旧制高等教育機関

旧制高等教育機関（きゅうせいこうとうきょういくきかん、）では、第二次世界大戦前の日本における、いわゆる「旧制学校」のうち、高等教育相当の機関とされたものについて述べる。
「学校令」準拠の高等教育機関.
「旧制」と呼ばれる戦前期日本の高等教育制度は、1886年に始まる諸「学校令」の制定を通じて本格的に整備され、1910年代末までにほぼ完成をみた。以下に示すように、各学校・教育機関はそれぞれの学校種別を規定する「学校令」に準拠して設立されたが、旧制小学校（尋常小学校・高等小学校）・旧制中等学校（旧制中学校・高等女学校・実業学校）と異なって、高等教育全体を包括する単一の法令によって規定されていなかったため、「複線型」と呼ばれる複雑な制度となっていた。
学校（教育機関）種別の一覧.
以下、各学校・教育機関の種別と、それぞれが準拠した法令、および制度の概要に付いて述べる（組織・入学資格・修業年限は廃止時の規定）。なお、帝国大学・（旧制）大学およびその大学院を「最高学府」として他の学校と別格扱いする場合もある。
廃止.
以上の旧制学校・大学は、第二次世界大戦後、一部の例外を除き学制改革の結果、新たに発足した新制大学への包括という形で制度上はすべて廃止された。各学校が準拠していた諸「学校令」は、国立総合大学令（旧「帝国大学令」）を除いて1947年の学校教育法制定によりすべて廃止され、各学校・機関は同法の附則第三条の規定により従前の制度のまましばらく存続したが、多くの学校は1949年までに旧制学校を構成母体として発足した新制大学に包括された。そして旧制高校は1950年、専門学校・師範・青師は1951年、高師・女高師は1952年に最後の卒業式を行い廃校となった。しかし旧帝大を含む旧制大学については学位授与機関として1960年〜1962年まで制度上存続した。以上の結果、「単線型」の6・3・3・4学制の一部をなす「新制」の高等教育体系が成立した。
「学校令」以前の高等教育機関.
「学校令」制定以前に明治期日本の学校制度を規定していた学制（1872年）・教育令（1879年・1880年・1885年）である。前者においては、全国を8（のち7）の「大学区」に区分し、それぞれに「高尚ノ諸学ヲ教ル、専門科ノ学校」と定義された「大学」を設置することが規定されていた。当時東京には幕府の教学機関である昌平坂学問所・開成所・医学所を統合した大学校（のち大学と改称し大学本校・南校・東校が分立）、京都には京都学習院の流れをくむ大学校代が存在していたが、大学本校・大学校代は国学あるいは漢学・儒学が中心であり、洋学系の大学南校（洋学校）・大学東校（医学校）のうち高等教育の程度に達しているのは後者のみであったため、学制における「大学」設置構想は実現にほど遠かった。このため1873年に「学制二編追加頒布」が出され、「大学」とは異なる、外国人教師による外国語の専門教育（基本的に一科目）を行う「専門学校」という形態の高等教育機関（専門学校令に準拠する旧制専門学校とは異なる）が制度化され、続く教育令に継承された。この「専門学校」は近い将来設立されるはずの「大学」のための、教員養成の役割を担うこととなった。以下、「専門学校」程度とされた学校の種別について述べる。
1877年になって最初の「大学」として（旧）東京大学が設立されるが、当初は東京開成学校と東京医学校の連合体であって統一性に欠け、また実質的には「外国語学校」程度の「専門学校」でしかなかった。しかし1881年の機構改革により両校が制度的に統合され、またこの頃から外国人教師の比率も低下してきたことから、東京大学は次第に総合高等教育機関たる「大学」としての実質を備えるようになり、1886年の帝国大学令準拠による（東京）帝国大学への移行を果たすことになった。しかしこの前後から司法省法学校・工部大学校・東京農林学校など有力な官立「専門学校」は次第に衰退して（東京）帝国大学に統合される途をたどり、帝国大学のみが高等教育の頂点としての地位を独占するようになった。にもかかわらず、帝国大学とその予科である高等学校（1894年以降）を主軸とする高等教育体系からはみ出した官・公・私立の諸「専門学校」はその後も増加し続け、これらの学校の多くは1903年の専門学校令によって、「学校令」の下での高等教育機関として公的認可を得ることとなった。