横浜国立大学

横浜国立大学（よこはまこくりつだいがく、）は、日本の国立大学である。
神奈川県横浜市保土ケ谷区に本部を置き、国立大学法人横浜国立大学によって運営されている。略称は横浜国大（よこはまこくだい）、横国（よここく）、YNU。
概説.
大学全体.
横浜国立大学は、4つの旧制官立教育機関を母体として、1949年に新制国立大学として発足した。母体となったのは、神奈川師範学校（1876年（明治9年）創立の横浜師範学校が前身）・神奈川青年師範学校（1920年（大正9年）創立の神奈川県立実業補習学校教員養成所が前身）・横浜工業専門学校（1920年（大正9年）創立の横浜高等工業学校が前身）・横浜経済専門学校（1923年（大正12年）創立の横浜高等商業学校が前身）の4校。学内には、横浜国立大学工学部の前身、横浜高等工業学校初代校長鈴木達治の功績を顕彰した「名教自然碑」がそびえ立つ。
新制大学としての発足以降、学部・大学院共に整備・改組が順次行われ、現在は5学部5研究科（連合学校教育学研究科を除く）を擁している。国立大学で経営学部を設置しているのは本大学と神戸大学のみである。日本を代表する大都市の一つである横浜を基盤とし、学部増設に力点を置いた規模拡大路線をとらず、少数精鋭化と大学院教育研究の重点化を進めてきた。近年は文部科学省から地域貢献型大学に指定されており、地域のニーズに応える人材育成・研究を推進すると同時に、国際研究拠点としての環境整備にも力を入れている。
略称.
『YNUユニバーシティ・アイデンティティ』（後述）では公式略称を「横浜国大」と「YNU」、呼称として使用できるものとして「横国（よここく）」を定めている。しかし、所在地の横浜市周辺では「国大（こくだい）」という呼称も使われている。これは、同じく横浜市に存在する「横浜市立大学」との対比から呼ぶようになったものである。
大学名とその経緯.
日本の国立大学の中で唯一、大学名に「国立」の文字が入る。
横浜地区では当初、新制国立大学は名称を「横浜大学」とする予定で申請したが、旧制横浜市立経済専門学校および旧制の私立横浜専門学校も新制大学への改組にあたって同じ大学名を申請しており、名称に関しては三者間で協議を行うこととなった。この協議において、各校は「横浜大学」の名を使用しないことで意見の一致を見ることとなり、新制国立大学は「横浜国立大学」の名称を使用することに決定した。また、横浜市立経済専門学校の後身校は「横浜市立大学」、横浜専門学校の後身校は「神奈川大学」の名称を使用することとなった。
基本理念.
2004年の国立大学法人発足に伴い『横浜国立大学憲章』を定めた。憲章における「YNUの基本理念」の前文を抜粋する。
教育及び研究.
組織.
大学院.
※研究院は研究組織、学府は教育組織である。
研究.
21世紀COEプログラム.
21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。
グローバルCOEプログラム.
グローバルCOEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択されている。
学生生活.
クラブ・サークル活動.
2019年11月1日時点、大学に団体届を提出している団体は体育会系サークル43団体、文化系サークル57団体の計100団体あり、それ以外のサークルも数多く存在している。相対的に見て、硬式テニスのサークルの割合が多い。また、横浜市立大学や神奈川大学、フェリス女学院大学などの近隣の大学とのインカレサークルも存在する。
大学祭.
年2回、常盤台キャンパスで大学祭実行委員会によって行われ、5月の終わり頃に開かれるものを「清陵祭」、10月の終わり頃に開かれるものを「常盤祭」と呼ぶ。清陵祭は2日間、常盤祭は3日間開催である。なお、常盤祭ではミス・コンテストおよびミスター・コンテストが行われている。
大学関係者と組織.
大学関係者組織.
友松会（教育人間科学部）、富丘会（経済学部・経営学部）、工学部同窓会連合に分かれて、各学部ごとに同窓会活動が行われている。
大学関係者一覧.
大学の教育、研究と直接的な関係はないが YouTubeで活動する在学生、卒業生が多いのが特徴。
施設.
キャンパス.
常盤台キャンパス（メインキャンパス）.
ゴルフ場（程ヶ谷カントリー倶楽部）跡地にキャンパスを建てたため、起伏が激しいが、東京ドーム約9個分と広大な面積を誇り、自然豊かなキャンパスである。
サテライトキャンパス.
みなとみらいキャンパス.
横浜ランドマークタワーの18階に開設されたサテライトキャンパス。MBA修得の夜間コースを設置している。
対外関係.
他大学との協定.
2020年5月1日時点、42ヶ国・地域、144大学・機関と大学間協定校を結んでいる。
2020年5月1日時点、33大学36部局と部局間交流協定を締結している。
大学以外との協力関係.
日本政策金融公庫との女性活躍などについての業務協力協定（2017年9月12日締結）で、39社・機関と各種分野での協定を結んでいる。