質問: 和訳の添削をお願いします。 和訳の添削をお願いします。 経済学の内容なので上手く訳せずに困っています。 日本語として不自然な部分や間違った訳し方をしている箇所があれば訂正をお願いします。 文中の「ppp」は「購買力平価(purchasing power parity)」と解釈して訳しています。 if ppp holds continuously, then inflation risk would be the sole currency risk facing international investors. however, we saw that the overwhelming weight of empirical evidence since the advent of floating exchange rates rejects the use of ppp as a valid approximation of short-run exchange rate determination. this being the case, then one has to take into account deviations from ppp when calculating the expected real rate of return on domestic and foreign bonds during the holding period. while the expected real rate of return on domestic bonds is given by the nominal interest rate minus the expected rate of inflation, the expected rate of return from holding foreign bonds is now given by the foreign interest rate less the expected rate of inflation plus the expected deviation of the exchange rate from ppp. もし購買力平価が連続的に保つならば、インフレーションリスクは国際的投資家と向き合っている唯一の為替リスクであるでしょう。しかし、我々は変動為替レートの出現から経験的な証拠の圧倒的重みが比較的短期間為替相場の決定に有効な近いものとして、購買力平価の使用を避けるのを見てきました。現状維持の期間に国内外の債権に関して期待される本当の利益率を計算するとき、このケース、そして1であることは購買力平価からの逸脱を考慮しなければなりません。国内の絆に関する期待される本当の利益率が名目金利から予想インフレーションを引いた割合によって与えられ、現状維持の外債からの予想される利益率は現在の購買力平価から為替相場の期待される逸脱をプラスして外国の金利によってインフレーションの期待される率が与えられません。
回答: もし購買力平価が引き続き維持されるのであれば、インフレリスクは国際的投資家が直面する唯一の為替リスクということになるだろう。しかし、我々が目にしてきたのは、変動為替相場(制)の出現以来、経験的証拠の圧倒的重みが短期間の為替相場の決定に有効な概算法として購買力平価を使うことを拒絶する姿であった。このような状況なので、保有期間中の国内と国外の債権に関する実質予想収益率を計算するとき、購買力平価からの偏差を考慮しなければならない。国内債権に関する実質予想収益率が<名目金利ー予想インフレ率>によって与えられるのに対し、外債保有による予想収益率は現在、<海外利率ー予想インフレ率+購買力平価からの為替レートの予想偏差>によって与えられる。 <解説> * face(v):「直面する」はsとoを入れ替えても意味の変わらない面白い動詞です。 * floating exchange rates = floating exchange rate system の様に思われます。 ** floating exchange rate system 変動為替相場制 * this being the case そういう状況であれば、こういう状況だから◆【用法】文頭で前の文章を受けて用いる * while: ~なのに、~ではあるものの、~だが、~とはいえ、しかし一方 * deviation 【名】 1.〔進路・本筋などから〕それること、はずれること 2.逸脱、脱線、狂い ・any deviation from such standards shall be cause for immediate termination of this agreement. : 《契約書》かかる基準からの逸脱は、本契約を直ちに終了させる理由として成立する。 3.<<統計>>偏差、偏差値 4.偏向 参考url:http://www.alc.co.jp/