○島参考人　千葉大学の島でございます。本日は、お招きいただき、ありがとうございます。
　私は、自動車排出ガスの健康影響につきまして、千葉県の小学生を対象に長年疫学調査を行ってまいりました。この結果は、今、浅野先生からもお話しいただきましたように、最近の尼崎、名古屋、東京などでの大気汚染公害訴訟の判決でも取り上げられておりますので、本日は、その内容を御紹介するとともに、大気汚染の健康影響についての意見を述べさせていただきたいと存じます。
　資料を配付させていただきましたが、調査は、昭和六十一年から千葉県環境部の委託で、私が所属する千葉大学公衆衛生学教室が行ってまいりました。三年ごとに内容や対象などの見直しを行ってきましたが、ほとんどは同じ小学校で気管支ぜんそくを中心とした呼吸器症状の調査を継続して実施しております。本日は、主に平成四年から六年まで行った調査の結果についてお話しします。
　調査の対象は、千葉県にある十の小学校であり、このうち六つの学校は、千葉県北西部の都市部にありまして、いずれも学区内を大きな幹線道路が通っております。これらの道路の自動車交通量は、およそ一万七千台から八万二千台と多く、大型車も二六・八％とかなり高率に混入しております。ほかの四つの学校は、学区内に主要な道路や大規模な工場などの大気汚染発生源がない田園地帯にあります。
　対象地域内の大気環境測定局における二酸化窒素濃度は、都市部の自動車排出ガス測定局が最も高く、次いで都市部の一般環境測定局、田園部の順となっておりました。浮遊粒子状物質につきましても同様ですが、地区間の差は二酸化窒素濃度ほど大きくありません。
　健康調査につきましては、一九八〇年以降我が国で行われた大気汚染に関する疫学調査は、ほとんど米国の胸部疾患学会が考案したものをもとに作成した標準化呼吸器症状質問票というものを用いており、我々もこれに準じております。この調査票は、ぜんそくなどの呼吸器の症状に関する質問のほか、居住歴や本人及び両親の既往歴、家屋の構造などさまざまな項目が含まれており、小児の場合は保護者が記入することが原則になっています。
　ここで、気管支ぜんそく様症状、以下単にぜんそく症状と略させていただきますが、その定義は、質問票への回答から、胸がゼイゼイ、ヒューヒューして、呼吸困難を伴う発作を過去に二回以上起こしたことがあり、医師にぜんそくと診断され、かつ最近二年間にこうした発作を起こしたか、ぜんそくの治療を受けたことがある者というふうにしています。この定義はすべての調査を通じて共通であります。
　結果について申し上げます。
　まず、年度ごとにぜんそく症状のある者の割合を二ページの図一にお示ししました。一九九二年に一から四年生であった学童のうち、調査開始時点で三年以上その地点に居住しており、一九九四年までの三年間継続して毎年調査に協力し、この間に転居もしたことがないという者を対象にしました。約二千七百名であります。
　女子のぜんそく症状は、三年間ともに都市部の道路から五十メートル以内の沿道部に居住する者が最も高く、次いで都市部で道路から五十メートルを超えて非沿道部に居住する者、田園部の順となっています。男子でも、三年間を通じて田園部が最も低く、三年目は五十メートル以内が五十メートルを超える者よりも高率でしたが、一年目と二年目はその逆の結果であり、一定の傾向は見られませんでした。
　次に、ぜんそく症状の発症率、すなわち、調査の最初にはぜんそくの症状がなく、その後の二年間に新たに発症した者の割合を図の二にお示ししました。男女ともに五十メートル以内の沿道部に居住する者が最も高率であり、次いで五十メートルを超える非沿道部、田園部の順であります。この傾向は統計学的にも有意でありました。
　このような疫学調査の結果を評価するに際して、データに偏り、すなわちバイアスがないかどうか、また大気汚染以外の交絡因子の影響がないかということを考慮する必要があります。
　私たちは、毎年同じ時期に同一の方法で調査を行い、いずれの学校でも一〇〇％に近い高い回収率を得ています。また、同じ対象者の追跡調査を行うことによりぜんそく症状の発症率について評価していることから、バイアスの影響は小さいと考えています。
　交絡因子につきましては、ぜんそくの原因としてアレルギーや呼吸器感染症など多くの因子が指摘されており、特に小児期にはアレルギーの関与が大きいと考えられます。仮に沿道部にアレルギーを有する児童が多ければ、大気汚染の影響がなくてもぜんそくの発症率が高くなるでしょうし、家屋の構造などの生活関連因子に影響される可能性もあります。
　さきにお話ししましたように、本調査で使用した質問票には本人及び家族の既往歴など多くの質問項目が含まれておりますので、ぜんそくの症状に関連する要因としてこれらのうち十二の項目を取り上げ、その因子の影響を調整してそれぞれのリスクの比を求めた結果を三枚目の表一にお示ししました。
　アレルギー性疾患の既往につきましては、男子四・二九、女子五・二七という結果を示しておりますが、これは、ほかの要因の影響を除外したと仮定した場合に、アレルギーの既往がある者は既往がない者に比べてぜんそくを発症するリスクがそれぞれ四・二九倍、五・二七倍となることを示します。
　地区別に見ますと、田園部における発症を一とすると、男子で道路から五十メートル以内の者は三・七〇倍、五〇メートルを超える者は一・九二倍、女子ではそれぞれ五・九七倍、二・四四倍という、統計学的にも有意なリスク比が得られました。
　以上より、学童のぜんそく症状の有症率や発症率は、居住している地区により差が見られ、各地区の大気汚染濃度に相当する結果でありました。アレルギーなどを考慮しましても、ぜんそくの発症は都市部の道路沿道におけるリスクが高く、大気汚染が関与していることを示唆する結果であると考えます。
　次に、大気汚染物質への暴露の評価の問題と疫学的な因果関係について、今後の課題も含めて申し上げます。
　大気汚染による健康影響を評価するためには、人が汚染物質にどの程度暴露されているのかを推定することが必要です。従来の疫学研究では、最寄りの環境測定局における大気汚染物質の濃度を用いて評価したものがほとんどですが、自動車排出ガスのような局地的な汚染が問題となる場合は、今浅野先生からもお話があったように、測定局の濃度だけでは十分に評価できないと考えられます。
　また、二酸化窒素や浮遊粒子状物質は、暖房器具の使用や喫煙などによっても発生するため、対象者ごとの個人暴露量を測定することが望ましいという意見もあります。二酸化窒素については個人暴露量を測定するための簡易測定が可能でありますが、多額の費用と対象者の協力を必要とするほか、短期間の平均濃度しか得られないという問題点があります。一方、浮遊粒子状物質については簡易測定法自体が確立されておらず、疫学調査で多数の対象者の暴露量を直接測定することは不可能と言わざるを得ません。
　このように、暴露評価方法にはさまざまな問題点が残されています。私たちの調査でも暴露量を十分に評価できているわけではありませんが、その一つとして、一九九二年の四年生約千名を対象に、冬と夏の年二回、対象者の家屋の中での二酸化窒素の濃度の簡易測定を行いました。その結果は、冬に石油ストーブなど暖房器具を使用している家庭では濃度が極めて高く、地区の間では濃度の差が見られませんでした。一方、夏には、都市部の沿道部に位置する家庭が非沿道部や田園部よりも有意に高くなっていました。
　呼吸器の症状調査と家屋内の二酸化窒素濃度の結果、両方が得られた者について、ぜんそく症状の発症と大気環境及び家屋内の二酸化窒素濃度との関連を検討しました。結果は、二ページの図三にお示ししましたように、大気中の二酸化窒素濃度が高い地区ほどぜんそく発症率が高くなっていました。ほかの要因の影響を調整した解析は三ページの表二にお示ししましたが、大気中の二酸化窒素濃度が〇・〇一ｐｐｍ増加すると、ぜんそく発症のリスクは二・一〇倍と大きくなることが示されました。家屋内の二酸化窒素濃度による影響は認められませんでした。
　これは、大気中の二酸化窒素はぜんそくの発症と関連があり、家屋内は関連がないという矛盾した結果のように思われます。大気中には、二酸化窒素のほか、近年健康への影響が注目されているディーゼル排気微粒子を初め、さまざまな汚染物質が存在すると思われます。今回見出された大気中の二酸化窒素濃度とぜんそく発症との関連性は、二酸化窒素による直接的な影響ではなく、未知の原因物質があり、二酸化窒素濃度がその代替の指標となっている可能性があると考えています。このように、暴露を評価する方法についてはまだ多くの解明すべき問題が残されており、今後の重要な課題であると思います。
　次に、大気汚染と健康影響の因果関係につきましては、大気汚染があれば必ずぜんそくとなり、汚染がなければぜんそくは起こらないといった関係があれば明白でありますが、ぜんそくの原因はアレルギーを初め多種多様でありますので、単一の原因だけでその発症を説明することはできません。
　疫学研究の結果から因果関係を明確に証明することは不可能であると言わざるを得ませんが、その因果関係を判断するための指標として、英国の医学統計学者であるヒルという人は九項目を示しています。詳細は省略させていただきますが、多くの研究で関連が一致しているかどうか、リスクの大きさがどの程度であるか、過去の知識と矛盾がないかどうかなどであります。環境因子のリスクを評価する際は、これらの中でも関連の一致性、すなわち多くの研究で同様な結果が得られているかどうかということが重視されています。これは、さきにお話ししたような疫学研究の結果に影響し得るバイアスや交絡因子などが、状況が異なれば再現しにくいということによると思われます。
　私たちの調査は千葉県の小学生に限られたものでありますので、自動車排出ガスと健康影響との因果関係を明らかにするためには、異なる地域における同様の疫学調査や成人を対象にした調査の結果と対比することが必要です。オランダなど欧州諸国でも道路に近いほど呼吸器疾患が多いことが報告されていますが、残念なことに、我が国では千葉県以外でこうした調査はほとんど行われていないのが実情であります。今後、多くの地域で大気汚染に関する疫学調査が行われることを強く望みたいと思います。
　最後になりますが、これまで申し上げてきましたように、私たちが行ってきた疫学調査は、さまざまな限界はあるにしても、幹線道路沿道部における大気汚染が小学生のぜんそく発症に関与していることを疫学的に示唆する結果であると考えます。自動車交通量の多い幹線道路沿道に多くの人が居住する我が国にとって、自動車による大気汚染の問題は早急に取り組むべき課題であり、健康影響を明らかにするための調査研究を行うとともに、汚染を低減するための対策が推進されることを期待して、私の意見を終了させていただきます。
　まことにありがとうございました。