mteb/JQaRAReranking huggingface dataset:
ドラえもんのひみつ道具 (ふ): フトメレンズは、「ふんわりズッシリメーター」(てんとう虫コミックス41巻収録)に登場する。ドラミの道具。眼鏡に付けるレンズか、もしくは眼鏡そのものと思われる。このレンズを通して見ると、周囲の人が太めに見える。肥満を気にしている人を落ち着かせる効果がある。
玩具: 玩具(がんぐ、おもちゃ、英: toy)は、遊びに用いる対象物・道具のことであり、遊び道具とも呼称される。翫具とも書く。おもちゃの語源は平安時代の「手に持って遊ぶ」行為である「もて(もち)あそぶもの」であり、これが室町時代に省略と接頭語の添付を経て生まれた。漢字の「玩具」も同じ意味を表現して成り立った。英語の「toy」という単語の発祥はわかっていないが、少なくとも14世紀頃には用いられていた。数多い種類の玩具がデザインされているが、他の用途向けの道具などが玩具に適さないというわけではなく、子供が文房具や道具でさえない木切れを手に持って遊べばそれは玩具として機能する。子供にとって遊びは余暇ではなく生活行動そのものであり、その中で玩具は活動の方向性を作り出す。遊戯の目的である、自然法則を理解するための準備や文化・社会生活へ適応するための訓練は、玩具の意義にもそのまま当てはめることができる。
水野晴郎シネマ館: 『水野晴郎シネマ館』(みずのはるおシネマかん)は、カバヤ食品株式会社が2004年7月13日に発売したDVDのおまけが付いた玩具菓子である。税込315円。全10種類。
スリンキー: 虹のカラーリングがこの玩具の特徴で、どの遊び方でもそれが美しく不思議に映える。
だるまさんがころんだ: 日本の《だるまさんがころんだ》に類似した子供の遊び、つまり『子供が「一対多」に分かれて、一人のほうは一定の間(ま)をとる間は見てはならず、多数のほうは見られていない間だけに行動でき一人に近づいてゆく』という子供の遊びは、日本だけでなく世界各地に古くからある。ルールが日本のものにかなり近い国と、それなりに異なる国がある。世界的には『多数のほうは、動いているのを見られたら、スタートラインまで戻らなければならない』というルールのほうが一般的。英語圏ではレッドライト・グリーンライト(red light, green light)つまり「赤信号・青信号」と呼ばれている。
風船玉: 風船玉(ふうせんだま)とは玩具の一種で、酢酸ビニール樹脂を有機溶媒(主に酢酸エチル・局方エタノールを使用)で溶かしたもの(原液)を金属製チューブに入れたものと、短くて細いプラスチック(PVC)製パイプと一緒に販売しているビニールポリバルーンのことを指す。風船玉の色は透明(もしくは半透明)で、ビニール樹脂の光沢(このことから虹色の風船と呼ぶ人もいる)と文様から、ビニール風船と呼ばれる場合があるが、『ビニール風船』は本来、UFO風船のことを指す。
浮人形: 浮人形(うきにんぎょう)は、行水のときに子供が水に浮かべて遊ぶ玩具の総称。金魚、あひる、人形、舟など様々な形のものがあり、素材はゴムや塩化ビニール、セルロイドなどが多く、かつてはブリキが使われていた。人形や船の底部に樟脳を塗ることで水面を動くようにしたものもある(樟脳船)。水鳥をかたどった中国の玩具が原型で、日本には江戸時代に伝わり夏の遊びとして親しまれるようになった。夏の季語としても扱われる。なお歳時記では「浮人形」の傍題として「浮いてこい」も扱われているが、この「浮いてこい」は浮沈子と同じもので、ガラス製の筒に水と人形を入れてゴム膜で密閉し、ゴムを押すとパスカルの原理によって人形が水の中を浮き沈みする玩具のことを言う。理学博士の坪井正五郎が考案したとも言われ、明治末期に東京三越で売り出され流行したようである。
鼻眼鏡: オックスフォード眼鏡 (Oxford spectacles、または略してOxfords)は、1930年ごろに広まった型で、19世紀にオックスフォード大学の教授が誤って持ち手を折ってしまった柄付き眼鏡(オペラグラスの一種en:lorgnette)に鼻パッドとスプリングをつけて鼻の上に載せたのが始まりとされる。ただし、その証拠となるようなものはなく、噂話の域を過ぎるものではない。形状・機構としては上述したスプリング・ブリッジ型に近く、スプリングの代わりに一本の細い金属板で2つのレンズをつないでおり、その板バネの力で鼻パッドが鼻を押さえる。その多くは半分に折りたたんで留める事ができ、長いチェーンで首から提げたり、革ケースなどに入れて小さく携帯しやすいように作られている。その機構上から枠無しのものは作れない。
ハイビジョンブラウン管テレビ: テレビであるため当然ゲーム以外にも使われ、作中では特撮などを見るためにも使われている。
眼鏡キャラクター: 眼鏡キャラクター(めがねキャラクター)は、眼鏡をかけていることが特徴の一つとなっている人物をあらわす言葉。明確に定義された言葉ではないが、眼鏡の有無をキャラクター分類の基準にすることは広く行われている。
鏡: 自己鏡映像認知能力の有無は動物の知能を測るための目安となる。チンパンジーなどにおいては、鏡に映る姿を自分自身として認識し、毛繕いのときに役立てるという。チンパンジーのように鏡を利用するまで至らないが、自己鏡映像認知能力がある動物として類人猿のほか、イルカ、ゾウ、カササギ、ヨウム、ブタ等が挙げられる。ミラーテストも参照。鏡に映像が「映る」という現象は、古来極めて神秘的なものとして捉えられた。そのため、単なる化粧用具としてよりも先に、祭祀の道具としての性格を帯びていた。鏡の面が、単に光線を反射する平面ではなく、世界の「こちら側」と「あちら側」を分けるレンズのようなものと捉えられ、鏡の向こうにもう一つの世界がある、という観念は通文化的に存在し、世界各地で見られる。水鏡と黒曜石の石板鏡と金属鏡しかなかった時代・古代の哲学などにおいては、鏡像はおぼろげなイメージに過ぎないとされた。
郵趣用品: 郵趣用品(ゆうしゅようひん)とは、切手収集を進めるために必要な道具や付属品(アクセサリー)のことをいい、具体的にはスタンプトング(ピンセット)、ルーペ(拡大鏡)、ヒンジ、マウント、アルバム、ストックブック、目打ゲージなどが挙げられる。
レンズはさぐる: 『四つの目』を引き継いだ、こども向け科学番組。やがてこの路線は、大人向けの『ウルトラアイ』へと引き継がれる。なお放送継続中は、学研からこども向け文献「ジュニアチャンピオンコース」シリーズの一本として、「レンズはさぐる」という本が出版された。
玩具: アントニア・フレイザーは著作『おもちゃの文化史』 (ISBN 978-4-472-07331-1) にて、玩具を「成長後も子供時代を懐かしく思う」ものと述べ、大人でも蒐集や歴史家が着目するものと記した。現代では、子供向けに限定されない玩具、大人向けの玩具が豊富に溢れている。パズルやゲーム類は大人が遊ぶに充分なものであり、また人形やロボットなども一種の癒しを与える玩具として重宝される。バウリンガルなどは、ペットと飼い主の双方に働きかける玩具とも定義できる。テレビゲームや高度なラジコンなど、高年齢層までも購買層に狙った玩具が数多く販売されている。蒐集の対象としての玩具の歴史は中世で多く見られる。16世紀に始まったと言われるドールハウスは、女の子に与えられた代表的な玩具であったが、貴族階級の大人が楽しむ鑑賞品として発展し、贅を尽くした工芸品を子供が触ることは許されなかった。
眼鏡キャラクター: フィクションにおいては、普段は冷静に保っている登場人物が、何らかの拍子で眼鏡が外れてどこかに行ってしまうと「メガネメガネ...」と足元を探したり、眼鏡が曇ったり泥がついたりのアクシデントで見えなくなってしまうとそれぞれにおいてパニックになることがあったり、眼鏡がないと壁や電柱に頭をぶつけたり、精神的ショックを受けて眼鏡が割れたりといった、現実ではありえないことが古典的に用いられる。漫才においても、落ちた眼鏡を探すのがやすし・きよしの持ちネタであったが、きよしが「本当は見えてんねやろ」などと突っ込みを入れた途端にやすしが迷うことなく眼鏡を拾い上げ、本来の筋に戻るものであった。眼鏡を落としたからといって眼鏡を探すことすらできなくなることなど現実にはないことを踏まえて、眼鏡を探すネタのわざとらしさを茶化した落ちである。
四つの目: 1966年3月23日に放送記念日特集として初登場し、同年4月7日からレギュラー化された。番組名の「四つの目」は、通常の撮影による「肉眼の目」、高速度撮影や微速度撮影による「時間の目」、顕微鏡や望遠鏡などによる「拡大の目」、X線撮影による「透視の目」を意味する。物事を様々な「目」で科学的に分析するという小学生向けの当番組は、後番組の『レンズはさぐる』を経て、そのフォーマットは生活に密着した情報番組へと受け継がれていった。そして生まれたのが『ウルトラアイ』、『トライ&トライ』、『ためしてガッテン』である。
ぜんまい式玩具: ぜんまい式玩具(ぜんまいしきがんぐ)は、ぜんまい仕掛けによって動力を得る玩具である。
瓶覗き: 瓶覗き(かめのぞき)とは、白に近いごく薄い藍色。英語色名のペールアクア(ごくごく薄い水色)に近い。藍色系統に属するが殆ど色味が無いため、オフホワイト(日本語の染色用語なら「白殺し」)に属すると考える場合も有る。留紺>黒紺>紺(勝色)>藍>花色>浅葱>水浅葱>瓶覗きと藍色系統ではもっとも薄い色で、染色の際も藍瓶に漬けてすぐに引き上げてしまうことから「瓶覗き」と呼ばれる。また、水瓶に映りこんだ青空の色を表現したので瓶覗きと呼ぶという説もあるが、江戸時代、瓶覗きと空色はどちらも同時期使われており、染色指南などを見るに空色のほうが濃い色で派生の色も数多く存在する。なお、古典落語の紺屋高尾などに登場する、早染めの「かめのぞき」の色は浅黄色である。
伊達眼鏡: 伊達眼鏡(だてめがね)とは、装身具としてかける眼鏡。伊達眼鏡の場合、視力の補正や遮光など、眼鏡の機能を目的としていない。そのため度無しのレンズがはめ込まれているが、レンズそのものが無いタイプもある。
ぽぴん: ぽぴんは、近世のガラス製玩具。ぽっぴん、ぽぺん、ぽべん、ぽっぺん、ぽんぴん、ぴんぽんともいい、ガラス製なのでビードロともいう。首の細いフラスコのような形をしていて、底が薄くなっており、長い管状の首の部分を口にくわえて息を出し入れすると気圧差とガラスの弾力によって底がへこんだり出っ張ったりして音を発する。玩具として用いるほか、旧正月などで厄払いの願いをこめて吹くこともある。ポルトガルから長崎に伝わり、長崎ビードロが製作されている。福岡県の筥崎宮の放生会では「ちゃんぽん」と呼ばれ頒布されている(料理のちゃんぽんとは無関係)。
カプセルトイ: これらの玩具はその販売形態の性質上、自ら商品を選んで購入することが出来ず、重複したものを他人と交換してすべて揃えるという方法も用いられることから、同様に中身を選ぶことが出来ない食玩などと合わせて「トレーディングトイ」「トレーディングフィギュア」などと呼ばれることもある。
屈折望遠鏡: 3枚玉とも呼ばれ、アクロマートよりも色収差を相殺する。
健康診断: 近代以前の例を挙げると、松本良順が新選組の構成員に対して健康診断を行っている。日本における近代的な健康診断の仕組みは、結核の撲滅という目的のためにスタートした。また、日本では健診車で巡回するスタイルも一般的になっているが、これは結核予防を目的とするレントゲン車が始まりとなっている。学校や職場、地方公共団体で行われるなど「法令により実施が義務付けられている」ものと、受診者の意思で「任意に」行われるものがある。任意に行われる健康診断は診断書の発行を目的とした一般的評価のことが多いが、全身的に詳細な検査を行い多種の疾患の早期発見を目的としたサービスも広く普及しており、船舶のオーバーホール施設になぞらえて人間ドックと呼ばれる。
人間ドック: 日本で本格的に「病人ではなく健康に関心のある人」を対象とした検診の仕組みが始まったのは、1954年春に国立東京第一病院(現在の国立国際医療研究センター病院)が始めた、6日間の入院による全診療科的内容を網羅した「短期入院総合精密身体検査」である。なお世界的に見ると、1900年代の初め頃にはアメリカ合衆国の保険会社が行っていたとされる。1954年9月には、聖路加国際病院でも1泊2日の入院検査が開始された。初めは「短期入院精密身体検査」と堅苦しく称されていたが、人間ドックという呼び方が定着し、1950年代半ばには医療学会の論文にも登場するようになった(なお、初登場年代は不明)。翌年1955年には、愛知県中央健康相談所で5日間の外来形式が行われた。現在の形式に近い内科的検査は、1958年に聖路加国際病院で考案され急速に全国に広まった。
人間ドック: 人間ドック(にんげんドック)は、健康診断の一種。予防医学の観点から、自覚症状の有無に無関係で定期的に病院・診療所に赴き、身体各部位の精密検査を受け、普段気づきにくい疾患や臓器の異常や健康度などをチェックする。「ドック」は船渠(船を修理・点検するための設備)を意味する英語: dockに由来するため、「人間ドッグ」(英語: dog 犬の意)は誤表記である。「人間ドック」に相当する英語は、complete physical examination、general checkup、health screening 等である。日本の医療制度では、人間ドックは医療保険の対象ではないが、加入している健康保険組合によっては健康保険法第150条による保健事業として実施している場合もあり、年齢などの条件(35歳あるいは40歳以上)を満たせば一定額の補助が出る。
健康診断: 一般的な健康状態評価および人間ドックサービスの他、労働安全衛生法で義務付けられている健康診断の振り替えとして行われる場合がある。保健所では、健康診断の簡略なものとして老人保健法による基本健康診査(住民検診)を行っている。自治体によっては、健康診断受診奨励金や、交通手当を支給しているところもある。健康診断に出かける手間を省くため、または特定の項目について頻度の高い検査を行うため、家庭で簡単に健康診断を行うための検査キットが市販されている。また、検査キットを郵送することにより健康診断を行っている機関がある。次のような検査項目がある。
人間ドック: 日本人間ドック学会が挙げている検査項目数は40以上ある。定期的に受けることで自身の状態を把握することが重要で、検査直前に節制して一時的に数値を改善することは逆効果になりかねない。
人間ドック: 人間ドックは生活習慣病予防健診、労働安全衛生法による健康診断に含まれる。
オーバーホール: 通常の点検作業(メンテナンス)では出来ない清掃作業や劣化部品の交換、調整を主目的とする。一般的には、使用される部品に対して時間や距離などの耐用限度を想定し、その想定に基づいた間隔で行われる点検である。特に航空機などは、通常の点検作業では時間がかかりすぎるなどの理由でエンジン内部が点検されていない。オーバーホールはこれを補うものである。鉄道車両においては全般検査がオーバーホールに相当する。またスポーツ選手などがシーズンオフの休養期間に温泉治療を行ったり、人間ドックを受診するなどの健康管理を行うことを指す言葉としても使用されている。
人間ドック: その後、1泊2日の形式を参考に、より簡便な1日と2日の外来形式や、充実を図った2泊3日の仕組みが考案された。この検診の普及と共に、「老人病」や「成人病」なる言葉が生まれ注目されるようになった。検診方法と検査項目は、技術の進歩と共に日々改良が加えられ、多様化し、発展している。
健康診断: 健康診断(けんこうしんだん、General medical examination)とは、診察および各種の検査で健康状態を評価することで健康の維持や疾患の予防・早期発見に役立てるものである。健診(けんしん)、健康診査とも呼ばれる。スクリーニングのひとつ。なお、特定の疾患の発見を目的としたものは、検診(たとえばがん検診)と具体的に呼ばれる。
在宅健康診断: 在宅健康診断(ざいたくけんこうしんだん)とは、医師の往診による健康診断。または家庭に届けられた検査器具を利用して、各種慢性病などの診断を、検査器具測定結果や採取された検体を検査機関に返送する事で行う健康診断である。後者は特に2000年代よりの検査装置に於けるダウンサイジングによって可能となった。これにはコンビニエンスストアでも申し込めるサービスもあるため、コンビニ検診とも呼ばれる。
海技士 (機関): 資格取得に必要な身体的条件(健康状態)は小型船舶操縦士に比べてかなり厳しく、現役の機関長や機関士であってもそれをクリアできなければ機関点検、修理をすることができなくなる。
身体計測: 身体計測(しんたいけいそく)とは、健康診断と義肢、装具作成のときに必要な検査である。
検疫所: 国際航行する船舶は、船舶を介して感染症が国際的に拡大しないように、船内の衛生状態を良好に保つよう、国際保健規則(IHR)で定められている。検疫所では、船長等からの申請に基づき船内の衛生管理状況等を確認する衛生検査を実施する。検査官が乗船し、感染症を媒介するねずみ、蚊等の生息の有無、食品や飲料水の取扱い、船舶の各区域の衛生状態について、現場確認、乗組員への聴取等の衛生検査を行い、検査の結果、衛生管理状況が良好な場合は、船舶衛生管理免除証明書(SSCEC)を交付する。問題が認められた場合、改善措置内容を記載した船舶衛生管理証明書(SSCC)を交付する。
海軍検査・調査委員会: 海軍検査・調査委員会は、1隻の海軍艦船につき60ヶ月を超えない間隔で検査チームを派遣する。このチームは、艦船の機器類を全般的にチェックし、その艦が海上での戦闘および作戦行動に堪えるかを評価する。
病院船: 病院船(びょういんせん、英語: hospital ship)とは、広義には戦争や飢餓、大災害の現場で、傷病者に医療ケアのプライマリ・ケアを提供したり、病院の役割を果たすために使われる船舶。狭義にはそのうちジュネーヴ条約が適用されるもので、傷病者や難船者に援助を与え、治療と輸送を唯一の目的として、国が建造又は設備した船舶をいう。通例、病院船は戦場における傷病者に対する医療を目的としているため、各国の海軍が運用している。特異な例としては、スペインでは遠洋漁業の従事者の応急手当を目的としているため雇用・社会保険省が保有・運用している。日本では第二次世界大戦期まで運行されていたが戦後は運航されていない。治療機能を持たず、救急車のように搬送に特化した「救急艇」も存在する。
船舶に乗り組む衛生管理者: 両資格の業務面での決定的な相違点は、緊急時には医師の助言等を受け投薬・注射などの医療行為を部分的に許されていることである。このほか血圧の測定、止血なども行うため、船内では医務室などで勤務する。なお、近海区域以遠を航行区域とする総トン数3000以上の船舶のうち、最大搭載人員100人以上の船舶では、船舶に乗り組む医師(船医)を乗船させることになっている。また、船医や衛生管理者を乗り組ませない船舶では、一定の海技免状を有するなどの条件を満たす乗組員から「衛生担当者」を選任し、衛生管理の業務を担当させる。「衛生担当者」は、海員が常時10名以下の船舶などでは船長が兼務することができる。
護衛艦付き立入検査隊: 各国の海軍では軍艦乗員による臨検は日常の業務であるが、海上自衛隊では臨検は有事の際に行うものと規定されており、1999年(平成11年)以降になってようやく平時における運用が検討課題となった。
ポートステートコントロール: ポートステートコントロール(Port State Control、PSC)とは、自国の港に入港する外国船籍の船に対してその国が行う、船内設備や乗組員の資格などの安全に関する立入検査の事である。入港される国の監督官が監査対象船に対して、港や船舶の安全、海洋汚染の防止のため、国際海事機関(IMO)などで定められた安全規定に満たしているか確認するために立入検査を行う。
船舶検査: 船舶検査(せんぱくけんさ)
ジョイタ: 船上で見つかった使用済み医療用具については、調査では触れられなかった。
サブスタンダード船: サブスタンダード船とはサブスタンダード船だけでなく、サブシッピングを行う海運会社に運航される船舶も含まれると考えられる。船舶に問題がなくとも、運航する会社や操船する船員の教育、経験及び訓練に問題があれば海難を起こす可能性が高いからである。造船所には「ドック入りの時には、船級協会や船籍国政府の検査を受けて合格しないと、『船級』が維持できずに、船体保険や貨物保険が掛けられなくなる。稀に船級を持たないまま運航する船があり、これらは『サブスタンダード船』と呼ばれ、海難リスクの高い船として注意が払われる。」とされている。船舶油濁損害賠償保障法の改正後、国際船級協会連合以外の検査に問題がある検査会社が発給した証書でも保険(P&I)を受ける保険会社が現れ、『サブスタンダード船』であっても保険に加入できるようになった。
在宅健康診断: 2005年2月現在において在宅受診可能である主な検査項目は以下の通り。検体を返送する場合は、保冷宅配便サービス(冷凍)にて検査機関に返送する。検査器具の使用方法は電話等でも説明を受ける事ができる。また複数の病気に関する検査を同時に検査してもらえるパッケージもあるため、それらを利用して健康の目安とする事も可能であるが、簡易的な検査であるため、不安のある向きには、精密検査を受けることが勧められると思われる。
船舶安全法: なお、上記の検査がいずれも強制検査であるのに対し、本法施行地において製造する長さ30メートル未満の船舶の製造者による製造検査(船舶安全法6条2項)、船舶の所要施設に係る特定の物件の製造者等による予備検査(同条3項)、船舶の所要施設に係る規定が適用されていない船舶又は当該船舶に備え付ける物件について定期検査又は予備検査に準じて予め受ける準備検査は、いずれも任意検査とされている。国土交通大臣の登録を受けた船級協会の検査を受け、船級の登録をした非旅客船は、その船級を有する間、船舶安全法2条1項各号に掲げる事項、満載喫水線及び無線電信等に関し、特別検査以外の管海官庁の検査に合格したものとみなされる(船舶安全法8条)。
集団検診: 集団検診(しゅうだんけんしん、集団健診とも表記)とは企業を含む事業体や、学校、地方公共団体などが、その構成員に対してまとまった人数で一度に行う健康診断のこと。健康診断を行うために必要なX線撮影装置などの機材を搭載した検診専用の自動車とともに受診対象の団体の事務所等に出向いて行うものを専ら集団検診と称する。定期的に検診専用車を各地に配置し検診することを巡回検診と称し、内容も集団検診とほぼ同じ形態であるため、この項で説明する。
船舶に乗り組む衛生管理者: 船舶に乗り組む衛生管理者(えいせいかんりしゃ、英: Health Supervisor)とは、船員法に規定する必置資格者のひとつで、船内の衛生管理に必要な業務に従事する者をいう。別称は船舶衛生管理者。日本国内および日本政府があらかじめ申し合わせを行った改正STCW条約締約国で効力を有する。
自動船舶識別装置: 日本国内での20トン未満の船舶は小型船舶に該当するためAISの搭載義務は無いが、船舶事故の7割は小型船舶によるものであることから、海上保安庁ではGNSS機器同様、簡易型AISの搭載を推奨しており、漁船保険料の助成金や低金利融資制度の発表を行っている。
検疫: 検疫(けんえき)とは、特定の国や施設に出入りする人、輸出入される動物や植物及び食品や飼料等、その他、生物を原材料とする物品や生物が含まれる可能性のある土壌・岩石等を一定期間隔離した状況に置いて、伝染病の病原体などに汚染されているか否かを確認、検査することである。1347年の黒死病大流行以来、疫病がオリエントから来た船より広がることに気づいたヴェネツィア共和国当局は、船内に感染者がいないことを確認するため、1377年に、疑わしい船を当時のヴェネツィア領だったクロアチアのラグーサ(現在のドゥブロヴニク)に入港させる前に、近くの小島に30日間強制的に停泊させる法律を施行した。さらに1448年には、首都ヴェネツィアに入港する時は10日間延長して40日間とすると改定した。これが検疫の起源である。日本でも、コレラ患者のいる船を40日間沖に留め置く「コレラ船」という言葉があり、夏の季語となっていた。
健康管理手帳: 健康診断の頻度は、上記3.の業務は年に1回、その他の業務は6か月に1回である。なお、船員(船員法第1条に定める「船員」)には労働安全衛生法は適用されないが(第115条2項)、別途、同趣旨の「船員健康管理手帳」の制度が設けられている(船員に係る手帳の交付業務は国土交通省海事局船員政策課が行う。また船員に係る手帳交付の対象となる業務は「粉じん」とと「石綿」のみである。)。
船舶に乗り組む衛生管理者: 一定条件の外航船舶(特定船舶)に乗り組む衛生管理者に限り、5年ごとに大臣に登録された再講習の受講が義務付けられている。一般社団法人外航船員医療事業団が唯一の大臣登録再講習機関となっており、横浜掖済会病院、名古屋掖済会病院、大阪掖済会病院、神戸掖済会病院のいずれかを会場に年1-2回、100時間の講習を行っている。
救命ボート: 救命ボート(きゅうめいボート)とは、船舶における海難・水難事故(沈没も含む)時における脱出用や、水害時の被災者の救出、タグボートと同じ扱いで船を引っぱる際に使用する小型ボートのこと。転じて、船舶の体を成していなくても非常脱出・船舶補助用の機器・装置をこう呼ぶ場合がある。
船級協会: 船級協会(せんきゅうきょうかい、英: Classification Society)は、船舶の船体・艤装・機関について、その構造や現状が良好な状態にあると認め、船級の登録に関する規則を定め、その検査を行う機関。
臨床現場即時検査: 臨床現場即時検査(Point of care testing:POCT)とは医療現場で迅速に実施される検査。
巡視艇: 巡視艇(じゅんしてい)は、海上保安庁が運用する船舶のうち、基地周辺海域で警備・救難などの任務に従事する小型のもの。当初は港内艇と称されていたが、1957年1月1日付けで現在の名称に変更された。
中古船: 中古船(ちゅうこせん)とは、作られてからある程度年月が経過し古くなった船舶のことである。ボート・プレジャーボートなどの小型船舶、ヨット、ディンギー、水上オートバイなど、一般に艇と呼ばれる船舶の場合は中古艇という。船舶は建造後に水面に浮かべて使用されるが、幾年もの間、海の塩水などの過酷な環境にあって船体に錆びなどが生じるため定期的な保守や修理が必要であり、特に船底部は貝類の付着を防ぐ防汚塗装の塗り直しが必須となる。商船では海運に関わる保険契約の維持のために定期的な船級の検査もまた必要である。普通は、造船所で4-5年ごとに上架して船体を検査し、その中間にも定期検査を受ける。古い船舶では主機関などの性能低下や、こういった検査時などに合わせて行う内装・外装・船底部の手入れに対する保守費用の増加などが進む。
元良式船舶動揺制止装置: 元良式船舶動揺制止装置(もとらしきせんぱくどうようせいしそうち)は、元良信太郎によって考案された船舶動揺制止装置である。
衛生検査所: 衛生検査所(えいせいけんさじょ)は病気の診断や健康診断のために採取された血液等の検体を医療機関から集めて検査する施設のこと。臨床検査技師等に関する法律で定義されている。衛生検査所を開設する場合は都道府県知事等に届け出る(=登録する)必要があり、「登録衛生検査所」ともいう。コマーシャルラボや検体検査センターと呼ぶこともある。
病理標本: 病理標本(びょうりひょうほん)とは、人体から採取された検体またはサンプルについて、主に病理診断を目的に作製された標本のこと。
新兵収容艦: 年を経た木造船の場合、長年の使用によって船体外皮が劣化し、厳しい外洋の航海に耐えられないのが一般的であった。また、新兵収容艦は、病院施設がない泊地等で病院の役割を果たすことが多かった。軍艦の艦医はしばしばここで医療行為を行った。
日本小型船舶検査機構: また、平成14年(2002年)4月からは、「小型船舶の登録等に関する法律」に基づき、所有者が不明確なため生じるトラブルや不都合、放置艇、不法投棄などの小型船舶に係る諸問題を解消するために、小型船舶の登録測度事務を開始、平成16年(2004年)11月からは、平成17年(2005年)5月の「海洋汚染等防止条約」の発効に伴う「海洋汚染及び海上災害の防止に関する法律」の改正に基づき、小型船舶に設置される連続最大出力130kWを超えるディーゼルエンジンを対象に、当該エンジンから排出される窒素酸化物(NOx)の放出量の規制を行うため、小型船舶用原動機放出量確認等事務を開始している。
船医: 船医(せんい)とは、客船、遠洋航海の漁船、貨物船などに乗船して医療を行う医師のことである。船上では1人で内科、外科、産婦人科、精神科など、多岐にわたる診療を行う必要があり、幅広い医学知識と経験を有することが期待されることから、『臨床医療のスペシャリスト』とも呼ばれる。また、船種によっては高い社交性や語学力が要求される場合もある。かつてはプロスペル・ガルノーのように生物学や博物学の知識を活かし、世界各地に向かう調査団に船医兼科学者として同行し、希少な動植物の調査・収集を行うなどプラントハンターのような活動も担当していた。またウィリアム・ジャーディンのように個人的な交易などのサイドビジネスを始める者もいた。2000年代以降は、客船のクルーズが減少傾向にあることから、船医の職を得ることは難しくなりつつあるという。各国海軍や日本の海上自衛隊の艦艇に乗船する医官については、通常軍医に分類される。
高周波超高圧の電位負荷を利用した治療器: 100万ボルトヘルストロンは、日本船舶振興会(現日本財団)ビルに白寿虎ノ門診療所として設置されていた。会長の笹川良一は、自ら愛好者・推奨者の一人であり、しばしば広告塔としてテレビや雑誌などに出ていた。
監獄船: 監獄船(かんごくせん)とは監獄として利用されている船舶のこと。受刑者を流刑地へ護送するためにも使われる。
津波救命艇: 津波救命艇(つなみきゅうめいてい)とは、船舶に搭載される救命艇の技術を応用した、津波から身を守る小型ボート型の避難設備のことである。
船舶安全法: )、海底資源掘削船、半潜水型又は甲板昇降型の船舶及び潜水設備(内部に人員をとう載するものに限る。)を有する船舶その他特殊な構造又は設備を有する船舶で告示で定めるものをいう(船舶安全法施行規則1条4項)。なお、船舶安全法施行規則第一条第四項の特殊な構造又は設備を有する船舶を定める告示(昭和55年運輸省告示第56号)は、次に掲げるものを特殊船として規定している。小型船舶とは、総トン数20トン未満の船舶をいう(船舶安全法6条ノ6)。
労働安全衛生法による健康診断: 労働安全衛生法による健康診断(ろうどうあんぜんえいせいほうによるけんこうしんだん)は、事業者健診とも呼ばれ、労働安全衛生の観点から実施され「事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による健康診断を行なわなければならない(第66条1項)」と規定される。これは一般健康診断とされ、雇入時および年1回以上行う必要がある。さらに第66条2項では「事業者は、有害な業務で、政令で定めるものに従事する労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による特別の項目についての健康診断を行なわなければならない。」と規定され、これは特殊健康診断とされる。加えて2015年(平成27年)12月からは産業精神保健の観念より、職業性ストレスチェックの実施が、常時使用する労働者数が50人以上の事業者の義務となった。
在宅健康診断: これらの潜在的医療需要をフォローする意味で、近年では検査手法の発達や、また検査用の測定装置が小型化して来たのを受けて、宅配便などで検査用のセットを受け取り、それを使用後に検体やデータを記録した検査装置を検査機関に返送して検査してもらい、自分の健康状態を知る事ができるサービスが登場し始めている。これらの検査は簡易的である物がほとんどであるが、医者に掛かる暇が無いと考える人が、自身の健康状態を確認する意図で利用している模様である。また性病などの羞恥心から、なかなか受診し難い病気の検査も提供されている。これらはコンビニエンスストア店頭やインターネット上の所定サイト・電話等で申し込んで利用する事が出来、代金支払いは検査キット代金引換やクレジットカード等で行われる。概ね数千円程度(送料込み)である。(サービス提供サイトは検索サイト等を利用すれば探せる)
健康診断: なお、この節で挙げた例はいずれも専門家でも意見の一致がないものや現在進行形で評価中のものが含まれており、検診が無効であると主張しているわけではないことに注意。
労働安全衛生法による健康診断: また派遣前・帰国後とも、医師が必要ないと認めるときは、20歳以上の者についての身長の検査と、胸部エックス線検査で病変の発見されなかった者についての喀痰検査は省略できる。査証申請の際に、健康診断(またはその証明書)が必要とされる場合がある。事業者は、事業に附属する食堂又は炊事場における給食の業務に従事する労働者に対し、その雇入れの際又は当該業務への配置替えの際、検便による健康診断を行なわなければならない(規則第47条)。事業者によっては一般健康診断に分類しないところもある。
COVID-19の検査: また、PCR検査の医療保険適用によって、帰国者・接触者相談センター(24時間対応)から紹介された帰国者、接触者外来で検査が必要とされたときは、保健所を経由することなく、民間の検査機関に直接、検査依頼を行うことが可能となった。かかりつけの医者が検査が必要と判断した場合には、帰国者・接触者外来を紹介受診し、検査を行う。地域の検査能力に限界があるために断られるということがないようにするとし、同時に、検査時間を大幅に短縮できる新しい簡易検査機器の開発を進めていくと述べた。また、厚生労働省は疑似症報告制度を採用している。この疑似症報告制度によるPCR検査実施人数には、退院時の確認検査や、疑似症報告に該当しない検査、クルーズ船やチャーター便に関する検査等は含まれておらず、実際の実施総数より少ないことに留意する必要がある。
気象観測船: 気象観測船(きしょうかんそくせん)または海洋気象観測船(かいようかんそくせん)は、気象観測を行う船である。1960年代以降、この役割は人工衛星、長距離航空機、海洋気象ブイなどに取って代わられたところが大きい。
無人機: 何日間も加圧/減圧室で身体を慣らしてから行き返りする必要があり、潜水服も高価で技術も要する。また減圧症(高圧によって体内に入り込んだ窒素が、十分な時間をかけずに減圧することで気泡となって現れ、重症な場合は生命の危険を伴う場合がある)や窒素酔い(体内に溶けた窒素が、深度下でよっぱらい<多幸感等>に似た症状を引き起こし、二次的に判断力低下から呼吸維持装置を取り去る危険もある)といった潜水関連傷害の危険性もある。そのために無人潜水艦にカメラを取り付けて沈没船や海底を調査させたり、海底生物や堆積土のサンプルを持ち帰ったりするのに使われる。あるいは有人の海底探査を行う際の事前調査にも使われる。現在、多くの国の研究機関がこういった無人潜水艇を所有している。海底ケーブルの点検にも用いられるよう、開発が進みつつある。
労働安全衛生法による健康診断: 現在の一般健康診断に連なる規定は、1942年(昭和17年)の工場法施行規則の改正により、工場法の適用がある全労働者に対して健康診断の実施が工場主に義務付けられたことに始まる。当時の検診項目は、大きな社会問題となっていた結核に対処したものであった。戦後の労働基準法の施行により工場法の規定がそのまま引き継がれ、対象が全労働者に広がった。さらに1974年(昭和49年)の労働安全衛生法の制定により健診の規定は同法に引き継がれ同時に検診項目の追加等が行われ規定が整備された。その後、1989年(平成元年)、1998年(平成10年)にその時代時代の疾病構造を反映した健診項目の追加等がなされている。
健康診断: 中国では読影困難な写真による診断や検査部位を把握しないままでの検査機器の操作などが問題となっており、撮影技術や読影技術など健診従事者の人材育成や研修が課題になっている。中国の沿海部や大都市では健診サービスを展開する医療機関で価格競争がおきている。一方で富裕層では日本式の健康診断が評価を受けており高い費用を支払っても受けたいという人々も存在している。
病理学的検査: 病理学的検査(びょうりがくてきけんさ)とは、病理学の手法を用いて行う検査のこと。病理学的検査は臨床検査技師等に関する法律第2条で定められた検体検査のひとつであり、病理標本作製や病変の判断を伴わない細胞等の顕微鏡検査を指す。
造船所: 船舶は定期的に造船所のドックに入って、普段は水面下で見えない船底部分も含めた検査と補修を受ける。これらもまた造船所の仕事となる。ドック入りの時には、船級協会や船籍国政府の検査を受けて合格しないと、「船級」が維持できずに、船体保険や貨物保険が掛けられなくなる。稀に船級を持たないまま運航する船があり、これらは「サブスタンダード船」と呼ばれ、海難リスクの高い船として注意が払われる。何年も自然の水面に浮かんでいる船の船底には、フジツボなどの水生生物が付着したり腐蝕したりして凸凹が生じる。この度合いを「表面粗度」(ひょうめんそど)と呼んで、この抵抗の増加は船速を遅くして航海日数を増やし燃費も悪くするため、定期的な清掃作業が必要となる。船体表面の付着物は高圧水流によって取り除かれ、船底部は特に「船底塗料」と呼ばれる専用の塗料で再塗装される。
検体検査: 人体から排泄され・採取されたものを検査の対象とするときこれを検体(けんたい)という。糞便・尿・喀痰などの排泄物、咽頭ぬぐい液、血液、組織・細胞などが被検査物となる。臨床検体ともいう。すでに患者から離れたこれらの検体について行われる臨床検査が検体検査と呼ばれる。微生物・寄生虫の有無判定、血液中の物質測定、血液細胞の分類等を行う。最近では遺伝子解析、質量分析などの特殊な技術も検体検査に応用されることがあるが、機器・試薬が高価なものは汎用的になっていない。(それぞれの検査の説明については臨床検査等を参照してください)医療法第15条の2において業務委託(医療機関内業務の委託)について、診療等に著しい影響を与えるものについては厚生労働省で定める基準に適合するものに委託しなければならないとしている。
護衛艦付き立入検査隊: 1999年(平成11年)成立の周辺事態法を受けて翌年制定された周辺事態に際して実施する船舶検査活動に関する法律により、海自が必要な場合に応じて、一般船舶に対して海上阻止行動=臨検(立入検査)を実施することが可能となった。これに伴い、それらの行動に対処する専門知識を持った部隊が必要となり、各護衛艦毎に立入検査隊が編成された。設立初期では、一部の隊員が米海軍や米沿岸警備隊から海上阻止行動に関するノウハウを学んで教育課程を設置した。その教育課程では、各護衛艦の乗員から学生を選抜し、教育訓練が実施されている。普段は、各職種の任務(主特技、例:射撃員、魚雷員、通信員、ガスタービン員、補給員)に就いているが、立入検査隊訓練時は、特技員(有資格者。海自内の副資格=副特技の一つ)として指導的立場にある。立入検査部署の発令に際して各艦の立入検査要員として活動する。
床面積: 船舶工学では旅客船の立席や救命筏における一人当たりの最小床を床面積(Floor space)という。
向島ドック: 内航船主体に船舶修理業務を行っている。取扱隻数は、年間約300隻。国土交通省による舶用内燃機関サービス・ステーション(SS)の証明を取得している。
似島検疫所: 当時の陸軍および海軍の資料における正式名称は「似島検疫所第一消毒所」「似島検疫所第二消毒所」。検疫人数は一日あたり8,000人を想定して整備された。この戦争から日本人だけでなく俘虜(捕虜)も検疫している。また第一検疫所にあった避病院は閉鎖され、広島衛戍病院(のち広島陸軍病院)で対応することになった。1906年(明治39年)に陸軍運輸部の管轄となった。1910年(明治43年)第一検疫所の大部分を海軍に移管、つまり第一を海軍が第二を陸軍が管理することになり、第一は「呉海軍病院似島消毒所」として運用されることになった。その後海軍消毒所(第一検疫所)は老朽化が進み、1923年(大正12年)海軍消毒所は三ツ子島(呉海軍病院三ツ子島消毒所)に移設され、海軍消毒所つまり旧第一検疫所は倉庫として用いられるようになった。1940年(昭和15年)には第二検疫所の南側に軍馬用の「馬匹検疫所」が設置される。
船舶に乗り組む衛生管理者: 近海区域以遠を航行区域とする総トン数3000トン以上の船舶などでは、乗組員の中から衛生管理者を選任する必要がある。衛生管理者は次節に述べる衛生管理者適任証書を有する者の中から選任するが、やむを得ない場合は国土交通大臣の許可を得たうえで、資格を有していない者を選任することができる。衛生管理者を乗り組ませる船舶は、2019年8月時点で349隻である。衛生管理者は、必要に応じ医師の指導を受けながら、船員の健康管理や保健指導、作業環境衛生、居住環境衛生、食料と用水の衛生保持など、船内の衛生管理に関する業務に従事する。厚生労働省管轄の労働安全衛生法による衛生管理者と類似しているが、船舶の乗組員においては海上労働の特殊性に鑑み労働基準法等の代わりに船員法が適用されるため、両資格は根拠法及び主務大臣も異なる「衛生管理者」として並存している。
臨床検査: 臨床検査(りんしょうけんさ)とは、診療目的で行われる患者、傷病の状態を評価するための検査である。症候学では補助診断(ほじょしんだん)と呼ぶこともあり、これは問診と一般診察こそが病態把握に最も重要であるとの考え方に基づくものである。一方、糖尿病の長期コントロールなどのように検査値が最も大きな意味を持っている場合もあり、一概に診察が検査に勝ると言えるわけではない。また、生活習慣病を自覚症状のない間に発見し早期治療を行うためにも重要である。しかし、患者からすると受けるとなると検査の費用を負担せねばならず、また項目によっては、患者の健康を害する(侵襲する)場合がある。そのため一旦、冷静に検査の真の必要性、リスク、コストを勘案して、検査の適応、受けるべきか、それとも止めておくべきか、を判断する必要がある。
入江式フィンガーテスト: 入江式フィンガーテスト(いりえしきフィンガーテスト 英語名 IRIE FINGER TEST 略称 FT)とは、故・入江正が1982年に漢方のために開発した診断法。人体を使った非破壊検査の一種。
軽便探信儀: 軽便探信儀(けいべんたんしんぎ)は、大日本帝国海軍が開発した艦艇搭載用の水中探信儀(アクティブ・ソナー)。
アプノモニター: 口・鼻の気流(呼吸)、気管音(いびき)、パルスオキシメーターなどのセンサー部分と本体(メモリー内蔵)より構成される。アプノモニターの型式により体位センサー、胸部・腹部呼吸センサー、呼吸圧センサー等の有無などに違いがある。入院または在宅で睡眠時の検査を行い、検査後、パソコンに接続し検査データーの解析を行う。従来、睡眠時無呼吸症候群(SAS)の診断には、病院などに検査入院させて睡眠ポリソムノグラフィ(PSG)などの大掛かりな検査機器を取り付けて寝てもらうなどしていたが、この方法では普段と環境が違う事から、被検査者が熟睡できず、正確なデータが得られない等の弊害が指摘されていた。しかし検査機器のダウンサイジングに伴い、アプノモニターに代表されるような小型の検査機器があらわれた。これにより家庭でもスクリーニング程度の検査をできるようになり、同症状の検査が行いやすくなっている。
労働安全衛生法による健康診断: 法文上は「医師による特別の項目についての健康診断」という。一定の有害業務に従事する労働者を対象として行う。派遣労働者については、派遣先が実施しなければならない。配置替えの際に行う特殊健康診断には、業務適性の判断と、その後の業務の影響を調べるための基礎資料を得る目的がある。また特殊健康診断では、対象とする特定の健康障害と類似の他の疾患との判別が、一般健康診断よりも一層強く求められる。一般健康診断と特殊健康診断双方の対象となる労働者に係る健康診断の評価に際しては、一般健康診断と特殊健康診断の結果を経時的な変化を含め総合的に評価することが重要であること。従って、これらの健康診断結果については、医療機関への紹介状やその回答等を含め、労働者ごとに一括保存することが望ましいものであること(平成元年8月22日基発462号)。
護衛艦付き立入検査隊: 護衛艦付き立入検査隊(ごえいかんづきたちいりけんさたい、Maritime Inspection Team:MIT)は、海上自衛隊の各護衛艦毎に編成されている海上阻止行動(MIO)を想定した臨検(立入検査、船舶検査)部隊である。海自内では立検隊(たちけんたい)、あるいは立検(たちけん)と呼ばれる。
200トン型海洋観測船: 200トン型海洋観測船(200トンがたかいようかんそくせん)は、大日本帝国海軍の海洋観測船(雑役船)。海洋型海洋観測船とも呼ばれる。
船舶改善助成施設: 解体された老齢船は主に近海用の中小貨物船・貨客船で、船齢は30年以上が24隻・35年以上が28隻・40年以上が15隻・45年以上が6隻・50年以上が4隻含まれていた。
日本小型船舶検査機構: 日本小型船舶検査機構(にほんこがたせんぱくけんさきこう、英文名称: Japan Craft Inspection Organization.、略称JCI)は、国に代わって小型船舶の検査事務等を行う特別民間法人である。現在は、本部を除く全国32箇所の支部において検査事務等を行っている。平成17年度末現在、JCIにおける検査対象船舶は約456千隻となっている。
海上自衛隊潜水医学実験隊: 潜水に関する医学や心理学、人間工学などを研究し、潜水艦乗組員や潜水員(ダイバー)の安全を確保するための実験・訓練を行う機関である。地上に深海を再現する深海潜水訓練装置を保有するほか、水流装置を備えた深さ11mの訓練水槽や潜水病治療用の設備を持ち、潜水医学研究の最先端としてダイバーの教育、訓練、指導を行っている。
検疫: 検疫(けんえき)とは、港湾や空港にて、海外から持ち込まれた、もしくは海外へ持ち出す動物・植物・食品などが、病原体や有害物質に汚染されていないかどうかを確認すること。またこれに例えて、コンピュータウイルス対策ソフトでシステムがウイルスに感染していないか、不正に侵入された形跡はないか確認することも「検疫」と呼ぶことがある。
重要影響事態に際して実施する船舶検査活動に関する法律: 重要影響事態に際して実施する船舶検査活動に関する法律(じゅうようえいきょうじたいにさいしてじっしするせんぱくけんさかつどうにかんするほうりつ)は、重要影響事態法が定める船舶検査の方法や手続き、武器使用などについて定めた、日本の法律。法令番号は平成12年法律第145号、2000年(平成12年)12月6日に公布された。略称は船舶検査活動法。船舶検査と略される場合もあるが、船舶検査は、元々は国土交通省所管の船舶安全法に基づく船体の検査(車検に該当する)を指す用語で意図が全く異なるため注意が必要。目的は、重要影響事態法1条に規定する重要影響事態に対応して日本が実施する船舶検査活動に関し、その実施の態様、手続その他の必要な事項を定め、重要影響事態法と相まって、日米安保条約の効果的な運用に寄与し、日本の平和および安全の確保に資することにある。
検便: 検便(けんべん)は、排泄された大便を検査すること。消化管疾患の有無、寄生虫、細菌感染の有無を調べるために行なわれる。食品を扱う調理従事者、保育介護関係者、水道管理事業従業員(配管工事ではなく、水そのものを管理する人)には、定期的に検査を行なうことが多い。また海外渡航者、園児学童(最近行わない学校も多い)を対象に、検査が行なわれることもある。
医師による健康診断盗撮事件: 医師による健康診断盗撮事件(いしによるけんこうしんだんとうさつじけん)とは、健康診断中に医師が盗撮をした事件である。
091型原子力潜水艦: 主機に加圧水型原子炉 ターボ・エレクトリック方式(タービン減速方式との説もある)を採用した。しかし、陸上用加圧水型原子炉を潜水艦用原子炉として十分な研究なしに改造・導入したため、構造的欠陥が原因と考えられる放射能漏れ事故が頻発した。1番艦は1974年に就役したが、約10年間は完全に運用できる状態ではなかった。また、中国国内には被曝した潜水艦乗員らを対象とする、放射能汚染障害専門病院「海軍409核傷専科医院」が新たに設立されている。
アプノモニター: アプノモニターとは、睡眠時無呼吸症候群の小型で簡便な検査機器である。
登録検査等事業者等: 電波法第24条の2に基づく別表第1および検査等規則第2条第2項による。 2004年(平成16年)7月12日 現在の要件を掲げる。検査等規則第2条第3項により、第一級陸上特殊無線技士又は第一級アマチュア無線技士は、海岸局、航空局、船舶局及び航空機局の点検はできない。電波法第24条の2に基づく別表第4による。 2014年(平成26年)10月1日 現在の要件を掲げる。登録検査事業者による定期検査が可能な無線局は、電波法第73条第3項により「人の生命又は身体の安全の確保のためその適正な運用の確保が必要な無線局以外の無線局」とされ、 これを受けた検査等規則第15条に「人の生命又は身体の安全の確保のためその適正な運用の確保が必要な無線局」を規定している。1.電波法第103条の2第14項に規定する無線局2.電波法施行令第13条に規定する無線局4.船舶局(旅客船の船舶局に限る。)6.
漁業取締船: 密漁容疑の船舶が逃走した場合は、警察や海上保安庁への通報を実施しつつ、追跡して進路妨害を行なって逃走をやめさせてから立入検査を行う。
医极: 外箱は木製または革製で、外面に名称、番号、赤十字章を標記した。その種類には次のようなものがあった。このほか、病院船医极、患者輸送船医极、列車医极、輸送船医极などがあった。なお、平時徴兵検査に要する材料を納めるものに、徴兵検査医极(1号、2号を1組とする)があった。
臨床現場即時検査: 従来の医療における検査では検査の試料を検査室に持ち込んだり、被検者が検査室に赴いて実施されていた。臨床現場即時検査では被検者の傍らで行われる検査,あるいは被検者自らが行う検査で迅速に結果が判定されると定義される。それにより被検者のクオリティ・オブ・ライフの向上が期待される。口腔内粘膜、呼気、血液、唾液、尿等を検体としてもちいることで手軽に非侵襲での判定を企図する。
労働安全衛生法による健康診断: なお、産業医の選任義務のある事業場においては、事業者は、当該事業場の労働者の健康管理を担当する産業医に対して、健康診断の計画や実施上の注意等について助言を求めることが必要であるとされる。事業者は、労働者を本邦外の地域に6か月以上派遣しようとするときは、あらかじめ、当該労働者に対し、一般項目及び以下の項目のうち医師が必要であると認める項目について、医師による健康診断を行わなければならない(規則第45条の2第1項)。事業者は、本邦外の地域に6か月以上派遣した労働者を本邦の地域内における業務に就かせるとき(一時的に就かせるときを除く。)は、当該労働者に対し、一般項目及び以下の項目のうち医師が必要であると認める項目について、医師による健康診断を行わなければならない(規則第45条の2第2項)。1989年10月の改正法施行により設けられた。
船の文化検定: 船の歴史や文化、舟遊びや雑学に関する知識を問う検定試験。「船」にまつわる様々な文化や知識をできるだけ多くの人に知ってもらうことを目的としている。
健康診断: また労働安全衛生法により、危険物・特定の化学物質などを扱う職業の従事者は、それに応じた健康診断を定期的に受けることが義務づけられており、この健康診断は、重大な職業病の発生を未然に防ぐことが目的という点で、一般的なものとはやや性格を異にする。厚生科学研究班が、一般向けに作成したガイドライン(Minds医療情報サービス)に受診すべき健診5項目と対象疾患について解説がある。労働者の健康診断は、労働安全衛生法第66条以下および労働安全衛生規則によって定められている。この実施は事業者の義務であり(労働安全衛生法第66条1項)、使用者による健康診断の不実施は法違反となり、50万円以下の罰金に処せられる(労働安全衛生法第120条)。一般健康診断の11項目(労働安全衛生規則44条)雇用主は、常時使用する労働者に対し、以下の健康診断を実施しなければならない。
超音波映像装置: 超音波探査映像装置、超音波探傷映像装置ともよばれる。海中などで利用される超音波水中映像装置もある。超音波が生体内部を伝搬中に発生する高調波成分を用いる比帯域100%以上の周波数帯域を有する超広帯域超音波イメージングシステムも実用化されつつある。
海上保安試験研究センター: 海上保安試験研究センター(かいじょうほあんしけんけんきゅうせんたー、英語 : Coast Guard Experimental Research Center)は、海上における犯罪の捜査に係る分析鑑定、航路標識、巡視船艇の装備に関する試験研究を行う海上保安庁の専門機関。
済生丸: 全長33メートル、排水量180トン。患者の高齢化を鑑みた上でのバリアフリー化を意識した船内エレベーターを新設したほか、船首のランプゲートを拡張強化し、長さ6.5メートル×幅1.9メートルとして、軽自動車までの重量に対応できるようになった。従来の船に備わっていなかったマンモグラフィー検診装置、デジタル式のレントゲン撮影設備、生化学自動分析装置を搭載したほか、3代目では老朽化の影響で使われていなかった血液検査装置を新調した。2014年1月15日から就航。ただし、運営の財政難を背景に、無料検診の一部を有料検診へ移行させた。ちなみに、船名が「済生丸100」とも呼ばれているのは、済生会の創立100周年記念事業として建造を決めたことによる。
イムノクロマトグラフィ: 従来は病院の分析室に設置されていたような固定式の分析装置で行っていたような分析が、その場で判定できるようになる。そのため、迅速な治療、隔離などの対応が可能になる。
江の島エスカー: エスカーの安全点検は、毎日の従業員による点検と毎月の専門業者による点検の2種類が行われており、2012年(平成24年)からは監視カメラの運用も行っている。
船の文化検定: 船の文化検定(ふねのぶんかけんてい、通称:ふね検)は、一般財団法人日本海洋レジャー安全・振興協会船の文化検定委員会が主催している、船に関する知識を問う検定。
労働安全衛生法による健康診断: 事業者は、特定業務に常時従事する労働者に対し、当該業務への配置替えの際及び6か月以内ごとに1回、定期に、一般項目について医師による健康診断を行わなければならない(規則第45条)。この場合において、胸部エックス線検査、喀痰検査については、1年以内ごとに1回、定期に、行えば足りる。ただし、雇い入れ時の健康診断・海外派遣労働者の健康診断・特殊健康診断を受けた者については、当該健康診断の実施日から6か月間に限り、その者が受けた当該健康診断の項目に相当する項目を省略できる。省略できる検査項目は胸部エックス線検査、喀痰検査を除き、定期健康診断と共通である。「特定業務」とは、その業務に常時500人以上の労働者を従事させる場合に、産業医の専属が義務付けられる有害業務(規則第13条2項)のことをいう。
健康ライフコンパス: 具体的には同制度を通じて、2014年(平成26年)3月31日に厚生労働省より臨床検査技師法に基づく告示(臨床検査技師等に関する法律第20条の3第1項の「衛生検査所として登録が不要な施設」)の改正が公布され、翌日の4月1日より、薬局などでの自己採血検査が正式に認められることとなった。
睡眠ポリグラフ検査: 医療機関によっては、必ずしも上記の検査を全て行うわけではない。
船だまり: 船だまり(ふなだまり、英語:basins for small craft)は、港湾施設のうち、小型船舶などの停泊又は係留の用に供される水域施設である。「小型船だまり」とも呼ばれる。
計測機器:  こうした装置の較正はレーダーでの明るさが既知の物体を用いて行う。血液に関する計測値は、血液検査の結果として記載されている。
似島検疫所: 以下、1907年(明治40年)発行の『明治三十七八年戦役検疫誌』を参考に第1および第2検疫所の施設群を示す。馬匹検疫所は資料不明。この時点での施設は木造平屋建でほとんどが縦長に作られており、3から5棟を1セットとして○○室と区分していた。後にとられた写真には2階建のものも存在していた。これら主要棟(室)は線路で結ばれトロッコ状の運搬車が配備されていた。発電棟も存在した。第1が初期からあった検疫所であり、避病院(隔離施設)もこの敷地内にあった。人の流れとして、後に作られた検疫所である。こちらには避病院が無いため、第1の1~3の流れになる。未消毒桟橋が岬の突端付近、既消毒桟橋が湾内奥にあり、その間に消毒区と停留舎があった。