質問: 日本の自衛隊における最高位の階級は何？

日本軍の階級
日本軍の階級（にほんぐんのかいきゅう、にっぽんぐんのかいきゅう）は旧日本軍において、その構成員の上下関係を明確にするために定められた序列である。
本項に於いては明治時代のヨーロッパ式軍隊設立による旧日本軍の階級について記述する。なお、自衛隊においても同様な階級が定められている。
大日本帝国陸軍
1944-1945年
1944年8月10日に技術部の兵技及び航技が統合され、それ以降は陸軍廃止まで階級制度についての改正はなかった。

大日本帝国海軍

概観
士官の分類
海軍草創期は、まず、兵科武官の官が設置され、次いで、軍医官・会計官、その後、機関官の官が順次設けられていった。一時は秘書科もあったがまもなく廃された。これらの官は当初は文官であったが、後に武官に転じた（武官の中で、時期により、「将校・准将校・機関将校・将校相当官」といった区分が設けられていた。）。
また、機関科の高等武官の処遇は徐々に、兵科の高等武官に近づいてゆき、大正8年9月には両者をともに「将校」と称するに至り、昭和17年には士官に関しては兵科と機関科の区別も廃止された（海軍機関科問題）。
軍医は、伝統的に重視され、機関科を除く各部の中では常に最上位に位置づけられていた。軍医総監・軍医中将への任官者については、軍医総監を参照。また、昭和に入ると、歯科医士官が設けられた。第二次世界大戦期になると、文官であった法務関係の職員が武官に転換したが、服制が異なったり、少尉相当官、一等兵及び二等兵の階級を欠くなど特別な扱いもあった。
士官の任用
草創期は様々な任用がなされた。代表的なものとしては、次のものなどがある。
従来の旧海軍等の経験に応じた任用がなされたものとしては、中島佐衡、赤塚源六、肝付兼行、柳楢悦、伊藤雋吉、井上良馨、明治3年に中佐に任官した中牟田武臣（当時）、伊東祐麿、明治4年に少尉補に任官した鮫島員規、明治4年に海軍少尉に任官した神辰太郎、明治4年に大尉に任官した坪井航三、明治5年に少佐に任官した仁礼景範、1875年（明治7年）4月4日に海軍少将に任官した肥田浜五郎及び赤松則良[1]、明治7年8月1日に中将に任官した川村純義[2]、1875年（明治8年）に少尉に任官した角田秀松など多数。
陸軍から海軍に転じた者としては、明治5年に海軍中佐に任官した林清康（当時）、1871年に海軍に転じた児玉利国、明治6年に海軍少佐に任官した有地品之允、明治17年に海軍少将に任官した樺山資紀、1893年（明治26年）5月、海軍主計総監に任官した川口武定など多数。
外国の海軍兵学校等に留学させてその課程を修了した者としては、1873年（明治6年）12月に中佐に任官した松村淳蔵、1874年（明治7年）に中尉に任官した柴山矢八、1878年（明治11年）1月に大尉に任官した勝小鹿、1879年（明治12年）1月に中機関士に任官した佐双左仲、1881年（明治14年）9月に中尉に任官した井上良智、1881年（明治14年）11月に中尉に任官した瓜生外吉 、明治23年に少尉に任官した東伏見宮依仁親王など。
もっとも、兵科士官候補生を教育する機関は非常に早い時期から設置されており（海軍操練所・海軍兵学寮・海軍兵学校など名前も変遷した（詳細は海軍兵学校 (日本)#沿革参照。）。）、これらの出身者が兵科士官の中核を占めるようになっていった（日本の海軍兵学校が整備された後も外国の海軍兵学校に留学させることはあった[3]。）。
技術部門の高等官は、初期は旧幕府出身者も含めてそれまでの経歴等で任用が行われた時期もあったが[4]、その後の学校制度の確立に伴い、主に東京大学・帝国大学などの出身者を採用するようになっていった。
特務士官
明治30年12月1日に、下士から昇進した兵曹長等は、「士官」に分類されることとなった。その後、大正4年12月15日に、「士官」に分類されていた兵曹長等が新設の「特務士官」（少尉相当）という区分に分類されることとなった。これによって、卒（兵）出身者は士官に昇進できないのが原則となった。ただ、大正9年4月1日に、特務士官は大尉相当から少尉相当まで昇進が可能となった。昭和17年11月1日には、特務士官も大正9年以来の「海軍特務大尉」等の官名から、正規士官等と同じ「海軍大尉」の官名に変更されたが、特務士官という区分自体は海軍廃止時まで残った。
大正9年4月1日以降、特務士官である特務大尉[5]（兵科以外も含む）から昇進する場合は、士官である少佐（兵科以外も含む）に任じられることとなった。
准士官
准士官の分類は、明治9年8月に官階10等を「准士官」に分類したことに始まり[6]、少尉補が准士官に分類された[7]。明治15年6月には官階9等、10等を准士官とした。この当時の准士官には機関士補等も含まれていた[8]。
下士官（下士）
明治5年には、准士官はなく、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、中士1等（官階10等）が少尉、2等（官階11等）が曹長、下士1等（官階12等）が権曹長、2等（官階13等）が曹長、3等（官階15等）が伍長に相当した[9]。明治6年に中士の称が廃止され、官階11等から15等までを下士と称した。明治15年6月には、官階11等から13等までを下士とした。
兵（卒）
明治初期の特に下士・卒・准卒の官名・職名制度は、職掌と結びついて複雑なものであった（戦後の海上警備隊以降は、制服隊員であれば、職掌の区別なく単一の階級体系に分類されているのと大いに異なる。）。その後、概ね科毎に整理等されていった。
明治元年 -
文武官を分ける始めとして、慶応4年(明治元年)閏4月に、軍務官海軍局に、勅任官として、海軍将を置き、一等より三等に至る[10]。
明治2年
明治2年7月に、軍務官を廃止し兵部省が置かれ、大中少将が置かれた。明治3年9月18日の太政官布達第604号により、大佐から少尉までが置かれた[11]。この時期、順次官階の整備が進められるなど海軍の体制が確立されつつあり、明治2年9月に海軍操練所を開設し、海軍士官の養成に着手した[12]。海軍操練所は、明治3年11月に、海軍兵学寮と改称されたが、この時代には、将校と機関官との区別がなかったようで、機関官の淵源は明治3年11月に海軍兵学寮に入校した者に起こり、同8年10月9日に卒業した者が嚆矢である[13]。兵学寮の第1期生は森又七郎らである。ただ、明治3年11月調べの職員録では、海軍の大将以下少尉以上の官にある者は一人もいない[14]。

明治3年11月9日、海兵水卒等を水勇と改称した[15]。
明治4年8月 -
明治4年8月、大元帥、元帥、曹長、権曹長及び軍曹が追加で置かれた。この際、少将（官階4等）以上を勅任、少佐（官階7等）以上を奏任とし、大尉以下を判任とした。兵部省軍医寮に、一等・二等軍医正、一等・二等軍医、一等・二等軍医副、軍医試補（官階5等から11等まで）を、海軍部会計局に、会計監長、監督一等、監督二等、監督三等（官階5等から8等まで）を、また、病院総司（官階8等）を置いた。

明治5年正月には、大元帥・元帥が廃止された。会計監長以下が廃止された。1872年4月5日（明治5年2月28日）に、兵部省が、陸軍省・海軍省に分割された。
明治5年3月4日、水勇を海兵と改称した[16]。
明治5年8月 -
明治5年8月には、中士1等・2等、下士1等ないし3等（官階10等ないし14等）を設け、少尉・曹長・権曹長・軍曹・伍長に相当した。卒を5等に分類した。1等中士に、艦内教授役、掌砲上長、水夫上長、工夫上長（この3つを三上長という）等を置いた。
明治5年10月には大元帥・元帥が再度設置されたほか、伍長が追加された。海軍省秘史局に、大少秘書官（官階6等・7等）を、会計局に、主計大少監、大中少主計、主計副（官階6等から11等まで）を、軍医寮に、大中少医監、大中少軍医、軍医副（官階5等から11等まで）を、機関司に、大少監、大中少機関士、機関士副（官階6等から11等まで）を置いた[17]。
明治6年5月には大元帥・元帥が再度廃止され、大将が官階1等とされた[18]。明治6年5月8日に大尉が、12日に中少尉が、奏任とされた[19]。
明治6年6月 -
明治6年6月29日[20]には、「少尉試補」は「少尉補」に改称された[21]。准将校について、秘史局・軍務局に、秘書官、権秘書官、大中少秘書、秘書副（官階5等から10等まで）を置き、会計局の主計大監以下の官階を1等ずつ進め、5等から10等とした。また、機関司が廃止され、代わりに、主船寮が置かれ、機関大監以下の官が置かれ（機関士副は廃止）、かつ、官階を1等ずつ進め、5等から9等とした。また、軍医寮大医監以下の官階を1等ずつ進め、4等から10等とした。また、秘書官、主計官、軍医官、機関官を「乗艦ノ4文官」と称した。6月30日、大軍医・大主計を奏任とした（7等相当）[22]。
明治6年8月8日[23]、将官・上長官・士官・下士の分類が設けられたほか、権曹長が廃止された。官階は、10等を欠き、曹長を11等とした。機関士副が再置され、下士に分類された。中士の名称を廃止し、官階11等から15等までを下士に分類した。卒5等中より、艦船限りで傭役する者を区別した。
最初の海軍兵学校卒業生は、明治6年11月に卒業した平山藤次郎及び森又七郎である[24]。これらの者が日本国内で近代的な海軍士官教育を受けた最初の世代である。
明治6年11月27日、軍医・秘書・主計・機関の4科の中少尉相当官を奏任とした[25]。
明治7年1月14日に、榎本武揚が初の海軍中将に任じられているが[26]、現実に海軍に勤務していたわけではない。また、秘書の例としては、明治7年に大秘書に任じられた児玉利国[27]などがある。
明治7年7月、機関科に機関士補を置いたが、官等には列しなかった。5月、秘史局・軍務局が廃止された。台湾出兵（明治7年）は、この頃である。
明治8年当時の下士の官階を整理すると、次の通りであった[28]。
。

艦内教授役とは、軍艦・機関の運用及びその他艦内諸機械一切の用法等全てこれらに属する諸般の事務を教授することを掌るものであった
[29]。
警吏とは、艦内を巡視し、諸員の勤惰及び不慮の災害等全てこれらに属する一切のことを監視することを掌るものであった
[30]。
槙筎工長とは、本艦或いは端舟等の漏孔に槙筎を填めて潮水が濫入することを防ぐことを掌るものであった[31]。
明治9年5月2日、軍楽隊の官等が改正された[32]。
明治9年8月 -
明治9年8月、官階10等を准士官として、少尉補をこれに分類した。軍医科に、軍医総監を置いて、3等官とした。秘書科に、大中少秘史（官階4等から6等まで）を置いた。主計科の主計大監を官階4等とし、新たに主計中監（官階5等）を置いた。機関科も主計科と同様の改正を行ったほか、機関士補を官階11等とした。この時に、主船寮や軍医寮等を廃止した。「水夫」は「水兵」に改称された[33]。軍楽科を武官にした。明治9年12月18日、初の軍医総監の任官があった（戸塚文海）。1876年（明治9年）頃はまだ任官の要件などが確立されておらず、5月13日には、病重い華頂宮博経親王が20代で海軍少将（昇進としてではない）に任ぜられるなど柔軟な運用がなされていた。西南戦争（明治10年）は、この頃である。
明治11年11月、艦船限りで傭役する者を准卒と称することになった。

明治14年当時
明治14年8月10日制定の改正により、海軍卒・准卒の職名は次のように定められた[35]。


明治15年6月 -
明治15年6月、曹長・軍曹・伍長を廃止した。秘書科を廃止した。軍医部だけであった総監を、機関・主計部にも置いた。機関・軍医・主計部の機関士副・軍医副・主計副を廃止し、「〇〇補」を新設等して、これらをともに准士官（官階10等）とした。大中少医監を廃止し、軍医大中少監を置いた。機関・軍医・主計の3部を准将校と称し、武官とした[36]。また、この3部の官階4等ないし6等官を某部上長官、7等ないし9等官を某部士官と称した。9等・10等を准士官と称することになり（9等官には、士官と准士官両方が存在することになる。）、下士を3等に分け、官階11等より13等までを下士とした。准士官・下士は共に判任とされた。また、各部の並びも機関部が軍医部よりも上位に置かれることとなった。1883年（明治15年）12月27日には、新設の機関総監に肥田浜五郎が任じられている。



明治17年の帆縫夫等廃止前の明治17年当時の卒、准卒の職名表は次の通りである[40]。


明治17年7月海軍省丙第108号達にて、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・槙筎工は廃止され[41]、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫は水兵に、槙筎工は木工に統合された[42]。明治18年1月31日制定の改正により、卒・准卒の職名に変更があった[43]。
明治19年7月 -

准士官の官名が変更された。「兵曹上長」・「兵曹長」が「上等兵曹」とされ、「木工上長」・「木工長」が「船匠師」と改められた。なお、明治19年7月13日に、上等兵曹・軍楽師・機関師・船匠師への一斉任官が行われている[44]。中尉階級が廃止されたため（大尉に統合された[45]）、明治30年12月1日に中尉階級が再度設置されるまでの時期に当たっていた海軍兵学校7期から17期出身者は、中尉階級を経験していない。

明治19年10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた[46]。
その後、艦内教授や警吏が廃止された。
明治21年12月1日[47]、一等若水兵・一等若火夫を廃止して、二等若水兵・二等火夫を五等水兵・五等火夫と改めた。これは、元々、若水兵・若火夫が、新募兵で、練習が修了するに及び一等若水兵・一等火夫として艦船の定員に充てていたが、恩給令の服役年の計算に入らず、また、実際これを2分する必要がないことからの改正である。これに伴って、若木工も五等木工に、若鍛冶も五等鍛冶に改められた[48]。
明治22年4月 -
明治22年4月29日の改訂では、卒を5等級とした。

その後、明治23年3月14日に工夫が廃止された[49]。明治23年12月27日には水雷夫が廃止され、信号兵が新設された[50]。
明治22年7月 -
明治22年7月23日の明治22年勅令第98号では、下士について改訂が行われた。機技部の水雷工が廃止されたほか、主計部の筆記と主厨とが統合されて主帳とされ、主計部に准士官である上等主帳が置かれた。

その後、准士官に上等看護手を（明治23年9月8日[51]）、下士に信号手を新設する改訂（明治24年2月16日[52]）と、技工を廃止する改訂とが行われた。また、明治24年8月26日に「海軍武官官階表」が施行された（明治24年勅令第157号）。
1894年（明治27年）10月3日には、陸軍中将であった西郷従道が海軍に転じ、海軍初の大将となった。
日清戦争中
1894年（明治27年）7月から1895年（明治28年）3月にかけて行われた日清戦争中の海軍の階級は次の通りであった。


明治27年10月3日、初の海軍大将の任命が行われた（西郷従道）。これまでは、海軍大将は官自体はあっても、実際の任命例はなかった。
戦後の明治28年9月25日に、「火夫」が「機関兵」に、「看病夫」が「看護」に、「厨夫」が「主厨」（「主厨」はかつての主計部下士の官名であった。）に、それぞれ改められた[54]。
明治29年4月1日 -
明治29年4月1日には士官以上・准士官・下士について比較的大きな改訂が行われた（明治29年勅令第39号）。機技部の士官以上の官が、機関、造船、造兵、水路に分割された。1896年（明治29年）4月、機技部の分割に伴い、造兵官に転じた者には、澤鑑之丞などがいる。

信号手・機関手が信号兵曹・機関兵曹に改称された。主計科の下士については、以前に衣糧部門と烹炊部門とが統合されて「主帳」とされたが、再度分離して「筆記」と「厨宰」とに別れた。

明治30年12月1日 -
明治30年12月1日に、中佐・中尉を再設置し、少佐相当官として薬剤正・水路正を新設し、下士卒出身者を予定した「士官」として兵曹長・軍楽長・船匠長・機関兵曹長・看護長・筆記長が置かれたが、「特務士官」の区分はなく、兵曹長等は少尉等と同等の官即ち士官であった[55]。また、准士官として上等信号兵曹が置かれた[56]。中尉階級の再設置に伴い、海軍兵学校第18期出身者[57]は、12月1日付で少尉から中尉に、同月27日付で中尉から大尉になった。


明治32年には、機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監を、中少将相当官とした[58]。義和団の乱（明治33年 - 34年）は、この頃である。
明治36年11月10日には、薬剤・水路の上長官について、大佐相当官を設け、また、官名を他の将校相当官と同様のものに改めた[59]。
明治36年12月5日の改訂では、鍛冶手が機関兵曹に[60]、鍛冶が機関兵に[61]、それぞれ統合された。また、海軍卒職名等級表中の機関兵・木工の順序が逆になった。日露戦争（明治37年 - 38年）は、この頃である。
明治38年頃の松枝新一の解説によると、海兵団に初めて入団した者は一律に五等卒となるが、水兵・信号兵・機関兵・主厨は6か月、軍学生は10か月、木工は12か月の教程を終業して試験に及第すると、四等卒となる。その後、海上勤務4か月又は陸上勤務6か月以上続けて、進級試験に合格すると、四等卒よりも上級に進む。一等卒は海上勤務6か月又は陸上勤務8か月以上で、進級試験に合格すると、一等卒となれる[62]。
明治39年には、機関官の官名を将校に準じたものに改められた（なお「機関官」という呼称は存続した。）[63]。
明治43年6月1日、信号兵曹が兵曹に[64]、信号兵が水兵に[65]、それぞれ統合された。第一次世界大戦（大正3年 - 7年）は、この頃である。
大正4年12月15日 -
大正4年12月15日に、「機関官」を「機関将校」に改め、造機官が新設され、兵曹長等が新設の特務士官という区分に分類されることとなった[66]。また、海軍武官官階表の官名に「海軍」が冠称されている。この、技術部門の士官を造船・造機・造兵・水路科に分類する制度は昭和17年まで長期にわたって続いた。


大正8年 -
大正8年には、将校相当官の官名が兵科や機関科に準じたものに改められた。また、「将校」・「機関将校」の区別を廃止し、両者を一括して「将校」と称し、その中で「兵科将校」・「機関科将校」に分けることとした。また、従来、「将官・佐官・尉官」を将校・機関将校のみに用いて、将校相当官を含んで総称する場合は「上長官・士官」の語を用いてきたのを改め、将校相当官についても、「将官・佐官・尉官」と呼称することとなり、また、従来の「軍医官」等の呼称を廃止した[67]。

大正9年4月1日 -
大正9年4月1日に行われた改訂では、士官については変更はされなかった。但し、特務士官の官名を「○○特務○尉」として、従来特務士官の官名として使われていた「兵曹長」を准士官の官名として、従来下士の官名として使われていた「上等兵曹」や「〇〇師」などの官名を廃止した。卒を兵と改め、5等級から4等級に再編した等の大規模な改訂が行われた。これによって、下士官・兵ともに、従来のような複雑な階級名は一掃され、一律に「兵曹・兵」と科の名称を組み合わせた階級名に整理された。
また、特務士官が従来の1階級（兵曹長等）から3階級（特務大尉・特務中尉・特務少尉）に改められ、従来の兵曹長等は特務少尉等に任じられたほか、「下士」を「下士官」に改めた[68]。

大正13年の改正で、機関科将官である「海軍機関中将・海軍機関少将」を「海軍中将・海軍少将」に統合し、将官に限っては兵機の一応の統合を見た[69]。これによって、機関科出身者でも大将に昇進する道が開けたが、結局、機関科出身の大将は生まれなかった（杉政人・上田宗重も参照）。
大正15年の改正で、薬剤科将校相当官に「海軍薬剤少将」が新設された[70]。
昭和5年1月10日、特務士官以下に、航空科が新設された[71]。
昭和5年12月1日、特務士官以下の船匠科が機関科に統合された[72]。第一次上海事変（1932年（昭和7年）1月 - 3月）は、この頃である。
昭和9年4月1日には、特務士官以下に、航空機等の整備を担当する「整備科」が新設された。その際、海軍航空隊において航空兵器術を修め、特修兵となっていた兵曹・機関兵曹を、航空兵曹に転換させた。また、海軍航空隊において整備術を修め、特修兵となっていた特務中少尉・機関特務中少尉・兵曹・機関兵曹を、整備特務中尉以下に転換させた[73]。航空科と整備科の区別としては、航空科は「飛行業務を本務とする者、航空兵器（飛行機搭載兵器）の地上整備を本務とする者及び飛行機の地上整備を本務とする者（整備科）の補助者」の3種類が、整備科は「飛行機その他の地上整備を本務とする者」が科別・兵種の区分として考えられていた[74]。支那事変（昭和12年 - ）勃発や、第二次上海事変（1937年（昭和12年）8月 - 10月）は、この頃である。
昭和13年12月1日には、特務士官以下に「工作科」が新設された[75]。
昭和16年6月1日には、昭和16年勅令第624号による改正によって、士官に歯科医科を新設し（海軍歯科医少将以下）、特務士官以下の航空科・整備科を、飛行科・整備科に再構成した（兵については昭和16年勅令第625号による。）。
大東亜戦争中
昭和16年12月8日から昭和20年にかけて行われた大東亜戦争（太平洋戦争）中には、複数の改訂が行われた。

昭和17年4月1日には、法務科が新設され、法務中将から法務中尉まで新設された[76]。文官であった法務官等が、武官である法務科士官に転官した。
昭和17年11月1日には、造船・造機・造兵・水路科が新設の技術科に統合（下士官・兵についても技術科を新設。）、機関科が兵科に統合、特務士官の官名が士官と同じものとされ（特務士官という区分自体は残った。）、看護科が衛生科に改称、将校相当官に軍楽科・看護科が設けられて海軍軍楽少佐・海軍看護少佐が新設（少佐相当官しかないのは、特務士官である軍楽大尉・衛生大尉からの昇進者を予定しているため。）、下士官の「一等・二等・三等」の官名が「上等・一等・二等」に改称されるなどの改正が行われた[77]。また、兵についても、水兵・飛行・整備・機関・工作を「兵科」に統合したが、必要に応じて「水兵科兵・飛行科兵・整備科兵・機関科兵・工作科兵」と称することとなり、また、職階名としてはこれらの区別は残った。「一等・二等・三等・四等」の職階が「兵長・上等・一等・二等」に改められた[78]。兵を「兵長・上等兵・一等兵・二等兵」に分類するのは当時の陸軍と同じ区分である。
昭和20年5月15日に、特務士官以下にも「法務科」が新設され、海軍監獄看守・海軍警査等を法務科の武官・兵に転換させた。


脚注

関連項目
軍隊の階級
自衛隊の階級