「無形文化財」と「無形民俗文化財」の相違について説明する。無形文化財は、文化財保護法によればと規定されており、具体的には能楽や歌舞伎、浄瑠璃などの伝統芸能や陶磁器、漆器製作などの伝統工芸である。ここで文化財と考えられるのは無形の「わざ(技術)」そのものであり、その「わざ」をもつ人や団体を「保持者」として認定している。それに対し、民俗文化財は前述の文化財保護法にあるようにと規定されており、歴史資料ないし史料としての側面が重視される。日本の文化財保護法においては、「無形文化財」は「高度に洗練された技術」「プロの技術」を指し、その技術をもつ特定の個人や団体が「保持者」として認定される。
重要文化財: なお、1950年(昭和25年)の文化財保護法施行以前の旧制度下では、現在の「重要文化財」に相当するものがすべて「国宝」と称されていたので混同しないよう注意を要する。文化財保護法の規定により、地方公共団体(都道府県・市町村)は国指定の文化財以外の文化財について「当該地方公共団体の区域内に存するもののうち重要なものを指定して、その保存及び活用のため必要な措置を講ずることができる」とされている(同法第182条第2項)。これに基づき各都道府県・市町村ではそれぞれ文化財保護条例を定め、有形・無形の文化財の指定を行っている。これらの文化財については「○○県指定文化財」「○○市指定文化財」などと表記され、国指定の文化財と区別されている。
国家無形文化財: 国家無形文化財(こっかむけいぶんかざい)は大韓民国の文化遺産保護制度の一つ。技能や芸能を保持する個人または団体に指定されるもので、文化財保護法により技能・芸能の保有者は国家の保護を受ける。国家無形文化財の指定は1964年から始まった。最初は重要無形文化財、2016年から現在の名と改称した。国家無形文化財の指定、管理は文化財庁が行っている。現在、国家無形文化財に指定されているものは以下の通り。
民俗文化財: これに対し、「無形民俗文化財」の指定対象は風俗慣習、民俗芸能、年中行事などの一般庶民の生活、慣習、行事そのものであって、特定の個人や団体を「保持者」として認定することはない。それゆえ、日本の文化財保護法においては、無形民俗文化財はあくまでも「民俗文化財」の範疇に含まれるのであり、「無形文化財」には属さない。ただし、ユネスコの無形文化遺産では、日本におけるような「無形文化財」と「無形民俗文化財」の区別は設けていない。
登録無形文化財: 登録無形文化財(とうろくむけいぶんかざい)は2021年(令和3年)6月14日に文化財保護法の一部が改正され、登録無形民俗文化財と共に創設した制度である。
重要無形民俗文化財: 文化財保護法では無形の民俗文化財を、「衣食住、生業、信仰、年中行事等に関する風俗慣習、民俗芸能、民俗技術で、わが国の国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」と規定している。これは、これまで「無形の民俗資料」といわれてきたものであり、民俗学が「民間伝承」として学問の対象としてきたものである。この指定制度が発足した背景には、平凡な人々のあいだに繰り返されてきた伝承文化が保護の対象になる、という考え方が定着したことにもよるが、昨今の社会の急激な変貌により、営々として長期にわたって継承されてきた「民間伝承」が、今絶滅の危機に瀕しているという問題意識によるところも大きい。
無形文化財: 日本の文化財保護法第2条第1項第2号では、演劇、音楽、工芸技術その他の無形の文化的所産で、日本国にとって歴史上又は芸術上価値の高いものを、「無形文化財」と定義している。地方公共団体の文化財保護条例等においても同様に、文化財の種類の一つとして「無形文化財」を規定している場合がある。
記録作成等の措置を講ずべき無形文化財: 文化財保護法第77条第1項ではとしており、この規定により文化庁長官によって選択されたものを、「記録作成等の措置を講ずべき無形文化財」、通称「選択無形文化財」という。
重要文化財: 重要文化財(じゅうようぶんかざい)は、日本に所在する建造物、美術工芸品、考古資料、歴史資料等の有形文化財のうち、歴史上・芸術上の価値の高いもの、または学術的に価値の高いものとして文化財保護法に基づき日本国政府(文部科学大臣)が指定した文化財を指す。重文(じゅうぶん)と略称されることが多い。文化庁による英語表記はImportant Cultural Properties。日本の地方公共団体(都道府県、市町村)がそれぞれの文化財保護条例に基いて指定する有形文化財についても「県指定重要文化財」「市指定重要文化財」等と呼称される場合があるが、文化財保護法に規定する「重要文化財」とは国(日本国文部科学大臣)が指定した有形文化財のことを指す。本項では特記なき限り、文化財保護法第27条の規定に基づき日本国(文部科学大臣)が指定した重要文化財(いわゆる「国の重要文化財」)について記述する。
重要無形文化財: このほか、重要無形文化財には指定されていないが、国が記録保存等の措置をとるべき無形文化財については、「記録作成等の措置を講ずべき無形文化財」として選択(「指定」ではない)することができることになっている。
有形文化財: 文化財保護法では、有形文化財の中から国宝、重要文化財、登録有形文化財を指定・登録し、保護する制度を定めている。文化庁は、文化財愛護運動の推進およびその象徴として1966年(昭和41年)5月に「文化財愛護シンボルマーク」を制定しており、デザインは3段に重ねた組物(斗栱)をイメージしたものとなっている。地方公共団体は、条例を定めて、重要文化財などの国が指定する文化財以外の文化財でその地方公共団体の区域内に存するもののうち重要なものを指定することができる(第182条第2項)。地方公共団体では、それぞれ文化財保護条例を定めて、有形文化財(重要文化財に指定されたものを除く)のうち、その地方公共団体にとって重要なものを「○○都道府県指定有形文化財」、「市町村指定有形文化財」などの形で指定している。
文化財: 有形文化財は、建造物、絵画、彫刻、工芸品、書跡、典籍、古文書その他の有形の文化的所産(これらと一体をなしてその価値を形成している土地、工作物などを含む場合がある)および考古資料、歴史資料を指すと定義されている。文部科学大臣は、有形文化財のうち特に重要と判断されるものを重要文化財に指定することができる(第27条第1項)。さらに、重要文化財のうち世界文化の見地から価値の高いもので、たぐいない国民の宝たるものを国宝に指定することができる(第27条第2項)。1996年(平成8年)の文化財保護法改正により、国または地方公共団体の指定を受けていない有形文化財のうち、保存と活用が特に必要なものを登録有形文化財に登録する制度が創設された(第57条)。登録の対象は当初は建造物に限定されていたが、2004年(平成16年)の法改正でそれ以外の有形文化財にも適用範囲が拡大された。
登録有形民俗文化財: 登録有形民俗文化財(とうろくゆうけいみんぞくぶんかざい)は、文部科学大臣によって文化財登録原簿に登録された、保存と活用が特に必要とされた有形の民俗文化財のことである。2004年(平成16年)の文化財保護法改正により、1996年(平成8年)に創設された有形文化財(建造物)の文化財登録制度を拡充し、有形の民俗文化財も登録の対象としたものである。
無形文化財: 無形文化財(むけいぶんかざい)は、本項では2について詳述する。
重要文化財: 都道府県・市町村指定の有形文化財については「東京都指定有形文化財」のように「有形文化財」と呼称するケースが多いが、同様の文化財を青森県では「青森県重宝」、長野県では「長野県宝」、鳥取県では「鳥取県指定保護文化財」と呼称するなど一定しておらず、どのように呼称するかは各自治体の文化財保護条例で個々に規定している。47都道府県のうち福島、群馬、神奈川、岐阜、岡山、広島、佐賀の各県では県条例によって指定した有形文化財を「○○県指定重要文化財」と呼称しており、国の指定した重要文化財と混同しないよう注意を要する。なお、都道府県や市町村指定の文化財と区別するため観光案内書等では「国重要文化財」「国重文」等の表記をしばしば目にするが、これらは正式の用語ではなく文化財保護法に基づき国が指定した有形文化財については、単に「重要文化財」と呼称するのが正式である。
重要有形民俗文化財: 重要有形民俗文化財(じゅうようゆうけいみんぞくぶんかざい)は、日本の文化財保護法において、衣食住、生業、信仰、年中行事などに関する風俗慣習、民俗芸能、民俗技術などの無形の民俗文化財に用いられる衣服、器具、家屋その他の有形の民俗文化財のうち、特に重要なものとして国が指定したものである。
文化財: また、文化庁長官は、重要無形民俗文化財以外の無形の民俗文化財のうち、その記録を作成し、保存し、または公開するための措置を講ずるものを「記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財」として選択することができる(第91条)。これを選択無形民俗文化財と通称する。貝塚、古墳、都城跡、城跡、旧宅などの遺跡、庭園、橋梁、峡谷、海浜、山岳などの名勝地、動物、植物、地質鉱物などの自然の産物は記念物と総称されている。文部科学大臣は、記念物のうち重要なものを史跡、名勝、天然記念物に指定することができる(第109条第1項)。さらに、その中でも特に重要なものを特別史跡、特別名勝、特別天然記念物に指定し、重点的な保護のもとにおくことができる(第109条第2項)。
記録作成等の措置を講ずべき無形文化財: 記録作成等の措置を講ずべき無形文化財(きろくさくせいとうのそちをこうずべきむけいぶんかざい)とは、重要無形文化財以外の無形文化財のうち、記録・保存・公開に関する経費の一部に公費による補助を充てることができるもの。文化庁長官によって選択される。選択無形文化財(せんたくむけいぶんかざい)ともいう。
民俗文化財: 日本の民俗文化財は有形の民俗文化財と無形の民俗文化財に大別される。それぞれに重要有形民俗文化財、重要無形民俗文化財の指定制度があり、指定制度を補完するものとして登録有形民俗文化財、登録無形民俗文化財および記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財がある。保護の仕方や取り扱いには違いがある。
文化遺産: 文化遺産(ぶんかいさん、cultural heritage)は、人類の文化的活動によって生み出された有形・無形の所産である。文化財(ぶんかざい、cultural property)ともいう。文化的所産の中でも特に、価値が高く、後世に残すべきと考えられているものを指していうことも多い。
文化財: 文化財について日本の文化財保護法第2条第1項は次のように規定している。なお、以下の文中の「我が国」は日本国を指す。すなわち、歴史上・芸術上・学術上・観賞上等の観点から価値の高い有形文化財・無形文化財・民俗文化財・記念物・文化的景観・伝統的建造物群の6種類が、指定等の有無にかかわらず「文化財」に該当する。文部科学大臣は文化財のうち重要なものを指定、認定、選定、登録、選択し、保護のもとにおくことができる。ただし指定等およびその解除にあたっては、文部科学大臣はあらかじめ文化審議会に諮問しなければならない(文化財保護法第153条)。
登録記念物: 文化財保護法では、「記念物」は、文化財のうちのの3種のものであると定義されており(第2条第1項第4号)、このような記念物のうち重要なものを指定する制度として、史跡・名勝・天然記念物が定められている。しかしながら、近代の産業遺産のように、その文化財としての評価がまだ定まっていない記念物については、近年、保護の必要性が叫ばれているにもかかわらず、「重要なもの」であることを要件とする既存の、史跡・名勝・天然記念物の指定を受けて充分な保護を図ることは困難であった。一方、すでに文化財のうちの記念物とは他のジャンルにあたる有形文化財については、1996年(平成8年)の文化財保護法改正で、従来の重要文化財の指定制度を補完するものとして、建造物を対象に登録有形文化財の登録制度が設けられ、近代以降の建造物の保護に成果を上げてきた。
重要美術品: 重要美術品(じゅうようびじゅつひん)は、文化財保護法施行以前、「重要美術品等ノ保存ニ関スル法律」に基づき日本国政府(文部大臣)が、日本国外への古美術品の流出防止を主目的として認定した有形文化財のことである。
有形文化財: 文化財保護法第2条第1項第1号では、建造物、絵画、彫刻、工芸品、書跡、典籍、古文書その他の有形の文化的所産で、日本国にとって歴史上または芸術上価値の高いもの(これらのものと一体をなしてその価値を形成している土地その他の物件を含む。)並びに考古資料及びその他の学術上価値の高い歴史資料を、「有形文化財」と定義している。地方公共団体の文化財保護条例等においても、文化財の種類の一つとして「有形文化財」を規定している場合がある。
重要有形民俗文化財: 1950年(昭和25年)に制定された文化財保護法では、有形文化財のジャンルのひとつである民俗資料とされた。1954年(昭和29年)の改正にて、民俗資料を有形文化財から分離独立するとともに、民俗資料の概念が法令上定義付けされ、有形の民俗資料のうち特に重要なものは「重要民俗資料」として指定された。1975年(昭和50年)の改正で重要民俗資料は重要有形民俗文化財とされた。2023年(令和5年)3月22日現在、226件が指定されている。
記録作成等の措置を講ずべき無形文化財: 文化庁は「記録作成等の措置を講ずべき無形文化財」の選択基準を次のように定めている。
民俗資料: 1950年(昭和25年)に制定された文化財保護法では、従来の古器旧物や記念物を総称して文化財と名づけ、「有形文化財」「無形文化財」「史跡名勝天然記念物」の3種とし、そのうちの有形文化財の一つとして「建造物」や「絵画」などとならんで「民俗資料」を位置付け、民俗資料に対しても国家の保護・保存の措置を講ずることとした。文化財保護法の1954年(昭和29年)の改正にて、民俗資料を有形文化財から分離するとともに、民俗資料の具体的な概念・定義が法令上なされ、有形の民俗資料のうち特に重要なものは「重要民俗資料」として指定して、重要文化財に準じて国家的保護を与えることとなった。また無形の民俗資料も保護の対象となり、合せて「重要民俗資料指定基準」が告示された。
福岡市指定文化財一覧: 4件4点(全件とも員数1点)。
中華人民共和国全国重点文物保護単位: 中国の文化遺産保護制度は、主に次の4項目から成り立っている。
記念物: 現行の文化財保護法では文化財のいくつかの種類のうち、「有形文化財」(建造物や絵画・彫刻など)と「記念物」についてだけは、「重要文化財」や「史跡」「名勝」「天然記念物」に指定された物件のなかで特に重要なものをそれぞれ「国宝」あるいは「特別史跡」「特別名勝」「特別天然記念物」に指定している。これは、文化財保護法が制定された1950年(昭和25年)当時の日本の財政状況や政治情勢では指定文化財のすべてについて必要十分な保護措置がとれないために、そのとき新設された「無形文化財」は別としても、戦前の国宝保存法と史蹟名勝天然紀念物保存法による指定物件を多く引き継いだ「有形文化財」および「記念物」の2種については、指定物件のなかから特に重点的に保護する対象を厳選する必要にせまられたためであった。今日では単に資料価値のランクのように扱われることがある。
記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財: 文化庁長官は、重要無形民俗文化財および登録無形民俗文化財以外の無形の民俗文化財のうち特に必要のあるものを選択して、自らその記録を作成し、保存し、又は公開することができるものとし、国は、適当な者に対し、当該無形の民俗文化財の公開又はその記録の作成、保存若しくは公開に要する経費の一部を補助することができる(文化財保護法第91条で準用する第77条)としており、この規定により文化庁長官によって選択されたものを「記録作成等の措置を講ずべき無形の民俗文化財」という(「選択無形民俗文化財」という通称は法律上の用語ではない)。文化財の分類に関しては文化財の項目を参照。
登録無形民俗文化財: 2021年(令和3年)6月14日に文部科学大臣によって告示された「登録無形民俗文化財登録基準」では、登録の基準を、保存及び活用の措置が特に必要な風俗慣習、民俗芸能又は民俗技術のうち、下記のいずれかに該当するものとしている。ただし前述のとおり、重要無形民俗文化財として国または地方公共団体が指定していないものに限られる。登録無形民俗文化財の文化財登録原簿には、次に掲げる事項が記載される。国に登録されていない無形民俗文化財であっても、地方公共団体が条例や規則に基づいて登録をしている場合は、これを都道府県あるいは市区町村登録無形民俗文化財と称する場合がある。
民俗資料: 1954年改正の文化財保護法では、「衣食住、生業、信仰、年中行事等に関する風俗慣習およびこれに用いられる衣服、器具、家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」を民俗資料と規定していた(民俗文化財としての指定等で後述)。「重要民俗資料」の存在は、民俗資料の少なくとも一部は文化財として後世に伝えるべきものであるという社会的認知を広める結果となった。1975年(昭和50年)の文化財保護法改正時には従来の「民俗資料」の語は「民俗文化財」に改められ、以後、法令上は「民俗文化財」の語が使用されている。
重要文化財 (スペイン): 重要文化財(スペイン語: Bien de Interés Cultural)は、スペインにおける遺産登録制度である 。この用語はベネズエラや他のスペイン語圏諸国でも使用されている。建築物や芸術作品などの有形遺産だけでなく、無形文化遺産も保護の対象である。登録されている無形文化遺産の例としてシルボ(カナリア諸島の口笛言語)が挙げられる。一部の重要文化財はユネスコの世界遺産や無形文化遺産に登録されて国際的な保護を受けている。
埋蔵文化財: 埋蔵文化財(まいぞうぶんかざい)は、文化財(文化遺産)が土地に埋蔵されている状態の総称である。略して「埋文」と呼ばれることもある。一般には文化遺産保護制度における保護の対象となっている。
重要美術品等ノ保存ニ関スル法律: 重要美術品等ノ保存ニ関スル法律(じゅうようびじゅつひんとうのほぞんにかんするほうりつ、昭和8年4月1日法律第43号)は、1933年(昭和8年)に制定された、日本の文化財保護に関する法律。1950年(昭和25年)8月29日、文化財保護法施行に伴い廃止されたが、同法附則第4条(同法制定当時・第116条)の規定により、廃止時現に認定されている重要美術品については、重要美術品等ノ保存ニ関スル法律は当分の間、なお効力を有するとされている。条文は5条で、関係省庁は文部省。
文化遺産保護制度: 重要無形文化財および文化財保存技術に関しては、保持者・保持団体が行う技術伝承のための事業に対して補助を行い、無形文化財等の映像記録等を製作している。地方公共団体による史跡等の公有化に関しても助成を行っている。税制面では、租税特別措置法の規定により、個人が重要文化財として指定された物件を国、地方公共団体、国立文化財機構等へ譲渡した場合、譲渡所得は非課税となる。他にも相続税、固定資産税、特別土地保有税、都市計画税の減免等の税制優遇がある。1966年(昭和41年)に制定された古都保存法は、日本の往時の中心地として歴史的価値を有する地域を「古都」と位置づけ、その建造物や遺跡を後世に引き継ぐため、国土交通大臣が歴史的風土保存区域を指定し、開発行為に一定の規制を加えることを規定している。
重要無形民俗文化財: 以下、指定名称(指定年月日 所在地 保護団体名)を表示する。(★印はユネスコの無形文化遺産)
重要文化財: 文化財保護法は「重要文化財につき、所有者が判明しない場合又は所有者若しくは管理責任者による管理が著しく困難若しくは不適当であると明らかに認められる場合には、文化庁長官は、適当な地方公共団体その他の法人を指定して、当該重要文化財の保有のため必要な管理(中略)を行わせることができる」と規定している(同法第32条の2)。この規定に基づいて指定された法人を当該重要文化財の「管理団体」と称する。管理団体が指定されている例としては次のようなものがある。特異な例としては栃木県日光市所在の「経蔵」と「本地堂」の場合がある。これら2棟については日光東照宮と輪王寺のいずれに帰属する建物であるか決着がついていないため、財団法人日光社寺文化財保存会が管理団体に指定されている。
考古資料: 文化財保護法第2条(文化財の定義)の第1項に、「建造物、絵画、彫刻、工芸品、書跡、典籍、古文書その他の有形の文化的所産で我が国にとつて歴史上又は芸術上価値の高いもの(これらのものと一体をなしてその価値を形成している土地その他の物件を含む。)並びに考古資料及びその他の学術上価値の高い歴史資料(以下「有形文化財」という。)」とあり、法的には有形文化財、無形文化財、民俗文化財、記念物、文化的景観、伝統的建造物群を「文化財」としたうちの「有形文化財」にあたる。また、同法27条によれば、有形文化財のうち重要なものを「重要文化財」、重要文化財のうち「世界文化の見地から価値の高いもので、たぐいない国民の宝たるもの」を国宝に指定することができる、としている。考古資料(考古遺物)で国宝に指定されているものは国宝一覧#考古資料の部にリストアップされている。