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日本産婦人科医会 日本産婦人科医会 公益社団法人日本産婦人科医会 設立 1949年 種類 公益社団法人 法人番号 5011105004814 本部 東京都新宿区市谷八幡町１４番地市ヶ谷中央ビル 会長 石渡勇 ウェブサイト www .jaog .or .jp 公益社団法人日本産婦人科医会 （にほんさんふじんかいかい）は、1949年に当時の参議院議員 谷口弥三郎 が中心になって組織した、 産婦人科 医が加入する 職能団体 。全国の優生保護法指定医師（現・ 母体保護法指定医師 ）をもって組織する「日本母性保護醫協會」を母体としている。なお中絶を行う施設には、母体保護法指定医師の勤務が求められている。本団体は、 母子 の生命健康を保護するとともに、女性の 健康 を保持・増進し、もって国民の 保健 の向上に寄与することを目的としている。医学系学会である 日本産科婦人科学会 とは異なる。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産新鉱物 日本産新鉱物 日本産新鉱物 （にほんさんしんこうぶつ）は、日本で新たに発見され、国際的に公認された 鉱物 である。天然で新たに発見された新鉱物は 国際鉱物学連合 （ IMA ）の「新鉱物および鉱物名に関する委員会（CNMMN）」に申請し、委員の過半数が参加した投票において、2/3以上の賛成を得ることにより承認される。 新鉱物の名称は、通常、その鉱物の産出地、発見者（申請者自身が発見者である場合を除く）、著名な鉱物学者、性質に基づいて命名される。名称は ラテン文字 で表記する（ラテン文字で表記されない言語の名称の場合は、ラテン文字に 翻字 する）こととされており、新鉱物の承認の投票に参加した委員から過半数の賛成を得ることにより承認される。名称の語尾には「-ite」か「-lite」をつけることが多い。 新発見された鉱物の他に、既知の鉱物が鉱物グループの定義の変更や、構造等の再検討に伴って名称・模式地等が変更されるのに伴って日本が模式地となることがある（例: ソーダ金雲母 ）。逆に、日本が模式地から外されたり（例: 水酸エレスタド石 ）、独立種として否定されることもある（例: 磐城鉱 ）。 ^ a b THE IMA COMMISSION ON NEW MINERALS AND MINERAL NAMES: PROCEDURES AND GUIDELINES ON MINERAL NOMENCLATURE, 1998 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業 日本産業 日本 産業 （にほんさんぎょう、にっぽんさんぎょう） 一条工務店 のグループ会社。 栃木県 下野市 、 法人番号 ： 5060001015177 [1] 日本産業ホールディングズ の略称。IT・会計サービス関係の 持株会社 で、旧アルファ・トレンド・ホールディングス。 東京都 渋谷区 、 法人番号 ： 1011001071334 かつて存在した 鮎川義介 率いる 日産コンツェルン の 持株会社 。後の 満州重工業開発 。 株式会社BOSTEC の旧社名。 長野県 長野市 の機械業。 法人番号 ： 9100001000055 など。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業カウンセラー協会 日本産業カウンセラー協会 日本産業カウンセラー協会 団体種類 一般社団法人 設立 1960年 （昭和35年）11月 所在地 東京都 港区 新橋6-17-17 御成門センタービル6階 北緯35度39分41.03秒 東経139度45分6.87秒 ﻿ / ﻿ 北緯35.6613972度 東経139.7519083度 ﻿ / 35.6613972; 139.7519083 座標 : 北緯35度39分41.03秒 東経139度45分6.87秒 ﻿ / ﻿ 北緯35.6613972度 東経139.7519083度 ﻿ / 35.6613972; 139.7519083 法人番号 6010405001009 主要人物 代表理事 小原 新 活動地域 日本 主眼 産業カウンセラーの養成、試験及び研修の実施、産業カウンセリングの調査、研究、相談事業の普及拡大 活動内容 産業カウンセラーの養成、試験の実施及び登録 他 ウェブサイト https://www.counselor.or.jp/ 一般社団法人日本産業カウンセラー協会 （にほんさんぎょうカウンセラーきょうかい）は、産業カウンセリングの 職能団体 。 産業精神保健 に関する民間資格 産業カウンセラー を認定している。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業ストレス学会 日本産業ストレス学会 日本産業ストレス学会 （にほんさんぎょうストレスがっかい、The Japan Association of Job Stress Research）は、 職場 の ストレスマネジメント について、より現場に密着したきめ細かい対策、ノウハウの蓄積、研究と実践の間のギャップの解消、情報の発信と相互の ネットワーク 作りなどを目指し、実践的研究、情報公開、研究者や 産業保健 スタッフ間の交流の場として、1993年(平成5年)に設立された学術団体。略称は 産スト 。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業パートナーズ 日本産業パートナーズ 日本産業パートナーズ株式会社 Japan Industrial Partners, Inc. 種類 株式会社 市場情報 非上場 略称 JIP 本社 所在地 日本 〒 100-0005 東京都 千代田区 丸の内 2丁目1番1号 明治安田生命ビル15階 設立 2002年 11月1日 法人番号 8010001094082 事業内容 事業再編目的の ファンド の管理運営業務及びその関連業務 代表者 馬上英実 （ 代表取締役 社長 ） 資本金 1億円 純利益 4億6800万円（2019年03月31日時点） 総資産 65億2600万円（2019年03月31日時点） 外部リンク https://jipinc.com/ 日本産業パートナーズ株式会社 （にほんさんぎょうパートナーズ、 英語 : Japan Industrial Partners, Inc. 、JIP）は、日本の プライベート・エクイティ・ファンド 運営会社である。 ^ a b 日本産業パートナーズ株式会社 第17期決算公告 ^ 日本産業パートナーズ株式会社の情報｜国税庁法人番号公表サイト This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業ホールディングズ 日本産業ホールディングズ 日本産業ホールディングズ株式会社 Nihon Industrial Holdings Co., Ltd. 種類 株式会社 市場情報 アンビシャス 4352 2004年3月16日 - 2012年1月23日 本社 所在地 日本 〒 151-0073 東京都 渋谷区 笹塚二丁目18番3号 設立 1996年 12月11日 （株式会社アルファークラフト） 業種 情報・通信業 法人番号 1011001071334 事業内容 ソフトウエア開発、IT、コンサル 代表者 渋谷猛（代表取締役社長） 資本金 8億3266万8千円 発行済株式総数 258100株 売上高 連結:6億3024万6千円 （単独:1267万5千円） （2011年6月期） 営業利益 連結:△1億4483万7千円 （単独:△1億1500万9千円） （2011年6月期） 純利益 連結:△2億8509万5千円 （単独:△1億8689万3千円） （2011年6月期） 純資産 連結:△4246万2千円 （単独:△416万1千円） （2011年6月30日現在） 総資産 連結:1億1471万8千円 （単独:5676万3千円） （2011年6月30日現在） 従業員数 連結:14人 （単独:6人） （2011年6月30日現在） 決算期 6月30日 主要 株主 株式会社中小企業助成会 30.76% 中小企業共済株式会社 29.23% 磯崎公徳 5.75% （2011年6月30日現在） 主要 子会社 株式会社ヴァンデージ 100% 特記事項：株式会社中小企業助成会・中小企業共済株式会社は、いずれも当社取締役会長の鮎川純太が代表取締役を務めている会社 日本産業ホールディングズ株式会社 （にほんさんぎょうホールディングズ、 英 : Nihon Industrial Holdings Co., Ltd. ）は、純粋 持株会社 。傘下の事業会社群は、「情報技術事業」「会計コンサルティング事業」「飲食事業（店舗運営支援・受託）」「コスメ事業」などを行っていたが、2010年以降事実上解体され、2011年8月には連結子会社は1社のみとなっていた。 2007年6月期以降連続して当期損失を計上するなど経営不振が続いており、2011年6月期には債務超過に陥っていた。更に情報技術事業を行っていたアルファ・テクノロジー社をめぐり不適切な会計処理が発覚。過年度の有価証券報告書等を訂正する事態となった。2011年12月、これを重大な虚偽記載ととらえた札幌証券取引所は上場廃止を決定した。 ^ 上場廃止等の決定について - 札幌証券取引所 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業動物獣医学会 日本産業動物獣医学会 日本産業動物獣医学会 （にほんさんぎょうどうぶつじゅういがっかい、 英語 : The Japanese Society Of Farm Animal Veterinary Medicine ）は、 日本 の 学術研究団体 の一つ。 ^ “ 機関詳細 - 日本産業動物獣医学会 ”. 学会名鑑. 2021年7月9日閲覧。 ^ “ 日本獣医師会の学会 ”. 日本獣医師会. 2021年7月9日閲覧。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業協会 日本産業協会 日本産業協会 団体種類 一般財団法人 設立 1921年 （大正10年） 所在地 東京都 千代田区 内神田 2-11-1 島田ビル3階 法人番号 7010005008469 活動地域 日本 活動内容 消費生活アドバイザー試験の実施、消費者問題に関する相談業務及び調査事業の実施など ウェブサイト https://www.nissankyo.or.jp/ 一般財団法人日本産業協会 （にほんさんぎょうきょうかい）は、日本の一般財団法人。消費生活アドバイザー資格の試験および資格更新の研修を実施している。また、資格の付与、登録も本法人で取り扱う。 財団法人 国産奨励会（ 1918年 （大正7年）設立）、 社団法人 博覧会 協会（ 1921年 （大正10年）設立）を前身とする。第二次大戦後は活動停止状態にあったが、 1980年 （昭和55年）に事業認定を受け、一般財団法人として活動を再開した。 住所：〒101-0047 東京都 千代田区 内神田 2-11-1 島田ビル3階 ^ “ （一財）日本産業協会の沿革 ”. 2025年3月21日閲覧。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業対抗野球大会 日本産業対抗野球大会 日本産業対抗野球大会 競技 野球 開始年 1951年 終了年 1973年 主催 日本社会人野球協会 チーム数 24～15チーム 加盟国 日本 最多優勝 熊谷組 （4回） 日本産業対抗野球大会 （にほんさんぎょうたいこうやきゅうたいかい、通称 サンベツ ）は、 1951年 から 1973年 にかけて 後楽園球場 で秋季に開催されていた 社会人野球 のトーナメント大会。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業巡航見本市協会 日本産業巡航見本市協会 社団法人日本産業巡航見本市協会 本部が存在した 機械振興会館 （東京都港区） 団体種類 社団法人 設立 1961年 6月1日 解散 1980年10月1日 所在地 東京都港区芝公園3丁目5番8号 起源 輸出機械巡回見本市準備委員会（1955-1956） 日本機械巡航見本市委員会（1956-1957） 日本産業巡航見本市委員会（1957-1961） 主要人物 若杉末雪 、 池田芳蔵 活動地域 日本 社団法人日本産業巡航見本市協会 （しゃだんほうじん にほんさんぎょうじゅんこうみほんいちきょうかい 英：Japan Industry Floating Fair Association 略称：JIFF）は、かつて日本に存在した輸出振興を目的とした社団法人。この記事では前身の日本機械巡航見本市委員会、日本産業巡航見本市委員会についても記述する。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業廃棄物処理振興センター 日本産業廃棄物処理振興センター 公益財団法人日本産業廃棄物処理振興センター 団体種類 公益財団法人 設立 2012年4月1日 所在地 東京都 千代田区 二番町 3番地 麹町スクエアビル7階 法人番号 8010005018905 起源 財団法人日本産業廃棄物処理振興センター（1988年11月30日-2012年3月31日） 主要人物 関荘一郎 （代表理事 理事長 ） 基本財産 600,000,000円（2020年3月31日現在） ウェブサイト https://www.jwnet.or.jp/ 公益財団法人日本産業廃棄物処理振興センター （にほんさんぎょうはいぎぶつしょりしんこうセンター、英文名称：Japan Industrial Waste Information Center、略称： JW ）は、 産業廃棄物 の適正処理、循環型社会の形成に向けた取り組みを実施する 公益法人 。法人認可時は 厚生省 所管、 省庁再編 により 環境省 所管、現在は 公益法人制度改革 により 内閣府 所管。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業技術大賞 日本産業技術大賞 日本産業技術大賞 （にほんさんぎょうぎじゅつたいしょう）は、 日刊工業新聞社 が主催し、その年に実用化された革新的な大型産業設備や構造物、先端技術の開発において顕著な成果を上げた企業・グループを表彰する制度である。 1972年 （昭和47年）に創設され、日本の産業界や社会の発展に貢献した技術成果を称えるとともに、技術開発を奨励することを目的としている。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業標準調査会 日本産業標準調査会 日本産業標準調査会 （にほんさんぎょうひょうじゅんちょうさかい、 英 : Japanese Industrial Standards Committee 、略称： JISC 、 仏 : comité japonais des normes industrielles 、 露 : японский комитет промышленных стандартов ）は、 産業標準化法 （昭和24年6月1日法律第185号）第3条第1項の規定により 経済産業省 に設置される 審議会 。 2019年 （令和元年） 7月1日 の法改正以前の名称は 日本工業標準調査会 （にほんこうぎょうひょうじゅんちょうさかい）であった。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業機械工業会 日本産業機械工業会 一般社団法人日本産業機械工業会 （にほんさんぎょうきかいこうぎょうかい、略称： JSIM 、英語表記： The Japan Society of Industrial Machinery Manufacturers ）は、日本の 産業機械 製造企業をおもに会員とする 業界団体 。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業看護学会 日本産業看護学会 日本産業看護学会 （にほんさんぎょうかんごがっかい、 英 : Japan Academy of Occupational Health Nursing , JAOHN ）とは、 2012年 に設立された学会である。 学術集会の開催、学会誌の発刊の他、産業看護学体系の構築、看護基礎教育・現任産業看護職向けの教育カリキュラム作成、研修会の開催など、 産業看護学の発展と高度な実践能力・実践方法の開発 により、社会に貢献することを目的としている。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業衛生学会 日本産業衛生学会 公益社団法人日本産業衛生学会 （にほんさんぎょうえいせいがっかい、 Japan Society of Occupational Health ）は、 1929年 に設立された、「産業衛生に関する学術の振興と、勤労者の職業起因性疾患の予防及び健康維持増進を図り、もってわが国の学術と社会の発展に寄与すること(定款第4条)」を目的とする 学会 である。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格 日本産業規格 日本産業規格 （にほんさんぎょうきかく、 英 : Japanese Industrial Standards 、 仏 : normes industrielles japonaises 、 露 : японские промышленные стандарты ）は、 産業標準化法 に基づき、認定標準作成機関の申し出又は 日本産業標準調査会 （JISC）の答申を受けて、主務 大臣 が制定する 規格 であり、日本の国家標準の一つである。 JIS （ ジス ） または JIS規格 （ ジスきかく ） と通称されている。 1949年 以来、長らく 日本工業規格 （ にほんこうぎょうきかく ） と呼ばれてきたが、法改正に伴い 2019年 7月1日 より改称された（後述）。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格における溶接規格の一覧 日本産業規格における溶接規格の一覧 公開されている溶接規格の一覧を表す。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格の一覧 日本産業規格の一覧 日本産業規格  > 日本産業規格の一覧 日本産業規格の一覧 （にほんさんぎょうきかくのいちらん）は、 日本産業規格 （JIS）の一覧である。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格（その他）の一覧 日本産業規格（その他）の一覧 日本産業規格  > 日本産業規格の一覧  > 日本産業規格（その他）の一覧 日本産業規格（その他）の一覧 は、 日本産業規格 のZ項目（その他）の一覧である。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格（その他）の一覧 (Z 0000-4999) 日本産業規格（その他）の一覧 (Z 0000-4999) 日本産業規格  > 日本産業規格の一覧  > 日本産業規格（その他）の一覧  > 日本産業規格（その他）の一覧 (Z 0000-4999) 日本産業規格（その他）の一覧（Z 0000-4999） は、 日本産業規格 のZ番号（その他）の内番号がZ 0000-4999に該当するものの一覧である。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格（その他）の一覧 (Z 5000-9999) 日本産業規格（その他）の一覧 (Z 5000-9999) 日本産業規格  > 日本産業規格の一覧  > 日本産業規格（その他）の一覧  > 日本産業規格（その他）の一覧 (Z 5000-9999) 日本産業規格（その他）の一覧（Z 5000-9999） は、 日本産業規格 のZ番号（その他）の内番号がZ 5000-9999に該当するものの一覧である。 This article is issued from Wikipedia . The text is available under Creative Commons Attribution-Share Alike 4.0 unless otherwise noted. Additional terms may apply for the media files.
日本産業規格（パルプ及び紙）の一覧 日本産業規格（パルプ及び紙）の一覧 日本産業規格  > 日本産業規格の一覧  > 日本産業規格（パルプ及び紙）の一覧 日本産業規格（パルプ及び紙）の一覧 は、 日本産業規格 のP項目（パルプ及び紙）の一覧である。 規格番号 名称 制定・改正・廃止 対応国際規格 参考 JIS P 0001 紙・板紙及びパルプ用語 制定 1957-09-18 改正 1969-05-01 改正 1979-12-01 改正 1998-03-20 ISO 4046 1978 JIS P 0138 紙加工仕上寸法 制定 1951-12-27 改正 1961-07-01 改正 1998-09-20 ISO 216 1975 JIS P 0201 連続伝票用紙の寸法 制定 1966-09-01 JIS P 0202 紙の原紙寸法 制定 1969-05-01 改正 1998-09-20 ISO 217 1995 JIS P 2101 製紙用亜硫酸パルプ 制定 1953-08-21 改正 1962-12-01 廃止 1994-02-01 JIS P 2102 製紙用クラフトパルプ 制定 1953-08-21 改正 1962-12-01 廃止 1994-02-01 JIS P 2103 製紙用砕木パルプ 制定 1953-08-21 改正 1962-12-01 廃止 1994-02-01 JIS P 2701 溶解パルプ 制定 1950-10-03 改正 1964-10-01 廃止 1994-09-01 JIS P 3001 新聞巻取紙 制定 1956-05-25 改正 1964-03-01 改正 1976-08-01 改正 1995-05-01 廃止 1999-03-20 JIS P 3101 印刷用紙 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 改正 1989-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 3102 印刷用紙B 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3103 印刷用紙C 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3104 印刷用紙D 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3105 アート紙 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 改正 1989-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 3201 筆記用紙 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 改正 1989-03-01 改正 1995-05-01 廃止 1998-07-20 JIS P 3202 筆記用紙B 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3203 筆記用紙C 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3301 図画用紙 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 改正 1989-03-01 改正 1995-05-01 廃止 1998-07-20 JIS P 3302 図画用紙A2号 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3303 図画用紙B 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3401 クラフト紙 制定 1954-06-26 改正 1969-05
89-03-01 JIS P 3301 図画用紙 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 改正 1989-03-01 改正 1995-05-01 廃止 1998-07-20 JIS P 3302 図画用紙A2号 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3303 図画用紙B 制定 1954-03-15 改正 1958-12-16 廃止 1989-03-01 JIS P 3401 クラフト紙 制定 1954-06-26 改正 1969-05-01 改正 1976-08-01 改正 1979-12-01 改正 1992-03-01 改正 1997-10-20 改正 2000-10-20 改正 2007-03-20 JIS P 3402 クラフト紙1種2号 廃止 1968-12-01 JIS P 3411 クラフト紙2種 廃止 1979-12-01 JIS P 3412 クラフト伸張紙 制定 1972-10-01 改正 1976-08-01 改正 1995-05-01 廃止 1997-10-20 JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） 制定 1956-06-23 改正 1976-12-01 改正 1995-05-01 JIS P 3901 カーボン原紙 制定 1957-03-27 改正 1963-10-01 改正 1976-03-01 廃止 1994-02-01 JIS P 3902 段ボール用ライナ 制定 1957-07-20 改正 1971-08-01 改正 1977-12-01 改正 1980-01-01 改正 1985-11-01 改正 1995-05-01 改正 2000-10-20 改正 2005-09-20 JIS P 3903 段ボール中しん原紙（黄中しん） 廃止 1977-08-01 JIS P 3904 段ボール用中しん原紙 制定 1960-04-01 改正 1971-08-01 改正 1977-12-01 改正 1980-01-01 改正 1985-11-01 改正 1994-03-01 改正 2000-10-20 改正 2005-09-20 JIS P 3905 段ボール中しん原紙（特しん） 廃止 1977-12-01 JIS P 4001 かんきつくん蒸天幕用原紙 制定 1956-02-18 改正 1959-02-17 改正 1976-12-01 廃止 1993-01-01 JIS P 4500 薄葉紙（機械すき和紙） 制定 1956-02-18 改正 1959-02-17 廃止 1989-06-01 JIS P 4501 トイレットペーパー 制定 1962-12-01 改正 1971-02-01 改正 1977-06-01 改正 1981-02-15 改正 1993-03-01 改正 2006-03-25 JIS P 4502 連続伝票用原紙 制定 1969-05-01 改正 1978-11-01 改正 1994-06-01 廃止 2000-08-20 JIS P 4504 ジアゾ感光紙用原紙 制定 1971-08-01 改正 1978-11-01 改正 1995-05-01 廃止 1998-07-20 JIS P 4505 ジアゾ感光紙 制定 1973-10-01 改正 1979-12-01 改正 1999-02-20 JIS P 5100 鉄筆用謄写版原紙（平版用） 廃止 1964-09-01 JIS P 5101 かんきつくん蒸天幕（紙製） 制定 1956-02-18 改正 1959-02-17 改正 1976-12-
1 廃止 2000-08-20 JIS P 4504 ジアゾ感光紙用原紙 制定 1971-08-01 改正 1978-11-01 改正 1995-05-01 廃止 1998-07-20 JIS P 4505 ジアゾ感光紙 制定 1973-10-01 改正 1979-12-01 改正 1999-02-20 JIS P 5100 鉄筆用謄写版原紙（平版用） 廃止 1964-09-01 JIS P 5101 かんきつくん蒸天幕（紙製） 制定 1956-02-18 改正 1959-02-17 改正 1976-12-01 廃止 1993-01-01 JIS P 5102 タイプライター用謄写版原紙 制定 1956-10-02 改正 1960-03-01 改正 1975-11-01 改正 1992-05-01 廃止 1994-03-01 JIS P 5103 カーボン紙 制定 1957-03-27 改正 1963-10-01 廃止 1994-05-01 JIS P 5104 あて名印刷機用カード 制定 1958-10-07 廃止 1994-03-01 JIS P 8001 パルプ材分析用試料の採取方法と調製方法 制定 1959-12-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8002 パルプ材分析用試料の水分試験方法 制定 1959-12-01 改正 1996-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8003 パルプ材及び製紙用パルプの灰分試験方法 制定 1959-12-01 改正 1976-12-01 改正 1995-03-01 廃止 2003-05-20 JIS P 8004 パルプ材の冷水可溶分試験方法 制定 1959-12-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8005 パルプ材の熱水可溶分試験方法 制定 1959-12-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8006 パルプ材の1％水酸化ナトリウム可溶分試験方法 制定 1959-12-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8007 パルプ材のセルロース試験方法 制定 1961-07-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8008 パルプ材のリグニン試験方法 制定 1961-07-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8009 パルプ材のエーテル可溶分試験方法 制定 1961-07-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8010 パルプ材のアルコール・ベンゼン可溶分試験方法 制定 1961-07-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8011 パルプ材の ペントサン 試験方法 制定 1962-03-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8012 パルプ材のホロセルロース試験方法 制定 1962-03-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8013 パルプ材のメトキシル基試験方法 制定 1963-01-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8014 パルプ材及び木材チップの密度試験方法 制定 1963-01-01 改正 1976-12-01 改正 1994-07-01 廃止 2008-04-20 JIS P 8015 木材チップ及びのこくずのトルエン法による水分試験方法 制定
パルプ材のホロセルロース試験方法 制定 1962-03-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8013 パルプ材のメトキシル基試験方法 制定 1963-01-01 改正 1976-12-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8014 パルプ材及び木材チップの密度試験方法 制定 1963-01-01 改正 1976-12-01 改正 1994-07-01 廃止 2008-04-20 JIS P 8015 木材チップ及びのこくずのトルエン法による水分試験方法 制定 1963-01-01 改正 1971-10-01 改正 1976-12-01 廃止 1994-09-01 JIS P 8101 溶解パルプ試験方法 制定 1950-10-03 改正 1961-05-01 改正 1973-03-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-11-20 JIS P 8102 製紙用化学パルプ試験方法 廃止 1961-02-01 JIS P 8103 製紙用砕木パルプ試験方法 廃止 1961-02-01 JIS P 8110 紙及び板紙－平均品質を測定するためのサンプリング方法 制定 1952-10-23 改正 1965-06-01 改正 1996-03-01 改正 2001-09-20 改正 2006-02-20 ISO 186 2002 JIS P 8111 紙，板紙及びパルプ－調湿及び試験のための標準状態 制定 1952-10-23 改正 1963-01-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-09-20 ISO 187 1990 JIS P 8112 紙－破裂強さ試験方法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 2008-04-20 ISO 2758 2001 JIS P 8113 紙及び板紙－引張特性の試験方法－第2部：定速伸張法 制定 1952-10-23 改正 1973-01-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 1998-01-20 改正 2006-12-20 ISO 1924-2 1994 JIS P 8114 紙及び板紙－耐折強さ試験方法－ショッパー試験機法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-01-20 改正 2003-05-20 ISO 5626 1993 JIS P 8115 紙及び板紙－耐折強さ試験方法－MIT試験機法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 2001-09-20 ISO 5626 1978 JIS P 8116 紙－引裂強さ試験方法－エルメンドルフ形引裂試験機法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1973-01-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 2000-12-20 ISO 1974 1990 JIS P 8117 紙及び板紙－透気度試験方法－ガーレー試験機法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1980-01-01 改正 1998-01-20 ISO 5636-5 1986 JIS P 8118 紙及び板紙－厚さ及び密度の試験方法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1976-12-01
963-06-01 改正 1973-01-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 2000-12-20 ISO 1974 1990 JIS P 8117 紙及び板紙－透気度試験方法－ガーレー試験機法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1980-01-01 改正 1998-01-20 ISO 5636-5 1986 JIS P 8118 紙及び板紙－厚さ及び密度の試験方法 制定 1952-10-23 改正 1963-06-01 改正 1976-12-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 534 1988 JIS P 8119 紙及び板紙－ベック平滑度試験機による平滑度試験方法 制定 1953-12-25 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 5627 1995 JIS P 8120 紙，板紙及びパルプ－繊維組成試験方法 制定 1953-12-25 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 9184-1 1990 ISO 9184-2 1990 ISO 9184-3 1990 ISO 9184-4 1990 ISO 9184-5 1990 ISO 9184-6 1994 ISO 9184-7 1994 JIS P 8121 パルプのろ水度試験方法 制定 1953-12-25 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1995-03-01 ISO 5263 1979 ISO 5267-1 1979 ISO 5267-2 1980 JIS P 8122 紙及び板紙－サイズ度試験方法－ステキヒト法 制定 1954-05-22 改正 1976-03-01 改正 2004-03-20 JIS P 8123 紙及びパルプのハンター白色度試験方法 制定 1954-05-22 改正 1961-02-01 廃止 2003-05-20 JIS P 8124 紙及び板紙－坪量測定方法 制定 1956-01-19 改正 1976-03-01 改正 1998-01-20 ISO 536 1995 JIS P 8125 紙及び板紙－こわさ試験方法－テーバーこわさ試験機法 制定 1957-09-18 改正 1971-08-01 改正 1976-03-01 改正 1994-12-01 改正 2000-12-20 ISO 2493 1992 JIS P 8126 紙及び板紙－圧縮強さ試験方法－リングクラッシュ法 制定 1957-09-18 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1987-09-01 改正 1994-07-01 改正 2005-08-20 ISO 12192 2002 JIS P 8127 紙及び板紙－水分試験方法－乾燥器による方法 制定 1958-03-03 改正 1976-03-01 改正 1979-12-01 改正 1998-11-20 ISO 287 1985 JIS P 8128 紙及び板紙の灰分試験方法 制定 1958-03-03 改正 1976-03-01 改正 1995-03-01 廃止 2003-05-20 JIS P 8129 紙及び板紙－紙むけ試験方法－電気式IGT試験機による加速印刷法 制定 1958-03-03 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 3783 1980 JIS
3-03 改正 1976-03-01 改正 1979-12-01 改正 1998-11-20 ISO 287 1985 JIS P 8128 紙及び板紙の灰分試験方法 制定 1958-03-03 改正 1976-03-01 改正 1995-03-01 廃止 2003-05-20 JIS P 8129 紙及び板紙－紙むけ試験方法－電気式IGT試験機による加速印刷法 制定 1958-03-03 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 3783 1980 JIS P 8130 紙及び板紙の吸油度試験方法 制定 1959-02-17 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1999-10-20 JIS P 8131 紙及び板紙のミューレン高圧形試験機による破裂強さ試験方法 制定 1959-02-17 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1977-03-01 改正 1995-03-01 ISO 2759 1983 JIS P 8132 紙及び板紙の伸び試験方法 制定 1960-04-01 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-01-20 JIS P 8133 紙，板紙及びパルプ－水抽出液pHの試験方法 制定 1960-04-01 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1998-01-20 ISO 6588 1981 JIS P 8134 板紙－衝撃あな開け強さ試験方法 制定 1960-04-01 改正 1963-06-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-01-20 ISO 3036 1975 JIS P 8135 紙及び板紙－湿潤引張強さ試験方法 制定 1961-09-01 改正 1976-03-01 改正 1998-11-20 ISO 3781 1983 JIS P 8136 板紙の耐摩耗強さ試験方法 制定 1961-09-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 JIS P 8137 紙及び板紙のはっ水度試験方法 制定 1961-09-01 改正 1976-03-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8138 紙の不透明度試験方法 制定 1963-01-01 改正 1976-03-01 廃止 2003-05-20 JIS P 8139 板紙のすき合わせ層のはく離強さ試験方法 制定 1964-02-01 改正 1978-11-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8140 紙及び板紙－吸水度試験方法－コッブ法 制定 1964-02-01 改正 1976-03-01 改正 1998-01-20 ISO 535 1991 JIS P 8141 紙及び板紙－吸水度試験方法－クレム法 制定 1965-06-01 改正 1996-03-01 改正 2004-03-20 ISO 8787 1986 JIS P 8142 紙及び板紙－75度鏡面光沢度の測定方法 制定 1965-06-01 改正 1993-07-01 改正 2005-07-20 ISO 8254-1 1999 JIS P 8143 紙のクラークこわさ試験機によるこわさ試験方法 制定 1967-07-01 改正 1996-03-01 JIS P 8144 紙，板紙及びパルプ－水溶性塩化物の測定方法 制定 1971-08-01 改正 1976-03-01 改正 1
1996-03-01 改正 2004-03-20 ISO 8787 1986 JIS P 8142 紙及び板紙－75度鏡面光沢度の測定方法 制定 1965-06-01 改正 1993-07-01 改正 2005-07-20 ISO 8254-1 1999 JIS P 8143 紙のクラークこわさ試験機によるこわさ試験方法 制定 1967-07-01 改正 1996-03-01 JIS P 8144 紙，板紙及びパルプ－水溶性塩化物の測定方法 制定 1971-08-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 改正 2006-02-20 ISO 9197 1998 JIS P 8145 紙及び板紙のきょう雑物試験方法 制定 1976-03-01 JIS P 8146 紙の耐油度試験方法 制定 1976-03-01 廃止 1997-05-20 JIS P 8147 紙及び板紙の摩擦係数試験方法 制定 1987-09-01 改正 1994-07-01 JIS P 8148 紙，板紙及びパルプ－ISO白色度（拡散青色光反射率）の測定方法 制定 1993-07-01 改正 2001-09-20 ISO 2470 1977 JIS P 8149 紙及び板紙－不透明度試験方法（紙の裏当て）－拡散照明法 制定 2000-12-20 ISO 2471 1998 JIS P 8150 紙及び板紙－色（C／2°）の測定方法－拡散照明法 制定 2004-03-20 ISO 5631 JIS P 8151 紙及び板紙－表面粗さ及び平滑度試験方法(エア・リーク法)－プリント・サーフ試験機法 制定 2004-03-20 ISO 8791-4 1992 JIS P 8152 紙，板紙及びパルプ－拡散反射率係数の測定方法 制定 2005-07-20 ISO 2469 1994 JIS P 8153 紙及び板紙－吸湿伸度測定方法－第1部：最高相対湿度68 ％までの吸湿伸度 制定 2006-12-20 ISO 8226-1 1994 JIS P 8154-1 紙及び板紙－加速劣化処理方法－第1部：乾燥加熱処理（105℃） 制定 2008-04-20 ISO 5630-1 1991 JIS P 8154-3 紙及び板紙－加速劣化処理方法－第3部：加湿加熱処理（80℃, 相対湿度65％） 制定 2008-04-20 ISO 5630-3 1996 JIS P 8201 製紙用パルプの試料採取方法 制定 1961-02-01 改正 1996-03-01 ISO 7213 1981 JIS P 8202 パルプ－ロットの絶乾率の試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 改正 1998-11-20 ISO 801-1 1994 ISO 801-2 1994 ISO 801-3 1994 JIS P 8203 パルプ－絶乾率の試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 改正 1998-11-20 ISO 638 1978 JIS P 8204 製紙用パルプの灰分試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-07-01 廃止 1995-03-01 JIS P 8205 製紙用パルプの樹脂分試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 廃止 2005-04-20 JIS P 8206 製紙用パルプの過マンガン酸カリウム価（K価）試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-07-20 JI
1998-11-20 ISO 638 1978 JIS P 8204 製紙用パルプの灰分試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-07-01 廃止 1995-03-01 JIS P 8205 製紙用パルプの樹脂分試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 廃止 2005-04-20 JIS P 8206 製紙用パルプの過マンガン酸カリウム価（K価）試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-07-20 JIS P 8207 製紙用パルプのふるい分け試験方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 JIS P 8208 パルプ－きょう雑物測定方法 制定 1961-02-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-11-20 ISO 5350-1 1982 ISO 5350-2 1990 JIS P 8209 パルプ試験用手すき紙調製方法 制定 1961-02-01 改正 1976-07-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-11-20 JIS P 8210 製紙用パルプの強さ試験方法 制定 1961-02-01 改正 1964-07-01 改正 1976-03-01 改正 1994-07-01 廃止 1998-11-20 JIS P 8211 パルプ－カッパー価試験方法 制定 1976-03-01 改正 1994-07-01 改正 1998-01-20 ISO 302 1981 JIS P 8212 パルプ－拡散青色光反射率（ISO白色度）の測定方法 制定 1998-11-20 ISO 3688 1997 JIS P 8215 セルロース希薄溶液－極限粘度数測定方法－銅エチレンジアミン法 制定 1998-11-20 ISO 5351-1 1981 JIS P 8220 パルプ－離解方法 制定 1998-11-20 ISO 5263 1995 JIS P 8221-1 パルプ－こう解方法－第1部：ビーター法 制定 1998-11-20 ISO 5264-1 1979 JIS P 8221-2 パルプ－こう解方法－第2部：PFIミル法 制定 1998-11-20 ISO 5264-2 1979 JIS P 8222 パルプ－試験用手すき紙の調製方法 制定 1998-11-20 ISO 5269-1 1979 JIS P 8223 パルプ－試験用手すき紙－物理的特性の試験方法 制定 1998-11-20 改正 2006-02-20 ISO 5270 1998 JIS P 8224 パルプ－アセトン可溶分試験方法 制定 2002-02-20 ISO 14453 1997 JIS P 8225 パルプ－紙料の固形分濃度測定方法 制定 2003-05-20 ISO 4119 1995 JIS P 8226 パルプ－光学的自動分析法による繊維長測定方法－第1部：偏光法 制定 2006-12-20 ISO 16065-1 2001 JIS P 8227 パルプ－湿潤又は乾燥状態におけるゼロスパン引張強さの試験方法 制定 2008-04-20 ISO 15361 2000 JIS P 8230 古紙パルプ－反射光を用いた計測器による異物の評価方法 制定 2005-07-20 ISO 15319 1999 JIS P 8231 古紙パルプ－粘着物及びプラスチックの評価方法－画像解析法 制定 2006-02-20 ISO 15360-2 2001 JIS P 8232 古紙パルプ