カンニング

カンニング（）とは、日本では試験のとき、隠し持ったメモや他人の答案を見るなどして、答案を作成する不正行為の名称であり、学業不正の1つである。不正行為とも呼ばれる。
語源.
語源となったのは英語の"cunning"（カニング - 狡猾な、ずる賢い）であるが、日本語のカンニングは英語ではcheating（チーティング - 不正行為）という。すなわち日本語のカンニングは和製英語である。
日本語におけるこの意味での用法としては、
これらから、戦前から流布していたことが分かる。
手口.
下記のようなものが考えられるが、いずれも不正行為であり、試験中においては挙動不審となりやすい。
対策.
電子機器の発達に伴い、カンニング対策も向上している。
例えば大学入試や資格試験においてトイレにおける電子機器使用を防ぐため、トイレに行く際は男性は試験官監視の元で小便器を使う等確実に電子機器が使用していないことが分かる場合に限り試験続行できる場合や、試験中にトイレに行くとその後試験続行できない形になる場合も多く、これらの措置は司法判断でも認められた。
また、大学入試においては試験問題を用意している場所への立ち入りを防ぐために、休憩時間を含めて受験生が使用可能な場所を大幅に制限している。そのため使用可能なトイレが限られ、試験会場では男子トイレの個室を中心にトイレが大変混雑してしまう問題がある。
2011年の受験で電子機器を用いたカンニングが起こった京都大学ではカンニング対策を強化しており、通信機能や計算機能を備えた腕時計型ウェアラブル端末が普及してきたことを受けて、入試日は全試験室に電波時計を設置するとともに、受験生に対して、試験室内での各自の時計（腕時計、置時計、スマートウォッチ等）の使用を認めないこととした。
中国では金属探知機や小型の電波妨害機器を置き、さらにドローンを飛ばしつ空からも妨害電波を発信するなど徹底した電子機器不正行為対策が行われている。
処罰.
カンニングは公平な試験に反するため、発覚した場合はその試験は失格となり処罰が下る。失格の際、即時解答用紙没収または試験会場から即退場となるのが一般的である。受験料・検定料などは返還されない。また、合格したあとにカンニングが発覚した場合も失格となり合格取消となる。
日本では個別法の規定により一部の試験（主に国家試験）において以後の受験が一定期間、もしくは、今後一切の受験が認められなかったり、国家試験実施者について試験問題漏洩罪が、カンニングをして合格した受験者には免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪が規定されていることがある。
実施者の試験問題漏洩罪や免許証不正受交付罪や免許証不正拝受罪や免許証不正登録罪に該当しないカンニングについては、窃盗罪や偽計業務妨害罪の罪状で警察沙汰・刑事捜査に発展した例もあり、カンニングで警察に逮捕されたケースも少なくない。
日本の中学校や高等学校の定期考査（定期試験）などにおいては、当該教科・科目は当然失格になる。なお、学校の判断によって異なるが、場合によっては、当該教科・科目だけでなく、その考査期間中の全ての試験も失格になることもある。さらには、それまでに受験した教科・科目の全て、並びにそれ以降に受ける予定の教科・科目の全ての試験も失格になることもある（学習成績で得点が0点（無得点）とされる。）。未受験の試験はその後受けることができない場合もある。なお、結果として停学（いわゆる自宅謹慎）など学校に処罰されるだけでなく、単位が不足して進級や卒業ができなくなる他、最悪の場合、退学になることもあるので、その代償は大きい。また、「過去にカンニングした可能性がある」と過去のカンニングが発覚して、試験が失格になることもある。
大学の期末試験では各学の判断にもよるが、中学・高校の定期試験同様、不正行為を行った試験は当然失格になる。場合によっては、当該科目の単位が不認定となるのはもちろん、当該科目以外の取得予定だった単位のすべてが不認定になることもある。加えて、一般的に校長（学長）から訓告以上の懲戒処分がなされる。
これは、法的な効果をもたらす処分であり、原則として、それ以後の推薦状の発行、調査書や人物証明書の記載内容などに影響がある。私立の大学附属中学校・高等学校などでこのような処分を受けた場合、内部進学ができなくなることがある。懲戒として停学処分を行い、最悪の場合、中学・高校と同じく退学処分になる場合もある。
大学によっては「試験不正行為取締規則」なる規程を設け、これに基づいて懲戒を決定するところもある。一部には、原則として退学処分を行う大学などもある。
一部の学校では、Apple Watchを含むスマートウォッチの発売を受け、入試・試験会場での腕時計の使用・持ち込みを禁止にしているところがある。
欧米では、大学などは学問を行う場として重んじられており、カンニングは、自分から学んでよく考えることを否定する行為とされている。
このため処分も厳しく、カンニングに対しては退学処分が比較的多い。ハーバード大学の例では、レポートを丸写しして提出した学生の行為をカンニングとし、125名もの学生が試験が失格になったうえに退学、停学等の処分したことがある。
逆に、就職が決まらずに留年したり、全部失格（0点）にしてから再履修してよい成績をとるという方法も考えられるが、たとえその方法で成績を上げたとしても、特待生の選考や推薦入試の選考などで外される危険性もありうる。カンニングはほとんどメリットのない方法なので、カンニングはすべきではない。
また、既遂に限らず未遂あるいは予備行為も罰せられることもある。