キャンピングカー

キャンピングカー（和製英語：Camping car 英語：Recreational vehicle, RV）は、一般的には、寝泊りできる設備を備えた自動車の日本での呼称である。
呼称.
広義では米国の'、狭義では同様に米国での大型自走式「'（モーターホーム）」と同義。また欧州ではドイツ語で牽引タイプを'やキャラバン、自走式を'と呼んでいる。オーストラリアではCamperと呼ぶことが多い。これらを日本ではすべてキャンピングカーと呼ぶ。フランス語では""は自走式のキャンピングカーを指す。
各国における利用と規格.
米国.
アメリカ合衆国では、古くから整備されたキャンプ場において、トレーラーハウスやキャンピングカーに宿泊して休暇を過ごす「デスティネーション・キャンピング」と呼ばれるレジャーの形態が発達してきた。
米国においては、トレーラーハウス（被牽引式キャンプ用車両）やキャンピングカー自走式キャンプ用車両）の設備や設置方法等について、ANSI（アメリカ規格協会）規格によって規定されている。
日本.
日本では、キャンピングカーについて基本的に道路運送車両法に定める自動車として登録すれば運行が認められる。
特種用途自動車の一種としてのキャンピングカー.
日本の道路運送車両法においては、特種自動車の使用目的3-4の「キャンプまたは宣伝活動を行うための特種な設備を有する自動車」（ここではキャンピング車と定義される）に該当すれば特種用途自動車に区分され、いわゆる8ナンバー登録が可能である。「特種な設備」が必要かどうかは、使用者の判断による。
日本では、公道走行可能な車両の区分の一つの分類として道路運送車両法において、特種用途自動車という分類中に「キャンピングカー」という車両区分が定められている。あるカテゴリーの車両が、税金など法令上の諸条件の取り扱いを他のカテゴリーと区分して取り扱えるようになっているためのものである。
キャンピングカーが特種用途自動車の一種類として定められたのは、「所有者が日常的に頻繁に使うものではなく常用の車両を別途所有して納税している者がさらに追加で所有する車両である」といった認識から、日常的利用の乗用車や商用車とは税体系が異なる車両とされる免税措置的観点からであった。ところが、1980年代のRV（現代のSUV/ミニバン/ステーションワゴン相当）の流行時に、日常的利用の車両でも「キャンピングカー」として登録できることが一般に知れ渡り、これがRVの販売促進につながったことから、実質的には「特種用途自動車のキャンピングカー」に該当しない車両までもがこれを取得する状況が増加した。多くは単に税負担軽減目的での取得だった。このため、改正された法令が2003年に施行され、より厳密な構造要件が制定され、また排気量別の税体系に変更されたことにより税軽減のメリットは無くなっており、先の状況は解消されている。
「特種用途自動車のキャンピングカー」でないキャンピングカー.
「特種用途自動車のキャンピングカー」でないキャンピングカーの場合は（たとえば1ナンバー、3ナンバー、4ナンバー、5ナンバーなどであれば）道路運送車両法上、上記「特種用途自動車のキャンピングカー」の構造要件の義務を負うことはなく、装備の有無は公道走行の可否に関連しない。
軽自動車のキャンピング仕様の完成車の販売も増加し、8ナンバーを取得せず、税や取得要件など軽自動車のメリットを生かしながら、ユーザーにキャンプ利用や長期旅を提供するような車両が、キャンピングカーメーカーから合法的に販売されている。
同様に8ナンバーでの自動車税の恩恵が小さくなるように変更されたので、自身でキャンプを楽しむ、旅を楽しむ車両仕様とした際にも、その他の区分（1, 3, 4, 5ナンバー）での登録も増加している。このようなキャンピングカー車両が、法令上適法であるかどうかは「特種用途自動車のキャンピングカー」の構造要件ではなく、取得している区分の構造要件との比較となる。
架装形態による分類.
以下は架装形態での区分の一例である。専門誌では「コンバージョン」の“バージョン”を削って「フルコン」「バンコン」と呼ばれることもある。
設備.
搭載される設備には、以下のようなものがある。
これらの装備品は、ボートの呼び名に倣って、キッチンをギャレー、リビングをダイネット（ダイニング）ということもある。
類似車両.
2020年、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が拡大したアメリカ合衆国・カリフォルニア州では、ビーチに感染者隔離用のキャンピングカーが停められた。
コロナ禍で、キャンピングカーの販売が好調になった。