質問: オンラインカジノ(online casino、オンカジ、ネットカジノ)とは?
回答: **オンラインカジノというのは、その名の通り、インターネット上で行うカジノのことです。** カジノは賭博を行う施設の一つですが、これを完全にオンライン上で完結して行えるサービスを指します。これだけだと少しイメージがわきにくいと思いますので、以下では具体的にオンラインカジノが現実のカジノとどう違うのかとその利点を説明します。 オンラインカジノの利点(現実のカジノや博打との比較) **お手軽。いつでもどこでもカジノをプレイ可能** インターネットさえつながっているパソコン、スマートフォン、タブレット等があれば、いつでもどこでも手軽にカジノがプレイできます。現実のカジノで24時間営業のところもありますが、物理的にカジノを行う以上、指定の場所に行かないとプレイできせんよね。でも、オンラインカジノなら、「よっしゃー、一儲けするか!」と一番気分が乗ったときに遊べてとっても楽です。とくに、最近はコロナの影響もあってなかなか外に出れる機会も減ってきています。当然、家でも遊べるので、感染リスクも減らすこともできます。 **現実のカジノより儲かる (ペイアウト率(rtp)が高い)** ペイアウト率(還元率, rtp: return to player)というのは、ある賭けにたいしていくら払い戻されるかの割合のことです。もっとざっくりと言えば、「賭けた金額に対してどのくらいリターンがあるのか」ということを確率で表したものです。オンラインカジノでは、基本的にペイアウト率が現実のカジノより高く、いわゆる「勝ちやすい」ゲームが多くなっています。例えば、ギャンブル、パチンコ・パチスロのペイアウト率は約80%、競馬や競艇のペイアウト率は約70%ですが、**オンラインカジノだと驚異の約97%**です(ちなみに、宝くじやロトだと45%くらいなので、いかに儲からないかがわかりますね......)。なぜこんなことが可能かと言うと、オンラインカジノは現実のカジノに比べて運営にかかるコストが圧倒的に安いからです。現実のカジノだと、家賃、人件費、電気代等がかかりますが、オンラインカジノだとサーバ代とサービス運営費ぐらいでしょうか?要するに、それだけペイアウト率を上げたとしても、運営側は利益が出るというわけです。 **現実のカジノより種類が多い** 現実のカジノは、どこかに店舗を構えて運営している以上、物理的な場所の制約があります。対して、オンラインカジノだと仮想上でプレイするため、事実上あらゆる種類のギャンブルをサービスとして提供してもなんとかなります。メンテナンスやらなんやら考えると世界中すべてのギャンブルをプレイするのは難しいとは思いますが、それでも現実のカジノより圧倒的に多くの種類のゲームを提供できます。 **よりお得に遊べるvip会員制度** オンラインカジノをよく遊ぶ人にうってつけの制度がvipです。一般会員よりもお得にプレイできたり、会員限定の特別なサービスが受けられたりします。具体的には、vip限定の特別ボーナスやリベートボーナス(キャッシュバック)がもらえたり、一般会員よりも優先して出金できたりします(オンラインカジノのサイトによって異なります)。 **現実のカジノにはない、無料ボーナス付き** 上記のvip会員特典も含む、現実のカジノには存在しないお得な制度がたくさんあります。特に、登録時には入金不要ボーナスを提供しているオンラインカジノも多く、「ちょっと興味がある」と思っている人にはうってつけです。当然ながら、ボーナスがもらえるのは登録時だけではありません。オンラインカジノによって、さまざまなぼーなボーナスを用意しているので、ぜひいろいろ見比べてみて下さい(詳しくは、上記のリンク先をご覧下さい)。 ### 日本で合法?違法?安全??そして、摘発の可能性は? **オンラインカジノ自体は合法** 「カジノ......ギャンブル??違法じゃないの?」と思われている方も多いと思います。その答えですが、オンラインカジノ自体は違法な賭博にあたりません。**ただし注意が必要です。** ※詳しくはこちらの「オンラインカジノ違法」というページで解説しています。まず、違法でない理由についてご説明します。一つ目は、オンラインカジノサイトは、カジノが合法な国でサービスが運営されているからです。法律は、サービスを行っている国のものが適用されますので、銃の所持や使用が合法なアメリカで、日本人が射撃場に行っても何ら問題がないのと同様です。二つ目は、オンラインカジノを行っている運営元がちゃんと運営ライセンスを取得しているからです。オンラインカジノの運営には、運営ライセンスを取得することが義務づけられており、そのライセンスは国からの厳正な審査を得て発行されています。とはいえ、オンラインカジノの中にはそこら辺がいい加減で詐欺的なものもあります。そのため、詳しくは後述しますが、manekinekocasinoでは紹介するオンラインカジノサイトに基準を設けており、それに合うものだけを厳選しています。 **オンラインカジノの日本でのプレイは未だ曖昧** 「注意が必要」と書いたのは、「これらオンラインカジノを日本でプレイするのが合法か?」という問題に対してはっきりした結論が出ていないからです。どういうことかと言うと、日本は刑法185条で賭博罪が規定されていて、日本国内で博打を行う事は原則として禁止されています。宝くじや競馬や競輪については、地方公共団体等の収益として計上されるため例外として認められているだけです。そして、厳密に言えば「カジノの運営自体は外国なので合法。だが、日本で賭博することは違法」となっています。そのため、争点は「日本から合法的な国へアクセスしてプレイする事は果たして違法なのかどうか」、「オンラインカジノの運営が日本で行われているのかどうか」となります。この点が争われたネットカジノ摘発事件には、下記の3つがあります。 * netbanq事件 * スマートライブ事件 * ドリームカジノ事件 このうち、スマートライブ事件では直接上記で挙げたことが争点となり、最終的には不起訴処分となりました。不起訴処分と言うのは検察官の判断により起訴が取り下げられたものを指します。詳しくは、この事件を担当した津田岳宏弁護士がブログで事件について解説していますので、興味のある方はチェックしてみてください。 判決の概要について簡単に説明すると、日本の賭博罪はそもそも胴元が日本にいてそこに参加した人を処罰するもので、胴元が海外にいて合法なのに、それをプレイした人だけを処罰すると言うことが賭博罪でそもそも想定されていなかったため、起訴に相当しないという判断です。実際、これ以降オンラインカジノをめぐって逮捕者が出た事はありません。 **オンラインカジノは裏カジノと呼ばれる地下カジノや違法カジノとは何が違うのか** ご存じの方も多いと思いますが、昔バドミントン男子日本代表の桃田健人選手と田児賢一が裏カジノのバカラを行ったとして処分を受けたニュースがありました。彼らは、裏カジノと呼ばれる違法カジノでプレイしていたとして処罰されたようです。こうした裏カジノの中には、インターネットカジノ、通称インカジと呼ばれる、表向きはインターネットカフェに偽装した店舗もあります。当然ながら、このようなカジノは違法です。こうした店舗も「オンラインカジノ」とか「インターネットカジノ」と称していますが、全く別物なので気をつけてください。 **結論。海外の正式なライセンスを持つオンラインカジノでプレイしよう** カジノが合法な国で正式なライセンスを持つ企業によって運営されているオンラインカジノでプレイするのがおすすめです。裏カジノは、上記のように完全に違法なので、絶対に手を出さないようにしましょう。 **余談:日本でオンラインカジノが合法化されるのか?カジノ法案の行方** 現在、日本ではカジノは違法となっていますが、合法化する方向で動いています。実際に、いわゆる「カジノ法案」と呼ばれる、「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律(統合型リゾート(ir)整備推進法案)」が2016年12月に成立しています。また、それを実施するための法律である「ir整備法」も2018年7月20日に成立しています。統合型リゾート(ir)整備推進法案通称カジノ法案と言うのは、要するにシンガポールのマリーナベイサンズのようなカジノを日本に作ろうと言うものです。 既にシンガポールでは、マリーナベイサンズとリゾートワールドセントーサと言う2つの大きなir施設を作っていて、その中にはショッピングセンターや、美術館や、コンベンションセンターなどカジノ以外にもたくさんの施設を備えています。その開発費用としてそれぞれマリーナベイサンズに56億ドル、リゾートワールドセントーサ60億ドルを費やしているのですが、この施設をオープンして4年後には、観光客数が6割増、まだ観光収入は9割増と言う素晴らしい結果を出しました。 日本でも、シンガポール同様にそうした観光客や収入を大幅に増やすという狙いがあり、このような動きとなっています。いろいろな試算が出ていますが、経団連が出したものによると、日本でのカジノ建設の効果は9300億円、それを運営することによる波及効果が年間5800億円程度あるとされています。しかし、現実には、日本でカジノをオープンするのはまだまだ時間がかかります。なぜなら、まだ運営業者も決まっておらず、その施設自体できていないからです。したがって、実際にカジノができるのは早くて2025年と言われています。そうした流れがあることから、もし日本でカジノが合法化した場合、その効果はオンラインカジノにも波及するのではないかと言われているため、今後も目が離せません。