質問: 本の電子化が始まったのはいつ

電子書籍
電子書籍（でんししょせき）とは、紙とインクを利用した印刷物ではなく、電磁的に記録された情報のうち、従来の書籍（雑誌を含む)を置き換える目的で作成されたコンテンツをいう。そのため目次、ページ送り、しおり、奥付など書籍としての体裁を整えたものが多い。再生には電子機器のディスプレイのほか、スピーカーが必要な場合もある。電子書籍はソフトウェアであるコンテンツだけを指すが、ハードウェアである再生用の端末機器（電子ブックリーダー）も重要な要素である。電子ブック、デジタル書籍、デジタルブック、Eブック、オンライン書籍</b>とも呼ばれる。
電子書籍のコンテンツの多くは、既に出版された印刷書籍の情報を、デジタルな文字情報や必要ならばさし絵をデジタル画像情報へ変換して電子ファイルにすることで、印刷、製本、流通の経費削減や省スペースを図ったものである。コンテンツは有料と無料のものがあり、その多くが無線／有線のネットワークからダウンロード完了後に読むことになる。紙の書籍では不可能な、ハイパーリンク・動画・音声・振動（バイブレーション）などを併用したコンテンツも存在する。
読者が無線や有線によってインターネットに接続すれば、書籍の購入が即時に行えて本棚に場所を占めずにすみ、出版社に相当するコンテンツ・プロバイダ側でも在庫確保と資産コスト、絶版による販売機会の喪失が避けられる。環境の観点からは、紙・在庫・流通・店舗などの負荷軽減の側面と、電力消費や機器の陳腐化や廃棄などの負荷発生の側面がある。また著作権や課金などの課題が存在する。
歴史
前史
新聞・雑誌・書籍という従来型の出版形態に代わって携帯型の電子装置の表示画面でこれらを読むという考えは古くから存在し、1990年から小型の専用機器が販売され、電子書籍の普及に向けた事業がはじまった[1]。最初の電子書籍用リーダーは1990年に発売された8cm CD-ROMを記録メディアに使った日本のソニー製電子ブックプレイヤー「データディスクマン」である。その後、1993年にNECが3.5インチ・フロッピー・ディスクを使用した「デジタルブックプレーヤー」を発売した。5.6型モノクロ液晶画面と数個のボタンで操作する点はサイズなど含めて今日のAmazon Kindleと似た形態だった。また電子辞書も広義では電子書籍用電子書籍用リーダーの一種であるとみなされることがある。
1949年 - が機械的な百科事典リーダーを特許出願。
1963年 - ダグラス・エンゲルバートがNLSプロジェクトを開始。
1967年 - アンドリーズ・ヴァン・ダムとテッド・ネルソンらが、Hypertext Editing Systemプロジェクトを開始。
1971年にマイケル・S・ハートが「米国独立宣言」の文章をコンピューターに入力して、インターネット上で入手可能な最初の電子書籍を作成し、著作権が切れた作品を電子書籍化してインターネット上で公開する電子図書館、プロジェクト・グーテンベルクを創設。
WWWの普及期
元々World Wide Web (WWW) は電子ネットワーク上で学術論文同士を容易に結びつける合うように作られ、論文だけでなくブログに代表される多様な形態の無料コンテンツの拡大でインターネットは今では巨大に成長したが、この成長過程では有料コンテンツの販売も試みられ、一定の需給関係を作っているが課金の手間などによって比較的限定的なものにとどまっている。
1980年代
1985年10月　三修社が、日本初のCD-ROMメディア『最新科学技術用語辞典』を発売[2]。
1986年7月に日本電子出版協会が設立される。
1990年代
1990年7月 - ソニー、8センチCD-ROM対応の電子ブックプレーヤー「Data Discman DD-1」を発売[3]。
1995年11月 - フジオンラインシステムが、パソコン通信上で日本初の電子書籍ストア「電子書店パピレス」を開始[4]。
1995年12月 - 新潮社が、CD-ROM『新潮文庫の100冊』を発売。
1996年7月 - アオキシステムが、パソコン通信上で同人ダウンロードショップ「ソフトアイランド」を開始し、個人電子出版のデジタルコミックを販売。
1997年6月 - 凸版印刷、電子書籍ダウンロードサイト「BookPark（コンテンツパラダイス→ビットウェイブックス）」を実験開始。
1997年9月 - 電子図書館、青空文庫を公開。
1997年10月 - 富士ゼロックスが新規事業としてオン・デマンド出版サービスBookParkを運営開始。
1997年12月 - 光文社が『光文社電子書店』を開始。
1998年9月 - デジタル書店グーテンベルク21を開始。
1998年11月 - 米国NuvoMediaが電子ブックリーダーRocket eBookを発売。
1999年11月 - 電子書籍コンソーシアムが通信衛星を利用して電子書籍を配信するブックオンデマンドシステム総合実証実験を開始。
1999年12月 - ティー・オー・エス（現：KADOKAWA）がiモード用無料ホームページ作成サービス魔法のiらんどを開始。
1999年12月 - 光文社、講談社、角川書店、集英社、新潮社、中央公論新社、徳間書店、文藝春秋の出版社8社が共同で出版社の権利保護（直交渉阻止）を目的として電子文庫出版社会を発足させ[5]、2000年9月に電子文庫販売サイト電子文庫パブリを開始。
2000年代
2000年以降ではコンテンツへの課金方法が整備され、利益を創出する有料メディアとして、小説以外にコミックや雑誌または写真集などの電子書籍も登場している。
2000年9月 - 出版社8社の電子文庫出版社会が電子文庫ストア電子文庫パブリを開設。
2001年6月 - イーブックイニシアティブジャパンが、インターピア株式会社運営のインターネットカフェ「Necca」へ電子書籍サービスを提供開始。
2002年1月 - 新潮社とNECインターチャネルが7共同でEZwebの公式メニューで有料小説配信サービス「新潮ケータイ文庫」を開始。
2002年6月 - イーブックイニシアティブジャパンが、岩波文庫電子版を岩見沢市立図書館に提供。
2003年8月 - 角川デジックス（現：角川アスキー総合研究所）とバンダイネットワークスが、NTTドコモiモード向け電子書籍総合コンテンツ『文庫読み放題』をサービス開始。
2003年10月 - パピレスがKDDIのau公式サイト向けサービス内で携帯電話向け電子書店を開始。
2003年11月 - 凸版印刷グループのビットウェイが、CDMA 1X WIN向けに「Handyブックショップ」を開設し、日本初の携帯電話向け電子コミックの配信を開始。
2004年4月 - ソニーが、E Inkディスプレイを採用した電子ブックリーダーLIBRIeを発売。
2004年12月 - Googleが提携図書館の蔵書をデジタル化し、検索可能にするGoogle Print Library Projectを発表。
2005年 - Amazon.comが、フランスの電子書籍ソフトウェア会社Mobipocket.comを買収。
2006年9月 - コミック出版社22社が、「デジタルコミック協議会」を発足[6]。
2007年3月 - 新潮社、PC・携帯向けに配信する有料月刊コミック誌「デジコミ新潮ｃｏ㎡」を創刊。
2007年4月 - パピレスが、時限レンタル制電子コミックサービス『電子貸本Renta』を開始。
2007年5月 - 小学館、携帯電話向け電子コミックサイトコミック小学館ブックス（現：小学館eコミックストア）で電子コミック誌「モバフラ」を創刊。
2007年9月 - International Digital Publishing Forum（国際電子出版フォーラム）が、電子書籍フォーマットEPUBをリリース。
2007年10月 - フランスBookeeが、電子ブックリーダーCybook Gen3を発売。
2007年11月 - 紀伊國屋書店 、米国「OCLC NetLibrary」を通じ、日本の学術・教養書の電子版をインターネットで提供するサービスを開始。
2007年11月 - 千代田区立図書館、インターネット上で電子書籍の貸出･返却ができるサービス「千代田Web図書館」を開始。
2007年11月 - Amazon.comが、携帯電話ネットワークを利用して電子書籍をダウンロードする電子ブックリーダーAmazon Kindleを発売し、電子書籍ストア『Kindle Store』を開設。
2007年12月 - ネクシィーズグループブランジスタが無料で読める電子雑誌「旅色」を創刊。
2008年7月 - 大日本印刷とその子会社am3が、ニンテンドーDS向け動画・書籍配信「DSvision」を開始。
2008年10月 - 東京都書店商業組合、ACCESSとの協業で携帯サイト電子書籍販売モバイルサイト「ケータイ書店Booker's」を開始。
2009年4月 - Amazon.comが、iPhone用電子書籍リーダーStanzaの提供元のLexcycleを買収。
2009年 - Amazon.comが、書籍出版部門Amazon Publishingを設立。
2009年11月 - バーンズ・アンド・ノーブルが、電子ブックリーダーNookを発売。
2009年12月 - ソニー・コンピュータエンタテインメントジャパンがPlayStation Storeより PlayStation Portable向けコミックコンテンツの配信開始。
2010年代
2010年はアップルの「iPad」発売により「電子書籍元年」と呼ばれ、ネット書店のみならず、家電メーカー、出版社、印刷会社、取次代理店等の新規参入が相次いだ。
2010年1月 - アップルが「iPad」発売。
2010年2月 - 任意団体電子文庫出版社会を発展させる形で出版社31社が、一般社団法人日本電子書籍出版社協会を設立。
2010年5月 - カナダKoboが、電子ブックリーダーKobo eReaderを発売。
2010年12月 - 紀伊國屋書店,一般向け電子書籍販売サービス紀伊國屋書店BookWebPlusを開始。
2011年3月 - ポプラ社グループジャイブの月刊コミック誌コミックラッシュ、紙媒体から有料電子書籍に完全移行。
2011年11月 - Amazon.comが、電子ブックリーダーKindle Fireを発売。
2011年 -　Bookeenが電子書籍ストア『BookeenStore.com』をフランス語で開始。
2012年1月 - 楽天 が、カナダカナダの電子書籍事業者Koboを買収。
2012年4月 - 出版社、版元ドットコム、産業革新機構、大日本印刷、凸版印刷が、電子出版ビジネスのインフラ整備を実現する目的で出版デジタル機構を設立。
2012年6月 - Amazon.comが、米国の老舗出版社Avalon Booksを買収。
2012年10月 - Amazon.co.jpが、電子書籍ストア『Kindleストア』日本版を開始。
2012年12月 - リブリカ、ニンテンドー3DS向け電子書籍配信サービス『どこでも本屋さん』を開始。
2013年7月 - デンマークのMofiboが、無制限の読書サービスを開始。
2013年9月 - が、電子書籍読み放題サービスを開始。
2014年7月 - Amazon.comが、Digital Comic Book StoreのComiXologyを買収。
2014年7月 - Amazon.comが、電子書籍読み放題サービス『Kindle Unlimited』を開始。
2015年4月 - 楽天が、図書館向け電子書籍配信サービス事業者の全株式を取得。
2015年12月 - が、電子書籍やオーディオブックの電子書籍読み放題サービスを開始。
2016年8月 - Amazon.co.jpが、電子書籍読み放題サービス『Kindle Unlimited』日本版を開始。
2017年3月 - メディアドゥ（現：メディアドゥホールディングス）が、産業革新機構から出版デジタル機構の株式を取得し、子会社化。
2018年4月 - アムタス、イーブックイニシアティブジャパン、NTTソルマーレ、パピレス、ビーグリーが発起人となり、日本電子書店連合を発足[7]。
電子書籍フォーマット
リフロー型とフィックス型

一般に流通する電子書籍は、そのレイアウト（文章と画像の配置）の形式によりリフロー（再流動）型とフィックス（固定）型に分類される。リフロー型は画面サイズ変更に追随してレイアウトが変更され、読者が自由にフォントサイズを変更することが出来る形式であり、フィックス型は画面サイズが変更されてもレイアウトが固定されていて、フォントサイズの変更も出来ない形式である。前者は小説や学術書など文章中心の書籍に多く、後者は写真集やコミック、雑誌などレイアウトが重要な意味を持つ書籍に多い。ページまるごと画像で取り込まれた形式のものもフィックス型と言われるが、画像であるためテキスト情報は持たず、文字列検索も出来ない。日本電子書籍出版社協会はフィックス型の場合、全ページ画像のみで構成されるよう勧告している[8]。
主要な電子書籍フォーマット
EPUB

米国の電子書籍標準化団体IDPFが推進するXMLベースのオープン規格。2011年のEPUB3より縦書きやルビがサポートされ、日本語への対応が向上した。国内、海外の複数の電子書籍ストアで採用されている。

AZW
Amazon Kindle用の電子書籍フォーマットである。AmaZon Wispernetの略と言われる。仏Mobipocket社の開発した「Mobipocket」フォーマット（MOBIフォーマット）がベースとなっており、Amazonによる同社の買収でKindle用の電子書籍フォーマットに転用された。なおDRM保護のされていないMOBIフォーマットの電子書籍はKindleで読むことが可能である。EPUB形式からの変換は「Kindle ダイレクト・パブリッシング」で公開されている「KindleGen」というツールで行うことが出来る。
Kindle Format 8
2011年、従来のMOBIフォーマットに代わって採用されたAmazon Kindle用のフォーマットである。略称はKF8またはAZW3。Kindle FireがKF8をはじめてサポートした電子書籍リーダーとなった。KF8はHTML5およびCSS3をベースにしており、拡張子は従来同様、.mobiまたは.azwが使用される。
.book（ドットブック）
日本のボイジャーが1990年代に開発した「エキスパンドブック (EBK) 形式」の後継フォーマットである。縦書きやルビをサポートしており、文芸作品や漫画単行本の電子書籍・携帯コミック化に採用されている。ビューワーソフトとして「T-time」が公開されており、有償版ではファイルの自作も可能である。2005年頃に携帯コミックのビューワーがセルシスの「ComicSurfing」と統合され「BookSurfing Reader」となり、2013年現在も携帯アプリを用いる携帯コミックでは主流フォーマットとなっている。ビットウェイが供給するウェブコミックサイトでも多く採用されており、日本の漫画においては主要なプラットフォームである。
XMDF

シャープが開発した電子書籍コンテンツのフォーマットである。大手出版社21社が参加する日本電子書籍出版社協会運営の「電子文庫パブリ」などで利用されている。専用リーダーソフトとして「ブンコビューア」でZaurus、PalmOS、PocketPC、HandheldPC、Windows向けが無料で公開されている。
他にもプレーンテキスト、PDFといった汎用文書フォーマットが商業電子書籍販売に利用されることもあり、JPEGやPNGといった標準的な画像フォーマットで書面を保持すれば静止画閲覧ソフトがそのまま電子書籍閲覧ソフトとして利用できる。
電子書籍閲覧ソフト

iBooks　- iOSデバイスとMacに内蔵
Kindleアプリ
Kindle Cloud Reader
BS Reader
BinB Reader(ボイジャー)
MD Viewer(メディアドゥ)
PUBLUS Reader
Lentrance Reader
Adobe Acrobat Reader
book-in-the-box
端末機器
携帯電話
スマートフォン
欧米ではiPhoneなどスマートフォンにおいて、画面の大きさや操作性の向上、また、Amazon.comのKindle向けコンテンツを購入できるなど、環境が整備されてきたことから電子書籍の普及が始まっている。
日本でもiPhoneは普及しているが、ケータイ小説を除けばコンテンツ整備が遅れていた[1]。これは配信サイトに当たるApp Storeにおけるコンテンツの立ち上げとiOS用のリーダーの開発が必要であった為であるが、その中で日本のApp Store上で2008年12月から産経デジタルが産経新聞紙面を配信するサービスが開始され、当時は先駆的な試みとして話題となった。
2010年にはiPad発売により大きく潮流が変わり、多くのコンテンツプロバイダが参入するようになっている。同年、AndroidOS搭載のスマートフォンが本格的に発売されたことで、それに対応した電子書籍サイトの開設も進められている。これに関してはNTTドコモと大日本印刷の2Dfacto、シャープのGALAPAGOSなど、端末のベンダー側からもコンテンツ供給のアプローチが行われている。
スマートフォンは日本において大きく普及した2008年頃から注目を集め、その一種であるiPhoneが2009年時点の北アメリカで、電子書籍の端末としての認識が広がり始めている[1]。iPhoneは日本でも好評を博し、その流れを汲む製品であるiPadは「タブレット端末」であるが、2010年初夏より「電子書籍端末」として、日本のマスメディアでもよく取り上げられるようになった。
ケータイ
通信機能と液晶表示部を備え、アプリケーション（iアプリ・EZアプリ・S!アプリなどのJavaアプリ）をダウンロードできるフィーチャー・フォンは電子書籍コンテンツに対応した閲覧ソフトウェアさえ搭載すればすぐに電子書籍端末になる。普及台数や小型であること、すでにメールなどで小さな画面に違和感が少なくダウンロードも一般化していること、課金システムがすでにあることなど、多くの点で携帯電話機が電子書籍の端末として広範に普及する可能性は十分にある。
日本では、2003年11月にauが売り出したWINシリーズで本格的なサービスが開始された。当時の通信パケット料は従量制が一般的であり、書籍やコミックを携帯電話でダウンロードして閲覧するとコンテンツ代よりもパケット代の方が高くなる状況（いわゆる、パケ死）であったため、実現は困難であった。しかし、auのWINシリーズよりパケット定額モデルが登場し、容量の大きい書籍コンテンツでも配信可能となった。（2003年当時は、書籍のダウンロード可能容量は、1ファイルあたり、1.5Mバイトの制限があった）。このとき、書籍コンテンツを提供したCP（コンテンツプロバイダ）は、凸版印刷（ビットウェイ）、とシャープ、モバイルブックジェーピーの3社である。コミックは、凸版印刷（ビットウェイ）のHandyコミック（現BookLive）のみであった。
2004年前半にNTTドコモが売り出したFOMA 900iシリーズ（どちらもフィーチャー・フォンの先陣である）において実現したJavaアプリ（EZアプリ・iアプリ）のリッチ化により、PC向けの電子書籍サイトで採用されていた.bookフォーマットのリーダーであるT-timeのアプリ版リーダーがセルシスとボイジャーによって開発された。その後、出版業界の要請もありビットウェイがプラットフォーム供給者となり、ビットウェイの「Handyコミック」だけでなく、NTTソルマーレ（コミックシーモア）などのCPがコミック配信のメニューサイトを開設した。さらに着うたサイトと同じく徐々に同業者や供給者である出版社自社も参入した。これらは特に携帯コミックと形容されている。現在はウェブコミックの勝手サイトを含めると1000サイト以上存在する。
また、2005年頃から青空文庫と同様、（自作の）文章をテキスト記述した勝手サイト (HTML) をWWW上に公開し、口コミで評判が広がるケータイ小説という形で電子書籍に近い形態のものが普及した。
携帯コミックの黎明期は単行本（またはその原稿）をスキャンしたものを1話単位で販売課金・配信するだけであったが、2006年頃からは本に掲載せず直にサイト上で描き下ろしを配信する形態のものが現れ、次第に「ウェブコミック」と称されるようになる。
日本での有料携帯電話用コンテンツの市場規模は、2005年から伸び始め、2007年には300億円にもなったというデータもあるが、多くが携帯コミックであり、利用者層が限られている。
auグループは2009年6月から電子書籍コンテンツの閲覧に最適化した高解像度液晶を搭載したフィーチャー・フォン「ブックケータイ biblio」を発売したが、大きさ・重さなどが災いしヒットにならず2010年春に後継機種を出さずに終売した。（2010年末に登場したbiblio leafは電子ブックリーダーである。）
パーソナルコンピュータ
パーソナルコンピュータは、ソフトウェアを選ぶことで多様な使用法が行なえ、電子書籍の再生もその1つとなる。デスクトップPCからネットブック、そして携帯情報端末までは、可搬性や用途の面で少しずつ異なりながら連続的に並んでおり、大きいものは画面が大きく動画表示などでも能力に余裕があるが可搬性・携帯性は損なわれる。小さいものは画面が小さく動画再生をはじめ処理性能が求められる機能は備えず、使用時間も制約を受けるが携帯性がある。
PC用ソフト
PCにダウンロードして実行することで、電子書籍コンテンツを再生するものがある。多くが独自の電子書籍ファイル・フォーマットに対応する電子書籍再生ソフトである。HTMLやPDFのような広く利用されているフォーマットの電子書籍コンテンツでは電子書籍専用の再生ソフトは必要としない。なお、商品カタログや広告物など、ウェブ上に存在する無数のHTMLやPDFフォーマットのダウンロード・コンテンツを電子書籍と呼んでよいかはあいまいである。
タブレット型コンピュータ
2010年4月3日に、まず米国から販売が始まり、その後、5月28日には世界各国でも販売が開始された iPadは、動画や音楽の再生機能やゲーム機能だけでなく、電子書籍閲覧機能も注目された。このような「タブレットPC」と呼ばれる平板状の携帯型PCは、高機能な携帯電話である「スマートフォン」では画面が小さすぎるがノートブックPCでは電子書籍を読むだけの用途には大きく重すぎて不便である読者層に適したものとして歓迎され、複数のメーカーから同様の製品が販売されて新たな携帯型情報端末のカテゴリを形成しはじめている。
専用端末

電子書籍を閲覧するための専用端末は電子ブックリーダーとも呼ばれ、書籍に比較していくつもの課題が求められる。
読みやすい画面
小型で書籍より軽いか同等
長時間動作
コンテンツの購入が容易
初期コストとなる専用端末の価格が廉価である
他にも、耐衝撃性や簡易な耐水性、複数の電子書籍フォーマット対応、盗難防止の工夫などが求められる。
また、携帯型情報端末ゆえに類似機器の機能の対応も可能な限り求められる。
画面のカラー化
動画、静止画、音楽の再生機能
インターネット接続機能
向上した技術
表示部に電子ペーパーが使われ始めている。
大容量で低価格となったフラッシュメモリの採用で、多数の電子書籍を格納できる。
バッテリーの性能の向上と、電子回路の省電力化技術によって、長時間使用が実現。
クロスプラットホーム・クラウドコンピューティングの発展により、同じ電子書籍を違う端末で読み始めても、同じ電子書籍サービスアカウント間での相互接続により、違う端末でも同じページから再び読書が可能。
特に電子書籍専用端末に向いた最新技術には新たな種類の電子ペーパーがあり、これまで以上に省電力で高コントラストの表示が実現するとされる[1]。米Pixel Qi社は電子ペーパーと液晶の2つのモードを持つものがある。
端末本体価格は依然、高価であることが挙げられる。この辺りは普及による量産効果や共通規格の策定も絡んでコモディティ化などによる低価格化競争も期待されるが、現時点でそういった電子書籍データフォーマットの共通化などといった動向はみられず、依然として紙媒体を置き換えるほどの普及を見せるかどうかは未知数である。
専用端末の例

Amazon Kindle
Amazon.comによる電子書籍端末。電子書籍のファイルは独自形式（.AZW）を採用。
シグマブック・ワーズギア
松下電器産業（現パナソニック）が2003年7月に発表した電子書籍専用端末。電子書籍独自のファイルフォーマットに対応し、eBookJapanのebi-jファイルに対応する。この機器は単三の乾電池2本で3 - 6カ月使用でき、また電源を切っていても内容は表示されたままという電子ペーパーディスプレイ（モノクロ）を採用して重量は300gという事である[9]。
大きな特徴は見開きの画面であることが挙げられる。漫画は見開きを一つのページ単位で描画する作家が多く、見開きを一つページにして迫力あるシーンを描画する作家もいれば、片方のページに描いた内容をもう片方のページで説明するなど見開きで見ることができるというのは作家（特に漫画家）にとって非常に重要な要素の一つである。ただし、同端末はモノクロしか表示できないにもかかわらず価格が3万円台という事もあり、出版業界を大変革させるに至らなかった。
2006年にはシグマブック後継のカラー液晶ディスプレイを採用した単ページ仕様のWords Gear（ワーズギア）[10]が発表されたがやはり普及せず、2008年3月に電子書籍端末の製造を終了、同年9月30日には配信サービスも終了した。
リブリエ
ソニーが発表した電子書籍専用端末。対応する電子書籍のファイルフォーマットは独自形式を主体とするが、シグマブックとの違いはその多機能性である。電子辞書を使用することができ、また朗読機能も有している。しかし、書籍に対して本体価格が高くモノクロ表示しかできないこと・書籍は閲覧期間を制限されたレンタルのみという制限もあり、電子書籍の普及に貢献するには至らなかった。その後、ソニー・リーダーを海外で登場させた。端末の製造は2007年5月に終了、配信サービスも2009年2月に終了した。
nook（ヌック）
Nook(Barnes & Noble Nook)は、Barnes & Nobleが開発した電子ブックリーダー。OSはAndroidベース。2009年10月20日に米国で発表され、11月30日に259米ドルの値段で発売。
GALAPAGOS（ガラパゴス）
シャープ製ブックリーダー。通常の電子書籍フォーマット＋日本の雑誌などのリッチテキストコンテンツに対応したブックリーダー。OSはメーカーWebページにて「Linuxベースを採用」と記載。またNTTドコモよりFOMAハイスピードの3G通信機能を搭載された機種で、ブックリーダー (SH-07C)（シャープ製）という機種も発売されている。
ソニー・リーダー
ソニー製ブックリーダー。電子ペーパーを使っている。画面はモノクロ表示である。2006年9月に米国で販売が開始され、2010年12月10日に日本でも発売された。
楽天 kobo Touch
カナダのKobo社が開発したブックリーダー。日本では2012年7月19日から楽天より7980円で発売された。さらに、2012年11月15日からkobo gloが7980円で、2012年12月20日からkobo miniが6980円で発売された。
BookLive Lideo（リディオ）
日本のBookLive社が開発したブックリーダー。日本では2012年12月から三省堂書店をはじめとした、全国書店より8,480円で発売されていた。特徴は、WiFi（無線LAN）とWiMAX（公衆高速無線回線）が標準装備され、通信料が完全無料の端末である。通信利用について容量制限や、基本料金などの条件がない国内では唯一の書籍専用端末だった。2016年5月8日、三省堂書店での店頭販売を終了。2018年5月31日、保証期間外の修理・付属品の供給を終了[11]。
電子辞書

「書籍一般の電子化としての電子書籍」より一足先に印刷物から電子媒体へと変化して普及しつつあるのが電子辞書とその専用端末である。電子辞書も国語辞典や英和・和英辞書といった特定の辞書1冊だけを含んだものから、多数の辞書情報を含んだ上にクイズやゲーム、辞書拡張用の専用メモリカード対応など付加的機能を備えた上級機種が登場しており、メモリーカードで外部からテキストファイル等を取り込んで読む事のできる機種では電子書籍に近い利用方法が可能になっている[1]。2009年2月にカシオ計算機は、「XD-GF10000」で文庫本を開くように本体を横位置にすると液晶画面にページ片側だけだが文庫本のような縦並び文章の表示が可能になっている。電子辞書が電子書籍の再生機能を公式に含んで販売される事は2009年6月現在まだ無い。カシオとシャープの電子辞書担当者はともに将来の展開について明言しないが、カシオでは出版社の協力が得やすいと言い、シャープでは電子辞書が今後そなえる低消費電力表示や通信機能などの技術は電子書籍機能の実現でも求められると言っている。
デジタル・オーディオ・プレーヤー
デジタルオーディオプレーヤーの中には、テキスト・ファイルを表示できる機種が存在する。本来は歌詞を表示させる目的のようだが、利用者はテキスト形式の電子書籍を自分で入れて利用する使い方も見られる。
PDA
1999年6月にシャープのISP兼ポータルサイトのSharp Space TownでPDAザウルス向けに電子書店「ザウルス文庫」を開始。このコンテンツにおいてXMDFフォーマットを初採用した。2001年11月に、凸版印刷のビットウェイがPDA向けに「@irBitway」の名称でサービスを開始。
2002年にはNTTドコモによるがInfogate接続のPC・PDA向けに「M-stage Book」を開始。NTTソルマーレがキオスク端末「Foobio」接続のPDA向けに、ソニースタイルがCLIE向けにコンテンツ数は少ないものの電子書籍コンテンツの販売を行っていた。
電子ブック

書籍をテキストデータ化させた形式の電子書籍の商品としては、1990年7月にソニーが発売したData Discman DD-1向けのソフトまで遡れる[12]。1990年代にはWindows PCなどで電子ブック規格（EB,EBXAなど）の電子書籍 (8cm CD-ROM) を閲覧出来るキットが発売された。
辞書用途についてはマイクロソフトからBookshelf・Encarta、マイペディア、広辞苑などのCD-ROMによるPCソフト（辞書ソフト）が存在している。また、2001年には手塚治虫漫画全集をDVD-ROM収録したものが市販されている。
サービス形態
電子書籍販売サービス
電子書籍流通事業日本国内大手のメディアドゥホールディングスによると、Kindle、comiXology、楽天Kobo、Nook、Google Play、iBooksが、海外六大電子書店である[13]。
都度課金
商品購入する都度に決済する方式[14]。1冊ずつの個別購入からまとめ買い（一括購入）、犬耳書店のように読みたいトコだけの分冊購入、ポイントまたはチケット購入などがある。
自動継続課金型月額ポイント購入
月一定のポイントを自動継続で購入し、購入したポイントで電子書籍を購入する。ポイントが足りなくなったら都度ポイントを追加するか、月額コースを新たに登録して旧・月額コース解約が必要となる。ポイントには有効期限がある。キャリア決済（携帯電話会社の料金回収サービス）、クレジットカード決済に対応。
自動継続課金型定額読み放題
一定の読み放題プランを自動継続で購入することで指定された電子書籍が読み放題となる。クレジットカード決済、キャリア決済（携帯電話会社の料金回収サービス）に対応。
自動購入サービス
発売日に自動で申し込んだ電子雑誌や電子書籍が購入できるサービス。基本クレジットカード決済のみに対応。
前払い一括定期購読型
月から年までの定期購読がある。Fujisan.co.jpのみに採用されている。定期購読終了で閲覧は不可となる雑誌もある。クレジットカード決済、Web口座振替に対応。
時限制レンタル
時間制限付きで電子書籍が閲覧できるサービス。ストリーミング形式で時間が過ぎると返却（閲覧終了）となる。Renta!などはチケット購入し、電子書籍をチケットで購入するチケット制を採用している。
雑誌機能併設型
定期刊行物である雑誌のように定期配信する形式。自社コンテンツを期間限定の無料連載という形で宣伝し、電子書籍の販売を行う少年ジャンプ＋などの期間無料型や有料で定期配信し、電子書籍の販売を行うものもある。
ユーザー生成コンテンツ（UGC）型
主にユーザー生成した電子出版物を期間限定で公開し、販売する（エブリスタなど）。
無料券配布型
無料で読めるチケットがある一定の条件を満たすことで付与される。
期間限定無料
ある一定期間無料で電子書籍が読める。
完全店頭決済型
電子書籍を取り扱い店舗のレジのみで決済する形態（GEOマンガ）。
事業者向けサービス
ビューン読み放題スポット
ビューン読み放題マンション ※集合住宅のオーナー向け[15]
コミックホーダイ（凸版印刷＆株式会社VIBE）
雑誌読み放題（凸版印刷＆株式会社VIBE）
シーモアBOOKSPOT（NTTソルマーレ）
bizbook（メディアドゥ）
マガマーデジタル（株式会社アドバンス）
広告媒体としての電子書籍サービス
完全広告収入型コンテンツメディア
アプリ内課金なしの広告収入型（ブランジスタ、ニコニコ漫画など）。
書店への紙出版物の販促
空飛ぶ本棚（文教堂グループホールディングス）
電子出版社

電子書籍ソリューション
電子書籍取次
電子書籍取次とは、出版社又は著作権者からコンテンツを預かり、国内・海外の電子書店又は電子図書館にコンテンツを供給する電子書籍流通業者である。
メディアドゥホールディングス（メディアドゥと出版デジタル機構）
モバイルブック・ジェーピー
その他ソリューション企業
ボイジャー - 1992年に萩野正昭と米国のとの合弁により設立された企業[16]。
セルシス
株式会社ACCESS
電子図書館サービス

インターネット上の電子図書館
青空文庫など
図書館の電子図書館サービス
国立国会図書館デジタルコレクション、ハーティトラストなど
図書館向けサービス
公立図書館では、2002年北海道岩見沢市立図書館が電子書籍の閲覧サービスを始めたが、需要が少なかったため、書店の指定した2カ月の無償での試行の後、取り止めとなった。
大学図書館では、紀伊國屋書店が手がけるOCLC[17]の学術教養系和書・洋書の電子書籍配信サービス、が、早くから普及している。特に2009年10月、凸版印刷と紀伊國屋書店の協業[18]後、学術教養系和書電子書籍のコンテンツ数が増えている。
図書館向け図書館利用者への電子書籍貸出サービス
図書館流通センターの「TRC-DL」、楽天グループのOverDrive社とメディアドゥの「OverDrive Japan」などが提供。
図書館内限定電子書籍閲覧サービス
凸版印刷の電子図書館サービスなど
配信形態
国民生活センターによると電子書籍サービスには、購読情報が保存され書籍を呼び出すたびに端末へデータをダウンロードして表示するストリーミング型と、データを端末に格納し、読むたびに購読情報を確認して表示するダウンロード型、自身の端末にデータをダウンロードし随時読み出せる買い切り型[19]がある。
配信方式には、大きく分けて配信サイトから書籍を保存して読むダウンロード方式、配信サイトから書籍を保存して読むプログレッシブダウンロード（疑似ストリーミング）方式、オンラインのまま読むストリーミング方式がある。
携帯電話の配信形態
携帯電話の場合は、キャリア毎の端末機の仕様のため、実際には、KDDI (au)、ソフトバンクモバイルがダウンロード方式で、NTTドコモはストリーミング方式である。2003年11月に、はじめて携帯電話でダウンロード方式のコミック配信をビットウェイ社が開始した。携帯電話のコミック用ビューワーは、当初ベクター形式のコミックサーフィンとラスター方式のビットウェイ・ビューワーの2方式で始まった。その後、コミックサーフィンにラスター形式の機能が実装された。現在ではラスター方式が主流である。
著作権保護を優先し認証を必要とする
電子書籍データを端末に一部、またはすべてダウンロードするが、閲覧するためにはインターネットに接続していることが必要な形式である。サーバから情報をダウンロードして、キャッシュとしては記憶されるが、この一時ファイルは閲覧中は開かれたままで、静的なデータとしては基本的に保存できない。インターネット上のサーバに接続していないと閲覧できないため、提供側はかなり確実な著作権保護を得られるが、閲覧者には利便性が損なわれる。基本的には一般のウェブブラウザにプラグインと呼ばれる機能拡張プログラムをインストールして閲覧できるようになっているが、ウェブブラウザとは別に動作するものもある。
問題点
デジタルデバイド
専用端末の有無がデジタルデバイド（情報格差）を生じる可能性がある。特に米国では、政府は公的な発表をインターネットのような電子的な手段で行なうのに積極的だが、国民の全てがパソコンを持って閲覧できる環境に在るとは限らない。この点が米政府の完全電子公報化の足枷となっている。この問題は開発途上国ではさらに深刻であり、本来は社会を豊かにするための知識を提供する書籍が、電子化によるデジタルデバイドで、それら書籍に親しむべき貧困層の手に届かない危険性を生む。開発途上国でのデジタルデバイド問題を緩和するために、例えば100ドルPCという安価だが十分な性能を備えたパソコンの計画[20]などもあるが、どこまで普及できるか、普及後のサポートが行なえるのかなど、すぐに答えは出せない。
電子機器としての弱点
このほか、これら電子書籍と閲覧端末が何らかの形で電子機器に依存するため、これら機器に固有の問題も含んでいる。例えば、電力がなければそもそも利用できないため、発展途上国など停電が常態化している場所や電源が得がたい地域での利用が難しいこと、また繊細な電子機器は精密機器の例に漏れず故障しやすく衝撃や浸水などによってたやすく壊れてしまうこと、電子機器の操作が必要なこと、そして何より端末自身が旧態化することで、端末そのものの商品価値が損なわれるだけではなく、新機種への乗り換えに際して互換性の問題から旧来機種向けのデータを移行する手間がかかるか、あるいは旧機種向けデータをあきらめるしかないなどの懸念も存在する。また、電子機器の液晶の発する光によって目の疲れを引き起こしやすい。
事業者側による電子書籍削除
紙の出版物とことなり、代金支払後であってもサービス提供元の都合等により一方的に電子書籍が削除され、利用できなくなることがある[21][22][23][24]。

出版者による無断販売
海賊版電子書籍の販売[25]
同人誌の海賊版販売[26]
流出した個人情報で電子書籍として販売[27]
著作権保護と可搬性
紙の出版物をデジタル情報化すれば、なんらかの複製制御の仕組みを配布方法や再生機器内に備えないと、デジタル情報は容易に複製物が作られるようになり、P2P型共有ソフトなどの違法な情報複製によって本来の著作物の販売が阻害されるなど著作権者の権利が侵害される可能性が高い。これを避けるために、電子書籍では当初からオンラインによる認証機能を設けたり、ダウンロードした端末以外で閲覧できないようにするといったハードウェア・キーを導入したりすることで、広範な複製は行なわれないようになっている。著作権者の権利はこれでほとんど保護されるが、利用者にとっては購入したコンテンツが特定の機器に縛られて可搬性が制限されたり、閲覧キーが損壊してしまえばまったく再生できず最悪では再購入する以外に手段がないなど、利便性が大きく失われることになる。これらが電子書籍の普及を阻害する一要因になっているとの指摘もある[28]。2010年にはApp Storeで紙の出版物をスキャンした電子書籍の海賊版が多数見つかり、問題となった[29]。2010年には、不足する電子書籍を利用者が手元の書籍等をスキャンして自ら電子情報化する「自炊」という作業が顕在化したが、その手法の派生として専門業者が登場し、スキャンデータの不法なコピーが流通する危険性に加えて、自炊作業によって本来は破棄される裁断済みの書籍束が他者のスキャンに幾度も利用されかねないという別の著作権侵害の問題を引き起こすと危惧されている[30]。
電子化権利問題
コンテンツの多くは紙媒体での出版を前提とした契約下で関係者が製作に携わったものであり、その電子化と公開ではそれら関係者の利権がからみあい、デジタル情報ゆえに新たな契約が対象とする配布媒体・データ形態の範囲がわかりにくい、コンテンツの電子化にも技術面以外の様々なハードルが存在している。
Google社は著作権者に無断で電子書籍化を進めてそれらをネットワーク上で公開することで権利を侵害したとして、米国内で著者・出版社団体から訴えられ、2年以上にもわたる係争の結果、多額の和解料の支払いとユーザーに対する課金および著作権料徴収を徹底するという条件を飲むことでようやく和解に至っている。
コンテンツの提供者側の課題の1つは電子書籍に関わる複雑な権利関係をどのように処理するか、ということである。現在の電子書籍は、主にこれまで紙媒体で流通していた作品を電子化したものが大多数である。また、そのような作品が一番人気があり市場でも売れている。しかし、過去に出版された作品を電子化によって再版する場合に、権利を誰が所有しているのか明らかではないことが多い。なお、電子化を行う手段としては紙媒体をスキャンする方法と近年主流になっている印刷用に用意したDTPデータを電子書籍用のデータに変換することで電子化する方法がある。スキャンする方法では紙媒体のレイアウトもスキャンすることになるが、このレイアウトの権利（版面権）は著者ではなく、出版社が保持しているとの見解もあり、このような非常に複雑な権利関係の処理が出版業界に電子化を躊躇させている。また、収益性からオリジナルの電子書籍作品が流通しにくい事も電子書籍が普及しない一因とも言える。従来の紙による出版物であれば、書店取次ぎに出版物を卸した段階で（実際には数カ月のタイムラグがある）出版社に収入があり、それを原資に著者や制作に関する費用を支払うことができるが、電子書籍ではこのようなシステムを構築するのが難しい。一部の電子書籍書店ではアドバンス（売上げの前払い）で対応しているが、上手く機能しているとは言い難い。
著作権切れ出版物の供給
プロジェクト・グーテンベルクや青空文庫のような著作権切れコンテンツも存在するが、そういった過去の作品だけでは電子書籍の利用者のニーズを満たせない。著作権切れの書籍などをデジタル情報による無料コンテンツへ加工する作業は、ボランティアか無償提供目的の公益の事業などが行なっている。日本では国立国会図書館[31]や複数の大学図書館、美術館などが著作権適用期間を過ぎた古い書物や古文書の電子化を行なっているが、これらは互いに異なるファイル形式で記述しているために、利用者には不便である。また、逆に商業的な電子書籍の流通網は基本的に使用できないために、閲覧者の利便性を損なう面もある。
出版社・書店の影響

電子書籍が流通すれば電子書籍出版社が直接著作者から出版権を購入し販売することになる。そうなれば出版社や書店は大打撃を受けると予想されている。
日本国内の大手出版社は2010年2月に日本電子書籍出版社協会を発足させAmazonなど大手ネット書店に対抗している[32]。
普及状況

日本国内
日本市場の電子書籍ストアのシェアトップは、Kindleストアである。次いで楽天グループの楽天Kobo、アップルのiBooksなど海外法人の利用率が高い[33]。Kindleストアのシェアが高いためか、日本の出版社の多くは、カドカワグループの読書メーターのようにamazon.co.jpへの購入を促している。
インプレス総合研究所によると2016年度日本の電子書籍市場規模は1976億円で、電子雑誌市場規模302億円を合わせた電子出版市場は2278億円である[34]。電子書籍市場規模のうち、電子コミックが市場の8割を占めている。韓国情報通信産業振興院は日本の電子書籍市場の急成長はウェブ漫画を前面に打ち出した韓国企業の活躍によるところが大きいと分析している[35]。現状、日本マンガアプリ市場はNAVER子会社のLINEが運営する『LINEマンガ』、NHN（現：NAVER）から分社化したNHNエンターテインメントグループの『comico』、NHN（現：NAVER）の元共同代表のキム・ボムスが設立したカカオの『ピッコマ』、韓国でウェブトゥーン有料化とソフトアダルト作品市場を切り開いたレジンエンターテイメントの『レジンコミックス』[36]、TOPTOONを運営しているTOPCOの日本法人運営の『TOPMANGA』などの韓国資本勢が占めている。
諸外国
Amazon.comのKindle Storeを筆頭に、Amazonの子会社でコミック配信サービスに特化した米国拠点のcomiXology、楽天グループでカナダの楽天Kobo、世界最大の書籍販売会社Barnes&Nobleが展開するNook、GoogleのGoogle Play、アップルのiBooksが海外六大電子書店である[13]。文書のNetflixと言われるScribdなど多数のサイトが存在している。
自費出版社のルルエンタープライズでは、高橋留美子の『めぞん一刻』や、高橋よしひろの『銀牙伝説WEED』など、多数のコミックスが英語化されて販売されている。特に海外では個人出版が流行しており、売上ランキングの上位を無名の新人が占めている例もある。
韓国では「低炭素・グリーン成長」を掲げる李明博大統領が積極的に後押ししており、2008年頃からサムスン電子、アイリバー、ネオラックス、LGディスプレイといった大企業が参入するなど電子書籍市場が急成長し株価が高騰している。サムスン電子とアイリバーは韓国最大書店の教保文庫と提携し店頭価格の6割程度で販売している。ネオラックスは朝鮮日報と提携し月額の新聞購読料の半額程度でニュースを配信している。2011年度からは小・中・高校で全ての教科書を電子書籍で提供する「電子教科書」を導入する見通しである[37]。
主な業界団体
日本
EPWINGコンソーシアム（富士通）・電子ブックコミッティ（略称 EBXA、ソニー） - 8cm CD-ROMを使用した電子ブック、およびそれを応用したCD-ROM電子書籍のための規格を策定・普及促進　その技術・コンテンツは電子辞書に発展　対応商品の販売終了に伴い2000年に解散
電子書籍コンソーシアム（e-Book Japan） - 出版社・家電メーカー・出版取次など145社が参加　ブックオンデマンド実証実験を実施　成果を出せず、1年半で解散
一般社団法人日本電子出版協会（JEPA） - 業界全般が対象　EPUB3.0の多言語対応に尽力
一般社団法人日本電子書籍出版社協会（電書協） - 大手出版社21社によって設立　「EPUB 電書協フォーマット」策定・「電子文庫パブリ」運営
一般社団法人デジタルコミック協議会（デジコミ協） - マンガを出版する出版社22社によって設立　「デジタルコミック協議会 EPUB3 固定レイアウト 仕様ガイド」・「電書協・デジコミ協共通書誌情報」策定
一般社団法人デジタル教科書教材協議会（DiTT） - デジタル教科書の開発・普及を目的として設立　主に教科書会社が参加
一般社団法人電子出版制作・流通協議会（電流協） - 大手・中堅印刷会社と電子書籍取次会社を中心に89社で設立　電子書籍の流通調査・流通基盤の整備
日本電子書店連合（JEBA） - 電子書籍販売サイトを運営する5社によって設立された任意団体
脚注


参考文献
ヒュー・マクガイア,ブライアン・オレアリ著 ボイジャー、2013年2月 ISBN 978-4862391179
小島孝治著 『電子書籍のつくり方・売り方』 日本実業出版社、2010年10月 ISBN ISBN 978-4-534-04761-8
関連項目
電子出版