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赤枝恒雄: 子どもの貧困問題に取り組む公益財団法人「あすのば」の代表らが、大学進学を目指す学生への無利子奨学金の拡充などを要望したのに対し、「日の当たらない分野にご支援を頂きありがとうございます。しかし、今日も裏切られた思いでがっかりしています。当然、義務教育が出てくると思ったら、高校や大学の話、これは自立して頑張らないといけないことをそこまで色々言うより、まず義務教育はどうなっているか考えてください」「それが中途半端に15歳が来たら高校に行けます、卒業します、できますよ、とんでもないことですよ。世界ではこんな、こういう国もあることはありますが、やはり中学校の卒業試験というのがあるわけです。オランダもそうですよ。スペインもフランスもそうでしょう。
私立大学: 一方で、リベラルアーツ・カレッジは1960年に学生総数の50%を占めていたが、2000年には17%まで減少した。また、小規模で無名、基本財産の保有が少ない新設短期大学やリベラルアーツ・カレッジ、宗教系大学では、財政難や学生募集の失敗により閉学する例が見られる。私立大学の授業料は高く、高額所得者の子弟でなければ大学教育を受けることは難しい。州立大学では州内の者(レジデント)と州外の者(ノン・レジデント)で授業料に大きな差があるが、私立大学ではこのような区別はない。アメリカの私立大学は、政府助成の獲得や寄付金収入の増加、資産運用などによって、授業料収入に依存しない財務体質の強化を行っている。特に1970年代後半以降から企業経営の概念が導入され、あたかも中小企業のような存在となった。
学位: 大学で学位制度が体系化していくのは、およそ13世紀の頃であるとされ、種々の学位は商工業における徒弟・職人・親方、騎士社会における小姓・従者・騎士という階梯構造に倣い、体系化され今日の姿となっていった。博士と修士の学位はともに教員資格として優劣はなく、大学の慣行としてそれぞれ授与されていた。英語圏の大学で生まれた学士=Bachelorの学位については当初から教員と学生の間の中間的資格として位置付けられ、博士の指導下の学生が一定の段階に到達すると学頭から「購読許可」を得、特殊講義を担当し、一定の試験を合格した者に与えられた。さらに、個人試験に合格した者にはLicentatusと呼ばれて博士になるための資格とされ、13世紀までには、Bachelor-Licentatus-DoctorまたはMagisterの学位体系が成立した。
社会参加: 合格した大学が上位の大学,中堅の大学,下位の大学である場合を比較すると、統計的にはその後の人生のあり方も大きく異なってくることが広く知られているためである。特に世間的に一目置かれるようなエリート職に就きたければ上位の大学を卒業していることが殆ど必須要件となっている。芸能人やスポーツ選手などは高校生の段階までに志望あるいはデビューする例が多いため、既に自ら職業訓練に取り組んでいるという点で一般的なロールモデルからは大きく外れることになる。大学生ともなれば社会参加は目前に迫ってくる。しかしこの段階でも社会参加の方向性が決まっていない者が大半を占める。サラリーマン以外の道で生活することが極めて難しいことだけは理解しており、リスク回避のため、なし崩し的に一般企業への就職を目指してはいるが、具体的な情報収集を開始するのは概ね大学3年生以降になる。
学力低下: 学力低下(がくりょくていか)とは、基礎学力などの学力の低下を社会問題として指摘した概念。
アカデミックハラスメント: アカデミックハラスメントの事例を以下に抜粋する。研究教育機関における正当な活動を直接的・間接的に妨害すること。学生の進級・卒業・修了を正当な理由無く認めないこと。また正当な理由無く単位を与えないこと。就職・進学の妨害、望まない異動の強要など。研究論文の著者を決める国際的なルールを破ること、アイデアの盗用など。本人がその場に居るか否かにかかわらず、学生や部下を傷つけるネガティブな言動を行うこと。
学歴難民: これを象徴する詞は1947年当時の文部大臣であった高橋誠一郎が学校教育法の提案理由で挙げた「心身の発育不充分なうちから職業教育を施しまして」という詞である。これに中央集権的システムによる多様性と柔軟性の欠乏が重なって、多くの学生が通常の高等学校から大学に進む形が多くなっているとされる。高等学校以上の後期中等教育や、大学受験に向けての学習が職業に直結して即戦力となる、あるいは職業に直結しやすい内容に変えていくことがよいと考えられることが多い。例えば、福祉科高校など多様な職業高校の設置、プログラミングなどのIT教育、コミュニケーション能力を向上させるための教育などが真っ先に挙げられる。しかし、多くの新設大学や新設学部はビジネスや情報科学、外国語やコミュニケーションを重視するが、その内容と実績が必ずしも十分ではない。
認定校制度: 認定校制度(にんていこうせいど)は、教育機関の質を保証(認定、アクレディテーション)する制度である。通常は高等教育機関を対象とし、認定を受けた教育機関のみが学位を発行することができる。
経済援助: たとえば大学に在学中の学生が経済的に困難になった場合には、その学生に対して金銭を貸し出すこととしている制度や、学業は優れているものの家計の事情により学費を支払うことが困難な学生に対して設けている学費を軽減する制度などが経済援助とされている場合がある 。
スリランカの教育: 外国や国内の職能団体(BCS, ACCAなど)の認定/加入のための学習や、テクニカルカレッジで機械や電気の専門家となるためといった仕事についての学習をする道もある。しかし最も一般的なのは、金銭的な問題から高等教育を受ける道を諦めることである。学歴難民の数もまた重要な点であり、医療やIT、経済、法学と工学の僅かな分野を除き、多くの大学において、その卒業生が国内外の双方においてその学位を生かせず就職できないといった問題が発生している。こうした理由から多くの知識人が、より多くの生徒が母国で廉価により良い教育を受けられるようにと、私立大学の設立を要求している。北コロンボ医科大学(英語版) (NCMC) はそうした教育機関の一つで、スリランカ国内において自分たちの手で優れた医者を日々育成している。しかし、私立大学の設立には既存の国立大学の学生や左派政党が反対しており、頓挫している。
エリート: ライト・ミルズは『パワー・エリート』においてエリートを政治エリート、軍事エリート、経済エリートに分類した。これらはそれぞれの領域で政策決定の権限を独占しながら、各方面で利益を共有する利益共同体である。そして、これらエリートによって構成され、国家の政策決定に影響力を持つ少数集団を権力エリートと呼んだ。政治エリートは国家を指導する政府と行政機関を構成する人々である。政策実施の意思決定を主導する観点から政策エリートとも言う。その発生は行政機関の機能拡大、大衆社会の成立、中間団体の消失などによる。経済やビジネスの分野で十分な教育と経験を積んだ人々は、経済エリートに属する。いわゆる"名門校"や"ブランド大学"群などの卒業生達は"幹部候補生"のビジネスマンとして大企業に採用されるが、これは特定の大学が商工業と強い結び付きがあるためであり、「財界エリート」輩出の基盤となっている。
ガリ勉: 一時期は高学歴であれば優良企業に就職できて人生は順風満帆であるという風潮があったが、現在は高学歴ニートや高学歴低所得者など学歴があるからといって人生で勝ち組になれるとは限らないのが実状である。 昨今ではどの学校を出たかよりも「所属していた学校で何をしていたか」、「部活などでどんな結果を残したか」などが重要視される場合がある。英語においてはナードの一類型として認識されている。英語では「Book smart」がガリ勉に近い意味。
アカデミックハラスメント: 特定非営利活動法人(NPO)アカデミック・ハラスメントをなくすネットワーク(NAAH)は、アカハラを" 研究教育に関わる優位な力関係のもとで行われる理不尽な行為 "と定義している。
ディプロマ: ディプロマ(diploma)とは、高等教育機関より発行される卒業証明書や業績証明書である。これらは、授与された者が完全に特定の課程を修了したこと、または特定の学科の単位を取得したことを証明する。ドイツ語圏などヨーロッパ大陸では広くディプローム(en:Diplom)と表記される。フランス語圏での表記は fr:Diplôme。
高校サッカー: サッカー以外のスポーツも、またスポーツ以外にも、ダンス、演劇、映像制作など芸術の分野などのアカデミーも存在する。そして他の学習科目と同じように単位取得に換算することが可能となっているが、このアカデミーは授業が終わってから行う部活動とは違って、授業時間中に活動が実施されている。そのため単位を取得することが出来るのである。ただしサッカーなどの場合は初心者向けではなく、ある程度経験年数と実績が必要でありまた受け入れ人数に制限があるほか、通常の授業料とは別に費用が掛かる場合がある。全国大会的な存在もアメリカと同様にカナダの高校サッカーにもなく、各州内で地区を分けリーグ戦を行い、各リーグの代表がプレーオフを勝ち抜き、州の王座を決める大会までである。ただし州によっては高校だけでも約1,000校あると、その州の大会参加高校だけでも相当数になる場合もある。
大学生ダメ論: 大学生ダメ論(だいがくせいダメろん)とは戦後の日本社会で口にされるようになった教育論争である。現在においてもメディアの論調として登場する。
アカデミック・インブリーディング: アカデミック・インブリーディング(英語: academic inbreeding)とは、大学人事において自校出身者を優先的に教員として採用する慣行を指す言葉。学術活動にとって不健全な影響をもたらし、学外から新しいアイデアを取り入れる機会を損なうと考えられている。生物学的な意味での近親交配が生物種に新たな遺伝子をもたらす可能性を減少させるのと同様である。経済学大学院教育委員会(Commission on Graduate Education in Economics, COGEE)によると、インブリーディングは「多様化ではなく模倣を促進する傾向」だと理解される。インブリーディングは中国の主要大学において大きな問題になっており、北京大学や清華大学は近年インブリーディングに対する対策を講じている。韓国でも同様にインブリーディング対策が行われている 。
拠点校 (学生運動): 拠点校(きょてんこう)とは、拠点となる学校。日本の政治分野では、学生自治会が事実上新左翼などの特定党派の支配下に置かれている大学を指す場合が多い。
年齢主義と課程主義: また、学校の在学生のみ(15〜18歳の高校生のみ、など)を対象にしたイベントやサービスには、学校の年齢主義や課程主義が影響しており、高校の非進学者(高校に進学していない、15歳〜18歳の者)には各種イベントへの出場資格や学生割引などのサービス一切受けられない。小・中学生の段階から活動を始めた芸能人(子役、アイドルなど)やスポーツ選手が中学校を卒業した場合、高校に進学し、かつ卒業しなければプロ活動(プロ野球選手など)はほぼ不可能になるため、高校で学業に励みながら兼任することが暗黙の了解となっている。
エリート: 上記以外でも各分野別に、文学・芸術・芸能などでは「文化的エリート」、スポーツでは「スポーツエリート」、ゲイの場合は「ゲイエリート」のように呼ばれる場合がある。これらには、英才教育で育成されたり、排他的な集団内での認定であったり、一定の成果を達成した後には国家や組織が以後の名誉と生活を保証するなど身分的な側面を持つ場合も含まれる。
カレッジ: ただし、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン(UCL)、ユニバーシティ・カレッジ・オックスフォード、ユニバーシティ・カレッジ・ダラムはそれぞれの大学内のカレッジであり、ユニバーシティ・カレッジではない(UCLの場合は学位授与権を持つため、ユニバーシティ・カレッジよりも上に位置している)こと、ユニバーシティ・カレッジ・バーミンガムはそれ自体が大学であり、ユニバーシティ・カレッジではないことに注意が必要である。さらには、「学校」以外にも、一部の職業団体やスコットランドにおける裁判所の名称等としても用いられることがある。英国由来の歴史を有するカナダやアイルランドでも、英国式のカレッジ制度を有する大学がある(例:トロント大学、ダブリン大学)。また、同じくインドにもデリー大学がある。イスラエルでは、大学以外の高等教育施設をカレッジと呼ぶ。
あおい高等学院: 不登校を経験した人やアスペルガー症候群で支援を必要としている人の高校卒業資格の取得を目指す。
大学院: 一方で、技術と知識の習得のみを前提とし学位の授与を行わないノンディグリー・プログラムも存在し、大学院教育の幅や選択肢は多岐に拡がりつつある。国際機関では、その機関の多くの職種において修士号以上の学歴を有することが求められる。
勅許: この説により、同校の設立以来行使されてきたエディンバラ大学の学位授与権についても説明がつくことになると思われる。トリニティ・カレッジ(ダブリン大学)の勅許状は、「大学の母」と呼ばれるとおり明確に大学を設立するものではあるが、学位授与権を与える代わりに、「本大学の学生は......適切な時点において、すべての学科および学部において、学士、修士および博士の学位を得る自由と権利を有する」と定めている。すなわち、ダブリン大学は、この勅許状によって、トリニティ・カレッジの学生が得る学位を授与する主体として設立されたことになる。当時から19世紀に至るまで、ブリテン諸島においては現在も存続している大学が造られることはなかった。1820年代には2つの大学に勅許が与えられた。1828年のセント・デイビッド大学ランピター(英語版)と1829年のキングス・カレッジ・ロンドンである。
ダミング・ダウン: 20世紀後半、イギリスでは大学に進学する若者の割合が急増し、それまで大学進学には学力が足りないと思われていた多くの若者が大学に進学するようになった。2003年、イギリスの大学担当大臣マーガレット・ホッジ(英語版)は、大学が「市場のニーズ」に応えるために課程をダミング・ダウンしたしたことの弊害であるとし、「ミッキーマウス学位」と呼んで批判した。このような学位は、「内容がおそらく期待されるほど知的に厳密ではなく、学位自体が労働市場で大きな意味を持たない」分野の研究に対して授与されるものであり、従って、学生が「ミッキーマウス課程で単に数字を積み上げただけ」で取得したような、知的内容の薄い大学の学位は社会では受け入れられない。
アジム・プレムジ: アズィーム・プレームジーの家系はニザール派のムスリムであり、グジャラート地方に起源を持つ。1966年にスタンフォード大学工学部を21歳で卒業。それと同時に父の急死を知り、ファミリー・ベジタブル・オイル事業を指揮するように要請される。その後、石鹸やヘアケア商品を幅広く扱うが、ソフトウェア事業に方向転換し、世界的な成功を収める。2005年ファラデー・メダル受賞。現在はウィプロ本社のあるバンガロールに居を構えている。吝嗇家として有名で、車は壊れるまで乗り、会社のトイレットペーパーの管理からオフィスの消灯までうるさくチェックするほど。事業の成功に比べ、慈善事業に消極的であることが地元民から批判され、2001年に4500万ドルを投じて、学校教育を支援する慈善団体を設立した。2011年には、同団体の援助により、バンガロールにアジム・プレムジ大学が開校された。
資格貧乏: 資格貧乏(しかくびんぼう)とは、現代社会において用いられている資格に関する言葉である。
偽装サークル: 政治思想団体や宗教団体が主に大学内で本来の目的を隠して活動のために結成もしくはこれらの団体構成員によって組織運営の主導権が握られた団体で、多くの場合は表向き大学非公認の有志による活動という形を取っているが、実際には各団体からの指示に基づいて行動していることが多い。元々、正常に活動していた団体が人数不足などになり、部室やサークル連合での議決権というサークル資産を目当てに異なる活動をしていた集団に乗っ取られた団体である。これまでの活動で得られた資産を引き継げるため、活動する分野が隣接する活動を行っている集団が引き継ぐことが多い。偽装とされるかどうかは、各大学内によって異なる。議決権や予算を得るために設立する団体であり、書類上の要件などしか満たしていないサークルである。
学業不振: 学業不振(がくぎょうふしん)とは、学習上の成果が目標に達しないことである。学力不振・学習の遅れとも呼ばれることがある。
名誉学位: 法的規制のない名誉学位や或いは学位に特許と付記して学位や名誉学位とも異なる独自称号を製造販売する事業も存在している。こうした称号を巡る紛争が時折、犯罪に抵触する事態も時折見られるが、その場合に称号の販売や購入した者がそれを称することが直接的な原因となることは少なく、その他の事由により取り締まられることが多い。資格商法同様、爵位や学位その他法令により国の定める資格や称号を除いて民間の称号を取り締まる法律がない故に発生し得る問題といえる。
アカデミック・ハラスメントをなくすネットワーク: 特定非営利活動法人アカデミック・ハラスメントをなくすネットワークとは、大学など高等教育機関において発生しているアカデミックハラスメントに対処することを目的として設立されたNPO(特定非営利活動法人)である。
ヴァンダービルト大学: この刊行物の名称はコーネリアス・ヴァンダービルトがビジネスにおいて冷徹で、人々からお金を騙し取る(hustle)とされて付けられたニックネームによる。大学のラジオ局WRVU は全校生徒に向けてブルーグラスから合唱まで幅広く、また流行りではない曲や学生のトーク番組を放送しており、大学テレビ局ヴァンダービルト・テレビジョン(VTV)は学生の自主制作映画、寸劇、ニュースなどエンターテイメントをベースとした番組を放送している。VSCは『The Vanderbilt Hustler 』の記事が相次いで物議を醸したため、大学側の責任を回避しジャーナリズムの組織を独立させるために1967年に創立された非営利組織である。1970年代、VSCはジャーナリストからアドバイスを受けたり、専門家の助言を得たりするために出資した。
シープスキン効果: シープスキン効果(シープスキンこうか、英語:sheepskin effect)は、同等の教育を受けた人間でも、学位を持つか否かによって収入が大きく変わる効果。応用経済学上の用語で、シグナリング効果の一種。シープスキンとは、古くは羊皮紙に印刷されていた学位記を指す言葉である。例えば、学生Aが1単位足らず学位を取得していないが、学生Bは同じ教育課程で学位を取得していた場合、2人の学歴はほぼ同じである。しかし、シープスキン効果により、学生Bは学生Aより大きな収入を得ることになる。
オリター: オリターとは、大学における新入生援助を目的とした学生団体に所属する構成員を指す言葉である。
マギル大学: 主にマギル大学の教員により行われる上級管理コースやマネジメント訓練プログラムは、役員クラスから上・中級管理者まで、すべての管理職レベルに向けて設計されている。マギル大学の紋章は、大学の創立者であるジェームス・マギルが、その生涯で身に着けていたとされる紋章に由来する。紋章に関する特許は1922年にガーター・プリンシパル・キング・オブ・アームズ(英語版)により認可され、1956年にスコットランドのライアン裁判所に、1992年にカナダ紋章庁(英語版)にも登録された。紋章のブレイズン(紋章記述)は以下のとおりである。
社会起業家: 助成金や寄付を含めるとする立場もある。この議論はすぐに収束しそうにはない。例えば、ピーター・ドラッカーはかつて、ほとんどの先進国では大学の大半が州からの資金援助を受けているのに、新しい大学を作ることほど起業的なことはない、と記している。今日では、非営利団体、非政府組織、基金、政府、個人が、世界中の社会起業家に振興・出資・助言を行っている。多くの大学等が、社会起業家の教育・養成を目的とするプログラムを創設するようになっている。
アメリカにおける入学試験: コミュニティ・カレッジとは、高校卒業資格・職業資格などのディプロマ取得、職業訓練で取得できる職業証明書のサーティフィケート(職業学位とも)、アソシエイト・ディグリー(日本でいう短期大学士)取得、4年制大学への編入学を柱に、特にビジネス、会計学、コンピュータ、工学、ホスピタリティ、医療、教育学、アート、刑事司法等の学部を多く揃えた州政府が運営、高等教育を提供している公立の2年制大学である。私立の2年制大学は一般的にJunior Collegesと呼ばれる。看護専攻は3年制であり卒業&RN取得後に4年制大学編入は可能。コミュニティカレッジには趣味を極めるための教室が併設されている場合もある。設置している学部や学級は学校により異なり、ハワイのフラや、ギター製作、劇のシナリオ作りなどユニークなものもある。
早稲田大学: 早稲田大学では、2014年時点、大学公認のサークル団体は約560ある。また、最低限の届出を済ませているが公認サークルの設立要件を満たしていない未公認サークルや、「早稲田大学のサークル」を自称し活動するサークル(早稲田大学では「無届団体」と名付けている)が多数存在する。大学の公認を得た団体は、学生会館に部室が与えられる、活動補助金を受け取れる、新歓期に出店を設けるスペースが優先的に割り振られる、サークル名義で大学の各種施設を使用できる、といった待遇を受けられる。会長となる教職員を確保した上で構成員が21人以上、詳細な会計報告を行うといった条件を毎年満たす必要がある。なお、これら全てを含めた学生による課外活動への参加率は7割以上と高い。また、数多くあるサークルから目的のサークルを探す手段として、『マイルストーンエクスプレス』といった学生が発行する情報誌が存在する。
ペンシルベニア大学: ベンジャミン・フランクリンが創設者の一人で、創立時の校名は「フィラデルフィア・アカデミー」だった。イギリス植民地の大学としてハーバード大学、ウィリアム・アンド・メアリー大学、セントジョンズ大学、イェール大学に次いで1740年に設立され、アメリカ独立に先行する長い歴史を持っている。 独立宣言の9人の署名者と合衆国憲法の11人の署名者が大学創立と関連していた。初代理事長のウィリアム・スミスは英国国教会(イングランド国教会)の司祭で、評議員の4分の3も英国国教会の関係者であったが、フランクリンの先駆的な指導のもと、意図的に特定の宗派と直接関係しないように設立されている。フランクリンは、イェールなどの他のコロニアル・カレッジと異なり、単に聖職者を養成する機関としてではなく、従来の古典教育と神学に加えて商業と公務のための実用教育にかなう革新的な高等教育機関の創設を提唱した。
学位: 学位審査にかかる不正には以下のようなものがある。学位は国際的にも通用する公的な称号であることなどから、一般に詐称は犯罪とされる。日本などでは軽犯罪法第1条15にて「官公職、位階勲等、学位その他法令により定められた称号若しくは外国におけるこれらに準ずるものを詐称し、又は資格がないのにかかわらず、法令により定められた制服若しくは勲章、記章その他の標章若しくはこれらに似せて作つた物を用いた者」を拘留又は科料に処すると規定している。論文の剽窃や盗用は学位剥奪の対象となる。慣習として学位審査に際して主査ないし副査に金品を包むことも行われてきた大学も存在するが、これらは特に、公務員又はみなし公務員である国公立大学で学位審査に関わる教員が金品の受領することは収賄の対象となる。
高等教育: 高等教育は、中等教育を修了した者またはそれと同等以上とみなされた者が知識・倫理・技術などを深く学び、さらにそれらの理論や実践を身に付ける。そのことを通じて、課程を修了した後に、職業人となるなどして広く社会に、教育の成果を還元する。高等教育を行う学校には、大学、高等専門学校、その他の教育施設があり、教育施設の中でも学位またはそれに準ずる学術称号を授与する権限を持っていたり、課程の修了により他の機関から授与されることに特徴がある。高等教育は、時代や地域によっては、将来の国や社会を担うエリート養成という役割がある。一方、近年、高等教育は個人の能力に応じ、すべての者に等しく開放されなければならないと国際人権規約により規定されており、高等教育の進学率は上昇傾向にある。現在の先進国では、高等教育進学率が50%以上の国も少なくない。
ボーダーフリー: 海外にも類語が存在し、アメリカ合衆国では「ミッキーマウス学位」、韓国では「地方にある雑多な大学」(지방소재의 잡다한 대학(地方所在의 雜多한 大學) 略称:지잡대(地雜大))と呼ばれる。
エクセルシオ大学: エクセルシオ大学は「The Regents External Degree Program」として1971年にニューヨーク州政府によって設立された私立大学である。学生の対象者を社会人にフォーカスしている。授業がエクスターナル、つまりオンラインによって行われ、世界中に学部生が3万名以上在籍。
アメリカ合衆国のコミュニティ・カレッジ: デンマークは、学歴、資格は一切授与しないもので、教育制度の中の諸大学とは競合しないとてもユニークなものである。コミュニティ・カレッジの起源についてはその他の説もある。
シグナリング: それより、公立大学の非実用的な学部は閉鎖し、政府の助成金やローンを受けられない私立大学に非実用的な専攻の学科を創設すればいい」と提案し、現在問題になっている高額授業料にしても、無益な進学を抑制しているだけでなく、専攻の最適化にも役立っていると述べる。
グリフィス大学: グリフィス大学には、文化、スポーツ活動はもちろん、ネットワーキングや友人作りの機会を提供する団体や、学習のサポートを行う団体など、さまざまな種類の学生団体が存在している。Student Guildとよばれる学生組合は、ゴールドコーストキャンパスに存在する上記に挙げた数々の団体をサポートし、また同時に、学生生活上のさまざまな問題への対応や、学生の住まいや就職活動の支援をしているほか、学生イベントやスポーツの機会、その他さまざまなレクリエーションの場を設け、学生生活を全面的に支援している。一方、ネイサンキャンパスでは、学生生活はさまざまな種類のクラブ活動によって支えられている。
ドボイ: ドボイには私立大学であるスロボミル大学の分校があり、いくつかのカレッジがある。また、機械電気関連の技術専門校がある他、専門高校などもある。
ギフテッド教育: ギフテッドの中にも学習面や心理面において自分に最適の教育が受けられる者と、特別な支援を受けられない者という経済格差が生まれる。
トリニティ・カレッジ (ダブリン大学): ダブリン大学も同様に学位授与機関としてのみ存在し、教育はカレッジが行っており、1校のみ設置されたのがトリニティ・カレッジである。また、本部の位置もカレッジ・グリーンと同じであるため、日本語では「ダブリン大学トリニティ・カレッジ」と称される。カレッジの法人組織は、学長または学寮長(Provost)、フェロー(Fellows)、奨学生(Scholars)で構成されている。フェローとは、研究職に従事する者に対し所属組織が与える職名・称号、または学会がその分野に著しい貢献があった者に授与する称号である。また、奨学生とは、通常2年生に受ける試験を最も優秀な成績を収めた数々の学士課程の奨学金受領者のことを指す。カレッジ憲法の法令に従って統治されている。
インターバンド: ちなみに、このような組織を現代社会における新組織として期待していたのが経営学者のピーター・ドラッカーである。
大学システム: イギリスでは、国内の大学の統合的な管理とインフラの方針・実践を指す。フィリピンでは、高等教育委員会が一定の要件を満たした私立または公立の高等教育機関に与える名称である。高等教育委員会は、大学システムを「独立しているが相互に関連する単位から構成される、組織的な学術団体であり、そのうち少なくとも1つは大学レベルの地位を有している」と定義している。大学システムは、最高経営責任者(CEO)が率いるシステム管理部門を持っており、システム全体の機能と活動を調整し、統合する。各構成組織には独自の最高経営責任者がおり、その最高経営責任者には当該組織の運営に関する広範な権限が統治理事会から委譲されている。
アカデミー・オブ・アチーブメント: アカデミー・オブ・アチーブメント(Academy of Achievement)の通称で知られるアメリカン・アカデミー・オブ・アチーブメント(American Academy of Achievement)は、アメリカ合衆国の非営利団体であり、様々な分野の優秀な人々と大学院生とを結び付けてネットワーク化し、次世代の若いリーダーを奨励・指導する活動を行っている。このアカデミーでは、毎年国際アチーブメント・サミットを主催し、様々な分野の人々に賞を授与し、新しいメンバーを迎え入れる。
社会人基礎力: 社会人基礎力という言葉はまだ十分に普及しているとはいえない。2008年に20代の社会人を対象に行われた調査では認知度はわずか3.5%にとどまった。経済産業省では、各大学に呼びかけたり、社会人基礎力育成グランプリを開催するなどして、概念の普及に取り組んでいる。最近では、就職支援関連企業でも、経済産業省の呼びかけに応じて、社会人基礎力の概念を軸に据えて、教育に関する提言を行うケースも出てきている。社会人基礎力育成に対する疑問や、概念そのものへの批判も数々出されている。大学の教育プログラムの中に社会人基礎力の育成を含めることは、大学教育の根幹を大きく変えるものとなる可能性があるが、その点が十分に議論されているとは言えない。社会人基礎力という概念そのものが、産業界の要請に応えるという面が強く、個人の人格的成長にとって果たす役割が明確化されていない。
公共政策大学院: 個々の大学院によりカリキュラムは異なるが、一般的には、公共政策分野ばかりではなく、政治行政一般、法律、リーダーシップ、交渉術、ジャーナリズム、経済財政分野などでスキルを積むことになる。修了者の進路としては、政治家、行政官、民間企業、マスメディア、NPO、国際機関などが想定され、修了者の政策立案能力をはじめ身に着けたスキルを如何に活用するかが、当面の課題である。アメリカでは政権交代にともなって閣僚だけではなく幹部級の多くの官僚も交代するが、公共政策に限らず大学・大学院の教職がその人材供給源、並びに人材吸収源のひとつとなっている。なお、愛知政治大学院のように大学院を名乗り、学長等の職位を設けて受講生を募集する政治塾などがあるが、それらは学校教育法に規定される大学院や独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が認定する教育施設ではなく、学位は得られない。
リノリウム: 1860年代に、イギリス人のフレデリック・ウォルトン(英語版)が発明し、その後、世界中で大量に生産されていった。日本には、加賀藩の藩士であった寺西福吉(てらにしとみきち)が、アメリカ合衆国から持ち込んだ。寺西は、1919年に「東洋リノリユーム(東リ)」を兵庫県川辺郡伊丹村(後の伊丹市)で創業した。軍艦の甲板などに利用され、日本の軍需産業を支えた。また教育施設などの公共施設の床や、住宅のトイレなどの水回りにも用いられた。ところが、日本では高度経済成長期に、製造に時間のかからないポリ塩化ビニル製の建材などに代えられていった。しかし、亜麻仁油由来の特定抗ウイルス性と特定抗菌性や、プラスティック使用に伴う環境問題の対策や、シックハウス症候群対策などで再度注目され、21世紀初頭においても、医療機関や教育施設や住宅まで、幅広く世界中で利用されて続けている。
東リ: 1919年、元加賀藩士・寺西福吉の企業者活動をバックアップするため、山口財閥の関係者が発起人となり、株式の大部分を山口財閥が引き受け、資本金60万円で兵庫県川辺郡伊丹村(現伊丹市)で日本初の国産リノリウム(床材)を製造販売する「東洋リノリユーム株式会社」(とうようリノリューム、英:Toyo Linoleum Company.)として設立された。経営陣には社長を空席とし、常務取締役に寺西福吉、取締役に山口謙四郎、坂野兼通、菅谷元治、加藤小太郎、町田義夫らの山口財閥の人間が名を連ねた。創業から4年半が経過した1923年下期から黒字に転換し、先進国並みの製品を生産できるようになる。1923年2月に常務取締役に就任し経営の実務を担当した山口半兵衛が海軍省や海軍工場を歴訪し、海軍は常にこの会社の製品市場において一定の役割を占めていた。昭和期に入ると海軍の買い上げ量は拡大し、順調に発展する。
集成材: 集成材の製造と利用は、1930年代のアメリカで始まる。初期の集成材はカゼインを接着剤としたもので、当時の集成材を利用した建築物は2010年代でもウィスコンシン州の図書館などに残っている。日本では1950年代、ユリア樹脂を接着剤とした集成材を三井木材が利用をし始めたもの。既に完成後50年 - 70年経た建築物も存在する。
東リ: その後は家庭・住宅用だけでなく列車や船舶などの業務用にも幅広く利用された。戦後リノリュームがビニルタイルなどに取って代わられるのに伴い、カーペット、壁紙、カーテンなどの家庭用インテリア製品の製造に転換。1970年代にリノリューム生産から撤退。1991年10月に一般的な呼称であった「東リ」に社名を変更。2006年、三菱レイヨンからカーペット製造事業を譲り受け、タイルカーペット市場のシェア過半数を取得したと見られる。2011年10月にはアメリカのカーペット団体CRIが推進する環境ラベル「グリーンラベルプラス」を日本企業としては初めて取得。本社敷地内には渡辺節の設計で創業翌年に竣工した木造2階建ての旧本館事務所を転用し、企業博物館として2019年に開館した登録有形文化財の東リ インテリア歴史館がある。
東リ: 東リ株式会社(とうリ、英: TOLI Corporation)は、床材、家庭用の壁紙、カーペット、カーテン、住宅建材を製造販売する会社である。兵庫県伊丹市に本社がある。戦前は山口財閥の唯一の生産企業であった。社名の類似性から化学繊維メーカーの東レ株式会社と混同されることがある。両社に資本関係はないが、カーペット事業などで取引があり、ビジネス関係は深い。また他に、社名が類似している会社に東ソー株式会社や旧東邦レーヨン株式会社(現・東邦テナックス)がある。
ロース石: 江戸時代末期に母島に居住していたドイツ系住民フレデリッキ・ロルフスラルフが発見し、後に移住してきた日本人に利用方法を伝えたことから、ロース石の名がついた。凝灰岩質で、耐火性に優れ加工がしやすいことから建材のほかかまど、七輪、石臼、流し台などに加工されて用いられてきた。
Jパネル: Jパネルとは、日本国内外において広く使用されている建築木材の商品名である。
白樺合板: 第二次世界大戦中、ソ連で航空機の製造のため開発されたデルタ合板がその前身である。戦後、航空機としての需要は金属製に置き換わることにより激減していったが耐水性に優れ大型の板を生産することができるため、建築材としての需要を伸ばしていった。航空機としての用途では強度を高めるため白樺と針葉樹を組み合わせたものが使用されている。非常に耐久性にすぐれ製造から50年以上が経過した現在も現役の機体が存在するほどである。しかし針葉樹の材からは木質のヤニが浸出するため、家具の材料としてはヤニの少ない白樺のものが好まれるようになった。日本では1912年に範多商会がロシアから輸入したものが最初とされている。この際の商品名は「ベニア板」であった。これにより日本において「ベニア板」といえば合板を指す言葉となる。
東レ: 化学繊維は19世紀より実用化されており、日本でも1918年(大正7年)に、秦逸三らの手により帝国人造絹絲(現・帝人)が誕生していた時代でもあった。そうした時代の到来に対応すべく、三井物産の出資により東洋レーヨンとして、1926年(大正15年)に創業した。滋賀県大津市に滋賀事業場を開設し、生産を開始する。1951年(昭和26年)には米・デュポン社により開発された合成繊維、ナイロンの製造技術を導入し、1958年(昭和33年)には、帝人と共にポリエステル繊維「テトロン」(テは帝人の「テ」、トは東レの「ト」から来るもの)の生産を開始し、徐々に業績を上げてゆく。1964年(昭和39年)には、絹に似せたポリエステル繊維でつくられた、日本初の丸洗い可能な着物「シルック」を開発した。同じくしてアクリル繊維の「トレロン」も開発する。
東リ: 企業ロゴは、1968年に情熱の赤と誠実の青を半分ずつ下地に使い、その上に矢印を上向き(↑)にしたものに東リ(Toli)を重ね合わせたものが当初は使用され、1973年にこのマークの右側に縦書きで「東リ」と書かれたものが新たなシンボルマークとして採用された。1990年に現在の迷彩柄風のものに「TOLI」と描かれたものにリニューアルされた。
フェロシルト: フェロシルトとは、石原産業が2001年(平成13年)から生産、販売していた土壌補強材、土壌埋戻材(石原産業の登録商標)。
外材: 外材(がいざい)は、日本における輸入木材の総称。対語は国産材。
本田榮二: 東洋リノリューム(現在の東リ株式会社)で25年間にわたって床材、カーペット、壁紙など内装材の商品開発に携わると共に、比較インテリア史とインテリア環境問題をライフワークとして研究している。2004年にインテリア文化研究所を設立し、インテリア評論家として活動を開始。インテリアに関するセミナー活動および執筆を主に活躍している。明治17年竣工の箱根離宮に使われた、日本に現存するものでは最古の金唐革紙を発見(1997年)や、金箔跡が残る日本最古の木製カーテンレールの発見(2002年)など、インテリアに関するフィールドワークも勢力的に行っている。 また、世界最大のインテリア見本市ハイムテキスタイルに25年間連続訪問した実績から、2013年の同見本市には、主催者のメッセ・フランクフルトから正式招待を受けている。
メゾナイト: メゾナイトは1924年に工学者ウィリアム・H・メーソン(1877年-1947年?)がミシシッピ州のローレルで開発した。1929年に大量生産が始まり、1930年代から40年代にかけてドア、屋根、壁、机、カヌーといった多くの用途で使われた。また家の外壁の羽目板で使われることもあり、定期的に塗装すれば家の寿命までもった。同様の「加熱式硬質繊維板」は、今や多くの木材加工会社で一般的な製品となっている。メゾナイト社は1972年から建具材メーカーとしてドアを取り扱うようになり、2001年には親会社のインターナショナル・ペーパー(英語版)社からドア製造業のプレムドー社へ売却され、今では一般的な硬質繊維板は作っていない。
アメンドイム: 材が有用でキャビネット、高級家具、内部装飾、旋削、建築、車輪、樽、枕木、つき板、天井板、玉突き棒、道具の柄、用具類に用いられる。材の性質は色が紅褐色、重硬で気乾比重0.85、強靭、耐久性はやや大である。
ピストンリング: 1854年、イギリス人技師のジョン・ラムズボトムが蒸気機関用に発明した。1926年(大正15年)には海老原敬吉が改良型ピストンリングの特許を取得。1927年(昭和2年)に大河内正敏がピストンリングに関する研究成果の事業化を目的に理化学興業株式会社(後のリケン)を設立、同社は日本で初めて実用ピストンリングの製造を開始し、現在のピストンリング製造最大手のリケンの技術的基礎となる。世界的に、鋳鉄から鋼線への移行が進みつつあり、その先端を走っているのが日系メーカーである。その鋼線素材のほとんどが日立金属より供給されており、17Cr系鋼が主流である。
バリューエンジニアリング: GEの技術者ローレンス・D・マイルズ(Lawrence Delos Miles 1904-1985)が開発者である。着想のきっかけとして、以下のような話が伝わっている。1940年代の中頃、GE社では製品の塗装のため、オーバーヘッド型コンベアを用いて、次々に流れてくる製品に塗料を吹き付ける作業を行っていたが、必然の結果として塗料がコンベアを伝わって床に流れ落ちていた。塗料は可燃性物質であり、引火すると危険なため、GEでは社内の火災防止規則としてコンベアの下にアスベストシートを敷くことを義務付けていた。しかし、戦争が終わった直後の材料難で、アスベストシートの入手が非常に困難であった。そこでマイルズは、「アスベストと同じ効用を持ち、もっと安い材料が他にないか」と思い、不燃材の業者に協力を依頼しつつ、ついにその代替品を見つけた。しかしGEはそれを不可とした。
合板: 合板は数千年前から作られており、紀元前3500年前の古代エジプトに、単板を互い違いに重ね合わせた合板から作られた製品が産出されている。元々は良質な木材の不足のために、合板は作られた。品質の劣る木の表面に、薄くスライスした木材を接着剤で貼り付けた。構造的な利点は偶然のものだった。合板を発明したこの方法は、歴史の中で繰り返された。例えば、アイルランドのシェリダンなどの家具メーカーの多くが合板を使用した。1797年にはen:Samuel Bentham サミュエル・ベンサム(イギリス海軍の技術者)が、合板製造のための装置についての特許の申請をした。1837年頃にはサンクトペテルブルクで機械の製造を手がけていた実業家イマニュエル・ノーベル(アルフレッド・ノーベルの父)によって、針葉樹の丸太からロータリーレース(丸太をかつら剥きする機械)によって得られた単板を使った合板の発明がされた。
キリ: キリは古くから良質の木材として重宝されており、下駄や箪笥、箏(こと)、神楽面の材料となる。また、伝統的に神聖な木とみなされ、家紋や紋章の意匠に取り入れられてきた。キリの花言葉は、「高尚」とされる。キリは日本国内でとれる木材としては最も軽い(比重0.27-0.30)。また光沢が出て、材質は広葉樹や針葉樹の繊維構造とは異なる独立気泡構造をなし、湿気を通さず、割れや狂いが少ないという特徴がある。日本の建具、家具、箪笥や楽器の材料とされてきたが、ヨーロッパやアメリカでは用材としての特性を活かした利用は進んでいない。桐箪笥を高級家具の代名詞とする日本には中田喜直作曲『桐の花』が描いているように、娘が生まれるとキリを植え、結婚する際にはそれを伐採して作った箪笥に着物を詰めて嫁入り道具に持たせるということがよく言われた。また桐材を使い琴や琵琶などの弦楽器を作り、軽量性は釣具の浮子(うき)にも利用された。
建築材料: アジアでは材木を主たる建築材料にして、やがて材木に精巧な穴などをあけたり削ったりして相互に組んで建築物を作るということが一般的になっていった。
TranTixxii: また高い意匠性耐食性による質感が、高級素材(金,銅等金属素材、檜皮等天然素材)に匹敵することから、同素材を用いた建築製品の他、先端機器類、各種装飾品、ラグジュアリー家具、高級文具等への適用も検討されている。(例:アウトドアブランド・スノーピーク製マグカップ)
建築材料: その後の日本では、内装材として、木材だけでなく、唐紙・障子など、紙を多用する独特の文化が形成された。これは基本的にヨーロッパには見られない文化・傾向である。
リチャード・ブリジェンス: リチャード・ブリジェンス(Richard Perkins Bridgens、1819年 - 1891年)は、幕末から明治にかけて活躍したイギリス系アメリカ人の建設技師。「横浜西洋館の祖」などとも呼ばれる。
木材: パーティクルボード、MDFでは、エレメントのその大きさや形は確率的なものであり、製造工程において分級(ふるい分け)などによって品質管理される。
プラスワン工法: プラスワン工法(プラスワンこうほう)とは、財団法人日本住宅・木材センターの「新しい合理化システム認定」認定番号(合理化S06B-10)に登録されている木構造。株式会社ハセベが2006年(平成18年)4月に認定取得した。
アサノ不燃木材: 木材や建具などにホウ酸塩系薬剤を加圧含浸させ、不燃性を持たせた製品を製造・販売するほか、不燃化技術による新技術・新製品の開発を行う。同社の不燃木材は浅野成昭が開発し、2001年に日本で初めて国土交通省から不燃材料の認定を受けた。主な納入実績として、地下構造物の汐留駅、超高層建築物の秋葉原UDX、鉄道車両の海幸山幸などに採用されている。2006年には新日本様式100選の認定を受けた。ブランド名の「セルフネン」は、セルロースと不燃との合成語である。
トース土工法: また、類似する商品及び工法は多数存在するが、トース土工法は団粒化材及び工法の特許を取得しており、また国土交通省認定のNETISに登録されている。
リ゜: リ゚(り゚)とは、明治期に一部で用いられた仮名。外来語のラ行音のうち、L音由来のものをR音由来のものから区別するために、前者に半濁点を添えたもの。
がいし: 初期の碍子は木製あるいはガラス製であったが、後に絶縁性能や強度の高い磁器製品が使われるようになった。1890年代、アメリカ合衆国内やヨーロッパに電力網が普及する際には主として磁器製のピン碍子が使用された。1900年代には66,000ボルトに対応する製品も開発されたものの大型で高価であった。これに代わるものとしてLOCKE社により懸垂碍子が考案され1920年代から使われるようになった。1957年に環状脂肪族エポキシ樹脂が開発され、コイルの絶縁材料など屋内用として用いられていた。これを応用した屋外用碍子は1960年代前半にイギリスやアメリカ合衆国で製造されたが信頼性の低いものであった。実用的な製品は1964年にドイツで開発され、1970年代にかけてフランス、イギリス、アメリカ合衆国などでも製造されるようになった。
オートクレーブ養生した軽量気泡コンクリート: 日本への導入は1960年代前半に始まった。旭化成建材株式会社は、1960年(昭和35年)に旧ソビエト連邦から、1962年(昭和37年)に旧西ドイツから技術導入を行った。また、シポレックス(現 住友金属鉱山シポレックス)は、1962年(昭和37年)にスウェーデンから技術導入を行っている。2005年現在、日本国内では以下のALC製品が販売されている。
Jパネル: 日本国産出の杉・檜あるいは唐松の丸太を原料にして製材した板を過熱蒸気式木材乾燥機で乾燥し、仕上げ加工後に幅ハギした単板を繊維方向を直交させて3層に積層した、厚みが24mmないし36mm、幅寸法が910mmないし1000mm、長さ寸法が1820mmないし2000mmの木質材料であること。
ジョゼフ・モニエ: のちにヴァイスはヴァイス&フライターク社(Wayss & Freytag)を興している。20世紀に入ると鉄は鋼に置き換えられるようになり、引張強度が飛躍的に高まったことで、鉄筋コンクリートは建築業界に欠かせない建材となっていった。
合板: イマニュエルは発明で財を築いたため、アルフレッドに複数の家庭教師をつけ、化学をさらに学ぶためにパリやアメリカへの留学する資金ともなった。19世紀中盤に最初のロータリーレース機械がアメリカ合衆国に設置されて以降、合板は安価な建築資材として世界中に広まっていった。日本では、1907年に浅野吉次郎が独自にロータリーレースの機械を開発。拠点であった中京地方を中心として、合板機械の製造や合板の生産が非常に盛んになった。特に、名古屋の堀川沿いには、名古屋港からの木材を加工する大小の合板工場が林立していた。1950年代に尿素系の接着剤が普及するまでは、剥離の発生など粗悪なイメージを払拭することができなかった。
製材: 「製材業」は主として "lumber industry" というが、米国とカナダでは "lumbering" という。「製材業者」は "lumberman" という。「製材品」は "plain-sawn timber"、"sawn timber"、"lumber" などという。
エドモンド・ヒュー・ホジキンソン:  (→1904年に、ホジキンソンはグラジデント意匠設計の改良版をフランスのディジョンにあるTerrot et Compagnie(英語版)に特許権を売却した。そして、1907年バージョンが生産された。)
ジョゼフ・モニエ: フランスのフランソワ・エヌビック(François Hennébique,1842-1921は、1867年パリ万国博覧会でモニエの鉄筋コンクリートの鉢や桶を見て、この新しい建材を建築分野へ実用する試みをはじめ、鉄道の枕木や管、床や橋に使用するようになった。その年には事務所を立ち上げ、1892年には全面的な鉄筋コンクリート造の建築に関する特許を取得した。モニエの特許はドイツやオーストリアで特に人気があった。中でもベルリンの建築家・技術者のグスタフ・アドルフ・ヴァイス(Gustav Adolf Wayss,1851-1917)によって、鉄筋コンクリートの技術が建築界に欠かせないものとして確立されることになった。ヴァイスは事務所を立ち上げて、ドイツとオーストリア国内におけるモニエの特許権を買収した。
木材・プラスチック再生複合材: 1970年代:北欧のユージンクールマン社等では、プラスチック成形品に低コストのフィラー(増量材)として木粉を使用、その添加量を増すことで木質資源を有効利用しようとする研究が進められていた。これがWPCの歴史のはじまりである。しかしこの頃の技術では設備損耗が激しく製品化には至らなかった。同時期にこの技術は日本への導入も試みられている。しかしこれも同様の理由で産業化まで至らなかった。1990年代:1992年にアメリカのモービルケミカル社(現トレックス社)が開発したWPCによる屋外用のデッキ製品が、産業化に成功した初めての例である。1993年に日本では内装用の製品としてWPCが初めて発売された。WPRCについては、1996年に原材料に40%以上のリサイクル材を使用したデッキ材等の屋外用製品群が発売されたのが最初である。
N・W・ホルト: N・W・ホルト(N. W. Holt、1836年頃 ‐ 没年不詳)は、明治時代にお雇い外国人として来日したアメリカ合衆国の建築技術者である。
ウィンザーチェア: 当初、和家具職人は蒸気で木を大きく曲げる西洋の木工技術を身に付けていなかったために背持たれの部分を再現できず、日本伝統の木工技術である指物を使った接ぎ木方式で何とか形にしていたが、数年後には技術を習得し、生産・販売に漕ぎ着けたという。なお、長野県産はカンバの一種であるミズメを用材としている。
エンジニアリングウッド: エンジアリングウッドの主たる特長は、非常に安定性が高く、通常の製材に比べて構造強度が非常に高いこと。 つまり、鉄骨の代わりに木を使って柱や梁等の躯体部分をも施工可能になる。
配向性ストランドボード: 単純な木材として比較するなら、アスペンはヨーロッパアカマツよりも軟弱であるが、OSBに加工する工程において十分な強度が付加されており、JASあるいは各国の品質規格を満たしている製品であれば、エレメントの素材が何であるにせよ構造材として必要な特性は保証されている。見た目の色あいなどは、素材や製法によって異なる。
エンジニアリングウッド: 強度特性のバラツキが小さく、信頼性高い製品
配向性ストランドボード: OSBは、合板や集成材よりも小さな木片を材料にできるため木材の利用率は高く、幹の細い木や、成長は速いがまっすぐに育ちにくいタイプの木でも材料にすることができる。珍しい例としては竹を材料としたものもある。日本においては、いまだ研究試作段階であるが、内層には家屋解体などで生じた廃木材を破砕したものを使い、外側は国産の間伐材などから作った木片でカバーするようなものも考えられている。OSBは、材料として使える樹種の選択の幅が広く、まず樹種を決めてから、次に材料の特性に合わせた製造工程を設計し、品質規格を満たす製品にすることが可能である。そのため、森林資源の持続可能な利用という観点から、エレメントの素材として萌芽更新されやすい樹種、すなわち伐採されても切り株からすぐに新芽を出し比較的短期間で回復するような樹種を選択し、植林、伐採、天然更新を適切なサイクルで継続的に維持管理することも期待できる。
ルイス・サリヴァン: それ以外の要素、壁、床、天井、建具は、荷重を支えている鉄骨に吊られる。いわゆる「柱・フレーム」構法と呼ばれるこの新しい建設方法は、しかしそれ以上のことをなした。この構法は単に建物を高くすることを可能としただけでなく、より多くの開口を可能として室内を明るくし、さらに間仕切壁を薄くして床面積を増やしたからである。ルイス・サリヴァンの「形式は常に機能に従う。(form ever follows function. )」は通常「形式は機能に従う。(form follows function. )」に短縮されて用いられる。近代以前の建築は、形態を作る時に様式を根拠にしていた。当時の自動車が馬車を模倣したように「歴史」に従っていた。サリヴァンは方程式を解いていくと、結果的に美しいものができると説いた。この言葉はバウハウスなどモダニストの合言葉にもなった。
エンジニアリングウッド: エンジニアリングウッドは木材を挽き板、ベニヤ、削片にし、これを接着成型する為、天然物ゆえの長さ・幅の制約から解放され、長尺や断面の大きいものなどを効率的に造ることが可能。 節や腐れなどを取り除き、木の特性や性質は活かしながらもより強度や精度の高い部材として利用でき、製造時のエネルギー消費も少ないことから、地球環境に優しい部材と解釈できる。
木材産業: Spruce(えそ松)とPine(松)Fir(もみ)の3種類の総称。材質は柔らかく比較的軽量で、DIYなどによく用いられる。の3つがあげられる。これらのマークは木材製品の取引が公正におこなわれ、生産の効率を高め、そして消費者の信頼を得る事などを主な目的として制定された。「AQ」は、近代化に伴い今までの規格では次々出てくる新しい技術や新製品に対応が難しくなった事から、は1973年に新しく制定された。
KES構法: KES構法(けすこうほう)とは、木造軸組構法に採用されている「接合金物工法」の中で、日本で初めて開発されたといわれる工法。
配向性ストランドボード: また、特記事項として、2011年度は、2011年3月の東日本大震災によって、住宅建材の復興需要が激増したことに加え東北地方にあった合板工場の多くが被災し供給が滞ったことにより、それまではOSB独特の外観ゆえに使用を敬遠していた施工主や住宅業者による採用が進んだ。2011年4月 - 8月のOSBの輸入は、ピーク時には平常時の3倍に達し、その後各種建材の供給ルートが回復するにつれ、例年通りの水準に戻っている。2011年度のOSBの輸入は248,462 mであり、そのうち80 %以上がカナダ産、2位以下にドイツ、ポーランドが続き、この3ヶ国で輸入量の99.8 %を占める。なお、OSBの登場によりウェハーボードは市場からほぼ完全に駆逐されており、2011年度の輸入は2,180 mにすぎない。
洗濯板: 19世紀後半から20世紀の前半にかけて、アメリカ合衆国では中国式の洗濯板が広く利用された。日本では近代になるまで、たらいを用いた手洗い・手もみ・足もみが一般的な洗濯方法で、洗濯板のようなものは見られなかった。日本へは欧米を通して移入されたが、洗濯板を用いた洗濯が一般的になるのは、大正時代からである。電気洗濯機の普及とともに洗濯板は必需品ではなくなり、用いられる頻度が激減し、洗濯板は持たない家庭のほうが増えた。しかし、今でも靴下などの汚れの酷い部分を予洗いするため、使われることがある。日本では、ハンカチや靴下、また一人暮らし用の少量の洗濯をするための、洗濯機より安上がりで簡易な洗濯道具として見直されている。百円ショップなどで、小型のプラスチック素材の洗濯板も販売されている。なお欧米では、副次的な楽器としての用途で用いられることもある。
建築材料: 建築材料(けんちくざいりょう、英: building material)とは、建築物を建てるために使用されるあらゆる材料のことである。短縮形で「建材」(けんざい)とも。
アドバネクスモーションデザイン: 株式会社アドバネクスモーションデザイン(英: Advanex Motion Design Inc.)は、住宅等の金属ヒンジの開発などを行っていた日本の金属製品メーカーである。旧社名は株式会社ストロベリーコーポレーション。
久田吉之助: 久田 吉之助(ひさだ きちのすけ、1877年(明治10年)7月24日 - 1918年(大正7年)11月24日)は、日本の陶工。タイル・西洋瓦・テラコッタを製造した、日本近代建築陶材の先駆者のひとり。
服部長七: 人造石工法を用いた工事が行われたのは主に明治期であるため、その後の改築工事により失われたものも多い。