十字屋 (百貨店)

株式会社十字屋（じゅうじや、英文表記："JUJIYA Co.,Ltd"）は、かつて百貨店を初め、商業施設などを運営していた日本の企業。2007年（平成19年）1月16日に株式会社ダイエーに吸収合併された。
かつて百貨店の十字屋は全国8都市にあったが、平成時代に入り店舗閉鎖を進め、ダイエーの子会社である株式会社中合（福島県福島市）が運営する十字屋山形店（山形県山形市）のみとなったが、2018年（平成30年）1月31日をもって閉鎖され95年の歴史に幕を閉じた。
沿革.
1923年（大正12年）12月13日創業、神奈川県平塚市にて、衣料品や身のまわり品を扱う十字屋呉服店として創業した。1935年（昭和10年）2月20日に株式会社化。
1951年（昭和26年）10月に衣料品共同仕入機構の十字屋協同組合を設立し、チェーンストアとしての活動を開始した。この時期、東京都内にも多数の店を有していたが、その後時代のニーズにそぐわなくなり整理されるようになった。
法人としては1954年（昭和29年）6月には商号を株式会社十字屋に変更し、本店を東京都中央区日本橋橘町に移転、翌1955年（昭和30年）2月に株式会社に十字屋協同組合傘下企業21社と合併し組織の再構築を図った。
1961年（昭和36年）3月には本店をその後長らく所在する東京都台東区柳橋に移転し、同年10月東京証券取引所市場第二部への上場も果たした。
1967年（昭和42年）9月には百貨店の営業許可を取得し、初の本格的な百貨店として栃木県足利市に足利店を開業した。1968年（昭和43年）1月に第一部上場となった。百貨店化にあたって1971年（昭和46年）に大丸と業務提携し、商品券相互利用やTROJANといった大丸のプライベートブランドの取り扱い、物流面で協力体制を図った。
町田、新小岩（東京都）、太田（群馬県）といった売場面積2000㎡前後の小型店では従来からの衣料品量販店の運営を続ける一方、1960年代から大宮（埼玉県）、宇都宮（栃木県）、千葉（千葉県）、船橋（千葉県）などの小型店を売場面積2000～7000㎡の規模に順次大型化させた。また1970年代に入ると仙台（宮城県）、山形（山形県）、藤沢（神奈川県）、銚子（千葉県）に売場面積10000㎡級の大型店を、さらに佐原（千葉県）、八千代台（千葉県）にショッピングセンターを出店し拡大路線を図った。しかし、度重なる設備投資によって経営不振が表面化し、丸紅等による経営のテコ入れが実施された。
1976年（昭和51年）、当時百貨店業態の展開に興味を示していたダイエーが、筆頭株主だった丸紅から発行済み株式の約23%にあたる1000万株を取得、1982年（昭和57年）に資本業務提携するに至った。ダイエーと提携後は不採算店舗の整理業態変更が実施され、宇都宮、町田、船橋、千葉などの店舗は手芸用品専門店やディスカウントストアに転換し、不採算であった仙台店も仙台十字屋として別会社化された。1996（平成8年）にはダイエー系デベロッパーの株式会社ダイエー・アゴラと合併し、業績改善のため大型商業施設OPA事業を譲受した。アゴラとの合併後、売場面積が6000㎡に満たない店舗が一斉にスクラップの対象とされ、佐野、太田、宇都宮、船橋などの店舗が閉鎖された。
2004年（平成16年）に親会社のダイエーと共に産業再生機構の支援決定を受け、山形を除く 仙台、銚子、館山 の店舗を閉鎖した。山形店については同じダイエーの子会社中合（福島県福島市）に経営権を譲渡し、十字屋は事実上、百貨店事業から撤退した。さらに2006年（平成18年）には、施設運営部門（OPAやステーションパーク）とHIPIN事業部門に関する営業を分割し、新設の株式会社OPAに承継された。またダイエーによる簡易合併手続きを内容とする合併契約書を2006年（平成18年）に締結、翌年の2007年（平成19年）1月16日をもって会社は解散された。この吸収合併により、十字屋の子会社であったOPAがダイエーの直接の完全子会社となった。
店舗.
十字屋山形店.
1971年（昭和46年）に開業。仙台店(宮城県)、藤沢店(神奈川県)、銚子店(千葉県)といった十字屋の店舗大型化の一環として七日町に既設していた店舗からの移転開業であった。当時、山形市内の大型商業施設は1956年（昭和31年）に大沼（2020年1月26日閉店）、丸久（山形松坂屋に社名変更、2000年閉店）の2百貨店が開業（十字屋は3番目の開業）、さらに1973年（昭和48年）には大手資本であるダイエー山形店やニチイ山形店（後に山形ビブレに社名変更、2000年閉店）が開業し、東北屈指の大型店の激戦区となった。その中でも十字屋は先立って開業した丸久よりも好業績であり、1981年度（昭和56年度）には100億円を計上し大沼と並び山形県を代表する大型店の地位にあった。
十字屋としても、山形店の存在は中小の規模の店舗も多く地方の都市に点在していた同社の店舗体制の中で県庁所在地でかつ売場面積も1万m2オーバーの店舗であり特別な存在であった。十字屋には
1990年代前半までは売上高も90億から80億円台と堅調に推移していたが、景気悪化と商業の多様化、高速バスの発達に伴う仙台市へのストロー現象等で徐々に低下し2004年度（平成16年度）には約65億円にまで減少した。
その後親会社のダイエーが産業再生機構の支援が決定し、十字屋もそれに準じ2005年（平成17年）11月30日を以って株式会社十字屋による営業を終了、翌12月1日に同じダイエーの子会社・株式会社中合に経営権が譲渡、その際、山形店のみを継続させた。
2007年（平成19年）10月6日に地下1階の食品売り場を10年振りに改装して地元特産の天元豚や庄内鶏、地元の野菜等の地場の農産物の取り扱い、焼き魚の販売開始や寿司コーナーでのおこわの品目数増強等々総菜販売等を強化した他、有名洋菓子店や焼き立てパンの店なども導入した。
2016年度（平成28年度）の売上高は約31億円で、開業以来、最も少なかった。同年12月には当店が入居するビルが耐震基準を満たしていないことが判明した が、2019年（平成31年）に耐震改修を実施予定と公表された。
2017年（平成29年）8月30日、運営者の中合が翌2018年（平成30年）1月31日を以って当店を閉店すると発表した。地方百貨店業界の低迷、集客を支えてきた大手アパレルブランドのテナントの撤退、宮城県仙台市への消費活動の一極集中、郊外ショッピングモールとの競争激化、客層が50代から70代中心で若者層を取り込めなかった等が閉店要因とされる。中合は耐震工事について所有者と調整してきたが、改修の工期が1年以上必要とみられ、賃借料の値上げも予想される中、折り合いがつかなった。そして、発表通り2018年1月31日に閉店した。閉店時刻には店の前の大通りに多くの人がつめかけ、別れを惜しんだ。その後、旧十字屋山形店ビルを所有する事業者が、安全確保を最優先する観点からビル解体の方針を固めたことが同年6月に明らかとなった。解体工事は事業者が国と県、市からそれぞれビル解体費の補助を受け、早ければ8月にも解体を始め、翌年春までに取り壊すとしている。
跡地には、大和ハウスの子会社であるダイワロイヤルが12階建のホテルを建設し、2021年（令和3年）7月、ダイワロイネットホテル山形を開業させた。
OPA（オーパ）.
1996年（平成8年）9月1日にダイエー系デベロッパーの株式会社ダイエー・アゴラと合併して譲受された大型商業施設で、聖蹟桜ヶ丘（東京都多摩市）、新百合丘（川崎市麻生区）、藤沢（神奈川県藤沢市）、河原町（京都市）、心斎橋、三宮、キャナルシティ博多の各店は現在も営業を継続している。
ステーションパーク.
郊外の近隣型ショッピングセンターとして展開した店舗。
過去に存在した十字屋の店舗.
百貨店.
ダイエー及び株式会社十字屋が産業再生機構の支援を受けて策定した再建策の一環として、2005年（平成17年）11月30日をもって仙台店・銚子店・館山店 を閉店し、翌日の12月1日に残る山形店については同じダイエーの子会社・株式会社中合に経営権を譲渡して百貨店全店の経営を終了した。
十字エス・シー　ポポ.
百貨店店舗に準じて展開されていた店舗である。
中小型店舗.
衣料品主体の中小型店舗を関東地方や東北地方を中心に展開していた。
末期には後期までの存続した6-7店舗程度が手芸専門店「クロスティ」と称した。○印。
十字屋ショッカー.
ディスカウントストアとして営業していた店舗である。
1980年代に入ると、商業地の郊外化が加速し中心市街地に中小の店舗を多く持っていた十字屋の起死回生の策として始めた事業であった。
当時親会社であるダイエーが不振店舗をディスカウントストアであるトポスに業態変換を果たし藤沢店などを大成功に導いていた。
十字屋も親会社のノウハウを活用しロゴマークもトポスに類似したものを採用し船橋、千葉、木更津の千葉県内の店舗を転換、売上げを回復させた。
ただ1990年代半ばに業態の見直しとともに撤退した。
十字屋ドアイ.
ホームセンター
OPA（オーパ）.
1996年（平成8年）9月1日にダイエー系デベロッパーの株式会社ダイエー・アゴラと合併して譲受された大型商業施設。