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便所: 大便器には、ざっくりと分けると、「こしかけ式」と「しゃがみ式」があり、そこに着目して分類されることもある。「こしかけ式」は椅子のような高さの便器であり、「こしかける」ようにして使用するものである。「しゃがみ式」は、椅子のような高さはなく、便所の床とさほどかわらない高さの便器にしゃがむようにして用いる便器である。「こしかけ式」は、欧米の家庭では主流であり、「しゃがみ式」はイギリス、フランスなどの公衆便所などでは現在でも主流であり、かつての日本の家庭や公衆便所でも主流であった。大きく分けて、紙(トイレットペーパー)で拭く方法と、水洗いする方法がある。紙で拭く場合、使用後の紙を汚物と一緒に水洗で流せる地域と、使用後の紙は備え付けの汚物入れに捨てる地域がある。これは紙の質や下水管の太さなどに依存する。
オートレストラン: その後、コンビニエンスチェーンがオフィスなどに弁当や飲料の自動販売機を設置する自販機コンビニ「オートマチック・スーパー・デリス (ASD)」のような業態も出現している。また、高速道路のパーキングエリアでは、売店・軽食コーナーを廃止あるいは無人化して、この形態に移行するケースも増えているほか、トイレしかないパーキングエリアや新設するパーキングエリアなどでも、このような対応をしたりする。2010年頃には食品自動販売機がメディアで取り上げられており、それをきっかけに客が増えたオートレストランもある。
マクドナルド: トレーラーやトラックの場合車両限界などで利用できない場合もあるが、これらに配慮したドライブスルー設置店舗も幹線道路沿線に見られ、送迎や路線などバスでの利用もある。店内で食べる場合でもレジで代金を支払った客がその場で商品を載せたトレイを受け取り、そこから席まで客が自分でトレイを運ぶセルフサービスである。店内で購入した商品を持ち帰ることも可能である。2019年頃からテーブルデリバリーと称するサービスを実施する店舗も存在し、代金支払い後店員がトレーに乗せた商品をテーブルまで届ける場合もある。喫食後はトレイ上の物をすべてゴミ箱へ入れるため食器の回収と洗浄の必要がないが、必ず廃棄物が生ずることが批判された。現在、ほとんどの商品が紙包装だが、ストローなど多少のプラスチック素材もある。以前は発泡スチロール製容器が多用されたが、今はほとんど使われない。
壱番屋: 創業時から、ライス量1,300グラム以上のカレーライスを対象に、15分または20分以内に完食すれば無料(ライス一粒でも食べ切れなければその代金を支払わなければならない)かつ一部店舗では店内に達成写真の掲載となる「大盛りチャレンジ」(国内店舗のみ実施)が有名であったが、年間30トンもの残飯が出ていたことと、食品リサイクル法により、2006年までに2割以上の廃棄物削減が義務づけられたため、2003年8月31日をもって打ち切りとなった。なお、1993年米騒動の時にも一時中断している。これを始めた理由は話題作りのためで、実際に成功したものの、「やっている当時から食べ物をゲーム感覚で扱うことに疑問を持っていなかったわけではなく、食べ物でもったいないことをしてしまった」と宗次徳二は述懐している。ただし、1,300グラムの注文自体は現在でも可能である。
便所: 「ちょっと花を摘みに」という女性の、用足しの言い訳(隠語)は、ここから由来している。こうした不衛生きわまる社会的インフラの不幸な結果が、コレラの大流行である。以後、公衆衛生学の発展と共に、こうした実情は徐々に改善されていった。ヨーロッパでは、幾多の戦乱による被災を免れた築2〜3百年の建物(もっと古いものも多い)が現役として使われているが、便所が各家庭に普及したのはほんの百年ぐらい前なので、古い建物の便所は階段の下や物置の一角などの隙間に設置され狭苦しく感じるものも多い。スウェーデンでは、いわゆるジェンダー問題への対応などもあり(各国のジェンダー・ギャップ指数の調査では常に3 - 5位前後のトップグループを保っている)、2010年ごろから公共施設のトイレを男女共用の個室に一本化する改装が進められている。男子小便器は床置き型はほとんどなく、壁掛け型が大多数である。
コンビニエンスストア: 高齢者が新聞を読んだり弁当等の食事に使用するほか、学生が自主学習に利用するなど、若年層の利用率も高い。大手3社ともイートインを拡大していく方向ではあるが、駅前立地など狭小な店舗の場合は物理的に展開できない場合もある。また、店舗によっては安全確保のため深夜はイートインを封鎖していることもある。問題点としては、不必要に長居したり、深夜時間帯の利用を拒否することに対して理不尽なクレームをつけたり、利用を拒否しているのに無断で使用することが挙げられる。日本では2019年10月1日以降、消費税法の改正に伴い軽減税率が適用される食料品などをイートインスペースで飲食する場合は軽減税率が適用されないため、会計時にイートインスペースを利用する旨の申告をする必要がある。
コミュニティ・ストア: 時間帯別に業態が変わるようになっており、朝の時間帯はカフェ、昼の時間帯は手作り弁当、夜の時間帯は「ちょい飲み」をコンセプトとし、店内には可動式のイートインスペースと店内厨房を有していた。公共料金の支払代行、住民票の印刷ができるコピー機FAXなどはコンビニエンスストアの特徴的なサービスであるが、そのシステムをスーパーマーケットなどに提供し、それらのサービスをスーパーマーケットでも受けることができるよう一部で実施していた。
カウンター商材: カウンター商材として扱われる商品には、業種や立地によって違いがある。コンビニエンスストアでは、「カウンターFF(ファストフード)」とも呼称され、おでんや中華まん、フライドチキン、フライドポテトなどの利益率が高い調理済み商品が並べられる傾向にあり店舗利益の安定化を図るための戦略商品としても扱われる。一方スーパーマーケットでは、ついで買いを見込み、乾電池や靴墨などの日用品が多く並べられる。書店では、話題となった新書やベストセラー本の文庫化など、比較的安価な商品が並べられる。立地による特徴としては、国道など幹線道路沿いにある店舗では、運転中に片手で食べられる、菓子パンやどら焼きなどの軽食が並べられている。よく知られるものとして、ローソンの「からあげクン」や、ミニストップのソフトクリームなどがある。
ゴーゴーカレーグループ: 店内入口の券売機で食券を購入してから、自由に空いている席につく。追加トッピングも券売機にて選択購入する。トッピングサービス券は、店員に渡して注文する際に追加内容を申告する。またキャベツ・ソースが不要な場合も申告を行う。カウンター及びテーブルには、飴玉、福神漬けと冷水入りのポットが置かれている。冷水は店員が注文時に最初の1杯目を持ってくるため、一部店舗を除きコップは置かれていない。飴玉の包装にはロゴのゴリラと店名が印刷されている。揚げ物は注文後に揚げているため、提供時間はあまり速くはない代わりにサクサクである。オープンキッチンで調理の様子が見える店舗も多い。トッピングサービス券は、配布対象日であれば料理の配膳時に一緒に渡される。トッピングサービス券は次回来店時から、券面記載の有効期限まで使用可能。以前は同一店舗でのみ利用可能だったが、現在では全国共通で使用可能となっている。
便所飯: 便所の個室には多目的トイレ、洋式便器の個室、和室便器の個室の三種類がある。多目的トイレが最も食事がしやすいが、多目的トイレの個室は通常は辺りに一つしかないために、便所飯のために占有されると、本来想定される多目的トイレの利用者に苦労を強いることとなる。2021年に国土交通省では多目的トイレの利用者の分散を目的として建築物の設計指針を改定したが、指針では多目的トイレの利用目的として「食事」は想定されていない。
順位: 順位(じゅんい)とは、何らかの定義にもとづく順序によって定まる位置のこと。
イートイン: 店内に設置されるイートイン用のスペースには、簡易なイス・テーブル、手洗い用の小型シンク、ごみ箱の他、店舗によっては食料品を温める電子レンジ、インスタント食品に注ぐための給湯ポット、飲料の自動販売機などが置かれることも多い。店内で自由に選択した食料品を持ち込む利用者から見た機能としては、小規模なカフェテリアやフードコートなどと同様であるともいえる。2019年10月1日に行われた消費税増税に伴い、イートインは「外食」と見なされ10%の消費税がかかることとなった。テイクアウトは軽減税率の対象で8%据え置きとなり、イートインを設置しているコンビニ店で混乱が発生した。なおテイクアウトとして購入したものをそのままイートインスペースで食べる「イートイン脱税」については国税庁は「制度上の問題はない」としている。
コンビニエンスストア: 実際同社では「エシカルプロジェクト」の開始により、弁当類の廃棄ロスを約2割削減できたという。POSデータ(販売時点情報管理)により集計された理論上の在庫と実際の在庫の差は損耗となる。損耗の発生する主な要因は品物の誤計数、レジの誤入力、万引きによる盗難である。消費期限切れによる廃棄や不良品の交換はPOSで集計されるため損耗には含まれない。コンビニエンスストア・チェーンにおいては、店舗の内装や品揃え・在庫状況に加え、接客態度や店内の清掃状況などといった雰囲気に含まれる事柄までを含めて、「コンビニエンスストア」という商品の範疇として扱う。また基本的には同一社のチェーン店ならば全国どこの店舗であっても同様の商品やサービスが同様の手順で購入・利用できるようにシステムが設定され、またそのように接客対応できることが要求される。
便所飯: 2020年のイギリスの公共放送局BBCの報道では、「10年前には多くの日本人が一人で食事をするところを見られるのを避けるためトイレで食事をすることを選んだが、今日では人々のおひとりさま文化に対する考え方が変わり、多くのおひとりさま向けサービスが提供されるようになった」と紹介した。中国語では便所飯は廁所飯と訳されて伝えられている。2012年に香港の明窗出版社より刊行された「理解不能?日本流行語100選」では「便所飯」が選出され、「食事の同伴者が見つからないため、人がいない場所で食事をとらざるを得ず、その最も極端な例がトイレの個室」と紹介した。なお、同書は便所飯の存在の真偽はわからないとしている。
汲み取り式便所: 汲み取り式便所は、落下式便所であることが多く、俗に話し言葉などでは、擬音語を使って、「ポットン便所」、「ボットン便所」などと呼ばれる。もしくは、前述から「便所」を省略して単に「ポットン」、「ボットン」などとも呼ばれる。また、「便所」のかわりに「トイレ」を付与して「ポットントイレ」、「ボットントイレ」などとも呼ばれる。
セルフサービス: その後、先進国を中心にスーパーマーケットやコンビニエンスストアまたはディスカウントストアや量販店でもこういった業態が大衆向け小売店の一般的な形態となっていった。1996年には売場だけでなく精算もセルフサービスで行う完全自動セルフレジが登場した。
万引き: 今日のスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどでは、客の求めに応じて店員がカウンターの向こうから商品を出してくる対面販売方式でなく、商品が裸のまま陳列された棚の間を客が自由に回遊して購入したい商品を選んでいくセルフサービス方式が主流である。セルフサービス方式で広く行われる裸陳列は、商品をいかに万引きや汚損から守るかよりも、「多く見せるほど、多く売れる」の格言に沿っていかに多くの商品を客に見せるかを優先して発達したものである。対面販売においては店員が売り込みを行うが、セルフサービスにおいては売り込みを行わないので店員の人件費の節約になる。
出前: 店舗側は厨房や要員を節約しつつ多様な料理を提供できるようになるというメリットがある。
日本の新聞: 夕刊紙と呼ばれる新聞は、主に退勤時のサラリーマンなどに向けて、夕刊のみ駅売店やコンビニエンスストアなどで販売されるもので、野球などのスポーツや芸能(テレビ・ラジオ・タレント・マスメディアの情報)、歓楽街の情報などに紙面スペースが割かれ、一般紙よりも娯楽性の強い紙面内容となっている。一般紙の半分のサイズであるタブロイド判のものが多い。また、一般に「夕刊紙」と認知されているものであっても、狭義の「新聞」には分類されず、「夕刊誌」(雑誌扱い)の場合もある。この場合、新聞社の組織する記者クラブには加盟できない。新聞の性格上、女性を意識した紙面づくりにはなっていない。また、スポーツ記事も主力購買層のサラリーマンが好むとされる野球やゴルフ、競馬の記事は充実しているが、若いファンの多いサッカーの記事はそれほど多くない。
ブランケット判: ブランケット判(ブランケットばん)とは、日本の新聞判型の一つで、大きさは406×545mm。日本の輪転印刷機を用いる新聞において標準的なサイズであり、日本での「タブロイド判」の2倍の大きさである。
新聞: 高級紙・大衆紙の区分はイギリスにおいて非常に明瞭なものとなっているが、アメリカにおいては明確な大衆紙というものは少なく、総体として落ち着いた報道内容の新聞が主流となっている。日本でもそのような区別はあまりない。高級紙は比較的発行部数が少ないが世論への影響力が強い。新聞は、その用紙のサイズ(判型)によってもいくつかに分類される。基本的には大型と小型の判型に二分され、大型のものにはイギリスの一般紙で広く使用されるブロードシート判 (375mm×600mm)や、日本独自の判型でほとんどの国内一般紙が採用しているブランケット判(406mm×545mm)など、いくつかの判型がある。小型の判型で最も多く使用されるものはタブロイド版(235×315mmまたは285×400mm)である。タブロイド版はイギリスをはじめとして大衆紙が多く採用しているため、転じて大衆紙のことをタブロイドともいう。
日本の新聞: スポーツ紙(スポーツ新聞)も、基本的に朝刊のみであること以外、内容的には夕刊紙とほぼ同一である(過去には『デイリースポーツ・東京』、『スポーツニッポン・大阪』のみ駅売り用夕刊があったが、現在スポーツ新聞の夕刊は専売の東京スポーツのみとなり、大手朝刊紙の夕刊はなくなった)。ただ、新聞店からの月極め宅配があり(宅配版は生徒児童が家庭にいることを考慮して歓楽街の情報ページなどのアダルト記事がテレビ欄に差し変わる)、タブロイド判ではなく、一般紙と同じ紙面サイズ(ブランケット判)であることが夕刊紙と異なる。多くが一般紙の傘下、もしくは資本関係下にある。ただし、『サンケイスポーツ』と『夕刊フジ』は『産経新聞』の、『中日スポーツ』と『東京中日スポーツ』は『中日新聞』の、それぞれ直轄である。社会面もあるが、一般紙とは違い、スタンドで選ばれるための扇動的な見出しが見受けられる。
新聞: 日本でも、夕刊フジや日刊ゲンダイのような夕刊スポーツ紙はタブロイド判を採用しているところもある。このほか、この2つの中間に位置するベルリナー判(315mm×470mm)を採用する新聞社も多い。一般的な新聞は新聞社によって商業的に有料で販売されるが、広告収入を元にした無料の新聞やフリーペーパーも数多く発行されている。学生新聞のように、小さなコミュニティ内で発行される無料紙もある。また『ビッグイシュー』のような、貧困者に支援や雇用を与えるためのストリート新聞も1990年代以降多数発行されるようになった。また、毎日新聞社の発行する『点字毎日』は、点字で発行される週刊新聞である。
タブロイド: タブロイド(英語: tabloid)とは、新聞判型のひとつである。元々このサイズを採用していた新聞がセンセーショナルな事件報道やゴシップ報道などに力を入れる大衆紙であったことから、転じて大衆紙の報道スタイルを指す語としても用いられる。
タブロイド: 国際的にはおよそ285×400ミリメートル (mm)(111⁄4×153⁄4インチ)前後の判型をタブロイド判と称し、大型の新聞判型であるブロードシート判 (375×600mm) やノルディッシュ判 (400×570mm) にちなみ、「ハーフ=ブロードシート」(Half-broadsheet)、「ノルディック・ハーフ」(Nordic half) などと称する場合もある。ハーフ・ベルリナー判(235×315mm前後)を広義のタブロイド判に含める場合も見られる。日本では、主に輪転印刷機に用いるロール紙の国内ローカルサイズに基づく判型である「ブランケット判」(406×545mm) の半分にあたる273×406mmを「タブロイド判」と称している。
新聞: ただし多くの地方において2社以上の競争状態になっていることは少なく、大都市を除いては1地方に1社の新聞があるだけの状態となっている。発行内容に関しては、多くの新聞は特に専門を定めずニュース全般を広く取り扱う一般紙となっている。これに対し、特定の業界や分野のみに特化した新聞も存在し、これを専門紙または業界紙と呼ぶ。日本におけるスポーツ新聞はスポーツを中心に芸能やレジャーなど娯楽関連を主に扱う新聞で、他国におけるタブロイド紙(大衆紙)に近い。このほか特殊なものとして、公営競技の競走(レース)を予想する予想紙も存在する。政党や各種団体などの機関が成員を対象に発行する機関紙も数多く発行されている。一般紙のうち知的階層向けのものは高級紙と呼ばれ、大衆を対象としたセンセーショナルな内容の新聞は大衆紙と呼ばれる。
ベルリナー判: ベルリナー判(ベルリナーばん、Berliner format)は国際的な新聞判型の一つで、大きさはおおむね315mm×470mm(12.4インチ×18.5インチ)前後を標準とするが、地域や新聞社によって寸法は異なる。国際的新聞判型におけるタブロイド判(285×400mm)よりやや大きく、国際的新聞判型のブロードシート判や、日本のローカル判型のブランケット判より一回り小さい。
スポーツ新聞: 『日刊ゲンダイ』、『夕刊フジ』に代表されるタブロイド版の夕刊紙もほぼ同様の紙面構成を取るが、紙面サイズが一般紙と同一で基本的には朝刊であることが異なる。なお、第二次世界大戦直後の物資不足の時にスポーツ新聞の発行が優先的にGHQから認められた要因は、GHQが“3S政策”という懐柔策を講じて占領政策を円滑に行う事を意図したものとの主張が一部で行われているが、検証がされておらず陰謀論の域を未だ出ていない。
地元新聞: タブロイド判オールカラー8ページで、光沢のある上質の紙を使用する。地元での出来事やイベント案内、読者欄があるが無料紙の性格上広告が多く、全面広告ページもある。
専門紙: 専門紙は、読者としてその業界に属している人を想定しているので、特化して個人での購読は少なく、法人や事業者による購読比率が高いものが多い(これらは一般的に業界紙と呼ばれる)が、経済紙や産業紙は個人向けに駅売店などでも販売しているケースも多い。最近ではインターネット専業の専門紙も増えている。独自取材というよりは、事実上のプレスリリース転載になっている媒体も少なくない。発行部数は数百部程度のものから数十万部のものまで様々である。また、発行形態も日刊・隔日刊・週刊・旬刊・月刊、紙面もブランケット判・タブロイド判・B3判・B5判・A4変形など、多岐にわたる。冊子のものは専門雑誌に分類され、多く業界誌と言われるが、その種別は曖昧である。戦後、数多くの専門紙が出来、そして消えていった。
新聞: 新聞(しんぶん、(英: newspaper)は、社会情勢一般(ニュース)または特定分野の出来事を報じ、対象とする層の中で広く読まれることを前提に定期刊行される紙媒体である。新聞紙と呼ばれる低質の紙に印刷し、折り畳んだ状態で発売される。日本の新聞社の発行する新聞紙の大きさは、ブランケット判と呼ばれている。
新聞紙: 用紙の重量によって、以下の5種類に分類される。日刊紙のような新聞では、L紙以下の紙が主に使用される。
新聞紙: 新聞紙(しんぶんし、しんぶんがみ)とは新聞に使われる紙である。メディアとしての「新聞紙」が「新聞」と省略されたことに伴い専ら紙自体を指す用法が生まれた。経済産業省の「生産動態統計分類」による分類では、新聞巻取紙とされている。
日本の新聞: 全国紙では、欧米などの主要な国に紙面が伝送されて、現地で国際版が印刷されており、一部主要都市の書店やホテルなどで販売されている。地方新聞の題字(1面)は、その地域の名産品、気候、文化、観光名所などをデザインにあしらったものもある。1日のページ数は朝刊が20ページから多いものでも40ページ近く、夕刊は8ページから20ページ近くであり、ページ数は一般に広告の量に左右される。ただし、大型選挙(参議院、衆議院の国政選挙、あるいは統一地方選挙)の開催翌日や年末(12月29日-12月31日)の朝刊は特別紙面体制の関係で16-20ページに縮小(夕刊は年末年始=12月29日から1月3日と日曜・祝日は専売紙の一部を除いて休刊)。また年始には特別に増ページされることが多い。2007年12月(毎日)、2008年3月(朝日・読売)と、紙面の活字が大きくなった。
二部紙: 二部紙(にぶし)は、日本において、全国紙や地方紙の中に折り込まれている、薄いページの新聞、あるいは、お正月やスペシャルイベントなどがある場合の特集紙面のことである。「別刷り」(べつずり)とも呼ばれる。新聞業界では「増頁」(ぞうぺい)と呼ばれる。また、各新聞社内では、「二部紙」とは呼ばず、基本的には各紙のみの名前(朝日なら「be」など)で呼ばれ、元旦特別版のみ「増頁」と呼ぶことが多い。日曜日付けの夕刊が廃刊となった1965年4月 以後は、これに伴う本編の頁数を増やさない分、全国紙を中心に別刷りの日曜版を拡充させている。
新聞: 新聞は、刊行間隔・配布地域・内容などで様々な種類に分類される。刊行間隔の分類では、最も一般的なものは毎日刊行される日刊紙である。日刊紙はさらに発行される時間帯によって朝刊紙と夕刊紙に分かれるが、日本のように多くの新聞社が朝刊と夕刊をともに発行している国も存在する。ただし日本においても朝刊や夕刊のみの新聞は存在し、また経営難によって発行の少ない夕刊をとりやめ朝刊のみの発行とする新聞社も2000年代以降増加している。またユネスコの基準においては日刊紙は必ずしも毎日発行でなくともよく、週4回以上発行される新聞を日刊紙として扱っている。このほか、週刊紙、旬刊紙(月に3回)、月刊紙、季刊紙などの新聞も存在する。配布地域では、日本の新聞は大きく全国紙、ブロック紙、地方紙の3つに分類される。
日本の新聞: なお、公称発行部数と実際の販売部数は大きく乖離している。それについては新聞販売店の項目を参照のこと。(経済中心型の日経新聞以外の多くの全国紙・地方・ブロック紙の朝刊を例に挙げる)
日本の新聞: 一般紙には、国内全域で販売される全国紙、複数の都道府県を対象にしたブロック紙、一つの県単位で発行される地域密着の地方紙がある。販売方法としては、各地域の新聞販売店からの宅配による月極め販売と、鉄道駅売店、コンビニエンスストアなどでの一部ごとの販売が行われ、朝刊と夕刊が発行される場合が多い。一般に朝・夕刊の1日2回発行する新聞を「セット版」、どちらかのみ(全国紙、一部地方紙など一般には朝刊のみを指す)を発行するものを「統合版」という。『大分合同新聞』のような朝夕刊連続紙も存在し、同紙では夕刊が配達されない地域は発行翌日の朝刊と一緒に配達するシステムをとっている。ただ、近年は朝刊だけを購読する家庭が増えてきており(「セット割れ」)、『産経新聞』(東京本社)のように夕刊を廃止した社もある。
夕刊: こういった都市部で発行される夕刊専売の新聞の多くは、主に駅・空港・フェリーターミナルやコンビニエンスストアにある新聞即売スタンドでの販売が主であり、産経系直営の『大阪新聞』『夕刊フジ』、ブロック紙系の『名古屋タイムズ』『夕刊フクニチ』などを除けば、他の全国紙やブロック紙に委託宅配をするが、宅配用の部数は極々限られている。そのため1頁や最終頁の題字が掲載されている箇所などに1部売り定価を強調して表示する新聞も多い。
朝刊: 朝日新聞の場合、大抵東京本社版の最終版では13・14版が多いが、大阪では早版で10版というのがある。また、締め切りがもっと早かった時代には7・8版があった」という。また、基本的に1日の起点は当日の午前中に印刷する夕刊からで、翌日の朝刊は夜間〜深夜に印刷する。そのため、夕刊が朝刊よりも若い版数になるため、「3・4・5版といった種類がある」としている。また今日の朝夕刊の概念に近いものとして「午前版・午後版」が19世紀後半に、また通常の朝刊と夕刊発行後に追加のニュースがあった場合、「正午版」(1937年ごろ)、「第2朝・夕刊」(戦後のごく一時期)というものがあり、日によっては1日に3 - 4回も新聞が配達された事例もあった。
夕刊: 日本では一部地域(山間部、あるいは離島など)を除き一般には毎週日曜日と祝日、及び年末年始の12月30日から翌年1月4日までの間を除いて毎日刊行されている。なお、新聞休刊日には当日の夕刊と翌日の朝刊が刊行されない。夕刊専売の一部新聞では、年末年始特大号(日付は1月1日付けとして)を毎年12月25日から12月29日まで発売している。日本国内における夕刊は1877年11月12日に夕刊紙『東京毎夕』が創刊されたのが最初であり、1885年1月1日には『東京日日新聞』(現在の毎日新聞東京本社)などが現在の夕刊とほぼ同じ形の「午後版」を出した。しかし長続きはしなかった。これは交通通信網が不十分であったからであるとされる。その後、1897年1月1日に『東京朝日新聞』(現在の朝日新聞東京本社)が発行した「2回版」と呼ばれる物が発行されている。
日本の新聞: 日本の新聞(にほんのしんぶん)では、日本における新聞について記す。
新聞縮刷版: 新聞縮刷版(しんぶんしゅくさつばん)は、新聞の紙面の原版のサイズを縮小して全ページを掲載する書籍や光ディスク(CD-ROM、DVD-ROM)の出版物のことをいう。日本では2021年現在、『産経新聞』を除く主要全国紙、一部のブロック紙・地方紙等が定期刊行物として発行している。
朝刊: 一般紙の場合は24 - 40ページで発行され前日の時事、政治、経済、社会情勢、スポーツなどの記事を詳細に掲載している。スポーツ紙の場合は20 - 32ページで発行され前日のスポーツを中心に、芸能、社会などの記事を掲載している。全国紙のうち関東、東海、近畿、北海道、福岡県などの主要都市の版、並びにブロック紙を含む地方紙(夕刊単独紙を除く)の多くは夕刊との「セット版」形式で販売するところが多い。また配送上の関係で夕刊の発行がない地域でも「統合版」で必ず朝刊は発行される(産経新聞東京本社版や九州・山口特別版、読売新聞中部支社版、毎日新聞北海道支社版、日本経済新聞札幌支社版のように朝刊単独紙もある)。なお、毎月1回程度=基本的に第2日曜日(但し1月は1日、5月は5日(こどもの日)乃至はその振替休日。
日曜版: 日本においては、一般の全国紙、ブロック紙を含む一部の地方紙で、本編と一緒に織り込む二部紙として別刷りで掲載している場合がほとんどである。特に1965年4月から、日曜付夕刊が完全廃止されるようになってからは、本編の増頁をしない代わり、別刷りの日曜版の拡充に努める新聞社が多く存在した。
全国紙: 全国紙(ぜんこくし)とは全国向けにニュースを報じる新聞である。このうち、首都に本社が置かれる新聞は中央紙ともいわれる。対義語は地方紙(広義的にはブロック紙も含む)。日本の全国紙は主に5紙であるとされるため、日本では全国紙を称して、五大紙とも呼ばれる。大手紙(おおてし)とも。
朝刊: 1980年代以後、新聞紙面を地方の印刷工場に電送する中継技術が確立するようになり、当初はNTTの地上デジタル電話回線網を使用して、更に1990年代からは通信衛星も活用し、全国紙の多くは、それまでの本社所在、ないしは周辺都道府県のみしかなかった工場を、地方都市にも建設するようになり、2000年代後半以後はコスト削減の観点から、地方紙との相互連携により、全国紙の地方紙工場への委託印刷が増えている(例として日本経済新聞は、自社工場のほか、北海道新聞、新潟日報、信濃毎日新聞、神戸新聞、山陽新聞、琉球新報など、多くの地方紙に印刷を委託している)。一般に朝刊の版数は10 - 15版と2桁の版数が採用される。これは「締め切りが早いほど版数の数字が若くなる。ただ、新しいニュースが入る場合、その都度最新の情報に差し替えて刷り直しをするため、その分版数が高くなる。
夕刊: また、1937年ごろには日中戦争を伝える目的で「正午版」と呼ばれる「第2朝刊」とほぼ同じもの、さらに戦後のごく一時期に通常の朝・夕刊以後に発生したニュースを収録した「第2朝・夕刊」と呼ばれるものも発行されており、日によって1日に3-4回配達された新聞も存在するが、太平洋戦争(第二次世界大戦)の影響による新聞の統制令により1941年ごろから夕刊の発行が規制され、東京の『東京新聞』(現在は中日新聞東京本社が発行)、大阪の『大阪新聞』(産経新聞系)のような専業紙を除いて殆どの新聞が朝刊のみとなった。特に1944年3月6日からは朝・夕刊セットの新聞の夕刊は完全に廃止となった。戦後に入って夕刊は復活したが当時は製紙事情が充分ではなかったことなどから政府当局からの指導で全国紙の増ページが認められなかったことを逆手に取り、その分夕刊専売の新聞を続々と創刊させた。
夕刊: その後読売も側が折れ、2月から毎週日曜の夕刊を休刊、4月以後は全新聞社が日曜夕刊を毎週完全に休刊することを表明したとされている。これ以後、全国紙や一部の地方紙では日曜夕刊の代替として、日曜版と呼ばれる別刷り(二部紙)形式の新聞を発行する傾向が強くなっていくとともに、日曜日夕方のテレビに『テレビ夕刊』と称するニュース番組の放送が始まった。1989年1月8日には、岐阜新聞が朝刊配達時に前日(土曜日)の夕刊を、夕刊を購読していない世帯にも特別に配達した。これは前日の昭和天皇崩御に伴うと考えられる。1990年代前半頃には、東京都でも夕刊専売の地方紙が乱立し『東京レディコング』や『日刊アスカ』など、既存夕刊紙とは違った切り口や紙面工法を取り入れたことで「夕刊紙戦争」とまでいわれていた。
新聞広告: 産経新聞を除く一般紙では、一面下部3段を6~8個に分割して、書籍の広告に充てている。(産経では一面に書籍広告を載せていない)縦に3段分、横に8分割している(三段八割(さんだんはちわり))ため、「サンヤツ」ともいわれる。スポーツ紙や夕刊紙が平日三行広告で求人広告を掲載しているのに対し、一般紙は主として日曜日発行の紙面で、より大きなスペース(2段1/8以上)を割いた求人広告が掲載されていることが多い。業種や職種も、スポーツ紙や夕刊紙には見られない大手有名企業や外資系企業が広告を出すことも多く、求人職種などの情報もきちんと掲載されている。さらに詳細な情報は、同時期に掲載している求人情報誌や求人情報ウェブサイト、求人企業自身のウェブサイトを参照するように記載されているものがほとんどで、読者層の違いを伺わせる。
夕刊: 当時は未明に「1回版」を発行した後、10時ごろに「2回版」を発行・配達していたため、厳密な意味での夕刊ではなかったが、当時は新聞の印刷技術の問題から無理もあり、これもわずか7か月で「2回版」は廃止されてしまう。その後迅速な報道が要求されていることや、1915年に大正天皇の即位の礼が開催されることから、大阪朝日新聞社と大阪毎日新聞社が提携し「御大典記念」として同年10月10日に10月11日付けとして夕刊を発行している。20世紀に入ってから主要全国紙などが発行翌日付(よって新聞の欄外に掲載される日付欄には「○○年○月○日(○日発行)」と掲載されている)の形でこぞって発行していた。朝・夕刊セット新聞の夕刊が発行日と同じ日付になるのは1943年10月11日付けの新聞からである。
新聞縮刷版: 一般に新聞縮刷版は毎月1回発行され、主として図書館等で閲覧することを目的に発行されている。書籍では紙面をA4サイズに縮小コピーし、それを毎月1か月分まとめて掲載している。発行する新聞社や当日の紙面内容によってページ数は流動的である(記事が多ければ限界まで増えるし、そうでなければ全面広告面や企画広告面を含めても最低限に留まる)が、朝刊32ページ、夕刊16ページ、月30日(毎月一度休刊日がある)で実に1400ページ(辞典1冊分)に及ぶ。また全国紙のそれは東京本社発行最終版を収録しているのが通例となっており、地方版・テレビ番組欄も東京都心23区の版が掲載される。なお中日系列の各地方紙である東京新聞、北陸中日新聞、日刊県民福井は縮刷版を発行していないが、総本社である中日新聞が代わって名古屋市内最終版の縮刷版を発行しており、関東・北陸地方の大型書店やそれぞれの取り扱い新聞販売店で入手可能である。
新聞縮刷版: また、近年は省スペース化を図る目的から、パソコンで簡単に記事検索ができるようにしたCD-ROMやDVDによる縮刷版も発売されている。CD-ROMやDVDでは創刊当初(主要な新聞は明治、大正、昭和初期)からの紙面そのものを、PDF(ポータブル・ドキュメント・フォーマット)などを用いて高画質で再現(復元)できるようにしているのもあり、これらは必要に応じてプリントアウトもできる。また新聞社によっては誕生日など指定日の新聞の縮刷コピー発行サービスがあり、その場合は一般的に当日の朝刊の1面+テレビ(ラジオ)面がセットになるのが多い。ただし新聞休刊日の場合はその日の夕刊(ただし1月2日分は夕刊もないので3日朝刊)を提供する。また特に昭和初期など時代により1面が全面広告になっていたり、番組表が存在しない場合には社会面を代わりとする新聞もある。
全国紙: 特に朝刊では、1980年代前半ごろまでは地方への紙面電送中継の技術が確立されていなかったこともあり、夕方か夜の早い時間に締め切って、空輸・船便・鉄道輸送を使って翌朝の配達に間に合わせていたため、夕刊発行時とほぼ同時刻の紙面が掲載され、情報格差が大きいことが顕著だったが、新聞電送技術の向上、特にデジタル電話回線や、通信衛星を利用して、発行本社所在都道府県とほぼ同じ深夜帯まで締切を伸ばして、ほぼリアルタイムでの情報伝達が可能となっている。日本で言うところの「全国紙」とは概念が少し違い(99パーセントが地方紙)、記事が全米規模で配信され"National newspaper"(全国的な新聞)とおおよそ呼ばれているのはUSAトゥデイ、ウォール・ストリート・ジャーナル、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト、クリスチャン・サイエンス・モニター(ボストン所在)、ロサンゼルス・タイムズなどである。
わら半紙: 06mm相当)程度で、軽量化以前のかつての新聞巻取紙の規格に近い。長く社会や家庭で一般的に多用された洋紙で、1960年までは消費者物価指数の調査対象品目となっていた。以降も日本において謄写ファックス印刷を含む謄写版が各種学校などにおける印刷物(プリント)や企業および官公庁の事務現場で一般的に用いられていた1980年代半ばまで、事務印刷の用紙として多用されたが、1990年代に入り事務作業のOA化が進むと、PPC複写機で紙詰まりを起こしやすいことから、その地位を上質紙に取って代わられ、製紙会社の受注量も減少した。現在ではコスト面における優位性も逆転しており、一般向け商品として取り扱う小売店は少なくなっている。本項で示す洋紙の「わら半紙」とは別に、わらを原料とした和紙を「わら半紙」と呼ぶ場合がある。
産経新聞: まれに、本編の前後に「ラッピング新聞」と題した抜き取り可能な4ページ立ての全面広告紙面を作る場合がある(日刊スポーツでも同様に行う場合あり)。その場合、1面に「本日は特別紙面です。通常紙面(本編)は2枚目からになります」と書かれる場合もある。更に、番組表(最終テレビ面)で、フジテレビの番組(地域によっては他系列)が掲載されるスペースの左隣にドラマやバラエティーの宣伝スペースをこしらえたり、ニコニコ動画の宣伝を一般番組表並みに載せたりしたこともあった。他社と異なり社会面相当コーナーがなく「事件」になっている。紙の新聞と同じレイアウトの紙面を、iPhone/iPadおよびAndroidアプリ向けに配信している(朝刊は東京最終版、夕刊は大阪最終版。一部広告等は差し替え)。日本国内3キャリアで販売された画面サイズ7インチ未満のスマートフォンであれば、当日の朝刊を無料で閲覧可能である。
夕刊: またこの頃から新聞週間の一環で、この期間中の日曜日に行われている「新聞少年の日」には、「新聞少年の日頃の労いに感謝し、新聞販売店の休日を確保する」という意味合いで、一般紙(全国紙・一部の地方紙)ではこの日に限り日曜夕刊を休刊日としていたが、1965年から一般労働者の雇用情勢の悪化により、就労環境の確保の観点から、まず1月から3月までの3カ月間は、第1・3日曜日を休刊日とすることにし、同4月からはこれを毎週の日曜・祝日に拡大するようになった。
日本経済新聞: 一カ月分(東京本社発行最終版)の全紙面をA4サイズに縮小し、一冊の書籍にまとめた新聞縮刷版が毎月下旬に発行されている。
朝日新聞: 主要紙の例に漏れず、新聞縮刷版(以下「縮刷版」)を定期刊行している。
二部紙: 一部を除いて、朝刊で発行される全国紙、地方紙の多くでは、元日付けの新聞を4 - 6分冊に分けて発行する。その内容としては以下の通りである。この正月特集は本編(平均24 – 40ページ)と一緒に配布され、1年で最も多い100ページ前後の紙面になる。その印刷と配送の関係から(正月特集分は年内に印刷して、事前に販売店へ運び込まれる)、年末終盤の12月28日ごろから大晦日にかけては朝刊のページ数が少なくなる新聞が多い(なおこの時期は夕刊休刊となっている)。また、同時に12月のクリスマス商戦を境にチラシの量も減っていく。日刊スポーツなどのスポーツ新聞も、元日に二分冊を行う場合がある。日刊スポーツの場合、2008年は北京五輪特集を、2010年には3D記事を分冊で掲載した。
新聞縮刷版: 菊判では字が小さくなりすぎるため、石版印刷で菊倍判(もとのブランケット判紙面の約4分の1のサイズ)に縮刷したものを作成することにし、当初は社内用に少部数作るつもりでいたところ、3000部以上売れれば採算がとれることがわかり、一般への販売を行うことになった。1921年(大正10年)2月に夕刊が創刊されページ数が増えたため、採算をとることが困難となり、再編集してページ数を減らすことで対応したが、1926年(大正15年)12月以後は発行紙面通りの縮刷版に戻されている。1945年(昭和20年)に製本所が戦災にあった関係などで、一時発行を停止したが、1947年(昭和22年)1月号から復刊。発行されていなかった1945年・1946年分は、1955年(昭和30年)にまとめて発行された。1959年(昭和34年)1月号よりB4判からA4判に縮小された。
判型: 判型(はんがた、はんけい、判形とも表記)とは、書籍・雑誌・新聞・印刷物の仕上がりサイズを指し、厚みを除く短辺・長辺の寸法で規定される。 一般的なB判は日本工業規格、A判は国際規格で、共に短辺:長辺が1:√2となる白銀比で構成され、判型数が一つ上がるごとにその下の判型の紙を半分に裁断したものになる。例えば、B1判は728×1030で、B2判は515×728、A3判は297×420で、A4判は210×297となる。同じ判型でも「105×148mm」「A6判」「文庫判」といった別称があり、後者になるほど類似物を含む広い意味で使われる。たとえば、「B6判」に四六判も含める場合もある(『出版年鑑』など)。
新聞紙: 新聞用紙の最大の用途は新聞の印刷である。朝刊・夕刊などの配達時間の関係から、新聞印刷用の輪転機は大量の印刷を短時間で行うように設計されており、巻取りで印刷される。このため、紙の流れ目方向に強い力で引っ張っても破れないことが品質的に求められる。また、カラー印刷された紙面も多く、ページ数も増大傾向にあることから、配達の利便性や見た目の美しさなどの要求から、薄く・丈夫で・白く・裏抜け(片面から印刷した絵柄や文字が反対側に抜けて見えること)しない、というそれぞれが矛盾する品質を求められる。すなわち、
邦字新聞: 邦字新聞(ほうじしんぶん)は、広義では日本語の新聞を意味するが、通常は "日本以外の世界各国で発刊されている日本語新聞" を指す言葉である。邦字紙とも。
全国紙: 日本では、読売新聞・朝日新聞・毎日新聞の三大紙に、日本経済新聞・産経新聞を加えた5紙(五大紙)が全国紙と称される。五大紙で日本の新聞の全発行部数の半分以上を占める。特に読売新聞は世界最大の発行部数を誇る。それぞれテレビ局のキー局と密接な資本関係若しくは提携関係を持ち、日本経済新聞以外はスポーツ新聞をグループ会社あるいは本体より発行している。三大紙は基本的に全国の5大都市(札幌市、東京都千代田区・または中央区、名古屋市、大阪市、福岡市・または北九州市)に地域発行本社・支社(名称は社によって異なる)を持ち、各本・支社毎に編集しているため、同じ題号の新聞でも各本社によって連載などの記事や特集等が異なる(「朝日新聞大阪本社」も参照)。また、「全国紙」といっても全国津々浦々で販売部数上位を独占しているわけではない。
号外: 通常の新聞とは異なり、特定のニュースのみを報道する目的で発行されるため、2ページないし多くて4ページとなるのが大半で、片面のみの印刷である場合もある。また緊急性を重要視する性質上、社告(主に購読申込のフリーダイヤル)以外の広告は掲載されない事が多いが、スポーツ等の号外の場合は稀に広告が入ることもある。本紙に比べて見出しや本文の文字が大きいことも多い。まれなケースとして、同じ日に重大な事件が2件発生した際に、2つのニュースを両面で掲載する号外が発行されたことがある(2009年11月10日、市川英国人女性英会話講師殺害事件の容疑者逮捕と俳優の森繁久彌死去の時)。『読売新聞』の号外は、2000年代以降、終面は『ジャパン・ニューズ』(旧:デイリー・ヨミウリ)の編集による英語の号外になっている。また『朝日新聞』の号外は、終面が『ヘラルド朝日』編集による英語の号外になることが多い。
日本の新聞: また、ラジオ、テレビ、インターネット等競合するメディアが展開され、購読者数の減少が危惧される中、テレビ等で紙面を放映し文章をそのまま読み上げるという形式で文責を新聞側で担うことで、「間接的」に他局の意見・主張を批評でき、世論形成に少なからず影響を与え、その存在意義を再認識する場面が認められる。朝の情報番組にはよく使われ、夕刊や日曜日では使われない。日本国内で新聞が発行されて間もない頃は、東京や大阪など大都市圏とその周辺しか販売地域が無く、地方では新聞はとても珍しいものだった。そのため地方へ行く者や地方から来た者の中には、新聞を東京の土産品として持ち帰る人達が大勢いたという(朝野新聞・1875年3月31日号の記事から)。
新聞: その後「新聞紙」を「新聞」と略すようになった。それに伴い「新聞紙」を「newspaper」の意味で使うことは減り、紙自体を指すようになった。一方、「日刊紙」「全国紙」「各紙」など、「新聞」の意味で「紙」という漢字が使われることもある。現代英語では「newspaper」を「paper」と略すことがある(「today's paper」=「今日の新聞」など)。新聞社の社名や紙名には公民の権利を守るという意味合いから、古代ローマの公職である護民官に由来する「トリビューン」(『シカゴ・トリビューン』など)、帝国郵便(神聖ローマ帝国)が自前の新聞を発行していたことに由来する「ポスト」(『ワシントン・ポスト』など)、社会を映す鏡という意味で「ミラー」(『デイリー・ミラー』など)といった言葉が選ばれている。
新聞: 新聞は世界規模の出来事から国内外、地域内、さらにはコミュニティの内部などの情報伝達手段として様々なものが発行されている。その中でも新聞社と呼ばれる新聞・報道を専門とした会社組織・報道機関が発行する新聞は情報の影響する範囲が広範囲であり、影響力は発行部数にほぼ比例する。小さなコミュニティの内部にも存在する場合があり、例えば学校のクラス・部活動などで発行する学級新聞や学生新聞、地域で発行する地域広報などがある。新聞はテレビ・ラジオ・雑誌とともにマスコミ四媒体とされ、代表的なマスメディアのうちのひとつとされている。新聞は、取り扱う範囲内で様々な情報を盛り込むことを特徴としており、その対象層の中で広く読まれることや逐次性・速報性が重視されている。情報の伝達を使命としている点で同じ紙メディアでもそれ自体が強い個性を持つ書籍や雑誌とは大きく異なる。そのため、使われる紙の質は悪く保存性が低い。
新聞紙: 新聞紙を生産する日本のメーカーのシェアは、1996年時点で王子製紙、日本製紙、大王製紙、大昭和製紙、丸住製紙、中越パルプ工業、兵庫製紙、大阪製紙、北上製紙となっている。この後、製紙業界の再編成が行われたこと、北上製紙が新聞紙事業から撤退したことなどから社名や順位の変動が生じた。国内の新聞紙生産量は2006年をピークに減少をたどり、新聞紙の輸入も2000年代まで数千トンの規模で行われてきたものが、2011年代以降は千トンを下回っている。
新聞: 清朝末期に欧米人が中国で「newspaper」を発刊し、現地の中国人たちもこれを真似て新聞を発刊した際、古来の「新聞」という言葉を当てて「新聞紙」と呼んだ。中国語では、21世紀現在も「新聞」を news の意味で使い、テレビのニュース番組などのタイトルにも使用される。なお、中国語における newspaper は「報紙」である。一方、朝鮮語では「新聞」のハングル表記である「신문」が「newspaper」を意味する。日本語には明治時代に英語の「news」に相当する訳語として、この中国語が取り入れられ、「news」を「新聞」、「newspaper」を「新聞紙」と呼ぶようになった。夏目漱石の小説の中でも newspaper は新聞紙であり、昭和初期に書かれたものの中にも、newspaper を新聞紙と呼んでいるものがある。新聞紙条例、新聞紙法などの「新聞紙」は「newspaper」の意味である。
地方紙: 地方紙(ちほうし)とは、特定の地方を販売対象とする新聞である。日本では一つの都道府県のほぼ全域をカバーする新聞を「県紙」、複数の都道府県を含む地域ブロックを対象とする地方紙を「ブロック紙」と呼ぶ。ある都道府県内の限られたエリア(一部市町村や離島)だけで発行される新聞を地域紙(地域新聞)やローカル紙(ローカル新聞)と呼ぶこともある。地元のニュースを重点的に取材し、記者を配置していない他の地方や全国・海外ニュースは通信社(共同通信や時事通信など)から提供を受けて記事を掲載することが多い。アメリカ合衆国では、21世紀に入って休廃刊が相次ぎ「ニュース砂漠」が社会問題化している(後述)。なお一国の全域またはほぼ全域を販売対象とする新聞は全国紙と称される。
全国紙: また、配信された各新聞の購読部数合計では読売新聞を上回る。大都市圏以外においては夕刊が発行されず(読売新聞は富山県及び石川県の都市部で夕刊を発行。東海3県に於いては朝刊のみ発行。産経新聞は近畿地方のみ夕刊を発行。毎日新聞は2008年8月末で北海道の一部、朝日新聞は2010年3月末で福岡県を除く九州の一部で発行されていた夕刊の発行をそれぞれ廃止)、朝刊の記事も締切時間のせいか地方紙より情報が遅れているケースが多い。
専門紙: 日本における専門紙は、大きく三つに分けられる。読売新聞記者としてマルチメディアの報道に長く従事したマスコミ向け広報の専門家である高橋真人は、三つを下記のように説明している。経済を中心に世事全般を広く扱う「経済紙」、すべての産業分野をカバーし、経済紙に漏れた企業動向を掲載する「産業紙」、もっと細かく、業界内部で働く人々だけを読者層として想定し、業界の詳細情報を掲載する「専門紙」である。経済紙と産業紙は一般紙中心の日本新聞協会加盟社が多く、専門紙は日本専門新聞協会加盟社が多い。ただ、『日本農業新聞』や『日本海事新聞』のように専門紙でありながら日本新聞協会に加盟している場合も稀にある。各分野における人事、法制、技術、新製品、展示会などのイベント、業界人インタビューなど、業界動向に関する情報が豊富に掲載され、一般的な報道記事は少ないかほとんどない。
日刊: 日刊(にっかん)とは刊行頻度の代表的なものの一つで毎日刊行している(休刊日をのぞく)という意味であるが、以下の略称として使われることも多い。
新聞: また同時に、全国紙の地方紙への委託印刷も盛んに行われるようになった。記事を印字する新聞紙は、印刷と輸送の都合上、軽量かつ印刷時に途切れないほどの引っ張り強度が求められる。
半紙: 書道で使用される半紙は 約243 × 333mm(曲尺で 8寸 × 1尺1寸)であり、この規格が書道・習字の半紙のほぼ全てを占める。またこの大きさは日本における絵画キャンバスの寸法ではF4(332 × 242mm)とほぼ同じである。やや大きい規格の紙で書で使用するものに「半懐紙(約245 × 365mm)」がある。半懐紙は一般的に多用される書の半紙とは一線を引き「仮名書道」を主対象として作られる料紙の規格のひとつである。
全国きのこ新聞: 見開きヨコ81センチ×タテ55センチで大判の新聞サイズで、一色刷りの4ページ建てが基本である。
二部紙: (以下のデータは特記なきものは原則として東京本社発行分を基準とする)
朝日新聞: 最終版は、朝刊14版、夕刊4版。紙面枠外の上部に記載されている。記事・写真の入稿締め切り時刻や、版ごとの配達地域は公表されていない。1949年以降のものを記載。
ブランケット判: 日本国内のローカル判型であり、国際的な新聞判型との対比では最大のブロードシート判(375×600mm)に相当すると日本では一般的にいわれているが、ブランケット判はブロードシート判より天地寸法が小さく左右寸法が大きく、国際的判型でブロードシート判に次ぐ大きさのノルディッシュ判(400×570mm)よりも天地寸法が小さく、まったく別の判型である。またレニッシュ判(350 〜 360×510 〜 530mm)よりは天地・左右寸法とも一回り大きい。
奈良日日新聞: 基本的には日刊で発行していた時は中頁で掲載していたが、週間への移行後は掲載をやめている。
大新聞と小新聞: 大新聞(おおしんぶん)と小新聞(こしんぶん)は、明治時代初期(1870年代 - 1880年代)に行われた、新聞の二大別。知識階級を対象に政論を主体としたものを「大新聞」、庶民向けに娯楽記事を主体としたものを「小新聞」と呼んだ。後発の小新聞の方が大新聞より売れたので、大新聞も小新聞的記事を載せるようになり、小新聞も社会状況に遅れないよう論説などの記事を充実させたため、両者は次第に近付き、呼び分けも消滅した。現在の高級紙・大衆紙の別に近い。
中国新聞: かつて、中国新聞の全紙面をA4サイズに縮小し、一冊の書籍にまとめた中国新聞縮刷版(縮刷版)が発行されていた。1966年8月から1975年5月までの発行分が存在する。現在は廃止されている。
八折り判: 19世紀なかば以降、技術の進歩により巨大な紙やロール紙の製造が可能になり、一枚の紙に印刷できるページが多くなった。その結果、実際の判型を推定することが事実上不可能となった。そのような本に対しては、「八折り判」とは単に本の大きさを指し示すのに過ぎない。このばあい、ハードカバーとして最もふつうな縦200〜250 mmの大きさのものをおもに指す。より具体的なおおきさについては、以下のような名前がある:
夕刊: 読売新聞中部支社(東海3県向け)は元々朝刊単独で夕刊は出していない)が再開されるようになり毎日系夕刊紙は毎日、あるいはスポニチの夕刊と経営・紙面を統合するようになっていった。また北海道新聞系の『北海タイムス』、西日本新聞系の『フクニチ新聞』、神戸新聞系の『神港新聞』などがそれぞれ独立し元来の親新聞と競合関係になる。その他の地方都市などでも夕刊専売の地方新聞(発行翌日付。十勝毎日新聞など)が相次いで創刊するようになる。1960年代に入ると娯楽性を重視した夕刊専売紙(『東京スポーツ』や『夕刊フジ』、『リアルスポーツ』=東京都の地方紙、『日刊ゲンダイ』等)が創刊するようになった。
新聞: 第二次世界大戦の前は1400紙を超える新聞が存在していたものの、1938年から1943年にかけて行われた新聞統制によって各社は県ごとに統合され、一つの県に一つの新聞が置かれる「一県一紙」体制が成立した。戦後にいくつかの新聞が新たに創刊されたものの、基本的にこの体制は以後も存在し続けている。この全国紙と地方紙の区分は日本以外にも存在する。イギリスではタイムズなどのロンドンに拠点を置く全国紙と、各地域の地方紙とが併存している。これに対し、アメリカでは国土が広大なこともあって全国紙はウォールストリート・ジャーナルとUSAトゥデイの2紙に過ぎず、ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストのような大規模なものから田舎町の零細なものまで、非常に多くの地方紙が各地方に分立している状態となっている。
持ち分合同 (新聞): 持ち分合同(もちぶん・ごうどう)は、大東亜戦争(太平洋戦争・第二次世界大戦)末期の1945年(昭和20年)の日本において、地方紙に全国紙の題号を併記させて発行した新聞を指す。
日本の新聞一覧: 日本の新聞一覧(にほんのしんぶんいちらん)では、日本の新聞の一覧についてまとめる。以下に記載する新聞の多くは日刊紙であるが、一般紙の非日刊紙については刊行頻度を表示している。無料で配布されているフリーペーパーについてはその旨を記すが、枚挙に暇がないため、刊行頻度が旬刊以下のものは掲載しない。日刊紙であっても、新聞休刊日以外にも定期的に刊行されない日があることが確認されているものについては、その旨を表示している。
スポーツ新聞: また、店舗によっては特別朝刊を販売する所もあるがこの特別朝刊については宅配版が無いため、コンビニ販売分にもアダルト面が入ることになる。発行社によって取扱いが異なるが、基本的には希望をすれば指定した版の紙面を購読することが可能である。また、専売所経由の場合であっても、即売版を指定すればそちらを置くことも可能。なお、即売版の新聞には一面と最終面の折り目をまたぐように各社のロゴが入っている。スポーツ新聞創刊当時から1970年代中盤頃までは一般紙と同じように、1頁最上段は右端に題字のスペースをとり、左端に広告や天気予報、新聞社によってはミニコラムを掲載していたことがあった。その後特に駅売り即売版の読者拡大を念頭に、1970年代中盤頃から題字を少し左にずらして大見出しを出すようになった。
紙の寸法: 紙の寸法(かみのすんぽう)では、紙の工業規格について記述する。サイズの系統にはA列、B列、四六判、菊判、ハトロン判、AB判などがある。
号外: 洋学者の柳河春三が1868年に江戸で発刊(同年終刊)した『中外新聞』は日本人発行の初の本格的新聞と評されるが、5月16日(7月5日)、前日の上野戦争の戦況を報じた特別版を『別段中外新聞』と題して発行した。これが日本初の号外とされる。「別段」とは本紙の別刷り付録と号外速報の意味である。当初は、当日付けの新聞(当時は午前版=朝刊だけだった時代であるときや、現在の朝・夕刊の概念にほとんど近い「午前版・午後版」などだった)の発行後に重大なニュースがあったとき、本編に小さな紙を印刷して糊付けする「貼り付け号外」と呼ばれるものが主体だったが、1876年3月2日、東京日日新聞(現:毎日新聞東京本社)が日本で初めて、本編とは別配達・配布扱い(二部紙とほぼ同義。当時は「付録」扱いとも)の号外が配布されるようになった。
新聞ダイジェスト: 日本国内で発行された新聞(主に全国紙)の記事を集約し、1ヶ月のニュースを1冊にまとめて刊行していた。大手6紙(朝日新聞・毎日新聞・読売新聞・日本経済新聞・産経新聞・東京新聞)と1記事単位での使用料支払い契約をとっている。掲載誌面はB5判約150ページで、テーマ別にバリュのある記事を選択している。
日曜夕刊: 日曜夕刊(にちようゆうかん)とは、多くのテレビ・ラジオ局で新聞夕刊が発行されない日曜日に放送される報道番組である。1960年代前半ごろまでは、日曜日も夕刊が発行されたが、夕刊の休刊となったそれ以後はテレビ・ラジオでそれを補完するという意味がこめられ、以下のような番組が実在する。
地方紙: 一般的には全国五紙(『読売新聞』『朝日新聞』『毎日新聞』『日本経済新聞』『産経新聞』)と上記の各ブロック紙以外で、発行エリアが一府県の全域にわたる新聞を指す。多くは第二次世界大戦下の「一県一紙」統制時に多数の新聞を統合して成立した。戦後に創刊され、これらに準じる配布域を持つに至った新聞も含まれる。上記の各ブロック紙は、本社を置く県では部数・シェアや影響力が特に大きく、県紙としての性格を併せ持つ。またブロック紙ほどではないが、生活圏や経済圏がつながっている隣県にも配達エリアを広げている地方紙もある(例:滋賀県における『京都新聞』)。地域に密着した編集方針や府県内における発行シェアを誇る意味で県紙や県民のための新聞(県民紙)を自称したり、そのように呼ばれたりすることもある。