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フランシス・リンドリー: この後日本では英国に対する感情が悪化した。1932年1月第一次上海事変が勃発したが、リンドリーは日本の軍事行動は限定的で抑制的なものであろうと分析し、結果としてはこれは正しかった。リットン調査団の報告書にも批判的であった。リンドリーは現場の近くにあって極東における英国の権益を守るための現実的な判断をしていたのだが、英国国内では「日本びいき」になっていると非難された。また、本人は否定したが、カナダの新聞社はリンドリーが「日本の友情は中国の友情より英国にとって意味がある」と述べたと報道し、騒ぎを引き起こした。リンドリーは賜暇で1933年4月から10月まで英国で過ごしたが、この間にも日英関係改善のため英国外務省に出入りしており、一定の効果を上げた。
周鯁生: 1931年(民国20年)の満州事変(九・一八事変)が勃発、その翌年10月に国際連盟が派遣したリットン調査団が報告書を公表すると、周鯁生は「東省事件と国際連盟」と題した論文を発表した。その中で周は、リットン調査団の報告書はイギリス・フランスなどの強国に都合が良いように取りまとめられたものであり、日本に対して無力な国際連盟に中国国民は失望している旨を記述し、調査団を厳しく批判した。翌年には、「いわゆる満州国の承認問題について」という論文を発表している。1935年(民国24年)1月、周鯁生は武漢大学法科研究所主任に昇進し、10月には同大学法律系主任となった。翌年、同大学教務長を兼任している。1939年からは数年にわたってアメリカへ研究に赴いた。1945年4月、国際連合創設のためのサンフランシスコ会議に中国代表団顧問として参加している。同年夏に周は帰国し、武漢大学校長に任命された。
愛新覚羅溥儀: 「執政」となった溥儀は、関東軍の日本人将校から、皇帝へ対する敬称である「陛下」ではなく、国家君主以外の高官に対する呼び方である「閣下」と呼ばれ激怒したと伝えられている。また、就任に伴って映画『ラストエンペラー』などでも描かれた愛用の丸いサングラスをかけるのをやめることとなった。溥儀が執政に就任した直後の3月に、国際連盟から柳条湖事件及び満洲事変と満洲国、および日本と中華民国の調査のために派遣されたイギリスの第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー=リットン率いる、いわゆる「リットン調査団」が満洲国を訪問し、5月には溥儀にも調査の一環としてリットン以下調査団に謁見した。この時期、関東軍参謀長だった小磯國昭(後の内閣総理大臣)に対し、「中原への進出を企図して関東軍の支援を求め、達成後は日本に満洲を割譲する」とまで言ったが小磯に諌められている。
国際連盟: 対華21カ条要求の合意条件では、日本政府は中国の満洲地域にある南満洲鉄道の周辺に軍隊を駐留させる権利を持っていた。1931年9月、日本の関東軍は満蒙問題解決の「唯一の方策」として、鉄道の一部を破損し(柳条湖事件)、これを中国軍の犯行であるとして(東京からの命令に反して)満洲全土を占領した。のち1932年3月1日満洲国政府から「満洲国」建国宣言が公布され、1932年3月9日、清の元皇帝の溥儀を執政(後に皇帝)とする傀儡政権が樹立された。国際連盟は満洲にリットン調査団を派遣した。1年後の1932年10月、リットン報告書が発表された。この報告書を元とした国際連盟特別総会報告書は、1933年2月24日の総会で賛成42、反対1(日本)、棄権1(タイ)で採択された。日本の代表団はこれを不服として議場を退場し、3月8日に国際連盟からの脱退を決定した。
リットン調査団: この報告により、イギリスやフランス、イタリアをはじめとする連盟各国は「和解の基礎が築かれた」と大きな期待をもった。リットンを長とする委員会は、1932年3 - 6月にわたり日本、満洲国および中華民国を調査し、9月に報告書を提出した。この間の3月1日に満洲国が独立を宣言、中華民国政府は承認しなかったが報告書提出前の9月15日に日本は同国の独立を承認した。リットン報告書は「柳条湖事件における日本軍の活動は自衛とは認められず、また、満洲国の独立も自発的とはいえない」とした。しかし、「事変前の状態に戻ることは現実的でない」として日本の満洲国における特殊権益を認め、日支間の新条約の締結を勧告したが、この報告書をめぐり日支は対立した。
満洲国: 隣国かつ仮想敵国でもあったソビエト連邦は、当時はまだ国際連盟未加盟であり、リットン調査団の満洲北部の調査活動に対しての便宜を与えなかっただけでなく、建国後には満洲国と相互に領事館設置を承認するなど事実上の国交を有していたが、正式な国家承認については満洲事変発生から建国後まで終始一定しない態度を取り続けた。1935年にソ連は満洲国内に保有する北満鉄路を満洲国政府に売却した。国境に関しても日満-ソ連間に認識の相違があり、張鼓峰事件などの軍事衝突が起きている。満洲国の建国は国際連盟で否決されたが、イギリスやフランスは「日本の言い分もわかる、我々の権益が確保できるならいいだろう」として、陰では承認する用意があり、1935年にイギリスが日本に対して「蒋介石が金に困っているから一緒にファンドを作ろう。
満洲国: 1932年3月から6月まで日本、中華民国と満洲を調査したリットン調査団は、同年10月2日に至って報告書を提出し、満洲の地域を「法律的には完全に支那の一部分なるも」とし、満洲国政権を「現在の政権は純粋且自発的なる独立運動に依りて出現したるものと思考することを得ず」とし、「満洲に於ける現政権の維持及承認も均しく不満足なるべし」と指摘した。その上で満洲地域自体には「本紛争の根底を成す事項に関し日本と直接交渉を遂ぐるに充分なる自治的性質を有したり」と表現し、中華民国の法的帰属を認める一方で、日本の満洲における特殊権益を認め、満洲に中国主権下の満洲国とは異なる自治政府を建設させる妥協案を含む日中新協定の締結を提案した。
リットン調査団: 正式書名『国際連盟日支紛争調査委員会報告書』(「Report of the Commission of Enquiry into the Sino-Japanese Dispute.」)1932年10月2日に公表された報告書は序説および全10章からなり、その内容は下記のとおり。といった中華民国と満洲国の実情を述べた後、下記のように論じている。と、中華民国側の主張を支持しながらも、などの日本側への配慮も見られる。また、日支両国の紛争解決に向けて、下記のような提言を行っている。
リットン調査団: 内容的には日本にとって「名を捨て実を取る」ことを公的に許す報告書であったにもかかわらず、報告書の公表前に満洲国を承認し、「満洲国が国際的な承認を得る」という1点だけは譲れない日本はこれに反発した。この報告書への日本側の反論を書いたのが、日本外務省の法律顧問でイギリス人のトマス・バティであった。1933年2月24日の国際連盟総会では「支日紛争に関する国際連盟特別総会報告書」の採択が付議された。この報告書はリットン調査団報告書を基礎に作成されたものであるが、その結論をすべて採用したわけではなく、満洲の主権については明確に踏み込んだ表現を使用し、法的帰属については争う余地がなく支那にあり、日本が軍事行動をとったことを自衛とは言えないとしたうえで、法律論及び事実の両面から満洲国の分離独立を承認すべきではなく、日本軍が満洲鉄道の鉄道地区まで撤退すべきであるとした。
王立委員会: 王立委員会(Royal Commission)は、イギリスにおいて国王により指名される枢密院のメンバーのうち、王にかわって議会に関する特定の職務を執行する委員会である。また、英連邦諸国における、重要問題に対する公的な調査委員会をも指す。
オーガスタス・レイモンド・マーガリー: オーガスタス・レイモンド・マーガリー(Augustus Raymond Margary、1846年5月26日 - 1875年2月21日)は、イギリスの外交官であり、探検家でもあった。アジアの陸路貿易ルートを調査していたマーガリーと彼のスタッフ全員が清国内で現地住民に殺害されたことから、中英関係の危機・マーガリー事件が起き、芝罘条約締結のきっかけとなった。
満洲義軍: 満洲義軍(まんしゅうぎぐん)は、日露戦争中の1904年、ロシア軍の後方攪乱・兵站破壊を任務として満洲の馬賊を集めて創設された特別任務隊である。トップに立ったのは、「花大人(ホアターレン)」として知られた花田仲之助少佐である。彼は、戦争前から、ウラジオストクの西本願寺において僧に化け、「諜報」活動に従事していた。
宣撫官: 満州事変にともなう昭和7年(1932年)の熱河作戦において南満州鉄道総局愛路主幹の八木沼丈夫を班長とし、ほかに愛路担当者三名で組織された宣撫班が最初のものだったが予想外の成果をあげたため関東軍が別途に編成することになる。宣撫官という呼称は八木沼が中国に存在した宣撫使という役職から命名した。
満洲事変: 1931年12月10日の国際連盟理事会決議は、日本は巻き返しに成功して、日本に有利なものとなった。日中両国はさらなる事態の悪化を避けることを求められたものの、日本軍の鉄道付属地への撤兵については、9月30日の決議を再確認する形で、できる限り速やかにとされ、期限は設けられなかった。また、事案の特別な状況に鑑み、5名よりなる調査団が派遣されることになった。さらに、日本は匪賊討伐のために、占領継続はもちろん軍事行動を今後も行い得る自由を得た。1932年1月25日に開かれた国際連盟理事会では、中国代表の対日非難にもかかわらず、理事会でそれに応える動きはなく、特別の事態が発生しない限り、満洲問題はこれでひとまず落着したかのように考えられていた。
第7機甲旅団 (イギリス軍): 旅団長には准将がつく。名前をクリックすると英語版にリンク。
満洲国国務院: 1934年(康徳元年)に溥儀が皇帝に即位すると、各役職名は変更された。
儀仗衛士隊隊長: 儀仗衛士隊隊長(ぎじょうえいしたいたいちょう、英語: Captain of the Honourable Corps of Gentlemen-at-Arms)は、イギリス政府の官職。1834年までの旧称は恩給紳士隊隊長。1509年にイングランド王ヘンリー8世が近衛兵として「恩給紳士隊」(英: The Honourable Band of Gentlemen Pensioners)を創設したことが始まりであり、1834年に連合王国国王ウィリアム4世が儀仗衛士隊(英語版)に改称させ、現代では主に儀仗兵として職務にあたる。現代では貴族院における与党院内幹事(英語版)が兼任することが慣例となっており、現職は2019年7月26日に就任した第4代ハイドのアシュトン男爵ヘンリー・アシュトン(英語版)。
張作霖爆殺事件: 第二次世界大戦終戦まで事件の犯人が公表されず、日本政府内では「満洲某重大事件」(まんしゅうぼうじゅうだいじけん)と呼ばれていた。
満鉄調査部事件: 満鉄調査部事件(まんてつちょうさぶじけん)は、第二次世界大戦中、多数の南満州鉄道調査部員が関東軍の憲兵隊によって2回にわたり検挙された事件。満鉄事件とも呼ばれる。1941年に起こった合作社事件をきっかけとして、1942年には調査部員の第一次検挙、1943年には第二次検挙が行われた。
満鉄調査部: また大川周明や笠木良明などのちに右翼団体行地社結成に向かう人々もこの時期に調査部入りしている。1932年の満洲国成立にともない、満鉄は関東軍から満洲国の経済政策の立案を要請されるようになった。この受け皿として作られたのが経済調査会(経調)であり、経調は十河信二委員長(満鉄理事)のもと、宮崎正義を中心に佐々木義武らも加わり、単なる調査機関にとどまらず政策立案機関として「関東軍の手足」となり活動することとなった(経調メンバーは、のちの企画院への出向も含め、その後の戦後日本の高度経済成長期に多大な影響を与えた)。この経調で活躍したのが後に満鉄事件で連座する大上末広などの新人社員であり、彼らは1933年から『満洲経済年報』の編集に関与して合作社政策による農村救済や「満洲産業開発永年計画」を主張し、経調派もしくは年報派と称されるグループを形成した。
デビッド・ロイド・ジョージ: これに対してロイド・ジョージは議会をうまく抑えて、議会の調査委員会ではなく、政府の任命する王立委員会によって調査するということで議会の妥協を引き出した。この叙爵問題が総辞職の直接のきっかけになったとは言えないが、ロイド・ジョージの保守党陣笠議員(一般議員)に対する求心力低下が深刻化している象徴的事件であった。叙爵問題で調査員会の設置を求めた279人の議員のうち保守党議員は約半数を占めており、この面子は後にカールトン・クラブの投票で造反した議員と顔触れがほぼ一致している。ちなみに叙爵に関する王立委員会の調査は結論が出る前にロイド・ジョージ内閣が総辞職する羽目になったことで終了している。セーヴル条約によってオスマン・トルコ帝国の小アジア地域の一部にギリシャが進出し、イギリスも海峡沿いの基地を維持した。
満鉄調査部: 多くの場合調査部内の資料課に配属された彼らは、外来派と称されるグループを形成し、綜合課を拠点とした先述の経調派との間で、日中戦争の認識や満洲社会の変革の展望をめぐって激しい論争を展開した。やや時期はさかのぼるが、『満洲経済年報』に大上末広が講座派の方法によって満洲社会を分析した論文を執筆し、それを鈴木小兵衛が批判したことをきっかけに始まった「満洲経済論争」の背景には、こうした対立関係があったという見方もある。以上のような調査部でのマルクス主義的方法論の浸透を「満鉄マルクス主義」と呼ぶことがある。調査部員の多くは、1942年から1943年にかけて起こった2次の満鉄調査部事件で関東憲兵隊により検挙された。この結果調査部の機能はほぼ失われ、第2次検挙直前の43年5月に調査局に改編されて大幅な活動縮小を余儀なくされた。調査部は敗戦による満鉄解体を待たずして事実上解体されたといえる。
賢人会議: アングロ・サクソン時代の英国において国王を中心に聖職者、貴族、従士により構成、大事を決した集会を発祥とする会議体の名称で、発祥国である英国ではウェテナイェモート(Witenagemot)といい、日本語では賢者会議、賢人会議と訳される。
威海衛租借地: 民間人が任命されるまでの当初の弁務官はイギリス軍人であり、1902年2月になると民間人が租借地の管理者として任命された。ジェームズ・スチュワート・ロックハート(英語版)は1921年までその役職に就いたが、彼は民間人弁務官の拠点をMatouからポート・エドワードに改め、租借地をイギリス人駐在員のためのリゾート地として開発し始めた。弁務官は完全な総督職(Governorship)ではなかったため、意志決定や条例可決の際に、租借地の立法あるいは執行審議会に諮る必要がなく、より多くの権限が与えられていた。弁務官はイギリス国外にあるその領土を代表する責務も有していた。ロックハートの後継には、アーサー・ブラント、そしてウォルター・ブラウンが任命された。その後最後の弁務官は、かつて清朝最後の皇帝愛新覚羅溥儀の家庭教師も歴任した中国研究家レジナルド・ジョンストンが1927年から1930年まで務めた。
フランシス・ヤングハズバンド: サー・フランシス・エドワード・ヤングハズバンド(英: Sir Francis Edward Younghusband、1863年5月31日 - 1942年7月31日)は、イギリスの陸軍将校、探検家、スピリチュアル・ライター。極東や中央アジア探検で知られ、わけても1904年のチベット行ではチベット人の虐殺事件を起こした。アジア情勢や外交政策に関する著作がある。チベット行政長官や王立地理学会長を歴任。軍での最終階級は中佐。インドの星勲章 (KCSI) 、インド帝国勲章 (KCIE) 受章。
薩摩藩遣英使節団: 薩摩藩遣英使節団(さつまはんけんえいしせつだん)は、幕末期に薩摩藩がイギリスに派遣した使節団。3名の視察係と15名の留学生(薩摩藩第一次英国留学生)に通訳1名の計19人で1865年に渡英した。
エドワード・エヴァンズ (初代マウントエヴァンズ男爵): 初代マウントエヴァンズ男爵エドワード・ラットクリフ・ガース・ラッセル・エヴァンズ(英語: Edward Ratcliffe Garth Russell Evans, 1st Baron Mountevans, KCB, DSO, SGM、1880年10月28日-1957年8月20日)は、イギリスの海軍軍人、貴族。ロバート・スコット率いる南極探検隊(テラノバ遠征)の副隊長として知られる。
ハーバート・ジャイルズ: ハーバート・アレン・ジャイルズ(Herbert Allen Giles, 1845年12月18日 - 1935年2月13日)は、イギリスの外交官、中国学者。『華英辞書』の編纂によって特に知られる。中国名は翟理斯(Zhái Lǐsī)。
帝国南極横断探検隊の隊員一覧: 当初の隊員のうち数名は、第一次世界大戦でイギリスがドイツに宣戦すると従軍するため隊を離れた。他にもブエノスアイレス寄港後にイギリスへ帰国した者もいる。
満洲国童子団連盟: 1931年の満洲事変勃発時、満洲で活動を展開していた在満日本人子弟を対象とした少年団(スカウト隊)は軍の命令により後衛的な組織任務に就かされることになった。少年団日本連盟加盟団として長春・鉄嶺・ハルビン・安東・旅順・大連、未加盟ではあるが奉天にも少年団・健児団がありこれらが従軍したほか、1931年11月5日から日本本土からも青年健児(スカウト)による「満蒙派遣団」が労務奉仕や慰問のために組織された。これらの活動自体は場当たり的なものであったものの、この少年団の活動が国内で脚光を浴びたことから、満蒙でのより一層の活動が求められた。これを受けて派遣団幹部の米本卯吉は「満蒙のスカウト化」と題する文章で満洲国にスカウト教育を徹底することが出来れば国防は成就するとの旨を主張した。
満鉄調査部: 満洲国の政策立案が一段落すると、経調は日本軍による分離工作が進行していた華北地域の調査活動に次第に重心を移すようになり、1936年には産業部に改編、ついで調査部と改称された。1937年の満鉄改組にともない社内での調査業務の比重が大きくなると、松岡洋右総裁の構想に基づき1939年に東亜経済調査局・北支事務所・上海事務所調査課・中央試験所・満蒙資源館・大連図書館などが調査部に統合され、いわゆる「大調査部」が発足した。この体制のもとで「支那抗戦力調査」を初めとする一連の総合調査が実施されていった。大調査部発足の前後から調査部では大幅な人員増強が図られ、「思想的前歴者」すなわち左翼運動からの転向者が即戦力として大量に入社することとなった。石堂清倫はその代表例である。
満洲国国務院: 1932年(大同元年)の満洲国建国時、国務院は「国務総理」を頂点として、その下部組織として部を持っていた。各部の長は「総長」である。 満洲国建国当初の国務院の主要要人は下記のとおりである。次官級の官僚の一部には日本人が登用されており、実務担当にも相当数の日本人が登用されていた。また、人事権については関東軍司令官との協議を必須としていたため、国務院には関東軍の意向が大きく影響した。
マウントエヴァンズ男爵: マウントエヴァンズ男爵(英語: Baron Mountevans)は、連合王国貴族の男爵位。テラノバ遠征の南極探検隊の副隊長として知られるエドワード・エヴァンズが1945年に叙されたのに始まる。
ハリー・パークス: サー・ハリー・スミス・パークス(英語: Sir Harry Smith Parkes, GCMG, KCB 1828年2月24日 - 1885年3月22日)は、英国の外交官。幕末から明治初期にかけ18年間駐日英国公使を務めた。
満洲国軍軍事顧問: 満洲国軍軍事顧問(まんしゅうこくぐんぐんじこもん)は、満洲国軍の強化のため日本(主に関東軍)から派遣した要員。1932年4月の満洲国軍創設から、1945年8月の満洲国解体まで設置されていた。
ロバート・クレイギー: 特にイギリスに対する反英意識は1939年7月(-9月)に高揚し、天津租界事件を解決する為に開かれた有田・クレイギー会談を目標に展開された全国的な運動は動員数で1937年の数倍に達し、運動の対象はイギリスのみに絞られた。(20)また、上述した「英大使館附武官の情勢判断」は駐日英国大使館附陸軍武官のフランシス・ピゴット少将による情報であるが、クレイギー大使とピゴット少将は第一次世界大戦以来の旧知の間柄であり、ロンドン大学のアントニー・ベスト教授はその研究の中で、クレイギー大使の考えに対するピゴット少将の影響を強調している。(22)(23)
外交問題評議会: 外交問題評議会の起源は、ウッドロウ・ウィルソン大統領の外交ブレーンだったエドワード・マンデル・ハウス大佐が主宰した「大調査(Inquiry)」グループに求められる。同グループは1917年から1918年にかけて第一次世界大戦後の戦後国際秩序を検討するため、国務省とは別個に招集された知識人グループであり、ウォルター・リップマンが参加したことでも知られる。「大調査」グループはその一部がパリ講和会議にも随員として加わり、講和会議に参加していた英国の外交官、研究者らと意気投合した。米英両国の人士は1919年5月30日、講和実現後もその知的交流を継続させるため米英両国共同の国際問題研究機関を設置し、ニューヨークとロンドンにそれぞれの支部を設置することで同意した。
満洲事変: たまたま長春の近くで発生した事件では満洲青年連盟の長春支部長小沢開作の指導で厳重な抗議行動が展開され問題を重大化させたが、このような事件やさらに残虐な事件はざらにあったという。1931年6月27日、大興安嶺の立入禁止区域を密偵していた陸軍参謀中村震太郎一行が張学良配下の関玉衛の指揮する屯墾軍に拘束され殺害される中村大尉事件が発生した。事件の核心を掴んだ関東軍は調査を開始したが、真相が明らかにならず外交交渉に移されることとなった。その場で中国側は調査を約したが、日本による陰謀であるなどと主張したことにより、関東軍関係者は態度を硬化させ、日本の世論は沸騰し中国の非道を糾弾、日華間は緊迫した空気に包まれた。8月24日陸軍省は、満洲北西部・洮索地方の保障占領案を外務省に送付したが、両省間で協議の結果、見合わせることになった。
米国戦略爆撃調査団: 調査の範囲は政治、経済、軍事、文化、思想、社会の全般にわたり、少なくとも同年11月下旬まで広田弘毅、近衛文麿、木戸幸一、野村吉三郎、山崎巌、下村定、梅津美治郎、米内光政、豊田副武が明治生命ビルなどで事情聴取を受けている。平沼騏一郎は別途、スピンクス博士などの訪問を受けたほか、藤原銀次郎、星野直樹、池田成彬も調査対象となった。事情聴取とはされているものの、近衛の例では東京湾上の艦船に連れ込まれ、強圧的な尋問を受けたことが明らかになっており、調査内容は各人異なるとはいえ穏やかなものではなかった。 日本の関係者への資料提出要求と尋問によって集められた膨大な資料をもとに、翌1946年7月にかけて最終報告書が作成された。団長は当時民間保険会社社長であったフランクリン・ドーリエ(en:Franklin D'Olier)で、ポール・ニッツェ、ヘンリー・アレクサンダー(Henry C.
王替夫: 王 替夫(おう たいふ、1911年6月29日 – 2001年7月13日)は、満州国の外交官。
渡辺胤: 調査の結果、イギリス船は単なる「漂流」であり、密輸もなく、特別な問題はないとされたが、測量を実施していたことは周知されていた。ブロートンは翌寛政9年7月にはまたエトモ(いまの室蘭市周辺)に「漂着」、閏7月には松前沖にあらわれた。松前藩兵が警備を強化したのですぐに退去したが、幕府は警固の必要性を痛感した。エトモに接近したイギリス船を松前藩の命令で訪船した工藤平右衛門の記録によれば、南部藩領、仙台藩領、房総半島などで測量図をつくり、陸奥国宮城郡松島周辺の地図や長崎から江戸までの路程図なども持っている様子であった。幕府は危機感をつのらせた。寛政10年(1798年)4月、渡辺胤は、江戸幕府によって使番頭の大河内政壽(善兵衛)、勘定吟味役の三橋成方(藤右衛門)とともに松前への出張を命じられた。180名から成る大人数の調査隊が編成され、蝦夷地の大規模調査が行われることとなった。
コモンウェルス戦争墓地委員会: コモンウェルス戦争墓地委員会(コモンウェルスせんそうぼちいいんかい、英: Commonwealth War Graves Commission, CWGC)とは、第一次世界大戦および第二次世界大戦においてイギリス連邦加盟国の軍役に就いた戦死者の墓地および記念碑に関する記録および管理を目的に、イギリス、インド、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、南アフリカの6か国で構成される政府間組織である。委員会は、第二次世界大戦において、戦没したコモンウェルス(イギリス連邦)諸国の民間人の追悼も行っている。
ツビヤンスキ事件: ツビヤンスキは第二次世界大戦においてはイギリス軍の工兵少佐として従軍した経歴の持ち主でもあり、イギリスとの内通疑惑も抱かれていた。
白鳥敏夫: 1926年からはベルリンで勤務し、1929年には情報部第二課長となった。白鳥は外務省きっての英語使いと評される他、実務能力に長けた官僚であり、幣原喜重郎や吉田茂も賞賛していた。しかし白鳥は官僚的なだけではなく、多分に政治的な働きをする人物としても見られていた。またこの頃までは外務省主流派を形成する幣原外交の寵児であると見られていた。1930年(昭和5年)に情報部長となったが、1931年(昭和6年)には満州事変が勃発した。白鳥は事変擁護の姿勢をいち早く打ち出し、森恪や鈴木貞一陸軍中佐(当時)と提携し、国際連盟の批判に対抗するための外交政策の代表的役割を果たした。事務総長のエリック・ドラモンドから内密に調停の私案が日本側に提示された際、白鳥は独断でこれを公表し、いかなる国際連盟の調停も拒否する姿勢を表明した。ドラモンドは不快感を示し、国際連盟日本代表部は困惑することになった。
満鉄調査部事件: 満鉄調査部は、1939年の拡充に伴う人員増強により、日本内地で活動の場を失った大学卒業以上の学歴を持つ左翼からの転向者が多数就職していた。彼らは、内地ではもはや不可能となったマルクス主義的方法による社会調査・分析に従事しており、そのことが関東軍の憲兵隊を中心とする満州国治安当局からの監視の目を強めさせることになった。橘樸の影響を受けていた『満州評論』編集長で興農合作社中央会職員の佐藤大四郎は、1937年1月以降、北満州の浜江省綏化県で、貧農を農事合作社(協同組合)に組織して生産力を向上させ彼らの救済をはかる運動に従事していた。満州国協和会中央本部実践科主任・平賀貞夫らの逮捕からこの運動は日本人「前歴者」が結集したことで関東憲兵隊(関東軍司令官隷下の軍令憲兵。
チベット (1912-1950): 通商使節団の役人はインドの中国領事館で適用され、新しく支給された中国のパスポートを使い香港経由で中国に入り、3ヶ月間中国に滞在した。一方、他の国は使節団がチベット政府によって支給されたパスポートで旅行することを許した。米国は非公式に通商使節団を受け入れた。使節団は1948年、英国首相クレメント・アトリーにも会った。
フランシス・ロードン・チェスニー: フランシス・ロードン・チェスニー (英: Francis Rawdon Chesney, 1789年3月16日 - 1872年1月30日)は、イギリスの将軍、探検家。
エドワード7世 (イギリス王): その後、自由党政権になると自治権を付与する改革が目指され、1906年12月にエドワードの勅許状によってトランスヴァール植民地は自治権を付与された。1895年の日清戦争後、列強諸国による中国分割がはじまり、阿片戦争以来の中国のイギリス一国の半植民地状態が崩壊した。とりわけ満洲や北中国を勢力圏にしていくロシアと揚子江流域の権益を保持したいイギリスの対立が深まった。1900年には中国分割に反発した中国人暴徒たちが義和団の乱を起こしたが、列強諸国の連合軍によりただちに鎮圧された。ロシアはこれを好機として満洲を軍事占領した。これに反発したイギリスのソールズベリー侯爵内閣は、ロシアの満洲・朝鮮半島進出を警戒する日本と同盟交渉を進めた。
ジョージ・ハーバート (第5代カーナヴォン伯): 第5代カーナーヴォン伯爵ジョージ・エドワード・スタンホープ・モリニュー・ハーバート (英語: George Edward Stanhope Molyneux Herbert, 5th Earl of Carnarvon, 1866年6月26日 - 1923年4月5日)は、イギリスの貴族、考古学者、政治家。古代エジプトのファラオ・ツタンカーメンの王墓発掘の資金提供者として知られる。日本ではカーナーヴォン卿(敬称である Lord Carnarvon の翻訳)の名で紹介され、広く知られている。1890年まではポーチェスター卿(Lord Porchester)の儀礼称号を使用した。
波多野養作: 波多野 養作(はたの ようさく、1882年3月 - 1935年7月)は、日本の探検家。外務省嘱託。日露戦争末期に外務省の特命で中国西域を探査。
第二次世界大戦: 1931年9月18日に南満洲鉄道が爆破されたとして、日露戦争の勝利後にロシア帝国から獲得した租借地、関東州と南満洲鉄道の付属地の守備をしていた日本陸軍の関東都督府陸軍部が前身の関東軍と中華民国軍の間で戦闘が勃発。日本が勝利し関東軍が奉天、南満洲を占領する(満洲事変)。12月に中華民国政府の提訴により、国際連盟では満洲での事態を調査するための調査団の結成が審議されていた。英仏伊独の常任理事国に、当事国の日本と中華民国の代表からなる6ヵ国、事実上4四ヵ国の調査団の結成が可決された。日本の主張も認められて、調査団結成の決議の留保で、満洲における匪賊の討伐権が日本に認められた。1932年1月28日に日本海軍と中華民国十九路軍が衝突する第一次上海事変が勃発し、3月1日に、中華民国軍が上海から撤退し、同日、満洲国が中華民国から独立して建国宣言をした。
イギリス帝国: その後、この名称は第二次世界大戦後まで続き、1947年に「イギリス連邦会議」へと変更される。またインド独立を期に、イギリス連邦加盟国家に「王冠への忠誠」が要求されなくなるなど、イギリス帝国は植民地を放棄し、名実ともにイギリス連邦へと姿を変えることとなった。
エリック・ドラモンド (第7代パース伯爵): ドラモンドが事態の収拾に失敗したのは、ドラモンドの任期の中で最も顕著な危機の一つである満州事変である。中国が鉄道の一部を爆破したとして、日本はこれを口実にして満州に侵攻した。中国は国際連盟に日本への措置を訴えていた。マイケル・E・チャップマンによると、ドラモンドの最初の反応は、帝国主義的な西洋の指導者のものではなく、官僚のものだった。ドラモンドの権限は限られていたため、中国で最も強力な西洋諸国であるイギリスとアメリカに目を向けていたが、これらの国は、目前の危機に対処するには多忙であるとして取り合わなかった。危機がピークに達したとき、アメリカのヘンリー・スティムソンはドラモンドに、日本の行動がイギリスに不快感を与えたとして、「条約上の義務を強化し、支援する」ように助言した。スティムソンは、日本の国粋主義的な感情を刺激しないようにするよう助言した。
連合国戦争犯罪委員会: 連合国戦争犯罪委員会(れんごうこくせんそうはんざいいいんかい)とは、第二次世界大戦の連合国の戦争犯罪に関する調査機関である。1942年10月7日に英国大法官サイモンとアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトによって設立が声明され、1943年10月20日にイギリス外務省で開かれた外交団会議によって合意された。1944年1月18日に第1回会議が開かれた。委員会の主な任務は、証拠資料の収集・記録、戦争犯罪人リストの収集・製作、法律問題の討議、関係政府への勧告などであった。
ジョン・ニール: エドワード・セント・ジョン・ニール(Edward St. John Neale、1812年 - 1866年12月11日)は、イギリスの軍人、外交官。生麦事件、薩英戦争の際に駐日英国代理公使を務めた。
満鉄調査部事件: 憲兵隊は被検挙者の中からスパイ組織を作って在満日本人の動向を探らせており、これへの参加を断った者は石堂清倫のように軍への懲罰召集を受けることもあった。取調中に作成された被検挙者の手記・意見書はソ連侵攻時に関東軍の憲兵隊の手で処分されたと考えられていたが、戦後その一部が中華人民共和国吉林省人民政府により発見され、現在では公開されている。
アシュボーン男爵: アシュボーン男爵(英: Baron Ashbourne)は、イギリスの貴族、男爵、連合王国貴族爵位。政治家エドワード・ギブソンが1885年に叙されたのに始まる。
称号剥奪法 (1917年): 称号剥奪法には「国王は枢密顧問官よりなる委員会を設けることができる」と定める条文があったほか、その場合、枢密院司法委員会の少なくとも2人の委員を含めて審議を行ったうえで、同委員会の報告に基づいて剥奪する旨を規定していた。委員会は、「今般の戦争において、いかなる者が英国及び同盟国に敵対的であるか、あるいは国王陛下の敵を支持しているか」に焦点を当て、該当する王侯貴族を報告する権限が与えられていた。報告は、庶民・貴族両院の管理下に置かれ、両院が40日以内に報告不承認の動議を通過させなかったとしても、国王に報告書自体は提出されることになっていた。また、称号剥奪法は「宣告を受けた者の後継者はその爵位にかかる回復請求を行うことができる」とも定めており、その場合、請願書は枢密院委員会に付託されたのち、請願者を復帰させるかどうかを審議及び裁定することを規定している。
西北科学考査団: 西北科学考査団(せいほくかがくこうさだん、英:The Sino-Swedish Expedition、スウェーデン語:Svensk-kinesiska expedition)とは、1927年-1935年に、中国西北方の新疆省や寧夏省を調査探検した学術調査隊のことである。通称「中国=スウェーデン遠征隊」。中国側では「中国科学協会連盟下の北西中国への科学使節」。
トーマス・ウェード: サー・トーマス・フランシス・ウェード(Sir Thomas Francis Wade、1818年8月25日 - 1895年7月31日)は、イギリスの外交官、中国語と中国学の研究者。中国名は「威妥瑪」。
1935年イギリス総選挙: 1935年イギリス総選挙(1935ねんイギリスそうせんきょ、英語:United Kingdom general election of 1935)は、1935年11月に行われたイギリスの選挙で、イギリス議会(正式名称:グレートブリテン及び北アイルランド連合王国議会)の議員を選出するために行われたものである。
リヒャルト・ゾルゲ: 第二次世界大戦後の日本に、連合国軍最高司令官総司令部の参謀第2部の責任者として駐在したアメリカ陸軍のチャールズ・ウィロビーは、ゾルゲ事件に注目し、大掛かりかつ綿密な調査をおこなった。その中で保釈されたクラウゼンも後を追われ、翌年にソ連からの手助けを受けて日本を離れることになった。ただし、実際にはクラウゼン夫妻が日本でアメリカ陸軍情報部(MIS)から尋問を受けたことが、21世紀になって公開されたアメリカ国立公文書記録管理局所蔵資料に記録されている。
特殊偵察連隊: 北アイルランドでテロ活動を取り締まるために活動していた第14情報中隊(英語版)が原型とみられる。連隊の活動内容・指揮系統・要員の採用方法などについてはほとんど公開されておらず、同連隊については不明な点が非常に多い。またイギリス陸軍の連隊としてはめずらしく名誉連隊長が存在自体も含め不明である。
寛城子事件: 1928年には張作霖が爆殺されるなどし、1932年には関東軍の助けを借りた宣統帝によって満州帝国が建国されることとなる。
ジョージ6世 (イギリス王): その他、1948年1月にビルマ、1948年5月にパレスチナ、1949年にアイルランドが、イギリス連邦から脱退している。1947年に国王ジョージ6世一家は、連邦構成国である南アフリカを公式訪問した。翌年に総選挙を控えていた南アフリカ首相のヤン・スマッツは、このイギリス国王一家訪問を政治的に利用することを考えていた。しかしながらジョージ6世は、人種差別的政策を行う南アフリカ政府から白人とのみ握手するよう要求されたことに愕然とし、連邦政府から自身につけられた護衛官たちを、ナチス・ドイツの秘密警察だった「ゲシュタポ」と称して非難している。また、南アフリカ連邦政府から、現地人たる黒人の叙勲者に対して直接勲章を授与することも拒否され、「あいつら(白人の政府関係者)を全員射殺したい」と漏らした。
エリック・ドラモンド (第7代パース伯爵): 第7代パース伯爵ジェームズ・エリック・ドラモンド(James Eric Drummond, 7th Earl of Perth GCMG, CB, PC, DL、1876年8月17日 - 1951年12月15日)は、イギリスの政治家、外交官である。国際連盟の初代事務総長(1920年 - 1933年)を務めた。
アルフレッド・ワイルマン: アルフレッド・アーネスト・ワイルマン(Alfred Ernest Wileman、1860年2月27日 - 1929年2月15日)は、明治時代に来日したイギリスの外交官である。
松岡洋右: 報告書の内容は日本の満洲における特殊権益の存在を認めるなど、日本にとって必ずしも不利な内容ではない。しかし報告書は、「9月18日以前までの原状復帰は現実にそぐわないという認識・満洲の自治・日本権益の有効性」を認めながらも結果として「満洲を国際管理下に置く事」を提案し、満洲を満洲国として認めない内容だった。日本国内では井村薫雄などの論者が満蒙権益保護の重要性を訴えるなどして世論が硬化した。さらに国際協調派から満洲国承認の強硬派に転じた内田康哉外相の「焦土演説」に押し切られ、政府は報告書正式提出の直前(9月15日)に満洲国を正式承認するなど、政策の選択肢が限定される状況であった。派遣にあたり日本政府と外務省は、全権松岡に訓令(1932年10月21日 閣議決定)を発した。松岡はその訓令により職務を遂行した 。松岡が選ばれた理由は、類いまれな英語での弁舌を期待されたものである。
ロバート・クレイギー: 先程、きたる外務大臣もこの点に触れて御報告になりましたが、かような事実があって、既に帝国と致しましては赤化の侵略防止の為には、日独伊の間には協約が成立致し、また北国境線に沿って蒙疆聯合自治政府<=蒙古聯合自治政府>は、チャハル、綏遠、山西、河北の一部を包容致しまして、ようやく、その成立を告げて、極力赤化防止の陣容を整うるに至って居りますが、この機会において中南支における第三国の政治的勢力<英国>の介在を容認することがあったならば、他日その禍根を深からしめ、相互の不利益を醸す憂い少しとしないのであります。併せながら、今日蔣政権が没落して、同政権に対しまする所の帝国政府の態度が明瞭となり、東亜の形勢が一変致しました現下の情勢から見まするならば、心ある英国人の如きは、進んで政治的干渉を避くるの態度に出ることを信じて疑わないのであります。
トマス・バティ: ピーター・オブラスによると満州事変の際、日本側が援用したバティの国際法観とそれに基づいた主張はある一人のジャーナリストによって英国や米国の指導層に紹介された。そのジャーナリストとは『ニューヨーク・タイムズ』と『ロンドン・タイムズ』の東京特派員ヒュー・バイアスである。
イギリス連邦占領軍: イギリス連邦占領軍(イギリスれんぽうせんりょうぐん、英: British Commonwealth Occupation Force, BCOF, ビーコフ)は、第二次世界大戦後の1946年から1952年まで、大戦における日本の敗戦に伴い、日本を占領するために駐留したイギリス軍、オーストラリア軍、ニュージーランド軍、イギリス領インド軍からなるイギリス連邦の占領軍を指す。
満洲国協和会: 結成(1932年、大同元年)時点の幹部人事執政(後皇帝)が名誉総裁(名誉会長)を、国務院総理(後国務総理大臣)が会長を兼務した。
サイモン・クーパー (軍人): サー・サイモン・クリスティ・クーパーGCVO(Sir Simon Christie Cooper, 1936年 - )は、イギリスの軍人。イギリス陸軍の将校として、王室師団(英語版)長、ロンドン軍管区(英語版)長、王室内務主事(Master of the Household)などを歴任した。
ロバート・クライヴ (外交官): サー・ロバート・ヘンリー・クライヴ(Sir Robert Henry Clive、GCMG、枢密顧問官、1877年12月23日 - 1948年5月13日)は英国の外交官。1934年から1937年まで駐日英国大使を務めた。
スパイ粛清事件: しばらくして日本に密入国させ、鈴木さんたちに返します」との申し出を受けて迷い抜いたが、結局は断ったという。
トレーシー顧問団: トレーシー顧問団(トレーシーこもんだん、英: Tracey Mission)は、幕末に幕府海軍の訓練のために招聘された、イギリス海軍の軍事顧問団。
ジョン・ティリー: サー・ジョン・アンソニー・セシル・ティリー(John Anthony Cecil Tilley、CB, KCMG、KCVO、枢密顧問官、1869年1月21日 - 1952年4月5日)は英国の外交官。1926年から1931年まで、東京で駐日英国大使を務めた。
トマス・バティ: このような見解を有する人々にとって、根本的な問題は日本の政策が国際法に違反しているかどうかということではなかった、どのようにすれば中国での共産主義勢力の浸透・拡大を防ぐかが問題であったのである。そして、1920年代から1930年代にかけて世界政治における日本の役割に関する報道に大きな腕をふるった、英国放送協会(BBC)のヴァーノン・バートレットが当時の極東情勢について「当の(国際連盟という)機構は完全な独立国を対象として創設されたので、政府の統制が遠く離れた省にはまるで及んでいない中国のような国を問題にするには、あまりにも硬直的で、対応のしようがない」ことがありうると述べたように、このような中国にどのように対処をすればいいのかが問題であった。以上のようにトマス・バティは当時のイギリス人の中にあって、極めて特異で例外的な見解を有していたというわけではない。
ハーフンガー: 20世紀の30年代から40年代まで、満州国駐日本大使館の参事官として、東京に駐在していた。ハーフンガーは満州国の駐日本外交官とはいえ、当時のコミンテルンの影響で、モンゴルの完全独立、内モンゴルと外モンゴルの民族統一の理想を実現するため、モスクワ中山大学から帰国したポンサグ、トゥムルバガナからの推薦で、1932年に同時まだ非公開化の内モンゴル人民革命党に参加。太平洋戦争が勃発後、アメリカを相手に戦う日本にとって、敗戦は時間の問題だと見込み、敗戦後の日本は一旦、その支配下の満州地方を撤退すると、モンゴル民族の統一にとって、大きなチャンスが訪れると判断していた。そのために、内モンゴルの自治と外モンゴルとの合併統一に向けて、準備活動を進めていた。
国策捜査: イギリスでは、国家的に重大な意味をもつ疑獄やスキャンダルでは、議会が調査や裁判を行うことができ、18世紀には大法官のトマス・パーカーやインド総督のウォーレン・ヘースティングズが裁判にかかった。大法官は貴族院が、インド総督は7年間の調査後に庶民院が有罪の判決をした。イギリス司法が政治家を検挙した場合は、長期裁判でうやむやにしてしまう手法が使われることがある。1913年に起きたマルコーニ事件では自由党の政治家を中心に多数の政治家が収賄の嫌疑をかけられ、そのなかには後の首相のデビッド・ロイド・ジョージやウィンストン・チャーチルもいた。もし、彼らが起訴され有罪となっていたら、チャーチルが第二次世界大戦を指導することはなかっただろうし、第一次世界大戦の趨勢もどうなっていたかわからず、イギリスの20世紀はかなり違っていたであろうと中西は指摘している。
北京機関: 書記長の徳田を中心としたメンバーであったため所感派に属する者が多かった。椎野悦朗・吉田四郎(北海道地方委員会議長)は、志田重男の代理として北京機関入りを指令されていたものの、伊藤のように嫌疑をかけられる危険を感じて、密出国船(いわゆる「人民艦隊」)乗船直前に渡航を拒否した、とされる。
佐々木丙二: なお、当時の日本海軍は、1931年(昭和6年)9月18日に勃発した満州事変中の1932年(昭和7年)1月27日、小林省三郎少将を首席とする満州海軍特設機関を奉天に設置、さらには1933年(昭和8年)4月1日、同機関を小林を司令官とする駐満海軍部に格上げし、新京に常駐させ、日本陸軍(関東軍)と作戦上の連携を図っていた。また、満州国軍の軍事顧問および軍事教官として、駐満海軍部参謀長の伊藤整一大佐が軍政部顧問、川畑正治少佐が江防艦隊の指導にあたっていた。1933年(昭和8年)5月31日、関東軍と中国軍との間で締結された塘沽協定により満州事変停戦が成立し、満州国の領土が確定したが、その後も満ソ国境紛争が絶えなかったため、関東軍は満州国軍政部に対して、約4,000キロメートルに及ぶ満ソ国境全線の兵要地誌調査を命じ、4班の調査隊が編成された。
ディスカバリー遠征: しかし、合同委員会はマーカムの黙諾により、メルボルン大学地質学教授で元大英博物館地質学者助手だったジョン・ウォルター・グレゴリーを、遠征隊の科学者指揮官に指名した。王室協会の合同委員会に入っている者に裏書きされたグレゴリーの見解は、上陸部隊の組織と指揮はグレゴリーに任されるべきということだった。「船長は、浚渫や曳き網などに求められる援助をするよう指示される。科学班の下船に必要なボートを手配することである」と語っていた。それに続いた論争の中で、マーカムはスコットの遠征隊全体の指揮が全てであり、曖昧であってはならないと論じ、スコット自身はこの件について進退をかけて主張した。マーカムの見解とスコットの見解が通り、グレゴリーは辞任した。いわく「科学的な仕事は海軍の冒険に従うべきではない」としていた。この議論は協会の間の関係をまずくした。
ピンチョス: ピンチョス(単数形はピンチョ 西: pincho、バスク語: pintxo、「串」の意)は、小さく切ったパンに少量の食べ物がのせられた軽食のことである。名称はかつては食材を串や楊枝でパンに刺して留めていたことに由来しているが、串や楊枝を用いないものもピンチョ(ス)と呼ばれる。タパの一種であり、現在はタパの同義語としてもつかわれる。
ピンチョス: どの店も異なる料理には異なる串を用い、勘定には串を数えると考えられているが、実際には串の長さを変えたり、串に異なる色のキャップをはめるバールもある一方、必ずしも串の本数や形状で勘定をするのが一般的というわけではない。スペインでは酒のつまみや軽食を全てタパス(Tapas)という言葉でまとめてしまうこともあるが、厳密にはタパスが料理を小分けにした突き出し風のもの、ピンチョスはオープン・サンドイッチ状のフィンガーフード(指でつまんで食べられる軽食)である。
タパス: 特にスペイン北部のナバーラ州、バスク州、カンタブリア州、およびサラマンカ県のような行政区でのタパスの一種は、ピンチョとよばれる串や楊枝が刺さっていることからピンチョス(バスク語:pintxos)と呼ばれる。楊枝は軽食がパンから落ちないように軽食に刺して留めてあり、客が食べた料理の数を数えるためにも用いる。ピンチョの値段は1.00から1.50ユーロであり、値段の異なる料理には異なる種類の楊枝が使われる。飾りのついた串が闘牛で使用される色鮮やかな槍(バンデリージャ)を連想させることから、バンデリージャス(banderillas)という別名もある。アンダルシア州では、タパスをメディア・ラシオン(media ración、中皿)やラシオン(ración、大皿)に「増量」することもできる。タパスを複数人で注文する際には、中皿や大皿で注文した方が経済的である。
ピンチョス: ピンチョスは、チキート(txikito)と呼ばれる赤ワインまたはスリート(zurito)と呼ばれるビールとともに楽しむアペタイザーである。バスク州、カンタブリア州、ナバーラ州、ラ・リオハ州、ブルゴス県のミランダ・デ・エブロ市といったスペインの北部のバルでよく見かける食べ物である。パンにのせる食材は何でもよいが、バスク料理でよく用いられる魚(とくにメルルーサ、タラ、アンチョビ、ウナギの稚魚もどき)、トルティージャ、肉詰めピーマン、コロッケなどであることが多い。バールでトレイにのせられているピンチョスは自分で串を抜き、上記のワインやビールを飲んだり、友人と話しながら立ったまま食べるのが一般的である。
肴: 日本におけるビールに枝豆などのように、酒類に応じて組み合わせの食品が好まれることが多い。例えば、ワインにチーズ、テキーラに食塩などが有名な組み合わせである。また、日本酒を飲む際には、一合枡の縁に塩を盛り、肴とすることもある。さらに、つまみとして、肴向きに考案された食品・料理もある。スペインにはピンチョスやタパスといった酒とともに楽しむ料理がある。日本では西洋風のおつまみを指して「オードブル」と呼ぶことがあるが、本来は前菜を意味し、必ずしも肴として食前酒などと共に供されることを意図しない。肴は酒と一緒に出すための料理であるが、決して安価な料理というわけではなくカラスミやコノワタ、キャビアやフォアグラと言った料理や、手間がかかる料理を出すこともある。医学的には、食品を酒とともに摂取することは、飲酒の悪影響を軽減するために効果がある。
カタルーニャ料理: この4つ以外にも、ルメスク、アリパブレ、シャトなど多くのソースがある。本来はカタルーニャの食文化とは異なるものの、小皿料理のタパス文化がバルセロナに持ち込まれてから長い年月を経ている。ピンチョスと呼ばれるバスク式タパスが人気であり、干しタラやソーセージなどが盛られた一口大のバゲットを爪楊枝を使って食べる。
シャワルマ: イラクでは串に挿して回すグリル肉はシャワルマではなく قَصّ / كَصّ / گَصّ(gaṣṣ, ガッス)と呼ばれるが調理法等は基本的に同じである。ただしシリア、レバノン、ヨルダン、パレスチナ付近に比べると好まれる肉質が異なり、脂分が多くやや重たいことで知られる。アラブ圏では本来シャワルマ(シャーワルマー)は串に挿して回転グリルさせて調理した肉本体のことを指すにもかかわらず、串にセットせずオーブンやフライパンで調理した具を包んだりする料理もシャワルマと呼ばれているなど、語の使われ方にはある程度の幅がある。本来「シャワルマ」という語は薄手のアラブパンやポケット状にしたパンに包まれた中身の肉だけを指す語だが、日本ではシャワルマを具として入れたラップサンド、ロールサンド、サンドイッチ全体をシャワルマと呼んで売っていることが多い。
ジャーケバブ: ジャーケバブのジャー "Cağ" IPA: [ˈdʒaː] はトルコ東部の方言で文字通り「串」を意味し、ゆえにこのケバブは大きな串に組み合わせた肉が刺し抜かれている。
パ・アム・トゥマカット: パ・アム・トゥマカットは「カタルーニャの国民食」とも言われるが、カタルーニャ地方以外ではスペイン国内でさえも見かける機会が少ない料理である。時間帯としては朝・昼・夜を問わず食べられる料理であり、肉料理にも魚料理にも合う。フランスパンのサンドイッチであるアントラパー(スペイン語ではボカディージョ)をバルなどで注文する際には、パンをパ・アム・トゥマカット仕様にすることができる。
コンチャ: コンチャ(スペイン語: Concha、「貝」)は、メキシコのパン・デュルセ(英語版)(甘味パン)。甘いロールパンとその上にある、バリバリする食感のトッピング(砂糖、バター、小麦粉製)で構成される。名前の由来は丸い形とストライプつきの貝のようなトッピングである。ロールパンのほうは常に同じ味である一方、トッピングはほかの色や味(いちご、コーヒー、チョコ味など)になることもある。コンチャはメキシコとアメリカ合衆国のパン屋で発売されていることが多く、朝食にコーヒーとともに食されるか、午後の軽食として食されることが多い。香港では香港風のコンチャが「墨西哥包」(メキシコパン)という名前で発売されており、1946年にメキシコから追放された中国人移民が作ったという説がある。
バインミー: バインミーに挟む食材は、それぞれの屋台や店によって、またメニューによって大きく異なる。パテはレバーペーストの他、鴨や魚のペーストを用いる例もある。野菜は、紅白なます、ラディッシュ、キュウリ、玉葱、ハーブは香草などが一般的である。肉についても、鶏、豚耳、ベーコン、サラミ、甘みの強い中華ハム、肉でんぶ、さつま揚げ(chả cá)、ベトナムハム (giò) あひるや豚の丸焼きを切り出した物など、店ごとに工夫をしている。なおパンは調理の直前に炭火で炙る事も多く、作り置きはせず、注文を受けてから客の好みを聞きながら作るのが原則である。
シシカバブ: 日本では、インド料理のシークカバーブが早くに紹介され、それがトルコ風に訛った「シシカバブー」という名前で親しまれてきた。近年、トルコ料理としてのシシュケバブが紹介されるにつれ、もともと同じ料理だが調理法の異なるシークカバーブとシシュケバブが混同されている。串焼きのカバブの標準的なサイズは各地で差があり、日本の焼き鳥程度の20cm程度の串を使う地域から、40cm程度の剣のような串を使う地域もあれば、クチャ県の1m近い巨大な串を使う例まである。
シャワルマ: なおこの串に挿さって積み上げられた肉の本体はアラビア語で سِيخ شَاوَرْمَا(sīkh shāwarmā, スィーフ・シャーワルマー, 「シャワルマ串」の意)や شِيش شَاوَرْمَا(shīsh shāwarmā, シーシュ・シャーワルマー, 「シャワルマ串」の意)と呼ばれるなどする。シャワルマ肉の塊はサイズが様々で、比較的小さなものから大規模イベントに供される人の背丈を上回る超巨大なものまである。ギネス記録を狙って特大の物が作られるなどしているが、2~3t級の塊ともなると人力では運べないため串に積み重ねられた状態でクレーンにて巨大グリル器に取り付けられる。アラブ世界では大量のシーア派霊廟巡礼客に供するためにイラクで用意される物が特大級になることが珍しくなくギネス挑戦イベントで調理されるシャワルマより大きいということも珍しくない。
ピメント: 甘いピメントは、スペイン料理でよく見られる緑色のオリーブの赤色の詰め物の中身に使われる。伝統的には、ピメントを手で小さくちぎり、バランスを考慮しながら手でオリーブの中に詰める。人気の料理でありながら、この製法は、非常にコストも時間もかかるものであった。産業化以降の時代では、切りそろえられたピメントを油圧ポンプでオリーブの一端に打ち込んで作られるようになった。
肴: 「アテ」は関西の方言であり、現在も近畿地方を中心に使われている。語の発生時期は不明だが、1814年の「大坂繁花風土記」に、肴を「アテ」と呼ぶ旨が記載されている。「アテ」はひらがなやカタカナで表されるのが一般的で、語源の「酒に『あてがう』料理」から、漢字では「宛て」を使うのが妥当だと思われる。「肴」や「つまみ」のように、酒と一緒に食べるものを意味しており、特にお通しのような小鉢・小皿料理・珍味などの軽い料理を指す傾向がある。「つまみ」は、ひらがなを使用するのが一般的だが、漢字では、何かをつまむ際に使用される「摘」と書く。手でつまんで食べる「肴」である塩、貝の干物、果物、木の実などを「つまみもの」と区別して呼ぶようになり、平安時代に「つまみ」という呼び名ができたとされる。現在では枝豆、スルメ(乾きもの)などの、手でつまんで簡単に食べられるものを「つまみ」と呼ぶのが一般的である。
アレパ: アレパ(スペイン語: arepa、スペイン語発音: [aˈɾepa])は、すり潰したトウモロコシから作る伝統的な薄焼きパンで、コロンビアやベネズエラを中心に様々な国で食べられている。チーズやクアハーダ、肉、アボカドなどを添えたり、分割してサンドウィッチにするなど様々な食べ方がある。サイズ、トウモロコシの種類、加える材料によって調理法が異なる。メキシコのゴルディータ(英語版)、エルサルバドルのププサ、エクアドルやパナマのトルティーヤなどに似ている。
焼き鳥: 食べやすさを考えて焼いた後に串から外している場合もある。
ホットドッグ: 製法は独特なもので、まず熱せられた太い金串に細長い小麦パンを刺して、パンに穴を通すと同時に内側から温め、そこへ湯煎してケチャップを塗った腸詰めを差し込むというものだった。
猿夢: 202」スレッドに「猿夢エゴマ」と呼ばれる話が、2008年12月5日に書き込まれる。この話ではヤキニク、ペースト、エグマといった殺害方法が書かれている。「死ぬほど洒落にならない怖い話を集めてみない?212」スレッドでも猿夢をみたことがある人物の体験談が2009年5月14日に書き込まれる。ここでは、串刺し、煮えたぎり、弾き飛ばし、ひき潰しという殺人方法が語られている。