電気通信術

電気通信術は、無線従事者国家試験の科目の一つである。また、無線従事者養成課程の授業科目・修了試験の科目の一つでもある。
概要.
無線通信士（第四級海上無線通信士を除く。）、第一級海上特殊無線技士、航空特殊無線技士および国内電信級陸上特殊無線技士としての通信能力の技量を証明する為のもので総務省令無線従事者規則第3条に実地によると規定されている。
種類.
2011年（平成23年）10月1日のアマチュア無線技士に対するものの全廃後のものを示す。なお、無線従事者規則では資格別に規定されているが、ここでは種類別に示す。
モールス電信.
1分間75字の速度の和文、1分間80字の速度の欧文暗語及び1分間100字の速度の欧文普通語によるそれぞれ約5分間の手送り送信及び音響受信
1分間70字の速度の和文、1分間80字の速度の欧文暗語及び1分間100字の速度の欧文普通語によるそれぞれ約3分間の手送り送信及び音響受信
1分間75字の速度の和文による約3分間の手送り送信及び音響受信
直接印刷電信.
1分間50字の速度の欧文普通語による約5分間の手送り送信
電話.
1分間50字の速度の欧文（無線局運用規則別表第5号の欧文通話表による。）による約2分間の送話及び受話
実施.
無線従事者規則に基づく総務省告示
第3項 試験の方法 第2号 電気通信術を要約する。
第三級海上無線通信士、航空無線通信士、特殊無線技士は養成課程によっても取得できるがその修了試験においても同様に実施することが告示
に規定されている。
1.　無線局運用規則別表第1号のモールス符号を使用し、あらかじめ備付けの装置を操作することにより行う。ただし、受験者が持参した電&lt;ruby&gt;&lt;rb&gt;鍵&lt;/rb&gt;&lt;rt&gt;けん&lt;/rt&gt;&lt;/ruby&gt;であって、指定試験機関が適当と認めるものを使用する場合は、この限りでない。
2.　次の事項を順次送信して行う。
注(1)　送信した字を訂正するには、・・・－－・を前置し、訂正しようとする字の前2、3字の適当の字から更に送信する。
注(2)　2通以上にわたるときは、各通間に約5秒の間隔を置く。
注(1)　送信した語字を訂正するには、・・・・・・・・(8点)を訂正しようとする字の前2、3字の適当の字から更に送信する。
注(2)　2通以上にわたるときは、各通間に約5秒の間隔を置く。
注(3)　第三級総合無線通信士の場合は、受付時刻は、M及びSを使用する12時制とし、時と分を7点に相当する間隔によって区分する。
直接印刷電信
1.　あらかじめ備付けの装置を操作することにより行う。
2.　装置の鍵盤配列は、JISX6002「情報処理系けん盤配列」による。
3.　装置は、次に掲げる機能を有する。
1.　無線局運用規則別表第5号の欧文通話表を使用する。
2.　次の事項を順次送話する。
注　送話した語字を訂正するには、「訂正」の語を前置し、訂正しようとする字の前2、3字の適当の字から更に送話する。
合格基準.
告示第4項 採点の方法及び合格の基準 第2号 電気通信術を要約する。
モールス電信および電話
1.　各種目ごとに100を満点とする。
2.　次の表に従い減点法により得点とする。但し、減点数が100点を超える場合は100点となり得点は0点となる。
問題文に従い、200字以上正しく入力された場合。
送受とも80点
注　送受とも合格、更に複数の種類のある試験には全種類に合格しなくてはならない。
免除.
科目合格者に対する免除
無線従事者規則第6条第2項により、次の表の左欄に掲げる資格の国家試験において電気通信術試験の合格者が当該電気通信術の試験の行われた月の翌月の初めから起算して3年以内に実施される同表の右欄に掲げる資格の国家試験を受ける場合。
認定学校卒業者に対する免除
無線従事者規則第7条第1項およびこれに基づく告示
に基づき、総務大臣の認定を受けた学校を卒業した者が卒業の日から3年以内に実施される国家試験を受ける場合。
有資格者に対する免除
従事者規則第8条第1項により、次の表の左欄に掲げる有資格者の場合。
無線従事者規則第8条第2項により、次の表の左欄に掲げる有資格者が業務経歴を有する場合。
注1　業務経歴は、受験者が現に有する無線従事者の資格により、無線局（アマチュア局を除く。）の無線設備の操作に従事したものに限る。
注2　*1は海岸局又は船舶局の無線設備の通信操作に従事した者に、*2はモールス符号による通信操作に従事した者に限る。
いずれも国家試験の受験申請時に根拠条項を示して免除を申請しなければならない。
その他.
1990年（平成2年）5月1日の資格再編後の無線従事者規則改正によるものを示す。
無線従事者規則第21条第1項第4号および第2項第4号には、無線従事者養成課程および長期型養成課程における科目毎に標準となる授業時間数を規定している。この内、電気通信術について掲げる。
資格再編前の電気通信術の能力
を参照