mteb/JQaRAReranking huggingface dataset:
郵便: 国内料金と外国料金を足した額の日本切手を上封筒に貼って駅逓寮に送り、駅逓寮が下封筒に各国の切手を貼って在日局に託すというリレーが行われた。万国郵便連合がなかった時分、各国と条約を結ぶ必要があった。1873年にワシントンで締結された日米郵便交換条約は、それらで最初のものである。日米の郵便船はそれぞれ相手国の郵便物を無償で運ぶという条文があるものの、日本郵船の設立は1885年を待たなければならなかった。2000年、中央省庁再編前までは、携帯電話でようやくEメールを送受信できるようになったところで、対面以外のコミュニケーションは、固定および携帯電話による音声通話か、アナログの「ハガキ」「手紙」の送付が主な手段であった。当時の郵便局には、職員に向けた「郵便の使命」と題して、次の文章が掲示されていた。
欧州郵便電気通信主管庁会議: また、郵便分野も1989年に国際郵便機構 (International Post Corporation; IPC) を設立し、一部業務を移管している。
ベルン条約: 郵便に関する各国のサービスと規制を統一して、国際郵便の自由通行を促進することだった。
国際郵便: 国際郵便(こくさい ゆうびん、英: international post、仏: poste internationale)とは、「単一の国家等において指定された事業体が異なる地域」間における郵便」をいう。
国際連合プロジェクトサービス機関: UNOPSは1973年にUNDP(国際連合開発計画)の一部局(Office for Project Service)として設立された。UNDPのみならず各国政府や他の国際機関からの業務も担うようになり、1995年に新しい国連機関として独立した。
郵便記号: 郵便記号(ゆうびんきごう、〒)または郵便マーク(ゆうびんマーク)は、日本の郵便事業・郵便局の記号・シンボルマーク。明治20年(1887年)に逓信省が徽章として考案・発表し、後身の郵政省・郵政事業庁・日本郵政公社へと引き継がれ、民営化後の日本郵政グループのブランドマークとなっている。郵便(日本郵政グループ)以外では、旧郵政省の電気通信関連部門を引き継いだ総務省の技術基準適合マークとして使用されている。過去には旧通産省の電気用品取締法の合格マークとしても使用された。→後述郵便マーク(ゆうびんマーク)と呼ばれることが多いが、日本産業規格(JIS)において「〒」は「郵便記号」(ゆうびんきごう)と呼称されており、「郵便マーク」は「〠」(顔郵便マーク)を指す。Unicode のコードポイントは、郵便記号(〒)が U+3012、郵便マーク(〠)が U+3020 である。
郵政事業本部: 郵政事業本部(ゆうせいじぎょうほんぶ、Korea Post)は、大韓民国において郵便事業を行う、科学技術情報通信部の直轄機関である。
日本郵便文化振興機構: 特定非営利活動法人日本郵便文化振興機構(にほんゆうびんぶんかしんこうきこう、英称: The Japan Institute for Philatelic Promotion, Specified Nonprofit Corporation、略称: JIPP、ジップ)は、日本のNPO法人(特定非営利活動法人)。世界各国において脈々と受け継がれてきた郵便文化、すなわち郵便サービスの多様な利活用、郵便制度に関する調査・研究及び郵便切手研究・収集等の各種文化活動の、日本及び世界各国におけるさらなる振興・発展を図るとともに、その前提となる環境整備を行うなど、独自の非営利活動を通じ、社会の健全な発展に寄与することをめざしている。
韓国郵便事業振興院: 韓国郵便事業振興院(かんこくゆうびんじぎょうしんこういん、韓国語: 한국우편사업진흥원、英語: Korea Postal Service Agency, POSA)は、郵便サービスの品質向上と郵政文化の啓蒙を推進し、郵政事業の発展と国民文化生活に寄与することを目的として設立された大韓民国の公共機関である。
郵政庁: 郵政庁(ゆうせいちょう)は、郵便に関する行政事務を扱う官公署のことである。
郵政グループ: 郵政グループは主に郵便を取り扱う組織が属する組織名。
欧州郵便電気通信主管庁会議: 欧州郵便電気通信主管庁会議 (おうしゅうゆうびんでんきつうしんしゅかんちょうかいぎ、European Conference of Postal and Telecommunications Administrations; CEPT) は、1959年6月26日に設立された、ヨーロッパの電気通信および郵便の標準化組織である。略称のCEPTはフランス語表記 Conférence européenne des administrations des postes et des télécommunications から。ヨーロッパにおける郵便および電気通信に関する公共政策および規制関係の検討・調整・標準化を担う。1988年には傘下に欧州電気通信標準化機構 (ETSI) を設立し、1998年に電気通信分野の標準化業務を一部移管した。
郵便: 郵便(ゆうびん)とは、郵便物を送達する(送り届ける、郵送(ゆうそう))制度のことである。また、郵便物のこと。
郵便: 万国郵便条約により、郵便料金をどのように設定するのかとか、事業体間でどのようにお金の決済をするのかといった問題が解決された。1909年、ドイツ郵便局は小口の口座振替を扱いはじめ、このサービスについてライヒスバンクと協定した。1910年にはオーストリア・ハンガリーの郵便貯蓄銀行、スイス小切手局、ベルギー国立銀行、そして1912年にはルクセンブルク中央銀行が、それぞれドイツ郵便局と協定した。ライヒスバンクは1883年からイギリスを手本に手形交換所を設けだした。これらは1913年で23ヶ所存在し、1912年に35億ポンド超の交換高を記録した。イギリスが150億ポンド超であるのと比べると少なくみえる。しかし、35億はネットの値であり、口座振替総額をグロスで加算すると220億ポンド超となった。1934年、第10回郵便連合会議(Postal Union Congress)がエジプトのカイロで開かれた。
郵便: 1980年ごろ、イギリス・カナダ間でインテルポストがサービスを開始した。インテルポストは郵便とファックスを組み合わせた国際電子郵便である。1984年に正式にスタートし、2003年に廃止された。
郵便局: フランスでは郵便サービスを担っている国の行政機関は元々Postes,_télégraphes_et_téléphones(PTT、「郵便・電信・電話」)という名称の機関で、それらを等しく担ってきた歴史があり、名称がLa Posteと短く変更された後も基本的には変わっておらずどれも行っており、その結果、各郵便局もそれらを扱っている。フランスのLa Poste内には公衆電話がいくつも設置されており、電話関連の事務手続きも行っている。また郵便物ではない荷物等の受領・配送等の運送事業の窓口になっている国(日本郵便のゆうパックなど)、旅券の発券を委託されている国(アメリカ合衆国郵便公社)、銀行窓口機能や保険窓口など金融機関としての機能を併せ持った例もある(日本のゆうちょ銀行とかんぽ生命保険、台湾の中華郵政、フランスなど)。
ウエスタンユニオン: 1970年代初頭には「郵便公社」と提携し、電子郵便サービス「メールグラム」を導入した。
ポスタルくらぶ: 一般社団法人ポスタルくらぶ(いっぱんしゃだんほうじんぽすたるくらぶ、英:Postal Club Inc.)は、日本郵便の利用客にサービスを提供することを目的に設立された一般社団法人。
速達郵便: Priority Mailは小包の延長上にあり、地帯別の従量料金制になっているのに対し、Express Mailは翌日の配達を保証、料金は重量のみによっていた。国際便については、速達便の特性(配達先でその効果を発揮する - 到着次第配達を行う)ゆえ、導入は遅れ、1923年1月1日、カナダあてのみに利用できるようになった。1926年より取扱国が拡大、全UPU加盟国に有効となったのは、戦後のことであった。International Express Mail Serviceは1978年から試行、1981年に本格導入された。 Priority Mail Internationalは、当初はWORLDPOST Priority Letter Serviceの名称で1995年より試行、1996年に現在の名称となり、取扱国を拡大した。
国際連合機関: 国際連合機関(こくさいれんごうきかん、英: United Nations organizations)とは、国際連合を構成する六つの主要機関と補助機関および、国際連合と連携関係にある国際機関の総称である。国際連合と連携関係にある国際機関のうち、特に、国際連合との間で「連携協定」を結んでいる機関は専門機関と呼ばれる。
郵便局: 1830年代に入るとローランド・ヒルが郵便改革案を提唱し、1840年改革案がイギリスの議会を通過すると郵便切手の創設や全国均一払いなどの特徴を持つ近代郵便が誕生した。1850年代にはポストが創設された。これらの手法が世界に広まったのが近代郵便システムである。これらの経緯からイギリスにおいての郵便事業は、1700年代以降350年以上にわたり国営のロイヤルメールの独占が続いていたが、2000年に政府100%所有の特殊会社、2001年に郵政公社から英国政府100%出資の株式会社となり、2002年には公社の称号から「ロイヤルメールグループ」に名称変更し、数十社を展開、主に窓口事業や郵便貯金事務などを行うポスト・オフィス (Post Office) と、国際小包配送を行うパーセルフォースが実務の中核を担っていた。
国際郵便: 日本における国際郵便の取り扱いについては、郵便法(昭和22年法律第165号)に基き総務省が監督する特殊会社である日本郵便株式会社(以下日本郵便)が条約上の「指定された事業体」にあたり、郵便法の「第2条 (郵便の実施)」に基き「郵便の業務」として国際郵便の業務を行う。日本郵便の「国際郵便約款」第1条第1項は、「外国にあて又は外国から到着する郵便物」を「国際郵便物」と定めている。なお国際郵便約款第4条において、北方諸島(歯舞群島、色丹島、国後島及び択捉島をいう)は、「当分の間、外国とみなす」となっている。なお、「国際スピード郵便物」(EMS)と、「航空扱い」とした「小包郵便物」については、「郵便追跡サービス」の使用が可能である。
ゆうパケット: ゆうパケットは、主に通販で厚さ3cm以下の商品を送るのに利用されている郵便局のサービスである。
郵政三事業: 郵政三事業は、日本各地に設置されている郵便局を通じて、広く国民に提供されるサービスである。 かつては、逓信省、郵政省、総務省郵政事業庁、日本郵政公社と国営事業として行われてきたが、2007年10月1日の郵政民営化実施に伴い、日本郵政グループ各社によって行われることとなった。
万国郵便条約: 国際郵便サービスの内容について規定し、国際郵便が全世界で利用できるよう、各国郵政庁に対し、外国あて郵便物の引受け、外国来郵便物の配達、継越し(外国来他国あて郵便物の仲介をすること、仏・英: transit)、国際返信切手券の引換えを義務づけているほか、郵便禁制品、国際郵便物の亡失等に関する賠償金および免責事由、郵政庁間の料金精算(補償金)などについて定めている。
郵政三事業: 郵政三事業(ゆうせいさんじぎょう)とは、かつては日本郵政公社が行い、現在は日本郵政グループ各社が行う、郵便、郵便貯金、簡易生命保険という3つの事業の総称である。三公社五現業の内、5つの現業の1つ。
国際連合: 専門機関は、政府間の協定によって設けられ、経済・社会等の各分野において国際的責任を有する国際組織で、かつ国連との間で連携協定を締結しているものをいう(国連憲章57条、63条)。国連ファミリーに含まれるが、国連とは別個の国際法主体性を有する、独立した国際組織である。中でも、国際金融機関である世界銀行グループとIMFは最も独立色が強く、規模も国連本体に並び、次いでWHO、FAO、ILO、UNESCOの4機関の規模が大きい。これらの専門機関が力を持つ余り、経社理が形骸化して経済社会分野の国連改革が進まないとの批判もある。現在存在する専門機関は、次の通りである。関連機関は、国連と関係を有するが、専門機関としての連携協定を結んでいない国際組織である。国連には次の関連機関がある。
日本郵政公社労働組合: 日本郵政公社労働組合(にっぽんゆうせいこうしゃろうどうくみあい、英語:Japan Postal Workers' Union、略称:JPU)は、1946年に全逓信従業員組合として結成され、2007年まで存在した日本の労働組合である。2007年10月22日に全日本郵政労働組合(全郵政)と統合して、現在では日本郵政グループ労働組合(JP労組)となった。
国際連合事務局: 事務局は以下で組織されている。
欧州連合の専門機関: 欧州連合の専門機関(おうしゅうれんごうのせんもんきかん)は、特定の専門領域に関する任務を行うために設立された欧州連合 (EU)の組織であり、欧州連合の7つの機構とは区別される。各専門機関はそれぞれ法人格を有する。
専門機関: 専門機関(せんもんきかん、英: Specialized Agencies)は、経済・社会・文化・教育・保健等の分野における専門の国際機関であり、国際連合憲章第63条の規定に基づいて国際連合経済社会理事会との間で協定を締結し、国際連合と連携関係にある国際連合機関である。
公用切手: 国際連合による国連郵便の発行する国連切手も、その発行母体を考えると、このカテゴリーに加えることができる。ただしこれらの国連機関の切手は一般人が購入できるほか、これらの施設内にある郵便局で使用することも可能である。
書留郵便: 書留郵便(かきとめゆうびん)とは、郵便の特殊取扱の一種である。略称は書留。
海外通信・放送・郵便事業支援機構: 株式会社海外通信・放送・郵便事業支援機構(かいがいつうしんほうそうゆうせいじぎょうしえんきこう、英語:Fund Corporation for the Overseas Development of Japan’s ICT and Postal Services Inc.、略称:JICT)は、株式会社海外通信・放送・郵便事業支援機構法により設立された、海外において通信・放送・郵便事業を行う者等に対し資金供給その他の支援を行う官民ファンドである。
郵政産業労働者ユニオン: 郵政産業労働者ユニオン(ゆうせいさんぎょうろうどうしゃユニオン、略称:郵政ユニオン(ゆうせいユニオン)、英語:Postal Industry Workers Union、略称:PIWU)は、東京都豊島区に本部を置く労働組合である。2012年(平成24年)7月1日に、郵政産業労働組合と郵政労働者ユニオンが組織統合して郵政産業労働者ユニオンを結成した。
アメリカ合衆国郵便公社: 1971年7月1日、アメリカ郵政省より、郵便事業をすべて移管し発足した。2020年6月より総裁はルイス・デジョイ(英語版)。1970年代初頭には、当時電報会社(現在は電子送金サービスのみ)であった「ウエスタンユニオン」と提携し、電子郵便サービス「メールグラム」を導入した。
国連切手: また国連切手は、前述の世界3ヶ国で販売されているが郵便料金はそれぞれの国の郵便事業体(ニューヨークはアメリカ合衆国郵便公社)が定める料金体系と同一であることから、それぞれの国の通貨建てで販売されている。
郵便: ドイツにおいては、1995年まで国営の連邦郵便公社が郵便・電話・貯金の事業を行っていた。同公社は1995年に、ドイツテレコム、ドイツ・ポストバンク、ドイツポスト(DeutschePostAG)の3社に分割され、ドイツポストは民営化され株式会社となった。現在の郵便はドイツポストが主に扱っている。オランダにおいては、民間会社であるTPGPOSTが郵便事業を行っている。TPGPOSTは完全民間資本であり、他のヨーロッパ諸国の郵便組織のように部分的にでも政府資本を入れるようなことを一切していないところに特徴がある。現在、中国郵政の実質的経営は中国郵政集団公司が行っている。中国では2006年に郵政事業と通信事業が分割された。2007年には、貯金業務も中国郵政儲蓄銀行として独立した。
郵便: 各国の主たる郵便事業体(事業主)は次に示すようになっている。ただし、国ごとに国営・民営の割合は異なっている。国営という国もあれば、郵便のほとんどが民営の企業によって運営されているという国もある。
郵政政策研究会: 郵政政策研究会(ゆうせいせいさくけんきゅうかい)とは旧特定郵便局長OBによる政治団体。前身は大樹全国会議。略称は郵政研。
国際郵便: 日本郵便が「国際郵便約款」の第9条等において次の通り、国際郵便物について規定している。日本国外あての通常郵便物および小包郵便物については、航空扱い、SAL(Surface air lift。陸上路航空)扱い(通常郵便物については、印刷物および小形包装物に限る。)および船便扱いが、条件に応じて行われる。日本国外あての通常郵便物および小包郵便物については、条件に応じて特殊取扱が可能である。
ゆうパック: ゆうパックは、日本郵便が提供する荷物運送のサービスのひとつで、他社が提供する宅配便と同じサービスである。日本郵政の登録商標(第4562910号ほか)。旧一般小包郵便物が前身である。ラテン文字表記は「Yu-Pack」。
郵便局: 郵便局(ゆうびんきょく、(英: post office)とは、郵便サービスを提供するための、その利用者向けの施設・組織のこと。
国際電気通信連合: 国際電気通信連合(こくさいでんきつうしんれんごう、フランス語: Union internationale des télécommunications; UIT、英語: International Telecommunication Union; ITU)は、国際連合の専門機関の一つである。1865年5月17日にフランスのパリで設立された万国電信連合(フランス語: Union internationale du télégraphe、英語: International Telegraph Union)に端を発しているため、ITUは世界最古の国際機関とみなされている。国際電気通信連合憲章に基づき、無線通信と電気通信分野において各国間の標準化と規制の確立を図っている。
国際連合広報センター: 国際連合広報センター(こくさいれんごうこうほうセンター、英: United Nations Information Centre, 略称: UNIC)は国際連合グローバル・コミュニケーション局下で国連の活動全般にわたる広報活動を行うため、世界の約60か国に設置されている。「国連広報センター」とも呼ばれる。1946年2月13日の国際連合総会決議を受けて設置されたグローバル・コミュニケーション局 (DGC : Department of Global Communications) 戦略コミュニケーション部 (Strategic Communications Division)のもとに置かれている。日本には1958年4月に設置された。2014年1月現在は根本かおるが所長を務める。日本語資料の作成、記者会見やメディア・インタビュー設定、イベントの企画・開催など、幅広い広報活動を展開している。
日本の郵便番号: 日本では自動読み取り区分機の採用などによる郵便事業のオートメーション化を推進するため、1968年(昭和43年)7月1日に3桁 (NNN) または5桁 (NNN-NN)の郵便番号が導入された。この番号は集配事務を行う郵便局に対して割り当てられるものであり、当時の輸送手段の中心であった鉄道路線網を用いた鉄道郵便輸送の路線・経路の駅順を元に大規模局では3桁、それ以外の局では5桁であった。ちなみに郵便番号簿は、一時「ぽすたるガイド」という名称になっていたことがあった。
国連キャンパス: 国連キャンパス(こくれんキャンパス、英語: UN-campus)は、ドイツのボンにある国際連合の事務所である。2006年7月に国連事務総長のコフィ―・アナンとアンゴラ・メルケル首相によって、旧議員会館ビルのランガー・オイゲンを中心として正式に設立された。2018年時点で約1000人のスタッフが雇用されている。
郵便: 「愛と思いやりを届け、別れた友のかけ橋となり、わびしい心をいやし、遠く離れた家族をつなぎ、我らの日々を豊かにするニュースと知識を運び、商業と産業の助けとなり、世界の人々の間に互いの理解を深め、平和や親善を促進する」
ユナイテッド・パーセル・サービス: 同社は、航空便による貨物輸送を専門に行う部門を設けるため、子会社として「UPS航空」を設立させた。現在、世界で3番目に規模の大きい貨物航空会社となっている。なお、このUPS航空のことを「ユナイテッド ・パーセル・サービス」と呼称する場合もある。
国際連合グローバル・コミュニケーション局: 国際連合グローバル・コミュニケーション局(こくさいれんごうグローバル・コミュニケーションきょく、The United Nations Department of Global Communications、略称:UNDGC)は、国際連合の広報を行う、国際連合事務局の部局である。2019年までは広報局(The United Nations Department of Public Information、UNDPI)という名で活動していた。グローバル・コミュニケーション担当事務次長を長とし、戦略的コミュニケーション部、ニュース・メディア部、アウトリーチ部の3つの部から構成されている。
国際連合事務局: 国際連合事務局(こくさいれんごうじむきょく、英語: United Nations Secretariat)は、国際連合の主要機関の一つ。各国の利害を離れて中立的な立場から国際連合の諸機関が決定した活動計画や政策を実施する機関。国際連合事務総長が統括する。本部はニューヨークにあり、また各地に事務所があり、その中で中心的な役割を担うのはジュネーヴ事務局(UNOG)、ウィーン事務局(UNOV)、ナイロビ事務局(UNON)である。
郵政監察制度: 郵政監察制度(ゆうせいかんさつせいど)は、日本の郵便事業が国営時に置かれた、事業統治を目的にした警察制度である。
海外通信・放送・郵便事業支援機構: 株式会社海外通信・放送・郵便事業支援機構法に基づき、2015年に存続期間20年で総務大臣の認可を得て設立された。日本国政府が株式の2分の1以上を保有することとされている(第4条)。海外において通信・放送・郵便事業を行う者等に対し資金供給や事業参画、運営支援等を行うことを目的とする(第1条)。機構には取締役である委員3人以上7人以内で組織される海外通信・放送・郵便事業委員会が設置され(第16条、第18条)、支援の対象となる事業者及び当該対象事業支援内容の決定等を行う(第17条)。
郵便為替: 郵便為替(ゆうびんかわせ、Postal Money Order)とは、2007年10月1日に実施された郵政民営化以前に、郵便為替法に基づき、日本政府(逓信省・郵政省・総務省郵政事業庁)・日本郵政公社が行っていた送金に関する事業のこと。郵政民営化後、株式会社ゆうちょ銀行が「為替」という名称で同様のサービスを提供しているが、「郵便為替」と「ゆうちょ銀行の為替」は法律上・制度上、別物である。
国際運輸安全連合: 国際運輸安全連合(こくさいうんゆあんぜんれんごう)は、当事国の利害関係に関わらず、客観的な立場から運輸事故調査・連絡を行うために設立された国際機関。1993年設立。
郵政省: 郵政省(ゆうせいしょう、Ministry of Posts and Telecommunications, MPT。ただし設置当初の英称はMinistry of Postal Services)は、かつて存在した日本の行政機関である。国家行政組織法と郵政省設置法に基づき、郵便事業・郵便貯金事業・簡易保険事業ならびに電気通信・電波・放送に関する行政を取扱っていた。長は郵政大臣。2001年(平成13年)1月6日に行われた中央省庁再編によって総務省と郵政事業庁となった。
荷物 (日本郵便): 日本郵便では次のようなサービスを提供している。なお、各約款では運賃の適用に応じサービスを定義しており、たとえば空港ゆうパック運賃が適用される荷物を「空港ゆうパック」と称している。
UN/LOCODE: UN/LOCODE(ユーエヌ/エルオーコード、国連エルオーコード)、正式名国際連合貿易輸送位置コード(こくさいれんごうぼうえきゆそういちコード、Code for Trade and Transport Locations)は、国連欧州経済委員会(UNECE)が制定したジオコーディング方式コード(国名2文字+半角空きスペース+地名3文字)を指す。UN/LOCODE は貿易と輸送に用いるため 海港や鉄道ターミナル、道路のターミナル、空港、郵便の中継局(Postal Exchange Office)、国境の通過地点など、貨物関係の地名・場所を対象にコード化してある。発布初年の1981年は登録地点8,000件、2013年時点は8万2,000件である。
国際連合機関: 国際連合の専門機関(Specialized agency)は、国際連合憲章第57条に定義され、経済、社会、文化、教育、保健などの分野で広い国際的責任を有する国際機関のうち、国際連合と連携関係をもつものとされている。第63条では、経済社会理事会は、専門機関との間で連携関係についての条件を定める協定を締結することができるとしている。この協定を「連携協定」と呼んで、これを結んだ機関が厳密な意味での「専門機関」である。専門機関には、国際連合よりも古い歴史を持つものがあり、例えば、国際労働機関(ILO)は、1919年に国際連盟と同時に設立されて国際連合の発足後に連携協定を結んで専門機関となった。個々の専門機関に関する条約を批准することにより国際連合非加盟国であっても専門機関には参加できる。
私書箱: また2012年10月の日本郵便株式会社の発足に伴って、従来の郵便事業の拠点も「郵便局」となるため、「郵便事業○○支店私書箱××号」から、「○○(中央)郵便局私書箱××号」の形式となった。
ゆうゆう窓口: 保管郵便物(不在持ち帰りや局留)の受け渡しのほか、郵便局の通常窓口が営業していない時間(窓口取扱時間外)や同一建物に通常の窓口が設置されていない郵便専業の郵便局では郵便物の差出しや切手・はがき類、収入印紙の販売なども行っている。全国各地における、かつての郵便事業会社の統括支店または支店だった郵便局に設置されている(ターミナル支店およびそれに准ずる分室は例外)。国営時代には、全国の集配郵便局に設置されていたが、2007年10月1日の郵政民営・分社化までに、旧公社統括センターがある郵便局を除き廃止された。また、かつての郵便事業会社の支店・分室が併設されていない局にゆうゆう窓口が設置されていることもあった。
郵便貯金制度: 世界で最初に作られた郵便貯金制度はイギリスのもので、「近代郵便の父」として知られるローランド・ヒルの手によって1861年に創設された。創設当初は郵便局を通じて、国民に全国規模の安全・便利・経費不要な銀行を設立することを目的としていた。1880年には郵政省が郵便・電気通信・郵便貯金の3事業を管轄下に置いた。金利は他の金融機関と比べ低く、預入制限などがあったにもかかわらず、政府の信用があったことに加え、当時の金融機関が富裕層の貿易商人を本来の顧客としており国際都市にしか支店がなかったことなどから、徐々に貯金残高を伸ばしていった。1969年に大蔵省の外局として国民貯蓄庁が新設され、それまで郵政省が行ってきた郵便貯金事業を引き継ぎ、国営の郵便貯蓄銀行となった。その後、名称を国民貯蓄銀行へと変更した。
万国郵便条約: この節では最新の万国郵便条約について述べる。本条約には、一部の国の郵政庁につき条約中の一部規定を適用除外とする旨の最終議定書が付属している。
国際機関: 国際機関(こくさいきかん、(英語: international organizations)とは、複数の国にまたがって存在し、国際的に活動を行う組織である。国際組織、国際機構とも訳される。国際的なアジェンダを設定し、政治交渉を仲介し、政治的イニシアチブの場を提供し、連合形成の触媒として行動することを役割としている。また、際立った問題を定義し、どの問題をまとめてグループ化するかを決定することで、政府の優先順位の決定やその他の政府の取り決めに役立てている。
アジア太平洋大学交流機構: アジア太平洋大学交流機構(University Mobility in Asia and the Pacific、UMAP)は、高等教育の学生とスタッフの増加した機動性を通して人々と専門知識の協力と交換を強化アジア太平洋地域における高等教育機関間の学生・教職員の交流促進を目的とする、政府、又は非政府の代表からなる任意団体。1993年設立。UMAPはアジア太平洋経済協力(APEC)によって承認されており、APEC加盟国はUMAPプロジェクトを実施している。
郵政事業本部: 核心業務である郵便物の受付・運送・配達のような郵政事業を含めて郵便局預金・郵便局保険など金融関連事業に関する政策の樹立・執行を担っている。
郵便貯金制度: しかし、金融自由化の流れを受け、1994年からは、行政合理化の一環として設立された公社「ポステ・イタリアーネ」により郵便・電気通信事業とともに運営されている。イギリス、ベルギーに次いで世界で3番目に郵便貯金が創設されたのは、ニュージーランドである。郵便貯金は創設以来、小口貯金を預け入れたい国民にとって、また身近な金融機関としてその役割を果たしてきた。1987年に、政府の行財政改革の一環として、これまで郵便・郵便貯金・電気通信の3事業を取り扱ってきた郵便事業省の民間化を前提とした分割・公社化が行われ、郵便貯金事業を担う公社として「ポストバンク」が誕生した。ポストバンクは1989年にオーストラリア資本のオーストラリア・ニュージーランド銀行グループに売却された。その後の郵便局の統廃合により郵便貯金の利便性は縮小していった。
国際連合ウィーン事務局: 国連ウィーン事務所は、宇宙の平和利用に関する国連のプログラムを実施するとともに、ウィーン国際センターに置かれている国連機関のために、会議運営、広報、セキュリティ・安全、物品調達その他の一般的なサービスを提供する。ウィーン国際センターに本部又は支部を置く国連機関は、次のとおりである。なお、国連ウィーン事務局は、このうち国連薬物犯罪事務所 (UNODC) と密接な関係を持っており、上記の一般的サービスのほか、経理、人事、IT、通信機能を担う部署が、両組織の間で共有されている。
ゆうメール: かつては「書籍小包郵便物」や「カタログ小包郵便物」というサービスで、1998年9月1日に統合されて「冊子小包郵便物」となった。2007年10月1日の郵政民営化に伴い郵便物ではなくなり、名称が「ゆうメール」となった。平成21年度時点で、郵便物、国際郵便およびゆうパックが軒並み引受数を減らす中で、ゆうメールのみが前年度比で引受数を増やしている。
郵便振替: 郵便振替(ゆうびんふりかえ、英: Postal Giro)とは、2007年10月1日に実施された郵政民営化以前に、郵便振替法に基づき、日本政府(逓信省・郵政省・総務省郵政事業庁)・日本郵政公社が行っていた郵便振替口座を用いた送金に関する事業のこと。郵政民営化後、株式会社ゆうちょ銀行により、民間金融機関の当座預金という扱いで郵便振替と同様のサービスを提供する「振替」が存在するが(→ゆうちょ銀行#振替)、「郵便振替」と「ゆうちょ銀行の振替」は法律上・制度上、別物である。
全日本郵政労働組合: 全日本郵政労働組合(ぜんにっぽんゆうせいろうどうくみあい、略称:全郵政(ぜんゆうせい)、英語:All Japan Postal Labour Union、略称:JPLU)は、1965年から2007年まで存在した日本の労働組合であり、日本郵政公社の職員で構成されていた。2007年10月22日に、日本郵政公社労働組合(JPU)と統合して、日本郵政グループ労働組合(JP労組)となった。
ジン (蒸留酒): 日本で初めてジンが蒸留されたのは、フランス革命戦争で本国を失い補給を絶たれた長崎出島のオランダ人のために、長崎奉行所の茂伝之進が文化9年(1812年)にオランダ人の協力を得てジンやブランデー、ビールを作ったのが始まりと言われている。当時カピタンだったヘンドリック・ドゥーフの『日本回想録』にはその時の経緯と、ネズの匂いが強すぎてあまりいい出来ではなかったという感想が記されている。近年では、2008年にシップスミス蒸留所がロンドンで200年ぶりに銅製の蒸留器を稼働して大きな話題となった事が切っ掛けで英国内でジンの流行が始まり、小規模な蒸留所による高品質・個性的なジンがクラフトビールに倣って「クラフト(職人・工芸)ジン」と呼ばれるようになった。2008年には英国内に12しかなかったジン蒸留所は2018年には450以上にもなった。
アメリカン・ウイスキー: 北アメリカにおける蒸留酒の製造技術は、ヨーロッパからもたらされた。植民がはじまった当初はオランダ人がジンを、フランス人がブランデーを製造するなどしていた。その後、西インド諸島産の糖蜜からラム酒が製造されるようになり、続いてライ麦やトウモロコシが用いられるようになった。ウイスキーの蒸留を始めたのは、東海岸に植民したスコッチ・アイリッシュと呼ばれるスコットランド人およびアイルランド人である。アメリカ合衆国の独立後、政府がウイスキーに対し重税を課すことを決定すると、蒸留業者の多くは税金から逃れるために東部から内陸部のケンタッキー州やテネシー州へ移動した。内陸部の気候はトウモロコシの栽培に適していたためこれを原料とする蒸留酒が製造されるようになり、バーボン・ウイスキーの製法が確立されていった。これについては、ジョージタウンの牧師エライジャ・クレイグの製法を、蒸留業者が模倣したといわれている。
ボルス: 古くから今日まで、オランダでは薬草や果実を酒にひたしてその効能分を抽出し、酒と共に飲むという習慣がある。1575年にアムステルダムに居住していたボルス一族の一人、ルーカス・ボルスの手により蒸留所が創業される。1664年からはジェネバ(今のジン)の製造を開始する。これが海を隔てた隣国イギリスで評判となる。さらにルーカス・ボルスは当時の大航海時代を背景に、世界各地からアムステルダムに集まってくる薬草・果実を、酒に浸してリキュールをつくり続ける。やがてそのリキュールがブルボン朝期のフランスに伝来すると、夜会などで貴婦人たちが身につける宝石など共に、その色を伴ったリキュールを飲むのが流行となり、次第にボルスのリキュールはヨーロッパ各地に浸透してゆく。
ジン (蒸留酒): ジン(杜松子酒、英: Gin)とは、大麦、ライ麦、ジャガイモなどを原料とした蒸留酒。元々は薬酒として誕生した。ジュニパーベリー(Juniper berry、主にセイヨウネズ)の球果の上に流すことによって香り付けがされているのが特徴的。日本の酒税法上はスピリッツ(蒸留酒)に分類される。蒸留酒の中では比較的、個性が強くない上、西ヨーロッパでは古くから知られているため、そのまま飲むだけでなく、カクテルの材料として最も多く使われているものの一つである。
ジョン・コリンズ (カクテル): ジョン・コリンズ(英: John Collins)は、ジンまたはウイスキーとレモンジュース、ソーダ水で作るカクテル。蒸留酒に甘酸味と炭酸飲料を加えたカクテルを「コリンズ」スタイルと呼ぶが、このカクテルの考案者であるロンドンのボーイ長ジョン・コリンズの名前に由来する。
ネグローニ: ジン1/2、カンパリ1/4、ベルモット1/4の割合で作った場合はジンベースのカクテルとなる。同じ材料を等量で作った場合はベースを判定するのは困難だが、材料のうちで唯一の蒸留酒がジンなので、ジンベースとすることが多い。
オールド・トム・ジン: 狂気のジン時代が終結し、1760年に蒸留が解禁されるとジンは再び大衆の人気を集め、イングランドではオールド・トムの呼称はジンの代名詞として定着していた。当時のジンは粗悪な味を誤魔化すために砂糖で加えられていたが、19世紀に連続式蒸留の技術が開発され、ジンの品質が向上した後も大衆の嗜好に従って加糖された。ジン・パレスが興隆した19世紀半ば以降、大衆の嗜好はモルト感のあるオールド・トム・ジンから、透明で雑味が無く甘くないロンドン・ドライ・ジンへと徐々に変化していった。1850年にイギリスからアメリカへのジンの輸出が解禁されると、サルーンなどの酒場でオランダ・ジンに代わってオールド・トム・ジンが提供され、多くのトム・ジンベースのカクテル・レシピが生まれた。しかし、ドライ・マティーニの流行によって、オールド・トム・ジンはアメリカでも19世紀末には時代遅れの酒と看做されるようになった。
ラム酒: 一部には「当時の軍艦の動力である蒸気機関のボイラー室のような火を扱う場所で働く者が、高い室温に負けないようにするためにラムを飲ませていた」などと書かれている本もある(ただし、イギリス海軍が本格的に蒸気機関を採用したのは帆走戦列艦をスクリュー汽走戦列艦に改装したエイジャックス号で、100年以上あとの1846年のことである)。 この海兵へのラムの支給は1970年まで続いた。このことから、いくつかのエピソードや伝説(後述)も産まれ、ラムは航海や海の男のイメージを強くしていった。20世紀、第二次世界大戦までのアメリカではジンが人気であったが、大戦によってイギリスからジンを輸入することが困難になったことで、ラムの人気が高まった。第二次世界大戦後もラムの需要は減ることがなく、カクテルのベース(基酒)としての役割が高まっていき、アメリカから世界へとラムの人気は広がっていった。
モスコー・ミュール: 1933年にアメリカ合衆国における禁酒法が終わり、ウォッカも自由にアメリカ合衆国へ輸入できるようになった。しかしながら、バーボンウイスキーやライ・ウィスキーに押されてウォッカの市場はなかなか拡大しなかった。1946年、ハリウッドに店を構えていたバーテンダーのジャック・モーガンが考案したとされる。ジャック・モーガンはピムス・カップというイギリス産まれのカクテルをつくるためにジンジャービアを大量に仕入れた。しかし、ピムス・カップはさっぱり売れず、ジンジャービアの大量在庫を抱えることになった。そこでウォッカとジンジャービアを組み合わせたところ、これが人気となった。銅製のマグカップはジャックの友人が仕入れたものの、こちらも売れずにいた。その友人の発案によって銅製マグカップで提供することになった。
ジン (蒸留酒): ジュニパーベリーの薬効については古くから知られており、中世のペストの大流行ではペストの治療にあたった修道士が嘴型のマスクにジュニパーベリーを詰めていたりする。11世紀頃にはイタリアの修道士がジュニパーベリーを主体としたスピリッツを作っていた記録があり、これがジンの発祥とされる説が現在は有力となっている。1660年にはオランダのライデン大学医学部教授、フランシスクス・シルヴィウスが解熱・利尿用薬用酒としてイェネーバ(蘭: jenever、英語読み: ジェネヴァ)を創製し、これは普通に飲んでも美味なため本来の薬用酒としての用途を越え一般に広まっていった。1689年の名誉革命でオレンジ公ウイリアム(ウィリアム3世)がイングランド国王として迎えられると、イェネーバがイギリスに持ち込まれ人気を博するようになった。その際、名前も短くジンと呼ばれるようになった。
ギムレット: ギムレット(gimlet)は、ジンベースのショートドリンクタイプのカクテル。
蒸留酒: 紀元前4世紀から紀元前3世紀にかけてのメソポタミアの北部で簡単な蒸留器が出土している。そして紀元前1300年頃のエジプトでは、ナツメヤシの蒸留酒が売られていた。中世の錬金術師によって蒸留酒の技術は確立され、その蒸留酒はアクアヴィテ(生命の水)と呼ばれた。タイ米に黒麹菌を繁殖させ、麹にした泡盛は日本最古の蒸留酒だといわれる。
イングランド料理: 典型的なパンチは水、果実、果汁、および蒸留酒で作り、大きなボウルで複数の客向けに供される。カクテルはアメリカのものと考えられるが、イギリスとの関係を持つ:イギリス生まれのアメリカ市民、ハリー・クドラック (Harry Craddock) はサヴォイ・ホテル (Savoy Hotel) のバー在任中に数々の古典的カクテルを考案した。ピムスは1世紀以上にわたり混成酒の製品を販売する会社である。ピムスはイギリスの夏の飲み物であり、ウィンブルドン選手権、ヘンリー・ロイヤル・レガッタ (Henley Royal Regatta) 、グラインドボーン音楽祭といったイギリスの夏のイベントに関連している。ピムスは、更に果実やレモネード等を加えるカクテルのベースとしても使われることが多い。カクテルのベースにはビール(ラムズウール、Lamb's wool)やシードル(ワッセル、Wassail)もある。
カクテル: 原始的なカクテルが作られはじめたのは、古代ローマや古代ギリシャ、古代エジプトの時代だったと考えられている。これは、当時のアルコール飲料(ワインやビールであった)の質が現代に比べてはるかに劣るものであり、その味を改善するための手段であった。古代ローマ、古代ギリシャでは、そのまま保存したのでは劣化・酸化してしまうワインに熱を加え、凝縮したうえで副材料(草根木皮や粘土など)を混ぜたものを保存していた。それを水で割って飲むことが一般的なワインの飲み方とされており、これは「酒+何か」の定義に当てはまる。また、古代エジプトではビールにさまざまな副材料を加えたものが飲用されており、これには、カルミ(calmi、蜂蜜を加えたもの)、チズム(zythum、ういきょうやサフランなどを加えたもの)、コルマ(korma、生姜と蜂蜜を加えたもの)があった。こちらも「酒+何か」の定義に当てはまる。
カクテル: 「酒+その他の酒 and/or その他の副材料」を指して「カクテル」と呼ぶようになったのは、1700年代とも1800年代に入りすぐとも言われている。前者の説を「イギリス説」、後者の説を「アメリカ説」と言う。その語源については諸説あり、例えばバーテンダーの団体間で統一するといったことはなされていない。以下にいくつかの説を示す。『サヴォイ・カクテルブック』で、「カクテルという言葉の起源」として特に紹介されている説。19世紀のはじめ、アメリカ合衆国南部陸軍とアホロートル8世 (Axolotl VIII) 率いるメキシコ軍の間には小競り合いが絶えなかった。しかしある時、休戦協定が結ばれることとなった。 休戦協定交渉にあたり、まず最初に酒が供された。自身が調合したらしき飲み物を満たした杯を持ち、美女がその場に現れたが、その杯がひとつしかなかったことで、その場の雰囲気が不穏なものとなる。
ハンガリー水: ハンガリー水の誕生には、蒸留酒の存在が不可欠である。8世紀の錬金術師マルクス・グロエクスは、白ワインを蒸留した記録を残している。これが行われた場所は不明であり、錬金術の実験であって飲むためのものではなかった。11世紀頃に錬金術師たちによって、蒸留酒の製造技術が確立されたとみられる。蒸留酒(スピリット)は、アラビア語のアル・イクシル(al-iksir、霊薬)に由来するエリクシル(羅: elixir)、または生命の水(アクアヴィテ / 羅: Aquavitae)と呼ばれ、薬として利用された。13〜14世紀スペインの錬金術師・科学者で、モンペリエ大学医学部の教授だったアルナルドゥス・デ・ビラ・ノバ(Arnaldus de Villa Nova, c. 1235 - 1313, アルノー・ド・ヴィルヌーブとも)が、ロー・クレレット(L'eau clairette)という薬用リキュールを作成した。
グレンリベット蒸留所: 第二次世界大戦直後のイギリスは莫大な負債を抱えており、大規模な輸出による外貨収入、とくにアメリカドルを必要としていた。このような諸外国への輸出品としてウイスキーを始めとする蒸留酒はまさに理想的な商品だった。大麦、燃料、労働者の不足は続いていたが、蒸留酒の急激な増産が開始され、各蒸留所が生産する蒸留酒量は1947年までに大戦前のレベルへ復活している。イギリスではパンの配給制が1948年まで続けられていたが、これは蒸留酒の生産量を確保するために穀物が蒸留所に供給されていたためだった。1953年にジョージ & J・G・スミス蒸留所(George & J.G. Smith, Ltd.)とJ & J・グラント・グレン・グラント蒸留所 (J. & J. Grant Glen Grant, Ltd.
ビターズ: ビターズ(英: bitters)は、さまざまな材料を蒸留酒に漬け込んで作成される、独特な苦味をもち香りの強いアルコール飲料である。苦味酒・苦味剤ともよばれる。イギリスの有名なエールの1種、「ビター」とはまったく別のものである。
ボルス: ボルスの名を決定的なものにしたのは、アメリカで1920年に制定された禁酒法で、酒が飲めなくなった街の酒場では、スピリッツなどにジュースなどを混ぜたカクテルが大流行する。これに伴い、ボルスのリキュールやスピリッツが隣国カナダからアメリカに運ばれ、知名度を上げることになる。やがて第二次世界大戦により、オランダはナチス・ドイツに占領されるが、1945年に連合国軍によって解放されるとアメリカ兵により、禁酒法下で流行したカクテルがヨーロッパでも広がり始め、ボルス社の名前は不動のものとなり、今日に至っている。20世紀に生まれたカクテル文化と共に大きく成長を遂げた企業であり、同社のリキュールボトルはバーテンダーがショーパフォーマンスしやすいように、細長いシェイプにデザインされていることでも知られている。またその美しい見た目から、果汁の宝石とも称される。
カクテル: カクテル(英: cocktail)とは、ベース(基酒)となる酒に、他の酒またはジュースなどを混ぜて作るアルコール飲料のこと。混酒。ただし、アルコール分を含まないか、1%未満程度のノンアルコールカクテルもある。
ウイスキー: 下記ではウイスキーが誕生したとされる15世紀以前の「蒸留」及び「蒸留酒」についても触れる。また、個々の地域のウイスキーや、ブランドの詳細な歴史については当該の記事を参照のこと。蒸留という技術について、古いものでは紀元前2000年頃のメソポタミアのバビロニア人が行っていた可能性が指摘されているが、これは不確定であり、その根拠の妥当性について論争がある。最も初期の化学蒸留は西暦1世紀のアレクサンドリアの古代ギリシャ人によるものだが、これはアルコールの蒸留ではない。一説に、最初の蒸留アルコールの精製は、8世紀から9世紀にかけて中東で行われたものとされている。その後、蒸留技術は、十字軍遠征を通して中世アラブ人から中世ラテン人に伝播し、12世紀初頭にラテン語で最も古い記録が残された。
トム・アンド・ジェリー: トム・アンド・ジェリーに近い飲み物が、かなり古くから存在していたことは確実だが、具体的にいつ作られたかというのははっきりとしない。しかし元々はロンドンで、グロッグを温かく、そして豪華に作ったのが、このカクテルの原型だったとされる。 この説が正しいとすると、グロッグという飲み物ができたのは、1742年にイギリス軍のエドワード・バーノンという提督が、ラムと水を等量ずつ混合して作った水割りのラムを支給するように命令した後のことなので、少なくともトム・アンド・ジェリーの原型が出来たのは、1742年よりは後だったということになる 。 そしてアメリカ合衆国でも、禁酒法が成立する以前から、このような飲み物が存在したとも言われる 。現在、トム・アンド・ジェリーとして知られるカクテルを作成したのは、19世紀末のバーテンダー、ジェリー・トーマスであったと言う。
ウイスキー: 1960年代以降、アメリカのライターたちは、アメリカ国内または国外での製造に限らず、穀物由来の蒸留酒を、whiskeyとして使用するようになった。ただし、ジョージ・ディッケル、メーカーズ・マーク、オールド・フォレスターなどの有名なアメリカン・ウィスキーのブランドでは、whiskyの綴りが使用されており、全体を通して見てもwhiskyの使用は少なくない。
カクテル: 他にも、原始的なカクテルとしては、唐で作られていた「ワイン+馬乳」というものがある。このように、「常温」で飲まれていたカクテルであったが、中世の時代になると、寒い冬の時期に「カクテルを温めて飲む」という習慣が生まれていく。その名残として、現代でもフランスのヴァン・ショー(仏: vin chaud)、ドイツのグリューヴァイン(独: Glühwein)、北欧のグレッグ(丁: Gløgg、諾: Gløgg)といったものが飲用されている。さらに、中世は蒸留酒が錬金術師たちによって作り出された時代でもあり、様々なカクテルが誕生した時代でもある。この時代に生まれたものとして特筆されるのはイギリス陸軍大佐フランシス・ニーガス(英: Francis Negus)が考案したニーガス(英: Negus、ポート・ワイン+湯+砂糖+レモン+ナツメグ+ブランデー)、インドが発祥といわれる「パンチ・スタイル」がある。
ラム酒: 全てに当てはまるわけではないものの、植民地時代に確立した製法を受け継いでいるメーカーが多いため、旧宗主国本土で一般的であった蒸留酒(イギリスのスコッチ・ウイスキー、フランスのブランデーなど)と特徴も類似する傾向がある。一部のメーカーでは現在でも原酒を旧宗主国本土に運んで熟成させることも行われている。
ビール: 固いパンを食べやすくするブドウのジュースを濃縮し長期保存できる形にした日常の食卓の飲料、硬水を飲みやすくするために水に加える飲料としての性格が強く、酔うためにそのまま飲むのは不作法とされ、水で割って飲むのが文明人の作法とされていた。それだけに、祝祭に際して醸造したビールを痛飲して酔う北方種族の習俗を、自らを文明人と自認する古代ローマ人、古代ギリシア人は軽蔑していた。古代ローマの時代には市民の主食は小麦であり、大麦は家畜の飼料用として栽培され、十分の一刑に処された者や剣闘士以外は口にすることは無く、大麦を口にすること自体が野蛮人とされていた。しかし、ゲルマン人主導のフランク王国が成立するとヨーロッパ全土でビールの醸造が盛んになり、ビール文化はヨーロッパに根付いた。一方で非常に甘い飲み物であったワインも、今日の製法と近くなり、ほとんど甘くないアルコール度数の高い飲料となった。
ズーム (カクテル): 上述のように使用する蒸留酒をブランデーから変更したバリエーションがある。蒸留酒名を頭に付けて区別する。
ミレットビール: ミレットビール(Millet beer)とは、何らかの雑穀を主要な原料とし、それをアルコール醗酵させることによって製造される、醸造酒の総称である。なお「Millet」とは雑穀を意味する英語である。バントゥー・ビール(Bantu Beer)、マルワ(Malwa)、オペーク(opaque beer)などの名称でも知られる。
イギリスのビール: 古代イギリスの住人はケルト人であった。古代イギリスでは野生の蜂蜜が豊富に採れたため、蜂蜜を水で薄めて発酵させた蜂蜜酒(ミード)が飲まれていた。ケルト人の人口が増えてくると、蜂蜜はミードにされるよりも甘味料としての使用が優先されてきたため、代用品として発芽させた穀物を利用した穀物酒が開発された。開発当初の穀物酒はミードよりも不味く、ミードは支配者階級の高級酒として定着し、穀物酒には「エール」の名前が与えられ、一般庶民に飲まれるようになっていった。紀元前55年になると、共和政ローマのジュリアス・シーザーがブリテンに侵攻し、イギリスは5世紀初頭まで古代ローマの統治下におかれることになる。この時代、ローマ人がワインを飲んでいたこともあり、文献にエールが登場することはほとんどない。
ウイスキー: 俗説の一つとして、当時のイギリス国王ジョージ4世がスコットランドを訪れた際に、密造だったグレンリベットを飲み、これが税法改正に繋がったというものがある。1831年、アイルランド出身のイーニアス・コフィーはカフェ式蒸留(連続式蒸留器の一種)の特許を取得し、より安価で効率的なウィスキー蒸留を確立する。これによって、それまでのモルト・ウィスキーと異なるトウモロコシなどの穀類を原料とするグレーン・ウィスキーが製造されるようになる。また1850年、アンドリュー・アッシャーは、伝統的なポットスチル(単式蒸留器)によるウィスキー(モルト・ウィスキー)と新しいカフェ式の連続蒸留器によるウィスキー(グレーン・ウイスキー)を混ぜたブレンデッド・ウイスキーの生産を開始した。この新しい蒸留方法は、伝統的なポットスチルを重視したアイルランドの蒸溜所では拒絶され一部蒸留所のみ採用に留まった。
グレンリベット蒸留所: 2007年現在で、ザ・グレンリベットはアメリカでもっとも売れているシングルモルトであり、イギリス本国では7%のシェアで4位となっている。2014年まで世界中で2番目、2015年より グレンフィディックを抜き世界中で1番に売れているシングルモルトであり、年間およそ6百万本が流通している。2007年時点では、グレンリベット蒸留所はフランスのアルコール飲料会社ペルノ・リカールが所有しており、プルーフ換算で年間5,900,000リットル超のシングルモルトを生産している。年間生産量はボトル換算で600万本以上となり、この多くがシングルモルト「ザ・グレンリベット」として流通している他、ペルノ・リカール社が生産しているブレンド・ウイスキーの原酒として使用されている。
ジョン・ブラウン (使用人): ジョン・ブラウンは赤ワインとスコッチ・ウイスキーを等分に混合したカクテルを発明したと考えられている。それはヴィクトリアの大好きな飲物であると言われていた。
グロッグ: 大航海時代、長期の航海では樽に入れた飲み水に藻が生えて飲めなくなるため、船員への水分補給に酒を配給していた。もともとはビール1ガロン=8パイントであったが、航海の長期化は液体の保存の困難さや積み込み量を増大させたことから、これをワインまたはスピリッツ(蒸留酒)1パイントに置き換えることができるとされた。1655年のジャマイカ征服後は、入手の容易さからラム酒がブランデーに取って代わり、1731年には正式に規則で 1/2 パイント (284ミリリットル〈mL〉) が配給量として定められた。イギリス海軍の提督エドワード・バーノン(英語版)は、配給されたラム酒を水兵がすぐに飲まず、数日分をためてから飲むという悪癖とそれが引き起こす問題への対策として、1/2 パイントのラム酒と水を 1:4 の割合にして保存できなくし、さらに1日2回に分けて配給する事にした(1740年8月21日)。
マンハッタン (カクテル): 1930年代以降、徐々にウイスキーの割合が多くなる「ドライ化」が進んでいった。日本で1957年に出版されたカクテルブック『洋酒 ストーレトからコクテールまで』(佐藤紅霞著、ダヴィッド社)には「マンハッタン・コクテール」としてドライ・ベルモットを指定し、アーモンド風味のリキュールであるクレーム・ド・ノワヨー(英語版)を加えるレシピが掲載されている。スイート・ベルモットを用いるレシピは「スイート・マンハッタン」と別項目になっているため、1950年代の日本では「マンハッタン」のレシピの定義は確固としたものではなかったことがうかがえる。
中世料理: さまざまな蒸留物の初期の使用法は、アルコールを含有するか否かを問わず多岐にわたったが、まず多いのが料理と医療目的であった。ブドウのシロップに砂糖と香辛料を混合したものはさまざまな疾患に処方された。バラの花弁を蒸留して得られるバラ水は香粧品・食材・手洗いに使用された。アルコールを含有する蒸留物(蒸留酒)は、綿片に浸して火を吐くアントルメ(コース料理の合間に出される一種の娯楽)に使うことがあった。動物に詰め物をして調理し、再度装飾して口にこの綿片を入れ、食卓に供する直前に点火した。アルコールを含有する「生命の水」を中世の医師は高く評価した。1309年にヴィラノヴァのアルナルドゥスは、「健康を長続きさせ、余分な体液を排出し、心臓に活力を与え若さを保つ」と記している。中世後期にはドイツ語圏をはじめ各地で密造酒の製造が始まった。