質問: 大正時代の東京の電機・ガス・上下水道の普及率
回答: 東京での話をしますと、大正12年(1923)の関東大震災があった関係で、その前後で大きく生活環境が異なってしまいます。 元々東京は持ち家が少なく、大部分の庶民は借家暮らしであったため、御質問のような生活設備については「大家さんの都合」であったわけです。そうした借家の多くが大震災で倒壊や焼失という被害を受け、復興時において「大家さんの御意向」で新たに生活設備が引かれた。というのが事実であったわけです。 そうした認識が必要である。という前提の下で簡単に説明しますと、 *電気 1912年には東京市内ではほぼ全域で電灯の使用が可能でした。 *ガス 1914年の第一次世界大戦後の好況に刺激されて大幅な普及がありましたが、同時に生じた輸入品の高騰がガス原料や鉄管などの高騰によって東京ガスの経営は圧迫され、また申請してもガス料金の値上げが認可されず、東京ガスの経営自身が困窮していて、普及のための大形投資ができず、大正14年(1925)において「ガス事業法」の成立まで大形投資はできませんでした。 結果、供給地域の大規模拡張計画が昭和2年から実施され、昭和2年時に33万3千件の契約件数が昭和4年には60万4千件に広がります。 参考までに記しますと、昭和30年に契約件数は100万件を超えましたが、これは昭和19年の水準に復旧した。ということであって、また、本当にガスが一般家庭に普及したのは昭和39年の東京五輪の頃で、東京五輪の聖火台がガスであったことが普及の後押しをした。とも言われます。 *上水道 ほぼ供給網は完成していましたが、安定供給のために村山貯水池などの第一期整備計画を実施中でした。大震災の結果、第一期計画の完成を1年延長して大正13年までとしています。なお、これら一連の計画は大正17年までの予定でしたが、大震災被害を受け全面見直しされています。 *下水道 明治17年の神田下水以降普及をし、大正2年には市初の三河島下水処理区域が着工され11年に完成します。同時に市内下水道計画が実施されていましたが、関東大震災によってこれら工事は見直しされました。 詳細などは、各事業の博物館などに貴重な資料から簡潔にまとめられた資料などが出されていますので、それらを参照ください。