質問: PlayStation 2の発売時の発売価格はいくらですか？

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PlayStation 2
PlayStation (PS) の次世代機として開発された。1999年（平成19年）9月13日にSCEが発売日と写真、39800円の標準価格を決定させ、9月14日の朝日新聞に掲載された。日本では日付の語呂にあわせて2000年（平成12年）3月4日に発売開始となり、発売から3日で98万台の販売台数を記録した[1]。また、2001年10月には全世界累計出荷台数が2000万台を突破、2005年（平成17年）11月には全世界で1億台の生産出荷台数を記録している。なお、使用部品の性能の高さと安価性から「兵器転用の恐れがある」としてワッセナー・アレンジメントで輸出規制の対象となり、発売当初に話題となった。PSと同様、「プレステ2」や「プレ2」などと略されることも多いが、CMや自社製品内での記載では一貫して「PS2（ピーエスツー）」としている。ソフトのパッケージはDVDのトールケースと似た形をしていてジャケット表面の上部にPlayStation2とロゴが入っている。またソフトが2枚組の物でも一つのトールケースに収められている物が多く連動していたソフトは単品でもプレイが可能だが別のソフトとして扱われている。例 :『ゼノサーガ』、『三國無双』、『モンスターハンター』等。またゲームショップの一部ではトールケースのジャケットに似たパンフレットやソフトの体験版なども期間限定ながら無料で配布していた。

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PlayStation 2
上記の通り本機の光学ドライブはDVD-ROMにも対応しており、DVDビデオの再生機能が搭載されている。DVDビデオの普及期に単なるゲーム機ではなく、DVDプレーヤーとして活用できるゲーム機として登場したことは、DVDの普及に大きな弾みを付けることとなった。特に話題作『マトリックス』のDVDソフトは国内ではPS2と同時期に発売され、相乗効果となり普及に貢献した。また、発売当初の39,800円と言うメーカー希望小売価格は既存のDVDプレーヤーと比べて格段に安く(当時の標準的なDVDプレイヤーは10万円前後、格安モデルでも6万円程度)、DVDプレーヤーの低価格化の火付け役となった。

PlayStation (ゲーム機)
1994年12月3日 - 希望小売価格39,800円で発売、初回出荷10万台を完売。 1995年5月第4週 - 日本国内の生産出荷台数が100万台達成（同年内に200万台達成）。ちなみに100万台達成は、ライバルのセガサターンが先に達成。 1995年7月21日 - 日本国内価格を29,800円に値下げ。 1995年9月 - アメリカで299ドルで販売開始。 1996年5月末 - アメリカで販売価格を199ドルに値下げ。 1996年11月30日 - 世界で生産出荷台数が1000万台突破。 1997年1月9日 - 日本国内500万台達成。 1997年12月31日 - 日本国内1000万台達成。 1998年1月20日 - ソニー・コンピュータエンタテインメント、公正取引委員会から「PlayStation用ソフトウェアの販売について、小売業者に対し希望小売価格で販売するように、圧力を加えた」として独占禁止法に基づく排除勧告。 1998年2月5日 - 世界で3000万台突破。 1998年8月21日 - 世界で4000万台突破。 1998年12月21日 - 世界で5000万台突破。 1998年12月23日 - ポケットステーション発売開始[74]。 1999年12月2日 - 世界で7000万台突破。 2000年7月7日 - 「PS one」発売。 2002年 - アメリカ合衆国イマージョン社がPlayStation、およびPlayStation 2のコントローラ振動技術（バイブレーション機能デュアルショック）の特許権をめぐる訴訟を起こす。 2002年7月 - ポケットステーションの生産終了[75]。 2004年5月18日 - 全世界累計でPS oneも含めた生産出荷台数が1億台突破。 2005年3月24日 - イマージョン社との訴訟で、カリフォルニア州オークランド連邦地裁がソニー・コンピュータエンタテインメントなどに対し、アメリカでのPlayStationおよびPlayStation 2の販売差し止めと約9,070万ドル（日本円で約96億円）の損害賠償を命じる判決。ソニー・コンピュータエンタテインメントは再審理を請求。 2005年9月30日 - 3Dゲームの技術進歩に大きく貢献したとして、技術・工学エミー賞（Technology & Engineering Emmy Award）を受賞。 2006年3月14日 - イマージョン社との訴訟で、再審理請求が棄却。 2006年3月 - PS oneの生産終了をもって初代規格のPlay Stationマシンの生産終了[76]。 2007年3月1日 - イマージョン社との訴訟で、請求金額に応じる形で和解。和解金は非公開。 2014年3月31日 - アフターサービス受付終了[77][78]。

PlayStation 2
1998年5月20日、翌日発売のVジャンプ7月号の創刊5周年記念のページにて堀井雄二のインタビューで次世代機の存在が明かされている[補足 1]。1999年 2月17日 - 国際固体素子回路会議（en:International Solid-State Circuits Conference）におけるSCEと東芝の基調講演で、次世代ゲーム機向けの新型マイクロコントローラ（Graphics Synthesizer）の開発に成功したと発表。3月2日 - 東京国際フォーラムで開催された「PlayStation Meeting 1999」において「次世代プレイステーション」として発表。製品発表会にはほとんど姿を出さない出井伸之ソニー社長（当時）が出席し「あまりにも素晴らしいものができたので応援に来た」と発言した[14]。基本仕様とSCEおよびサードパーティー（ナムコ、スクウェア）制作の性能デモが公開される[15]。花火やキャラクターの表情が動くなどの高度な3DCGは当時のゲーム機ではおよそ考えられないものであり、多大な衝撃と期待を集めた。9月13日 - 正式名称「PlayStation 2」と日本市場での価格・発売日（2000年3月4日）を発表。全世界で150以上のソフトメーカーが参入を決めた。2000年 2月 - SCEが自社直販のショッピングサイト「PlayStation.com」を立ち上げ、ユーザー登録を開始。2月18日午前0時から先行予約受付を開始した（AIBOと同じ手法であった）。しかし瞬く間にサイトが一時ダウン[16]するなど当初から注目を集めた。3月2日 - PlayStation.comでの注文者の氏名・商品配送先が受注番号の入力だけで閲覧可能な状態となっており、第三者からの不正アクセスにより個人情報が流出したことが明らかとなる[17]。3月4日 - 日本で発売開始（SCPH-10000）。一般マスメディアも大々的に報道し社会現象となった。SCEは98万台を出荷したと発表。発売直後、DVDプレーヤー機能にリージョンチェックを回避できる不具合が発覚。当時プレーヤーソフトはメモリーカードに記録しバージョンアップできる仕様となっており、出荷した全ての本体を対象に『ユーティリティディスク』の交換による無償バージョンアップが行われた（ただし自発的な回収に応じたユーザーのみ）。10月26日 - 北米発売開始（SCPH-30001）。2001年 4月26日 - SCEがPS2をLinuxマシンとして利用可能とするPS2 Linuxを発売することを発表した。本格的なソフトが出揃い始め、『鬼武者』（カプコン）が初のミリオンセラーに。7月には『ファイナルファンタジーX』（スクウェア）が200万枚以上を売り上げ、ソフト面でもPSからの本格的な世代交代を果たした。2001年9月にニンテンドーゲームキューブ、2002年2月にXboxとライバル機が出現。これらはPS2を上回る性能とソフト開発の容易さをアピールしたが、PS2の牙城を崩すには至らなかった。2004年時点で日本の据置ゲーム機の8割に上るシェアを握った。日本以外では比較的競争が激しいものの、やはりシェアではトップを維持していた。2004年11月 - 新型のSCPH-70000 CBで、従来機より体積比約4分の1（従来の23%）、重さ約半分（従来の45%）のコンパクトボディでネットワーク接続機能（100BASE-TX）標準装備したモデルを発売した。2005年 3月24日 - アメリカ社がカリフォルニア州オークランドの連邦地裁に起こしたコントローラ振動技術の特許権をめぐる訴訟で、SCEなどに米国での販売差し止めと約96億円の損害賠償を命じる判決。（俗にいうサブマリン特許） 5月 - 次世代機であるPS3の概要が発表され、同年11月にはXbox 360が発売されるなど次世代機への関心が高まり、相対的にPS2の販売台数は縮小傾向となった。2006年3月14日 - アメリカでのコントローラ振動技術の特許権をめぐる訴訟でSCEの再審請求を棄却。これにより、アメリカでPS/PS2が販売出来なくなる危機に陥る可能性があった。2007年 3月1日 - イマージョン社の請求金額とライセンス料を全面的に支払い、業務提携する形でSCEが和解した。和解金額は非公開。7月1日 - 本体重量を軽量化したSCPH-79000発売。11月22日 - SCPH-90000発売。更に軽量化され、ACアダプターが廃止され電源ユニットが内蔵になった。2012年12月28日 - 日本国内における新品出荷を終了。2014年3月31日 - PlayStation 2 SCPH-50000MB/NHおよび90000シリーズを除く機種で修理等のアフターサービス受付終了[18]。

PlayStation (ゲーム機)
プレイステーションは発売時の希望小売価格は39,800円だったが、39,800円から29,800円、24,800円、19,800円、18,000円と段階的に値下げをしていき、最終的に15,000円まで値が下がった。この値下げは、開発者の久夛良木健の戦略であり、後に技術の進歩により安価な値段で代替が効くパーツが生まれることを前提に、代替される可能性のある部分を最初からシステマティックにまとめて設計していたことにより可能になった。実際にプレイステーションはバージョンを重ねることに部品点数が削減されている。ただし、親会社であるソニーは家電業界的な発想から値下げに関しては大反対であったという。

NINTENDO64
ハードの価格においても、PlayStationは発売時39,800円、セガサターンは44,800円と高価格だったが、NINTENDO64は25,000円という高性能の割りに安い値段を打ち出した。しかし、NINTENDO64発売前にPlayStationとセガサターンは熾烈な価格競争を始め、NINTENDO64発売時にはPlayStationは19,800円、セガサターンは20,000円まで価格を下げており、NINTENDO64は価格優位性を全く活かせなかった。NINTENDO64は1997年（平成9年）3月14日に一度目の値下げが行われ16,800円となり、最終的に1998年（平成10年）7月1日に行われた二度目の値下げで14,000円となった。本体販売価格の値下げは任天堂ハードとして初めての施策であった。