質問: 解散したり活動休止しているアーティストの印税・収入はどうなるのでしょうか? 音楽やエンターテインメントは、基本的に人気商売だと思います。 そんな中、好きなアーティストが活動休止、バンドだったら解散してしまった等の場合、時間が経つとアルバムが絶版になったり、復刻したり、オムニバスに数曲入ったり、と言うことが起こります。 著作権は事務所などが保持しているのではないかと思います。一方、歌手やバンドなどのアーティストは事務所との契約になると思います。アーティストが事務所との契約が切れていたら著作権を行使することは出来ないのでしょうか・・? 気にしているのは、復刻版などを買うことで、その利益がアーティスト本人へ還元されるか?と言うことです。あるグループの曲が時が経って売れたら、グループ全員に利益が行くものなのでしょうか? このような質問をするくらいなので、音楽業界についてあまり知識が無くて、某動画サイトの捉え方についても、とても疑問を感じる今日この頃です。そして、そのサイトの「良い影響」として、このような疑問が沸きました。良い影響とは・・全盛期の頃のアーティストを見て感銘を受た結果、昔のアルバムを買うことです。 これからは復刻版やコンピレーションを買う機会が多くなると思います。そして昔好きだったアーティストが、復刻版で出ても当初の形で活動していない、と言うことが多くなりました。尚且つ、画質・音質が落ちているとは言え、昔では考えられない程の貴重なパフォーマンスを簡単に見られるてしまう環境が現前として有ります。 何だかすっきり簡潔に質問できなくてもどかしいですが、教えていただけるとありがたいです。
回答: 売れない元メジャーバンドの権利管理をしています。 日本のアーティストのほとんどは、原盤権を事務所と音楽出版社に売り渡し給与などで著作権料を受け取ります。 引退するとレコードの権利は著作人格権くらいしか残らないので、数年に一度jasracから雀の涙が配分されます。 大御所が事務所を独立して子会社を作るのは、経営を自分名義にして事務所の印税を独占管理するため。 古い記事ですが下記の平沢進さんの記事は日本の音楽業界をすべて現していると有名な記事です。 http://plusd.itmedia.co.jp/lifestyle/articles/0606/12/news005.html