質問: 異常気象は温暖化のせいですか? 一人一人がどんな心がけが大事だと思いますか?
回答: 異常気象は温暖化のせいではありません。気象統計上の根拠はありません。 異常気象は偏西風の蛇行、エルニーニョ、ラニーニャ、北極振動によって起こるというのが専門家の見解です。 NHKが煽る温暖化報道を統計でファクトチェック! 杉山大志 豪雨、大型台風、台風、山火事は温暖化で増えていない。 一人一人が節電をするなど、CO2の排出を減らすということになっていますが、「むやみにエアコンは使用しない」とかは温暖化を防止する効果は全くありません。 人為的に排出するCO2は温暖化の原因ではないからです。 1980年代から科学的知見を無視して政治的に通説になっている温暖化CO2原因説ではCO2濃度が高まると赤外線の吸収が増えて地球に熱がこもって温暖化することになっていますが、赤外線吸収域が波長14~16μmの二酸化炭素は波長8~13μmの大気の窓領域の赤外線を吸収できませんから、濃度が高くなっても放射冷却を減らせません。 CO2の遠赤外線吸収波長の14~16μmの地球放射は全部CO2に吸収されていて、宇宙への透過率はゼロです。 従って、CO2濃度の上昇による赤外線吸収の増加、温室効果の増大、温暖化は物理的に不可能です。 ということで、国連、政府が支持し、学校でも教えている温暖化CO2原因説は間違っています。 大気の窓 図3.5 大気放射のスペクトル CO2の赤外線吸収波長15μm付近では、上向きの地球放射の線と下向きの大気放射の線が一致しています。この波長では100%遠赤外線を通していないし、CO2が吸収した遠赤外線の全部が、周囲の空気を暖めることなく、再放射により大気放射として地表に戻っています。 CO2の赤外線吸収波長15μm付近では、放射の収支がゼロで、正味の放射は起きていませんから、CO2濃度の上昇による赤外線吸収の増加、温室効果の増大、温暖化はいずれも物理的に不可能です。 CO2に温室効果はありますが、既に温室効果を100%発揮済で、CO2濃度が上昇しても赤外線の吸収が増える余地がないことを温暖化CO2説支持者は理解していません。 温暖化CO2原因説支持者が主張する「多くの証拠」なるものは、モデラーの誤った前提と数式のでたらめなシミュレーションにすぎません。 彼らはCO2が地球放射のうち、波長15μm付近の遠赤外線しか吸収できないことを見落とし、あたかも全波長を吸収できるかのように、変化後のCO2濃度を変化前のCO2濃度で割ったものの対数に比例して温度が上昇するという1896年のアレニウスの発表と同じ間違いを繰り返しています。 「IPCC (1990)およびMyhre et al. (1998)によれば、 CO2の放射強制力(W/m2)=5.35×変化後のCO2濃度を変化前のCO2濃度で割ったものの自然対数」 (ウィキペディア「放射強制力」) CO2と気温に相関があるように見えるのは、都合の良い所だけを取り出した過去100年だけで、過去4000年でも、過去1万年でも、過去6億年でも相関がありません。 過去100年だけ成り立つように見えて、ほかの時期は成り立たないようなものは科学的真実ではありません。 7億年前にCO2濃度数千ppmでもー50度になる全球凍結が起きたこと、古生代にCO2濃度が4300ppmでも氷河期があったことを温暖化CO2原因説で説明できません。 今よりも30%も少ないCO2濃度280ppmでも1000年前の中世温暖期、2000年前のローマ温暖期、3300年前のミノア温暖期が現在程度の温度だったこと、6000年前は2度高かったことを温暖化CO2原因説で説明できません。 本当の原因は1900年代後半の1000年ぶりの活発な太陽活動、現代極大期です。 過去400年の太陽活動 太陽活動が活発になると、温暖化するプロセスは2つあります。 ・大気圏に入る宇宙線の減少 活発な太陽活動→太陽風速度の増大→地磁気の増大→大気圏に入る宇宙線の減少→雲の核が減るため、スベンスマルク効果で雲が減少→地表に届く日射が増加→温暖化、100年で0.4度上昇 ・太陽放射の増加 活発な太陽活動→太陽放射が0.2%増加→温暖化、100年で0.3度上昇 太陽活動による200年周期、1000年周期、太平洋十年規模振動、大西洋数十年規模振動による65年周期で気温は変動します。 過去100年の太陽活動、太平洋十年規模振動、大西洋数十年規模振動と気温の関係を調べた研究では相関係数は極めて高く、なんと0.98です。 太陽活動は地球の気候に強い影響を与えています。 CO2を減らすようにしてるのは、国連がCO2排出削減の方針で、日本もそれに従っているからです。 その結果、京都議定書、パリ協定に参加し、数値目標を決めてCO2の排出削減を行っています。 最初にCO2の排出削減を決めたのはイギリスのサッチャー首相です。政敵の炭鉱労組を炭鉱の閉山で壊滅させ、原発を推進するためでした。 科学的知見は無視され、CO2は悪者にでっち上げられてしまいました。 科学者達は政府からケタ違いに多額の地球温暖化対策費を渡されて、えせ科学の温暖化CO2原因説に転向してしまいました。 そして、国連機関のIPCCが設立されて、科学を装った報告書が出されるようになりました。 地球温暖化詐欺 5/8 イギリスのサッチャー政権の閣僚だった人が、サッチャー首相が炭鉱を閉山させ、原発を推進するために、温暖化CO2説を政治的に主流にしたと証言しています。 気象学者達は温暖化対策名目の多額の研究費をもらって、正しい温暖化太陽原因説から誤った温暖化CO2原因説に転んでしまいました。 ナチスドイツ宣伝相「ゲッベルス」の「嘘も100回言えば真実になる」が現実に起きてしまいました。 「IPCCの設立過程をみると、当時は特にイギリスのサッチャー政権の強い支持と影響のもとで、地球温暖化問題が政治的課題として取り上げることが決定的となった。 サッチャー政権は「新自由主義」的経済政策の実行のためにイギリス国内において最大の敵対的関係にあった炭坑・製鉄産業の労働組合との厳しい政治闘争を展開しており、特に強力な炭坑労働組合の力を弱めるために地球温暖化問題を利用し、石炭火力発電を基礎とするエネルギー政策から原子力発電を推進する政策へと切り替える必要があったというものである。 また、1980年代後半においては、ドイツ(当時は西ドイツ)、フランスも地球温暖化問題への対応については積極的な推進派へと転換していた。ドイツにおいては酸性雨問題への市民の取り組みから環境保護派の市民運動や「緑の党」の運動が活発化し、政治への影響力を強めていた時期であり、政府はそれを無視できなかった事情がある。 フランスは1970年代のオイル・ショック以降、原子力発電を推進するエネルギー政策を推し進めており、1980年代後半にはおいては全発電量の3分の2をそれでまかなっていた。 しかし、1986年の旧ソ連でのチェルノブイリ原発事故の発生により原発に対する不信が拡大していたため、フランス政府は地球温暖化問題を利用して原発のエネルギー政策を維持することによって国益を守ることができるという事情があった。 このようにして、ヨーロッパ主導によって設立されたIPCCは、イギリスとフランスのように、最初から地球温暖化問題を利用し原子力発電を推進しようとする政治的意図があったことに注目する必要がある。」 「京都議定書」に関する一考察 : 「クライメート ゲート事件」と地球温暖化論 中野洋一 九州国際大 「【IPCC】は【温室効果ガス】による地球温暖化を前提に作られた組織であり、科学的中立であり得ない。気候変動の自然要因を認めることは、存在理由を否定することにもなり、“先に結論ありき”組織にならざるを得ない。2009年の【クライメートゲート事件】の報道が国内では大きく取り上げられないため、諸外国の認識と“ズレ”が生じている。気温温暖化を印象付けるデータを集め、都合の悪いデータの公表を抑えるさまざまな謀議が含まれていた。」 深井有 「気候変動とエネルギー問題」 福岡工業大が行った10年の研究を総括すると、CO2による赤外線吸収は産業革命前に飽和しており、CO2濃度の上昇による温暖化は疑わしいというものでした。 これは、温室効果ガスを発見したチンダル、放射の専門家のクヌート・オングストローム、私(クロップサイエンス)の結論と同じです。 CO2の400ppmと800ppmの赤外線吸収スペクトルはほぼ同一で、赤外線吸収域の幅に差はありませんから、CO2濃度が現在の2倍になっても、温暖化しないのは当然のことです。