質問: データのカテゴリーはどうやって決めればよいですか?
回答: データのカテゴリーは利用者がデータを探す際に最初の手がかりとなる重要なものです。国や他の自治体が採用しているカテゴリーと同じカテゴリーを使用することにより、オープンデータはより発見しやすくなります。 例えば、政府のオープンデータポータル「data.go.jp」では、政府統計の総合窓口「e-stat」における17分野をそのままカテゴリーとして使用しています。 1. 国土・気象 2. 人口・世帯 3. 労働・賃金 4. 農林水産業 5. 鉱工業 6. 商業・サービス業 7. 企業・家計・経済 8. 住宅・土地・建設 9. エネルギー・水 10. 運輸・観光 11. 情報通信・科学技術 12. 教育・文化・スポーツ・生活 13. 行財政 14. 司法・安全・環境 15. 社会保障・衛生 16. 国際 17. その他 自治体ごとに独自のカテゴリーを決めて使用することもできます。その場合でも、政府や他の自治体と同じカテゴリーを使える部分があればそのまま使い、自治体独自のカテゴリーを追加して使用することを推奨します。 実際に使用されているカテゴリーにつきましては、以下を日本のオープンデータサイトを参照してください。 * 日本のオープンデータサイト(資料集)