国際教員指導環境調査

国際教員指導環境調査（こくさいきょういんしどうかんきょうちょうさ、英語:Teaching and Learning International Survey,TALIS)とは、経済協力開発機構（OECD）による学校と教員に関する国際調査。2008年に第一回調査、2013年に第二回調査、2018年に第3回調査が実施された。日本は第二回から参加しており、調査結果で、日本の教員の勤務時間が参加国のなかで最長であったことから、学校における働き方改革につながっていった。
第二回TALIS(2013).
OECDは2008年に第一回Teaching and Learning International Survey(TALIS、国際教員指導環境調査)を実施したが、日本は参加しなかった。2013年、OECDによる第二回TALISに日本は初めて参加した。参加国は34か国で、ドイツ、中国、台湾、ロシア、インド、インドネシア、スイス、サウジアラビア、トルコ、アフリカ諸国などは参加していない。日本では10,863校の中学校、289,125人の教員が対象となり、うち標本抽出で192校、192人の校長および3484人の教員から有効回答を得た。
TALIS(2013)では全般的に、参加国と比べて日本は、授業時間が短く、会議・事務時間・課外活動など学業教育以外の時間が長く、また有資格教員や特別支援能力・職業教育を行う教員が不足していた。
第三回TALIS(2018).
2018年のTALIS第3回調査では48か国が参加したが、ドイツ、中国（上海は参加）、前回参加したマレーシアは参加していない。
TALIS（2018）でも、中学校では、1週間あたり平均勤務時間の合計は参加国平均38.3時間に対して、日本は56時間で参加国最長であった。第二回2013が53.9時間だったので、増加したことになる。また、小学校でも54.4時間で参加国最長であった。
※　合計勤務時間順。空欄値は省略につき原表を参照。数値の太字強調はこの抄出表のなかでの最低値と最高値。抄出表以外のデータは原表を参照。日本の値が平均値よりも大差ない場合は強調しなかった。