津波地震早期検知網

津波地震早期検知網（つなみじしんそうきけんちもう）は、気象庁が運用する、地震発生時に津波の危険を高速で計算するシステムである。1994年4月1日に運用が開始された。
概要.
1993年の北海道南西沖地震を契機として、気象庁が過去100年におよぶ地震観測の経験を活かし、津波予報（津波警報・津波注意報）の迅速化を目的として、1994年から1995年にかけて整備された地震観測網である。津波の危険の計算は地震の観測データをもとに処理され、地震の位置、震源、深さ、マグニチュードなどから津波発生の有無が判定される。
この観測網の導入により、それまで全国22箇所にあった観測システムに全国約50kmの等間隔で150箇所の観測地点が新たに追加され（合計172箇所）、それまで平野部などの気象官署に設置された機械式1倍強震計・59型地震計（固有周期5～6秒）による観測網であったのが、地盤が強固な山間部などに設置された高感度速度型地震計・加速度計による観測網に置き換えられるなど、観測網全体の観測点密度、地震計や地盤の特性などが改善された。これにより、地震発生から津波予報の発表までにかかる時間はそれまでよりも約5分短縮され、わずか2〜3分で処理できるようになった。