大津波警報

大津波警報（おおつなみけいほう）とは、日本において大きな津波が予想される場合に気象庁から発表される津波に関する警報の一種。従来の正式な区分であった「津波警報（大津波）」に代えて2013年3月7日から正式に採用された区分である。
概要.
大津波警報は、高い所で3 mを超える津波が予測される場合に発表され、予想される津波の高さを数値で発表する場合には、5 m・10 m・10 m超とし、マグニチュード8以上の巨大地震の場合には、誤差が大きくなることから、正確な地震規模が分かるまで、数値ではなく「巨大」と表現する（東北地方太平洋沖地震後の津波警報の改善については「津波警報」も参照）。
2013年（平成25年）3月7日改正前の区分では、「津波警報（大津波）」として津波警報の一区分として位置づけられ、高いところで3 m程度以上の津波が予測される場合に発表され、予想される津波の高さについては、3 m・4 m・6 m・8 m・10 m以上に分けられていた。
「津波の津波警報」や「大津波の津波警報」などといった呼び方は、公式発表の資料などで用いられていたが、複雑であり報道機関では「津波警報（津波）」の場合は単に「津波警報」、「津波警報（大津波）」の場合は「大津波警報」と区別して報道されるなど、一般には「津波警報（大津波）」は「大津波警報」と呼ばれてきた。東北地方太平洋沖地震後の津波警報改善の検討の中で、従来の区分に対しては分かりにくいとの指摘があり、2013年（平成25年）3月7日から、気象庁も正式名称として「大津波警報」に変更することとなったものである。
なお、過去に「津波警報（大津波）」が発表された事例としては、房総沖地震（1953年）、日本海中部地震（1983年）、北海道南西沖地震（1993年）、チリ地震（2010年）、東北地方太平洋沖地震（2011年）がある。なお、2013年（平成25年）8月30日以降、特別警報の一区分に位置づけられることになった。
対応.
気象庁では大津波警報が発表された場合の「想定される被害」は「木造家屋が全壊・流失し、人は津波による流れに巻き込まれる」とし、「とるべき行動」は「沿岸部や川沿いにいる人は、ただちに高台や避難ビルなど安全な場所に避難してください。津波は繰り返し襲ってくるので、津波警報が解除されるまで安全な場所から離れないでください。ここなら安心と思わず、より高い場所を目指して避難しましょう」としている。また、中央防災会議の津波避難対策検討ワーキンググループが取りまとめた報告では、「地震による揺れを感じにくい場合には、大津波警報等による避難行動の喚起が重要であり、大津波警報を見聞きしたら速やかに避難することも併せて徹底する必要がある」と記載されている。