質問: 大東亜戦争あたりの戦争に繰り出された人のモラル 昔から私は日本人はモラルが高いと思っていますが私の祖父に戦争で中国にいた頃の話を聞いたのですがある日本兵が中国人に銃を向けて「俺がうつ弾を避けて逃げれたらお前は自由だ」といい逃げる中国人を遊びで殺すのをよく見たといっていました。(どれぐらいか知りませんが・・・・) これはたまたまうちの祖父が運悪く悪い集団心理にかかった集団にいたからこういった残虐な日本人の行為をたくさんみたのか?それとも戦争している人は日本人であっても残酷になる人がたくさん出てくるのか?色々考えています。中国人を遊び半分に殺す日本人の話を私以外に戦争時代に生きていた人から聞いた人いませんか? 後日本以外のアメリカやヨーロッパなのど兵隊は敵国の人を残虐に殺すという事はよくありましたか?
回答: どうも、お世話になります。 数日前、下記質問の回答を書いて送信しようとしたら、タイミング悪く締め切られた後でした。がっかりしましたが、今このご質問を見つけて、内容的に通底するところがあると思いました。そこで、ここに投稿してみます。 〔質問〕 アメリカは日本になぜ原爆を落としたのでしょうか http://oshiete.goo.ne.jp/qa/8383158.html 〔回答〕 「神様、日本に原爆を落としてくださったことを感謝します」 これは、日本軍の強制収容所に収容されていた、あるオランダ人(民間人の女性)が解放後に語った言葉である。 オランダの植民地だったインドネシアは、太平洋戦争の緒戦で日本軍に攻略された。オランダ軍兵士3万7千人が捕虜になり、のみならず、オランダ人の民間人9万人も強制収容所送りになった。捕虜の8千5百人が収容中に死亡した。この死亡率23%は、極寒のシベリアに抑留された日本兵の死亡率(約10%)などと比べても異常に高い。虐待死が多数あったことが、のちに明らかになっている。 民間人の収容者も、劣悪な環境下で衰弱する者、死ぬ者が出た。「原爆投下と日本の降伏があと数日遅ければ、私も死んでいたかもしれない」と彼女は語った。ちなみに、日本軍の捕虜となった米軍人の死亡率は、オランダ人捕虜のそれさえ上回っていたようだ。 立川京一 『旧軍における捕虜の取扱い』(防衛省防衛研究所紀要、2007年) http://www.nids.go.jp/publication/kiyo/pdf/bulletin_j10_1_3.pdf 〔127ページ。引用開始〕 英国人であるフィリップ・トウル(philip towle)は 日本人の人種主義的考え方は戦争捕虜への態度に強い影響を及ぼした。日本人はヨーロッパ優位の時代が終わったことを示すために、さまざまなアジア人の眼前で西欧人捕虜をわざと辱める一方、中国人をはじめとするアジアの人々を西欧人を扱うよりもはるかに残酷に扱った と述べている。 〔引用終り〕 第二次大戦末期のアメリカの考えは、「早く戦争を終わらせる」だけではなく、もっと峻烈だった。「アメリカの思うような形で」戦争を終わらせるという、強い意志だ。その第一がポツダム宣言を留保なしに日本に受諾させることであり(天皇の地位を保証するという言質さえ与えなかった)、第二が極東におけるソ連の影響力を削ぐことである。 日ソ中立条約を破棄してソ連が対日参戦することは、ヤルタ協定の秘密条項として連合国間で決まった事柄だった。ソ連はさらに念入りに、アメリカから「ソ連の対日参戦は国際法上合法である」という確言を取り付けた〔注1〕。 ただし、すでに第二次大戦の中途から、米ソの角逐が始まっていた。アメリカは日本を屈服させるために、ソ連に加勢を求めたのだが、ソ連にあまり頼りたくはなかった。なるべく頼らずに、アメリカの力で日本を屈服させることをめざし、ありったけの原爆をぶつけた。 だが、ありったけと言っても、アメリカは3発しか作れていなかった。1つは実験に用いた。残りの2つを矢継ぎ早に広島と長崎に投下した。 これに対して、ご質問者は、「原爆投下は必要なかった」、「それなのに投下したのは、データを取るため」とお考えになっているらしい。 しかし、この2発は実験ではない。実戦である。「一人でも多くジャップを殺せ」が当時のアメリカの意志だった。そのために原爆を作って使ったのである。戦闘員でも非戦闘員でも、アメリカにとってジャップはジャップだった。 ジョン・ダワーが『容赦なき戦争―太平洋戦争における人種差別』で明らかにしたように、日本も米国も徹底殺戮に狂奔し、その裏には人種差別(民族差別)が色濃く滲んでいた。日本が人種差別感情に基づいて連合国の捕虜を虐待死させたことは、すでに述べた。 一方、アメリカはしたたかだった。「原爆さえ落とせば必ず日本は降伏する」とは考えていなかったという。「日本が原爆に激昂して、ますます狂信的に徹底抗戦するかも知れない」可能性も考慮していた。 この点から言っても、ご質問者のように「原爆投下はデータを取るための実験だった」と考えるのは誤りだろう。データが欲しいだけだったら、「日本を狂信的な徹底抗戦に追い込むかも知れない」リスクを冒すことは、割が合わない。 第二次大戦の戦場と銃後で、レイシズムはその極に達し、「実験」などははるかに通り越してしまった。米軍においては「一人でも多くジャップを殺せ」、オーストラリア軍においては「日本兵を捕虜にとらない」、日本軍においては捕虜皆殺し(サンダカン捕虜収容所)や人肉食(父島事件)にまで至ったのだった。 マーク・ジョンストン 「しかし、彼らも同じ人間だ。」(豪日研究プロジェクト) http://ajrp.awm.gov.au/ajrp/ajrp2.nsf/japanese/6a57418018f14fdbca256be40007470c 〔引用開始〕 早くもミルン湾の戦闘の際に、フィールド准将は、「黄色い悪魔は情け容赦など毛頭もないので、我々からも情け容赦を受けないのである。」と日記に記している。 〔引用終り〕 〔注1〕 アメリカから「ソ連の対日参戦は国際法上合法である」という確言を取り付けた 詳しい北方領土問題の話 http://www.ne.jp/asahi/cccp/camera/hoppouryoudo/hoppou3.htm 〔引用開始〕 1943年11月のテヘラン会談で、アメリカ大統領ルーズベルトはスターリンに対日参戦を求め、ドイツ降伏3ヶ月後に、ソ連が参戦することが同意された。1945年2月のヤルタ会談でも、ルーズベルトはスターリンに同様の要請を行い、ドイツ降伏3ヶ月後のソ連対日参戦が合意される等、アメリカは再三にわたりソ連に対日参戦を要請していた。 1945年7月27日、ソ連外相モロトフは、米大統領トルーマン・国務大臣バーンズを訪ね、日ソ中立条約の残存期間であることを理由に、対日参戦するに当たって、アメリカ・イギリスと他の連合国がソ連政府に戦争に参加してほしいとの要請文書を出すことを求めた。この要請に対して、アメリカ国務長官バーンズは国務省の法律専門家であったベンジャミン・コーヘンの助言により、このような要請文書がなくとも、中立条約を破棄してて参戦することは国際法上合法であるとの結論を得た。そこで、7月31日、トルーマンはスターリンに対して、以下の内容の書簡を送った。 「1943年10月31日のモスコー宣言では、法と秩序が回復し一般的安全保障制度が創設せられるまで、平和と安全を維持するために、(米英ソ3国は)相互に協議をとげ、国際社会のために共同行動をとることになっている。また、いまだ批准されていないが国際連合検証草案の第106条でも、憲章の効力を生ずるまでは四大国がモスコー宣言に基づいて行動することになっているし、また第103条では国際連合憲章による義務と他の国際協定の義務が矛盾する場合は、憲章に基づく義務が優先する。ソ連は平和と安全を維持する目的で、国際社会に代わって共同行動をとる為に、日本と戦争中の他の大国と協力せんとするものであるというべきである。」(萩原徹/著「大戦の解剖」1950年、読売新聞社 p261-p267) 未批准の国連憲章を根拠に、参戦を合法化するとの考えは、素人には分かりにくいが、これより前の6月26日には51ヶ国が署名していたので、すでに、国際慣習法として成立しているとの考えだろう。ともかく、この書簡により、ソ連の対日参戦は、国際義務に違反しないことになった。 ソ連が、日本に宣戦布告すると、アメリカ国務長官バーンズはプレスに声明をリリースし、大統領はポツダム会談で、ソ連の参戦はモスコー宣言第5項と国連憲章第103条、第106条によって正当化されると述べたと説明した。 〔引用終り〕