mteb/JQaRAReranking huggingface dataset:
文字コード表: 文字コード表(もじ - ひょう)は、文字コード上に存在する文字を縦と横の面で表形式に一覧化したものを言う。一般には、特定の文字コードにおける文字を、下位ビットを横に、上位ビットを縦にふり、その升目中に文字コード上の文字を入れたものである。
コード (暗号): 日本語訳から誤解しやすいが冊数自体というよりは、正確には「単表制」「2表制」とでも呼んだほうが暗号方式的には正しい(運用まで含めたシステム全体から見れば、表が分かれている場合、暗号化と復号のどちらか片方の作業は片方の1冊のみで行えるという運用上の点からは、2冊という表現も当を得ていないわけでもない)。英語の "alphabetical" と "randomized" という表現は、語の対応あるいは表の構成をあらわしていると言える。one-part code、alphabetical codeとも。次に述べる2冊制では、対応を完全にランダムにできるのに対し1冊制は、対応に、あるいは対応付けのための排列に何らかの制限があり、暗号化用と復号用の対応表が兼用できるようなもの、と言える。例えばアルファベット3文字で色を伝える暗号の例を以下に示す。
文字コード表: 文字コードは1次元上に存在するものであるが、直線状に一覧にしたのでは人間の目では認識しづらい。 そこで、それらを表にしたものが考え出されるようになった。日本で平安時代に作られた日本語の仮名の五十音表のようなものも、文字コード表に類似するものであるといわれている。
コード (暗号): まずコードで換字を行い、強度を高めるためにサイファでさらに暗号化する。二次式暗号(あるいはそれ以上)である。enciphered codeを採用する理由はいくつかある。記号転換が許す限りサイファの形式には何ら制限はない。換字式や転置式、ストリームやブロック暗号が使える。よく知られる乱数式暗号や乱字式暗号とはenciphered codeの一種である。俗に「乱数の剥ぎ取り」と呼ばれる作業はenciphered codeを元のplaincodeに戻そうとする事である。15世紀にアルベルティが最初に考案したとされる。彼は1〜4の数字から構成されるplaincodeを作成し、次いで彼の考案した暗号円盤で換字することでenciphered codeとした。しかしこの考案は19世紀末まで実用化される事はなかった。一般に未知のenciphered code解読は対照平文が入手できても困難である。
双柱: 双柱(そうちゅう)は、縦線であるバーティカルバーを横に2つ並べた記号である。文字列の区切りで使用されるほか、発音記号や数学においても使用される。にほんぼうとも呼ばれる。
四角号碼: 『大漢和辞典』で採用されているコード規則に依拠して記載する。単画により構成される番号 (1,2,3) と複数画により構成される番号(それ以外)の双方が考えられる場合は複数画を優先する。漢字の四隅による4桁のコードでは同一番号となる場合があり、それらを区分するために末尾に「附画」と称すコードを1ケタ付与する。附画は右下字形要素のすぐ上部に位置する要素とし、もし他の四隅の字形要素で使用されている、または同一である場合は0とする。また附画の要素は先端が他の筆画に接していないことを条件とする。附画は12345のように小さく記載する。
文字コード: 文字コードは、文字や記号やそれに類するものを、通信やコンピュータで扱うために、各文字や記号などに対して番号を与えた対応規則の体系である。通常、通し番号を与え、文字と番号の対応表が作成される。どの文字コードを使うか決まっている状況では、ある数(番号)が与えられるとそれに対応する文字や記号を特定することができる。1870年代にはフランスの電信技術者のエミール・ボドーが、5ビットと文字・記号類を対応させるコードを発明し、1876年に、そのコードを用いる電信装置の特許をフランスで取得した(この装置に使われている5ビットのコードがBaudot Code(ボドー・コード)として知られるようになった)。
Data Matrix: テキストまたは数値データをエンコードできる。通常、数バイトから1556バイトまでのデータサイズの情報が記録でき、最大2,335 文字の英数字を保存できる。エンコードされたデータの長さは、マトリックス内のセル数に依存する。信頼性を高めるため、誤り訂正符号がよく使用され、1つまたは複数のセルが破損して読み取り不能になった場合でも、情報を読み取ることができる。データマトリックスシンボル(コード)は長方形で、通常は正方形で、 ビットを表す正方形の「セル」で構成される。使用するコーディングに応じて、白のセルは0を表し、黒のセルは1を表す。逆も同様である。すべてのデータマトリックスは、L字型の2つの隣接する実線の境界線(ファインダパターン)と、明暗の交互の「セル」またはモジュールで構成される他の2つの境界線(タイミングパターン)で構成される。
PDF417: PDF417のバーコード(シンボルとも言う)は3-90行で構成されており、各行は、小さな線型バーコードのようなものにあたる。各行にあるものとして、全ての行は同じ幅である。 各行は同じ数量のコードワードを有している。PDF417 は929進法のエンコードを使用しており、各コードワードは0から928の数字を表している。 コードワードは、暗い領域=バーと明るい領域=空白のパターンで表される。これらの各パターンは、4つのバーと4つの空白で成り立っている(名前に4が入っている由来)。 合計の幅は、最も狭い垂直バーの幅の17倍となる(名前に17が入っている由来)。 各パターンはバーで始まり、空白で終わる。行の高さは少なくとも最小幅の3倍でなければならない。Y ≥ 3 X.各コードワードを表すために3つの異なるバー=空白パターンが使用される。
ISINコード: ラテン文字2文字とアラビア数字10桁からなる。
CODE39: CODE39 コード(コードさんきゅう/さんじゅうきゅう)は、商品識別コード及びバーコード規格のひとつ。1975年に米インターメック社 (Intermec Technologies Corporation) で開発されたバーコード体系で、数字、アルファベット、記号の合計43個のキャラクタをコード化したもの。製品の品番を表現することが可能となることから主に工業製品に用いられており、日本国内では日本電子機械工業会 (EIAJ) がEIAJラベルとして標準化している。また、米国自動車工業会 (AIAG) ではAIAGラベルとして自動車部品の荷受ラベルとして標準化されている。
次元: なお、ISO/IEC 2022準拠の文字コードのうちCNS 11643やJIS X 0213のような複数の「面」を持つものは、規格自体は複数の面を持つ「三次元」であるが、ISO/IEC 2022の国際登録簿には二次元の個々の「面」ごとに異なる登録番号で登録されている。ASCIIやISO/IEC 646のようないわゆるシングルバイト文字コードを特に1次元の文字コードと呼ぶことがある。
次元: ISO/IEC 10646のこのような構造はUnicodeを取り入れて大幅に内容が変わる前のDIS 10646第1版からのものである。ISO/IEC 10646の規格書ではこのような構造を空間的な三次元の図にして説明を加えており、各面の詳細なコードマップを二次元の図にして説明を加えている。ISO/IEC 2022に準拠した図形文字集合には、シングルバイトの文字集合(94文字集合及び96文字集合)と複数バイト文字集合があるが、複数バイト文字集合も、単に一次元で表される巨大な符号空間が存在するのではなくは94文字集合または96文字集合を複数組み合わせる構造をもっており、これを「次元」と呼ぶことがある。
デジタルペーパー: ドットパターンは一種の2次元バーコードである。最も一般的なのは、独自のAnotoドットパターン。Anotoドットパターンでは、紙は約0.3 mmの間隔でグリッドに分割され、ドットは4つの方向のいずれかでわずかにオフセットされた各交差点の近くに印刷される。ペンのカメラは通常6x6のドットグループを記録する。完全なパターンは、669,845,157,115,773,458,169ドットで構成され、460万km2を超える領域を含むと主張されている(これは、73兆枚のレターサイズの用紙に相当する)。完全なパターン空間はさまざまなドメインに分割され、これらのドメインを使用して、紙の種類を定義したり、紙の目的を示したりすることができる(たとえば、メモの書式設定、パーソナルプランナー、ノートブック紙、付箋紙など)。
CODE39: CODE39は、JIS X 0503 日本工業標準調査会「バーコードシンボル コード39 基本仕様」で規格化されている。
図形文字: この時期の文字コード規格にはこの他に「視覚的な図形によって表される文字」や「文字は、図形文字と制御文字に分類する」といった規定のされ方をされている場合も存在した.その後制御機能について、その種類が増えたため制御文字に含まれない制御機能が定められたため、図形文字の定義が「制御機能以外の文字であって、通常は、手書き、印字または表示の可視化表現を持つ。」となった。ここで制御機能とは、「データの記録、処理、伝送または解釈に影響を及ぼし、かつ一つ以上のオクテットからなる符号化表現を持つ動作」であり、制御文字とは、「一つのビット組み合わせだけで表現する制御機能」であるとされている。さらにUnicode(ISO/IEC 10646)の新しい版では図形文字の定義は「制御機能でも書式文字でもない文字であって、通常は、手書き、印字または表示の可視化表現を持つ。
SPコード: SPコード(エスピーコード)とは、文字情報を内包した二次元コードの一種で、対応の読取装置で読み取ると、音声で文字情報を聴くことができるコードである。2003年、株式会社オリジナルデザインと株式会社廣済堂が共同開発したコードである。2009年9月5日より、「視覚障害者用活字文書読上げ装置」として重度障害者(児)日常生活用具の指定品目となった。作成方法は、SPコードにしたい文章をMicrosoft Wordで作成し、専用ソフトであるSP Code Maker-One Click Editionでデジタル化をする。コードの大きさは、文字数で決まり800文字で18 mm角、1000文字で20 mm角となる。音声は男性、女性の2種類で作成できる。
MacJapanese: 以下、「0x」を数字の先頭に付けた十六進法表記を用いて各文字のコードを表す。0x00から0x7Fまでと0xA1から0xDFまでの部分(いわゆる半角文字の部分)はJIS X 0201に準ずる。ただし0x7EにはASCIIに倣ってU+7Eのチルダが割り当てられている。次の記号が追加されている。2バイトで表される文字(いわゆる全角文字)は、JIS X 0208-1990 を基にしている。さらに0x8540から0x886Dに「Apple標準システム外字」(記号など)が、0xEB41から0xED96までに縦書き用の文字が追加されている。Apple標準システム外字のうちUnicodeに対応している文字には次のようなものがある。縦書き用文字には、括弧などの記号を回転させたものと、句読点と小書きの仮名を右上に寄せたものがある。「..」(二点リーダ)、「...
グラフキー: 1970年代から1980年代初頭にかけての当時の一般的なコンピュータで採用されていた文字コードであるASCII(7ビット、全128文字)は、英数字など限られた文字しか表示できなかった。ASCIIの拡張版であるJIS C 6220(1987年に「JIS X 0201」に改称)では、ASCIIを8ビットに拡張し(全256文字)、レジでレシートを発行する時などに必要な円記号「¥」を収録、さらに最上位ビット(MSB)が1の区画に「片仮名用図形文字集合」としてカタカナを収録することで日本語が利用可能となったが、やはりそれだけの文字では実用に難があった。そこで、JIS C 6220の「片仮名用図形文字集合」の未定義領域に、表などを書くための罫線素片、「円」の漢字、その他の漢字や記号、などを含ませることで、全256文字という枠内で何とか実用性を確保しようとした。
ダブルアステ: Unicode では two asterisks aligned vertically の文字名称が与えられている。
文字コード: 両者の区分はIETFでは用いられる一方、ISO/IECやJISでは「文字符号化方式」を「符号化文字集合の構造」あるいは「文字符号の構造及び拡張法」として規定している。
CPコード: 最近では、CPコードは概説にあるような理由でその技術の一部が生き残っているだけである。また、当時は特許権を強く主張した営業方針を採ったため、パブリックドメインではないということも、バーコードの協会などから規格化することに難色を示された一因であろう。ただし、規格化されたコードには特許権を行使しないと公言しながら、一部の用途などには特許権の行使を匂わせるようなコードが規格化されているのも実情であるので、まだ議論の余地は残っているようである。CPコードは印字/表示用のエンコードソフトと読み取り用のデコードソフトと読み取り用のハードウエア(手段)さえあれば、自由にかつ簡単に印字/表示及び読み取りができるので、あえて規格などには準拠していない。
ITFコード: ITF (Interleaved Two of Five) は、バーコードの体系の1つである。1972年にインターメック社が開発し、現在は商品物流の標準シンボルとして、国内外で使用される。
Data Matrix: コンポーネントがサービスを開始した後、データマトリックスコードはリーダーカメラによって読み取られ、データをデコードし、移動追跡や在庫在庫チェックなどのさまざまな目的に使用できる。データマトリックスコードは、携帯電話でも二次元コードなどの他のオープンソースコードと同様、コード固有のモバイルアプリケーション(いわゆる「コードリーダー」)をダウンロード、インストールすることにより、読み取ることができる。多くのモバイルデバイスは、データマトリックスコードを含む二次元コードを読み取ることができるが、デコードを拡張する機能はほとんどなく、安全に追跡、偽造防止、電子政府、銀行のオンラインシステムなどのサービスで使用できる。データマトリックスコードは、食品業界では自動包装システムで使用され、食品が誤って包装されたり、日付が付けられないようにする。
2タッチ入力: アルファベットや数字を入力する場合は、最初にトグル入力の割り当てと同じキーを押し、次にアルファベットは「6789」のいずれかを、数字は「0」を押して入力する。アルファベットは、1個のキーに3文字が割り当てられている場合は「789」に、4文字が割り当てられている場合は「6789」に、トグル入力と同じ順に割り当てられている。2タッチ入力では、アルファベットは1桁目「123456」・2桁目「67890」、数字は1桁目「90」・2桁目「67890」の範囲内に押し込まれているため、その配置が記憶しづらく、初心者からは敬遠されがちである。ニコタッチ方式では、1桁目をトグル入力と同一キーに割り当てることで、キーに表示されている文字を見ながら打て、初心者にとっても習得しやすくなっている。漢字ひらがな入力(全角大文字)モードの場合、2タッチ入力では大文字の「ABCD...
CPコード: 2次元コード全般に言えることではあるが、その情報量の多さにより、単純にIDやURLを表すコードとしての機能から、文字列、文章や音楽までを表現するなど、その応用は非常に幅広く、2010年現在でもその用途が全て開発されているとはとても思えない状況である。応用については全ての高機能な2次元コードはほぼ同じような能力を発揮する。読み取りの方向指向性や小型化以外は、各コードにおいて技術的にはそう大きな差は存在しない。極論すると、原子、分子レベルのマーキングを行い、電子顕微鏡などで読み取るなどもその独特な応用の一つである。周知のごとくDNAは4つの塩基でその鎖状構造(4ビットの組み合わせ順列)で成り立っている。もっとも基本的なCPコードは、他の2次元コードと同じように白と黒のデータセルでデータを表している。つまり前者は4のN乗であり、後者は2のN乗の情報量を内蔵するのである。
߂: ߂(U+07C2)とは、ンコ文字の数字の2である。
リーダー (記号): 縦書きでは縦に点が並び、横書きでは横に点が並ぶように記す。日本語表記やマルチバイト文字のコードでは、原稿用紙マスの真中を通るように点を並べる。多くの欧文フォント、マルチバイト文字のコードであってもスマートフォンやタブレットのOSにおける描画では、ベースライン上に点が並ぶ(例としてiOSのメモ機能で入力したリーダーはInDesignなどのレイアウトソフトにペーストすると仮想ボディの中央に配置される)。Unicodeには数学記号領域にU+22EF ⋯ midline horizontal ellipsisがあり、こちらはフォントによらず点が中央を通るが、句読点ではなく数学記号としての文字プロパティを持っているため、本文での使用は望ましくない。「など」の2文字を略記する目的で、二点リーダーが使用されることもある。
グレイコード: グレイコード(英: Gray code、交番二進符号(こうばんにしんふごう、英:Reflected Binary Codeなどとも)とは、数値の符号化法のひとつで、前後に隣接する符号間のハミング距離が必ず1であるという特性を持つ。ディジタル回路や、具体例としてはアブソリュート・ロータリー・エンコーダーのセンサー出力等に使われる。Reflected Binary Codeという表現はベル研究所のフランク・グレイ(Frank Gray)による1947年の特許出願書にある。1953年に他の人物が提出した特許出願書ではグレイコードと呼ばれているほか、他の呼称も使われている。人名に由来するのであって「灰色コード」ではないため、grey code(灰色を意味するグレイはgreyともgrayとも綴る)と書くのは誤りである。
カスタマバーコード: カスタマバーコード(英: Customer Bar Code)とは、郵便事業等で使用される、顧客が作成したバーコードである。郵便事業では、郵便物の宛先をバーコード化し郵便番号自動読取区分機での処理を効率化するために使われる。
バーコード: ほとんどのバーコードスキャナは、これらのいずれか、複数の規格に対応している。統一商品コードは国番号(フラグ)2または3桁、メーカーの番号(メーカーコード)5桁または7桁、品物の番号(アイテムコード)5桁または3桁、間違い防止の番号(チェックデジット)1桁で出来ていて、全ての商品に異なった番号を付けることになっている。日本が1978年に国際EAN協会に加盟した際、国番号として49を割り当てられたが、1992年に国際EAN協会から新たに45が付与され、現在では2つの国コードを持っている。日本で使われているJANコードには、標準タイプ(13桁)と短縮タイプ(8桁)の2種類が存在する。さらに、標準タイプには、最初の7桁がJANメーカーコードとなっているものと、9桁(国番号2桁+メーカーコード7桁)がJANメーカーコードとなっているものに分けられる。
平行記号: 平行である二本の線を模して、平行記号となった。平行記号の前後には直線、線分、面のいずれかが来ることがほとんどである。4次元以上を扱うときには空間などを入れることもある。
全角と半角: 1978年、東アジアの文字集合に関する初の公的規格として、JIS C 6226(後にJIS X 0208と改称)が制定された。これは1文字を2バイトで表すマルチバイト文字集合で、現代日本語の文書で用いられる漢字、仮名、記号類などを収録したものである。これに先立ち、ISO/IEC 646の日本での国内使用のための規格としてJIS C 6220(後にJIS X 0201と改称)も制定されていた。JIS C 6226の制定作業の当初は、JIS C 6220に規定するラテン文字集合(ISO/IEC 646日本版)と仮名文字集合(片仮名)を符号表の初めに置き、前者を後者の拡張規格とすることが想定されていたが、この案は制定の過程で見送られた。
全角と半角: 総務省告示「電波の利用状況の調査等に関する省令第9条の規定による電磁的方法により記録及び提出することができる書類並びにその記録及び提出の方法」においては別表第1号「半角文字の定義」にある文字 (JIS X 0201からオーバーラインをチルダに置き換えた文字コードの文字)を半角文字、別表第2号「全角文字の定義」にJIS X 0208付属書3表1「図形文字符号表」の文字を全角文字と定義している。ひとつの符号系に幅が異なる2つの文字がある場合、通常はどちらで表記した場合でも字形に大きな違いがない。一部の文字では文字幅によって異なる字形が示される場合もある。日本語向けのフォントでは、チルダの字形は曲線を字面の上部に置く実装が多いのに対して、全角形の場合は中央に配置することが多い。そのため、ときに波ダッシュと混同される(チルダも参照)。
ASCII: ASCII 32は、空白文字である。キーボードのスペースキーから入力でき、語と語の間に空白を表示する。 ASCII 33–126は印刷可能な文字 (printable characters) であり、半角英数の数字、句読点や記号を表す。若い順からエクスクラメーションマーク、ダブルクオーテーション、...と続き、ラテン文字大文字の前に数字と大半の半角約物、大文字と小文字の間、ラテン文字小文字の後にも数種類の半角約物が割り当てられている。下の図では、16進数・10進数・8進数の順でASCIIコードの値を示す。大文字のASCII値に32を加えると小文字に変換することができる。この変換は、2進法では、6ビット目に1をセットするだけでよい。また、数字から48を減じれば、対応する値が得られる。この変換は、5ビット目及び6ビット目に0をセットするか、あるいは単純に上位4ビットを無視するだけでもよい。
- (曖昧さ回避): - は ASCII文字コード のハイフンマイナス記号 U+002D である。
キャレット記法:  が @ の1つ前でこれを「アルファベットの-1番目」とみなし、-1を8ビットの2の補数を使用して表したもの(二進数で11111111)を7ビットでマスクすると127になるからである。多くのコンピュータシステムでは、コントロールキーとともにキャレット記法で使われるアルファベットを押すと、対応する制御文字を発生するようになっている。これは、ほとんどの制御文字をキーボードで直接入力することができないためである。制御文字を表す方法は他にもあるが、この仕様があるため、キャレット記法が最もよく使われる。キャレット記法は多くのプログラムで使われている(例えば、UNIXの端末ドライバや、more、lessなどのテキストビューワ)。
マルチバイト文字: ISO 2022の体系を前提とした図形文字集合において、1文字が1バイトの文字集合(英: single-byte character set、94文字集合または96文字集合)に対して、1文字が2バイト以上の文字集合を、マルチバイト文字集合(英: multibyte character set)という。94×94文字集合(2バイト)、96×96文字集合(2バイト)、94×94×94文字集合(3バイト)などがこれに該当するが、実際には94×94文字集合以外はまれである。特に、1文字が2バイトの文字集合を2バイト文字集合(英: double-byte character set)といい、以下のようなものがある。なお、2バイト文字集合の文字のことを2バイト文字と呼ぶことがある。
二進法: 1605年、フランシス・ベーコンはアルファベットの文字を2種の記号の列で表す体系を論じ、任意の無作為なテキストで微かに判別可能なフォントの変化に符号化できるとした。一般理論として彼が指摘した重要な点は、同じ方法をあらゆる物に適用できるという点であり、「2種類の異なる状態をそれらの物で表現できればよく、鐘、トランペット、光、松明、マスケット銃など同様の性質があればどんなものでもよい」とした。これをベーコンの暗号(英語版)と呼ぶ。数学的に二進法を確立したのは17世紀のゴットフリート・ライプニッツで、"Explication de l'Arithmétique Binaire" という論文も発表している。ライプニッツは現代の二進法と同じく、1 と 0 を使って二進法を表した。
指示マーク: JIS X 0213では、JIS規格書によると1-13-94の指示マークは上下左右いずれの方向を示す記号も包摂するとしてある。
ゼロ幅非接合子: ZWNJが直接入力可能なキーボードのためのシンボルは、ISO/IEC 9995-7:2009の追補1(2012)「 情報技術 - テキスト及びオフィスシステムのキーボード配列 - 機能を表すために用いるシンボル」のシンボル番号81、およびIEC 60417「機器・装置用図記号」の IEC 60417-6177-2 として標準化されている。
パンチカード: 例えば、"12-1" という組合せは英字があるはずの欄では "A" を表し、符号付き数値があるはずの欄では正の符号つきの数字 "1" を表し、符号がないはずの位置の数字 "1" なら "12" は別の何らかの意味を持つ。EBCDICは1964年に導入され、最大6箇所に穴を開けるようになった(ゾーン [12,11,0,8,9] + 数字 [1-7])。IBMや他の製造業者は80欄カードに様々な文字コードを採用した。1969年のANSI規格では128種類の文字のパンチカード上のコードを定義しており、ホレリスコード(Hollerith Punched Card Code または Hollerith Card Code)と呼ばれる。
レコード: 日本においては、斜体のRを○で囲んだ文字でレコードを示す。
CPコード: これらの画像処理技術は重要で、単なる2値化(白黒判定)しかしていない2次元コードもあるが、本質的にその程度の技術では、高密度なデータを正確に収納/読み取ることは難しいと考える。
Microsoft Tag: Microsoft Tag(マイクロソフト タグ)はマイクロソフトが開発した二次元バーコード。同社で開発された色付きの複数の正三角形から構成されるカラーバーコード技術である、大容量カラーバーコード(High Capacity Color Barcode:HCCB)を採用する。
アンパック10進数: ゾーンビットはデータが数値であることを表すコードである。同時に、文字で数値を表したときのコードと互換性がある。したがって、使用しているコンピュータが扱える文字コードによってコードが異なる。しかし、8ビット文字コードはEBCDICとASCII (JIS8)の二種類に大別されるため、互換性の問題は限定される。非常に問題になるのは、むしろ符号ビットであり、ベンダ各社でまちまちである。
CPコード: この場合、添付ファイルでの転送に比べ、アップロード時間は短くて済む。また、CPコードでは小型化や画像処理技術に力を注がれていたので、小型の薬ビンが高速でコンベア上を流れてくるような生産ラインで、薬コードやロットNoなどを表した5mm角程度のCPコードを読み取るステムにも導入された。また、CPコードのシステム上の特徴として、コーナーマークとタイミングマークを利用した読み取り指向性に独特のアルゴリズムを持ち(上下左右、透明居る無の場合に裏表、球形の変形に対応)、その特徴を生かしたアプリケーションが開発された。
ディプロマミル: ディプロマミル(英語: diploma mill)またはディグリーミル(英語: degree mill)とは、実際に就学せずとも金銭と引き換えに高等教育の「学位」を授与すると称する機関・組織・団体・非認定大学のことである。それらの活動は学位商法(がくいしょうほう)とも呼ばれる。転じて、アメリカ英語のスラングで、入学卒業が非常に容易な大学を皮肉をこめてこう呼ぶ。なお、このような転用がみられるのは、アメリカ合衆国の大学では、入学は容易だが卒業認定は厳格なのが普通であるためである。
ディプロマミル: さらに「Creighton University」と「Clayton University」(いずれも日本語表記はクレイトン大学)、「ハミルトン・カレッジ」と「ハミルトン大学」(universityもcollegeも日本では区別されずに大学と訳されるが厳密には別物)、「ハワイ大学」と「ホノルル大学」のように日本人にとっては誤認しやすい名称が付けられている場合もあり、注意が必要である。ちなみにアメリカでもディプロマミルとディグリーミルは良く混同されているが、区別する場合は:だとされる。この項目で主に扱っているのは前者でありそちらも問題ではあるが、後者の方は明らかな学歴詐称であり犯罪行為である。もともとアメリカ合衆国では大学の設置基準に関する業務の権限を連邦政府ではなく州政府が有しているが、州政府の関与の度合いが各州で異なるほか、地理的条件から遠隔地教育も発達している。
ディプロマミル: ディプロマミルは、公式の認定団体から認定されていないところがほとんどであり、学歴詐称まがいの行為を誘発するものとしてアメリカでは大きな社会問題となっている。「公式ウェブサイト」を持つところもあるが、正式な教育機関(日本でいう、学校教育法上の「学校」)とは認められていないため、トップレベルドメインが.eduではなく.orgや.netになっているのが特徴である(多くが“アメリカ所在”を自称する)。なお、.comは商用を表すcommercialの省略なので、使用する団体はない。
認定校制度: 米国などには非認定の大学が多く存在していることが従来から知られている。非認定の大学の実態は様々であり、当初は非認定だったところが正式に認定される事例もあるが、ディプロマミルあるいはディグリーミル (degree mill) と呼ばれる、「学位」をビジネスとして利用する組織も多数存在する。政府公認の認定団体に認可されていない大学を卒業しても、博士、修士、学士といった学位は公に通用しないことが多い。従ってこれら大学が授与する学位は、学会の入会要件などにはまず用いることができないことはもちろん、オレゴン州やミシガン州、テキサス州、メイン州などでは、非認定大学の学位を公的な場で用いることは原則として禁じられている。また、認定校とされる組織においても、実際は公に認められていない認定団体(実在・架空含む)が認定しているケースも存在する。
ディプロマミル: さらに、博士課程在学中の学位取得が奨励されると同時に、大学等への研究職の採用への応募条件として博士取得が必須の条件となっていったことも、不正な学位取得を生み出した背景としてあげられる。日本の学校教育法では、大学の設立には文部科学大臣の認可が必要であり、それ以外の教育施設が大学や大学院を名乗る事は禁止されている。これに違反した場合、10万円以下の罰金が科される。また学位授与の権限は、上記の条件に適う大学と、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構にのみ認められている。ディプロマミルは上記の条件を充たす教育機関ではないから、日本国内でディプロマミルが大学や大学院を名乗ったり、それが学位を授与することは違法行為となる。また、ディプロマミルの修士号や博士号を公的に使用していた場合、称号詐称の罪(軽犯罪法第1条15項)で処罰される可能性もある。
ディプロマミル: そのため質の低い高等教育機関から州民を保護し、社会に対して高い質を保証する制度が必要とされてきた。それゆえ20世紀前半には大学や専門職団体などが組織する第三者機関であるアクレディテーション(適格認定団体)が各地に組織されるようになり、大学が適格認定を受けることに力を入れることが一般的になった。このような適格認定の制度は諸外国に広まった。ヨーロッパでも高等教育機関の質保証の取り組みの動きがあり、1953年には「大学への入学に導く卒業証書の同等性に関するヨーロッパ協定」、1979年には「ヨーロッパ地域の高等教育に関する学修、卒業証書および学位の承認に関する協定」が締結され、欧州内の学位の相互承認システムを通して質的な保証を行うシステムが発達した。
博士: 博士学位の問題に偽造学位の問題がある。主に海外にて、学位を審査・授与するに足らないディプロマミル・ディグリーミルという機関が大学を称して、形式的な審査と料金を支払うことで、正式な博士の学位であるかのように学位を授与する(学位記を交付する)組織が存在する。アメリカでは、ディプロマミルを用いた経歴詐称が深刻であり、日本においても2004 - 2006年度で全国4大学に4人、「ニセ学位」によって採用・昇進した教員がいたことを2007年末に文部科学省が発表した。このような問題を回避するためにも、学位の名称の使用に際しては授与機関名を併記しなければならないことが学位規則によって定められている(例:博士(医学)(東京大学))。
認定校制度: したがって、ディプロマミルによる被害を回避するためには、その組織の認定団体をあらかじめ調査することが重要であるといえよう。カリフォルニア州には独自の認可制度があり、認定校と同様の権威があると主張していたが、連邦政府はこれを認めず、またオレゴン州はカリフォルニア州の制度のうち有効なものは一部のみとしている。その他、ディプロマミル同然のところを合法的に存在可能にしている様々な例外規定が各国にあるので、注意を要する。職務上学位が必要だったアメリカ国務省職員が、気づかずにディプロマミルに学位認定を申請してしまい、取得した“学位”を認定却下される事態になった事もあるという。
名誉学位: こうした称号も授与機関名と称号名をともに名乗り、少なくとも学位とは別個の称号であると理解できる限りは呼称することに問題はない。要するに、学位の詐称は正式な学位名称を名乗り学位を取得したと錯覚、誤解させることにより発生するものであり、僅かな差異であっても学位と異なる称号を名乗ること自体、罪にはならない。実際に詐称となるか否かの基準はきわめて緩やかなものといえる。こうした緩やかな慣行の隙間を縫うように、学位及び類似した称号を製造し、かつそれを金品と引き換えに授受したり斡旋する業者も存在する。そのため、名誉学位に因んだ紛争は後をたたない。特に国外には、学位を審査・授与するに足らないディプロマミル・ディグリーミルという機関が大学を称して、形式的な審査と料金を支払うことで、正式な博士の学位であるかのように学位を授与する(学位記を交付する)組織も存在する。
ディプロマミル: ただし、ディプロマミルの中には、上記の法の抜け穴を利用して自らの行為を正当化するものがある。例えば、日本の学校教育法の効力が及ばない外国(主としてアメリカ合衆国)に本拠を置くことを装ったり、授与するものは「学位」ではなく単なる「称号」や「商標使用権」である(「特許大学」の事例)とする、などである。
ディプロマミル: アメリカのディプロマミルの存在は数十年前から知られていたが、日本では大学のブランドを重視するため、アメリカの無名の大学の学位を貰ったところで使い道が無く、日本人研究者や大学教官・教員が利用することは稀だった。それが昨今話題となるのは、大学院が増加していることに関連がある。原則として、博士課程を担当する教官・教員は博士号を持つことが条件とされる。しかし、かつての博士課程では在学中の学位取得が困難であった分野があり、中堅以上で研究実績がある大学教員であっても、博士号を取得していない者が多数存在する。また、大学院重点化につれて、博士課程在学中の学位取得が不可能ではなくなったことにより、若手研究者の多くが学位を取得している一方で、それ以前の博士課程に所属していた中堅以上の研究者が学位を取得していないという状況も、不正な学位取得の背景としてある。
サウスウエスト大学 (ルイジアナ州): 『アリゾナ・リパブリック』紙や『モーニング・コール (The Morning Call)』紙は、営利教育への規制が最小限のものとなっているルイジアナ州法についての報道の中で、この大学をディプロマミルと呼んでいる。シェルドリックは、PhDを取得していると称しているが、それには疑問が呈されており、シェルドリック自身が、そのPhDを授与したというニューポート国際大学の創設者とされていることが指摘されている。
ディプロマミル: 文部科学省は2007年7月に、ディプロマミルと疑われる博士号を国内または海外で取得して、その学位で日本国内で大学教員の採用などに悪用されている実態を把握するために、国公私立大を対象に全国調査に乗り出した。その後日本で2004~2006年度で全国4大学に4人、「真正な学位と紛らわしい呼称」によって採用・昇進した教員がいたことを2007年12月27日発表した。また同調査結果によると、そうした呼称が大学の冊子やホームページで表示されていた事例が、大学は42校43人、短大は4校5人、総計46校で48人の大学教員についてあったことが明らかになった。
アグネス大学: 卒業者に対する記念品は、「アグネス大学のコップ」であった。2010年度の卒業式は、2011年3月11日の番組配信にて行われ、記念品は「アグネス大学のマウスパッド」であった。アグネス大学事務局から、アグネス大学第1期卒業生に2010年5月付けで送付された書面「アグネス大学第1期卒業生の皆様」によれば、番組の「卒業生」が再び登録すれば「修士課程」にステージアップするとし、3年目は「博士課程」になると称している。「修士課程」、「博士課程」としての募集や番組配信は実施されなかった。ディプロマミル研究で知られる静岡県立大学教授の小島茂は、アグネス大学が発行する「学位」なるものについて「アグネス大学内でのみ通用する学位でマクドナルド大学と似ている」と指摘したうえで「ディプロマミルの目的は収益にある。ときには洗脳による思想の普及もある。
学位: 2007年、名古屋市立大学に行われた博士の学位審査で学位請求者から不正に謝礼を受けたとして審査に関わった教員が収賄罪に問われた事件が起きた。正規の大学ではない学位を使用し、その資格がないのに大学教員等の応募に使用し、その職に就くこともしばしば報道され、発覚により懲戒免職や懲戒解雇となることがある(ディプロマミル参照)。
カウンセリング: 資格の有無・種類だけでなく、学位の取得による専門性の裏付けや、学会への所属による学術的な自己研鑽の傾向も、カウンセラーの能力や資質を判断する手がかりとなるが、海外のニセ学位を金銭で購入したり、いわゆる自称学会に名目上のみ所属したりという悪質なカウンセラーも散見される。これは、「学位商法(ディプロマミル/ディグリーミル)」の存在や、「学会」を名乗ることへの法的規制がないことが影響している。ついては、依頼希望者側からも、上記のように資格の有無・種類、学位、学会などを含めた観点から、実際の相談に赴く前の段階で慎重に吟味し、信用のおける経歴や背景を持った「カウンセラー」を選ぶことが安全上大切であり、利用や活用の際には注意を要する。
学位: これらの学位認定機関は大学が中心だが、近年は学外の認定機関がこれに加わっている。修士以上の学位審査には一ヶ国語以上の外国語試験と口述試験が課せられる 。 米国での学位の評価や期待は専攻(メージャー、Academic major)により異なる。なお、米国では「学位ビジネス」と呼ばれる、学術研究成果に基づかない、根拠無き称号を売買するビジネスが暗躍しており、学位の社会的な評価の高さと詐欺の実態が浮き彫りとなっている(→ディプロマミル・認定校制度)。
小島茂: 関連する著書を複数上梓しており、テレビや新聞などのマスメディアから取材されることも多かった。アメリカ合衆国や大韓民国同様に日本でも、出所が疑わしい学位を用いた教員や大学の名前を公表し社会的制裁を加えるよう提言していた。ディプロマミルに関してネットで注意喚起をしていた小島に対して、2004年、ディプロマミルのクレイトン大学日本校から恫喝まがいのクレームが届き、その後、2年間に渡る戦いを経て、2006年、同校は閉鎖を余儀なくされた。小島のディプロマミル追求にマスコミが呼応し、マスコミ報道に対して政治家が動き、2007年、国会で伊吹文科大臣から実態調査を約束する答弁を引き出した。
ハミルトン大学 (非認定大学): ハミルトン大学(ハミルトンだいがく、Hamilton University)は米国ワイオミング州にあった、学位を売る非認可大学(ディプロマミル)。インターネット上で受講する通信制の大学で「国際的な教育機関」というふれこみであったが、実際には教授もおらず、州の正式な認可を受けていないにも拘らず、認可を受けた大学と偽って運営していた。現在は閉鎖されている。
ディプロマミル: ディプロマミルは国内でも問題視されており、文部科学省は「国際的な大学の質保証に関する調査研究協力者会議」(第3回、2003年11月28日)でこの問題を取り扱っている。この会議の「国際的な大学の質保証作業部会」では米国CHEA(Commission for Higher Education Accreditation、高等教育保証委員会)のディプロマミルの指標を引用しており、その指標は、以下のとおりである。この作業部会では、高等教育の品質維持及び消費者保護の観点から対策が必要であると結論付けており、その対策として、各国の大学等の位置付けやその学位等の国際的通用性に関する、大学、学習者、雇用主等社会一般が活用できる信頼性の高い情報の収集・提供のための国際的なネットワークを整備することが必要であるとしている。
クレイトン大学 (非認定大学): 本部はアメリカ合衆国ミズーリ州に設置していたが、のちに、ルイジアナ州に移転したとされている。同大学の発行した学位は、オレゴン州やミシガン州などでは公的な使用が今でも禁じられている。さらに、同大学は、アクレディテーションを取得しておらず、教育機関としての学位授与の認可・免許も得ていないため、同大学はディプロマミルのひとつと指摘されている。
小島茂: その後実施された日本の大学・短期大学1195校を対象とした2007年(平成19年)7月の文部科学省の調査によると、疑わしい学位を判断要素として採用・昇進したケースが4校4人、疑わしい学位を教員の経歴欄に表示したケースが46校48人見つかったが、小島によれば、出所が疑わしい学位を元に採用された大学・短大教員は日本国内に数十人いるとされる。このような「社会的に通用しない学位を発行するビジネス」を小島は「学位商法」と呼称し、これらの学位を発行する機関は少なくとも数十ヶ所は存在すると指摘していた。小島の主張に対しては、ディプロマミルと指摘される団体からの反発も強い。イオンド大学(「株式会社イオンド大学日本校」を自称)の経営者から「キャリアアップを目指す社会人に門戸を開くのが狙いだ」「非認定校と知ったうえで学位を受けて何が悪いのか。いろんな大学の形があっていい」との反論がなされている。
小島茂: さらに、その経営者は「小島教授から誹謗中傷を浴びせられ、迷惑しているんだ」とも指摘している。無効な“学位”を発行するこのような団体から反論を受けながらも、小島はディプロマミル問題の啓蒙活動や問題点の追及を続けている。イオンド大学に関しては、小島の働きかけによって、ハワイ州消費者保護局が調査に乗り出し、州法違反でイオンド大学を提訴。裁判の結果、ハワイ本校の営業停止命令と賠金が課せられた。なお、文科省のいわゆるディプロマミル実態調査(不正な称号に関する実態調査)結果公表の後、海外で取得した学位は短大・大学・大学院設立申請の教員審査の段階で厳しくチェックされるようになりそれまで野放しだったディプロマミルの学位は事実上閉め出された。
ディプロマミル: なお、この調査では2004年度-2006年度に採用・昇進した教員のみを調査対象としているが、ディプロマミルを研究する小島茂・静岡県立大学大学院教授によれば、日本国内の大学・短大の全教員のうち出所が疑わしい学位を元に採用された者は数十人にのぼると指摘している。文部科学省はこれらの問題の対策として、各大学に対しウェブサイトにおける教育情報の公表を要請し、その中で各教員が有する研究業績および取得学位の掲載を求めている。また学位規則では、学位の名称を使用する際には専攻分野のみならず、授与機関名をも併せて付記することを求めている(文科省学位規則第11条)。しかし、これらの記載を省略して、プロフィール等に単に「◯◯学博士」とだけ記載して、学位の名称を使用するケースが多数見られる状況である。
認定校制度: 州政府の高等教育委員会が承認した大学であり、かつ認定団体からのアクレデーションを得ている大学で、「ディプロマミル」としてではなく正規の課程に則って課業を積み、指導教授によって指導された博士論文を執筆して博士号を取得したものの、認定した団体が政府公認でない場合は非認定大学博士号となる。インターネットが普及する以前は、非認定団体の情報を収集することは困難であった。そのため、非認定校であることを気づかずに博士号を取得したものと信じて使用する大学教員も存在する。近年になり、こういった事態に気が付いた大学教員は、既にホームページや履歴書(研究開発支援総合ディレクトリ「ReaD」)から博士号を削除している。博士号の名の基に、既に出版された書籍などの回収は不可能なため、在庫の書籍については、廃棄をする手続きを進めている大学教員もいる。
学位: 学位(がくい、英: degree〈ディグリー〉)とは、大学など高等教育機関や国家の学術評価機関等において、教育課程の修了者又はそれと同等の者に対して学術上の能力または研究業績に基づき授与される称号をいう。
学歴難民: いわゆる戦前昭和一桁から1930年代(昭和5年 - 昭和14年)にかけての世界恐慌に伴う昭和恐慌(昭和金融恐慌)下の日本では、「大学は出たけれど」と呼ばれていた。博士号を取得したにもかかわらず定職に就けない(オーバードクター)人間を含む場合もある。
学位: に授与される称号であり、取得学位(課程博士など)、研究学位(論文博士など)、名誉学位の類型があるほか、国や大学によって博士、修士、学士の学位のほか、短期大学士、専門職学位その他各種の階梯・称号が制定されている。ちなみに学位は大学院の修了資格と不可分の関係にあり、大学院の修了はその大学院の課程が定める特定の学位の取得を意味していた 。しかし、今日ではその大学院の修士課程、専門職学位課程、博士課程の定める学位の他に、大学が提携する他大学特に外国にある大学の学位の取得も可能になるダブルディグリー・プログラムや学位の取得はできない代わりに知識や技術の修得のみに徹するノンディグリー・プログラムという教育課程もできるなど、大学院の修了資格としての学位のあり方も変わりつつある。なお、同時に2つ以上の学位取得する制度として複数学位(ダブル・ディグリー)、共同学位(ジョイント・ディグリー)がある。
学士: 大学間の提携によりひとつの教育課程で複数の学士を取得できる仕組みを複数学位(ダブルディグリー)、ひとつの大学、ひとつの教育課程でいくつもの学士を取得できる仕組みを共同学位(ジョイントディグリー)という。また、ダブルディグリーをダブルメジャーという他、中国などでは双学士などという。また、学士の学位を3つ取得することをトリプルディグリーという例もあるが稀である。しかし、今日、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構による学位授与事業の推進の結果、3つ以上取得する例も存在する。
博士: 文部科学省は『「真正な学位と紛らわしい呼称等についての大学における状況に係る実態調査」の結果について』を公表し、この中で「近年、正規の大学等として認められていないにも関わらず、学位授与を標榜し、真正な学位と紛らわしい呼称を供与する者の存在についての指摘が我が国においてもなされるようになっています。このような呼称を取得した者が、その呼称を有していることを以って我が国の大学において採用されること及び昇進すること、あるいはその呼称の所持が大学における広報媒体において表示されること等があれば、学習者の誤認や我が国の高等教育に対する信頼低下等につながりかねません」と指摘している。
ダブリン高等研究所: 高等研究所法に基づいて、研究所には「高度な研究方法で学生を訓練する」権限を与えられているが、研究所自体では学位の授与を行っていない。研究所の研究者の指導の下で研究を行う大学院生は、世界中のどの大学からでも、その大学の理事会の同意を得て学位を取得することができる。
アグネス大学: アグネス大学は一種のファンづくり、サポーターづくりが目的のように見える」と論じている。
学歴難民: 学歴難民(がくれきなんみん)とは、資格過剰(Overqualification)の一種であり、主に一流や難関と言われる名門で有名・名高い大学や大学院を卒業しておきながら、就職活動をしても一流(と言われる)企業に就職できず、無職やニートやプレカリアート(非正規雇用労働者)になったり、希望する職や自身のプライドの許す地位に就けず不本意な就職を強いられたりしている人々をいう。高学歴ワーキングプア(こうがくれきワーキングプア)とも呼ばれている。また学卒無業者(がくそつむぎょうしゃ、Graduate unemployment)とは、新規学卒者のうち「家事手伝い等、進学も就職もしなかったもの」をさす。文部科学省の学校基本調査によれば、2000年には大学卒業者の22.5%が無業者であったが(就職氷河期)、2012年には15.5%まで減少した。
アカデミックハラスメント: アカデミックハラスメント(和製英語:academic harassment)とは、大学や研究機関などの学術機関において、教職員が教育・研究上の権力を濫用し、ほかの構成員に対して不適切で不当な言動を行うことにより、その者に対して修学・教育・研究ないし職務遂行上の不利益を与え、あるいはその修学・教育・研究ないし職務遂行に差し支えるような精神的・身体的損害を与えることを内容とする人格権侵害のことである。パワーハラスメントの一類型。略称はアカハラ。
社会人大学院: そのような社会人のニーズに応えるため、大学側も設備や施設、教育内容を充実させていくことが要請されているのである。一般大学院に比べ、履修期間が短いコースもある、中卒、高卒、専門学校卒など、大卒者でなくても入学可能である、学試がない場合もある、といったことから、学歴ロンダリングに利用しやすいとされるが、仮にそうであっても、学歴改善やより高度な教育を求めた向上心の結果として努力を評価すべきとする向きもある。
学生会: 同窓会(同じ学校を卒業した者によって設立される非営利団体)の名称として使用される事がある。
アメリカ合衆国の高等教育: コミュニティ・カレッジは、州政府によって高等教育を提供している2年制大学。学部プログラムを修了するとアソシエイト・ディグリー(短期大学士)の学位が授与される。加えて職業教育と技術訓練も提供している。コミュニティ・カレッジは通常、地元の州立大学やビジネス界と強い結びつきがあるため、地域社会のための大学と言われることもある。こうした関係から、コミュニティ・カレッジのカリキュラムは、将来の学業での成功、ないしは卒業後の就職に向けて学生に実践的なスキル・技術を身につけさせ、社会で発揮できるよう作られている。ユニバーシティ(Universities)とは、研究志向の教育施設であり、学部レベルと大学院レベルの両プログラムを提供する。しかし歴史的な理由により、一部の学校は「College」の名前を残したままとなっている(たとえばボストンカレッジ)。
学位: 得業士は2年の4セメスター修了時に予備試験と最低4年の8セメスター修了時の得業士試験合格を取得要件とし、その後の2年間の研究と博士試験によってドクター学位を取得できるという独自の制度であった 。しかし、国際化の進展とともに独自の学位が不便ともされるようになったため、ボローニャプロセスを契機に学士と修士の二段階からなる英米式の学位制度も創設されるに至っている 。 しかし音楽大学などの芸術系の大学では「学位」そのものがその後の芸術家としての質の低下を招いてしまうとして、未だに卒業試験のみで「博士」などの学位は与えておらず、外部のコンクール歴などによって「学位」と同等とみなす風潮がある。ドイツの博士号であるDr.rer.natやDr.med.などの授与は、学術的な業績や知識の習得だけではなく、全人格的な評価も重要な審査要因であり、学術職業的な称号というだけではなく、社会的な称号として与えられる。
複数学位: 複数学位(英語: double degree、ダブル・ディグリー) は、一つの学位課程で二つの大学から学位を得る制度。二重学位、共同学位。英語では、デュアル・ディグリー(dual degree)、コンバインド・ディグリー(combined degree)、コンジョイント・ディグリー(conjoint degree)、ジョイント・ディグリー(joint degree)、ダブル・グラデュエーション(double graduation)とも呼ばれる。文部科学省はダブル・ディグリー・プログラムを「我が国と外国の大学が、教育課程の実施や単位互換等について協議し、双方の大学がそれぞれ学位を授与するプログラム。」と定義している。
博士: 結果として、各大学が博士号の取得に要する研究業績の条件を設け、語学試験や事前審査などを通じた博士候補の認定などの、学位授与にかかる一連の過程を明文化することとなった。これらによって、在籍する学生は計画的に研究し目標を設定し得るようになった。学位授与の条件は各分野により異なる。多くの場合、博士論文の提出までに学会で発表して、査読付き投稿論文を執筆するという業績を、博士課程在籍中に上げることが条件となっている。学位取得後の進路では、博士号を有しながらも定職に就けないという、オーバードクター問題が発生している。これは、職業安定法に関して、政策や行政を違反とする異議を唱える能力もない学位取得者や、社会規範に対する認識能力の低い者達を放任する一般国民や政治家らの潮流によって生じている。このような状況の下で「高学歴プア」というレッテルが広まった。
学位: 当初、博士はドクターないしプロフェソール、修士(マスター)はマギステルといわれたが 、教員資格たる学位は学部(ギルド)で教育指導を実演し、その能力が認められた者に組合加入式(inceptio)にて授与され、学位取得を受けてはじめて大学での教授活動が許された。 12世紀に修道院や本山学校における古典学の研究から発生したストゥディウム・ゲネラーレ(Studium Generale)が大学の淵源と考えられており、学生組合のボローニャ大学やパリ大学もローマ教皇や神聖ローマ皇帝の勅許により、キリスト教世界全体に通用する「万国教授資格」(Jus Ubique Generale)つまり学位や免許を教授資格者に授与する権能を獲得した 。
学生セツルメント: 学生セツルメント(がくせいセツルメント、Student settlement)とは、大学生による貧民救済事業として始まった学生サークル活動。
アメリカにおける入学試験: 難関大学であっても学業成績のみで受験生をふるい落とすことはなく[頭脳明晰な成績優秀者グループ 、スポーツも含め奇抜でユニークな経歴を持つグループ、豊富で強力な人脈を持ち莫大な寄付金を納める富裕層グループ]の3条件を大学運営の鍵として重視する。社会的地位の高い家庭やセレブリティの子女には3条件を満たす者もいる。一流私立大学ではレガシー(Legacy)という、子孫無条件大学入学制度と言える制度があり、アイビー・リーグでは新入生の10%から15%がこれにあたるといわれている。一流私立大学にとって富裕層揃いの卒業生達は、多大な寄付金を与えてくれ、ビジネスや研究機会をもたらし、大学の宣伝塔にまでなってくれる有難い存在である。レガシー対象である由緒正しき血統に生まれた者達は、政界や財界などで一大コミュニティを築き上げている。
アメリカ合衆国の高等教育: それ以外にも、教育機関の認定は民間のアクレディテーション機関によってなされるため、非認定大学や非認定学位なども存在している。設置体形は、そのほとんどが州立大学(State school)または私立大学である。国立と言える教育機関(Federal school)は軍事学校および公務員学校のみであり、一般向けの大学ではない。