質問: 結婚相手の親が創価学会だった場合、自分の親や兄弟が反対するのは普通のことですか?結婚相手が全くやってなくても、パッと聞いたときの反応としてです。ちゃんと説明して人柄を見ると納得するかしないかは親次第と
回答: 当然です。 オウム真理教みたいなカルト宗教団体を好きになれる人なんていませんよ。 一般論ですが、創価の人と付き合うと少なくともこれだけのリスクがついて回ります。 交際のリスク ・入会勧誘や聖教新聞購読を迫られる ・選挙の時期になると、投票の声かけをする ・ポストに、池田大作を賛美した機関誌「聖教新聞」が投函される ・別れたら、得体の知れないカルト集団につきまとわれた ・創価幹部が、あなたの個人情報を探っている可能性もある 結婚のリスク ・結婚したら向こうの家から入信強要された ・子供を入信させるさせないで喧嘩になった ・本棚には創価本「人間革命」を置かれる ・葬儀は、「学会葬(信者のみの友人葬)」にすると言われる ・給料の大部分を財務(寄付金)につぎ込む ・高額な墓を買わされた ・創価学会批判したら離婚の危機になった、近所の信者からも嫌がらせをされた ・離婚をしたら、創価学会から組織的な嫌がらせをされた 宗教の壁は厚いものですが、創価学会の場合は特段に問題が起きやすいです。 結婚前に勧誘はしないで!と口約束したところで、いとも簡単に破ってしまうのが創価学会に代表されるカルト宗教信者の特徴です。 親なら誰だって、しつこい、バイオレンス、粘着質、スキャンダルが多い、ストーカー事件が後を絶たない、怖い宗教団体の人と交際や結婚などしてほしくないものです。 マスメディアが報じているとおり、創価学会はフランス、ドイツ、ベルギーなどからセクト(カルト)に指定された、世界が認めた危険な宗教団体です。 (日本の場合は、自民党が創価学会を票集めの道具にしているので、創価学会の問題が問われることは無い) フランス国民議会で採択された報告書『フランスにおけるセクト』は、カルトか否かを判定する世界基準として利用されています。 フランスでは、以下の宗教団体をセクト(反社会的カルト)に指定しています。 創価学会、オウム真理教、統一教会、エホバの証人、サイエントロジー ドイツのセクト認定は以下のとおり。 創価学会、統一教会、ヤマギシ、東方聖堂騎士団 エビデンス https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%94%BF%E5%BA%9C%E3%81%AE%E6%96%87%... --- フランス国民議会で採択された報告書『フランスにおけるセクト』を、辞書サイトより転載。 『1995年12月、フランス国民議会で採択された報告書『フランスにおけるセクト』は「通常の宗教か、セクト(カルト)か」を判定する国際的な指針の一つとされている。 この中で、セクトの本質を「新しい形の全体主義」と定義した上で、以下のように「セクト構成要件の10項目」を列挙している。 精神の不安定化 法外な金銭的要求 住み慣れた生活環境からの断絶 肉体的保全の損傷 子供の囲い込み 反社会的な言説 公秩序の攪乱 裁判沙汰の多さ 従来の経済回路からの逸脱 公権力への浸透の試み 以上の項目のいずれかにあてはまる団体をセクトとみなしている。 創価学会はフランスだけではなくドイツ、チリ、ベルギー、オーストリア、アメリカといった国々でセクト指定されている。 創価学会は、セクト構成要件の10項目(上記の10項目のこと)を全て満たしている(=危険性は最高ランク)。 フランス政府のセクト対策はキリスト教以外を排斥するためだという陰謀論じみたレベルの低い議論や、キリスト教を守れという議論はフランスでは主流とならなかった。 全く違う高度な議論の末に対策の議論が行われた。』 --- フランス国営放送で『創価学会-21世紀のカルト』と題した、日本の危険宗教を紹介する番組が放映された。 ****************** 創価学会はたくさんの犯罪を計画し、信者を焚き付け、犯罪、人権侵害、残虐な行為をさせたから、創価学会はとても嫌われています。 例をあげると、 「言論出版妨害事件」という、戦後最大級の出版妨害・言論妨害事件を起こした。国会で池田大作の証人喚問要求が出されました。 「YahooBB個人情報漏洩事件」という、戦後最大級の情報漏洩事件によって、500万人が被害を受けました 「創価学会 違法ビラ事件」という、戦後最大級の中傷ビラばらまき事件(10万枚以上)で、創価学会幹部数名が逮捕されました。 「NTTドコモ通話記録窃盗事件」や「ルノワール事件」など度肝を抜く事件が頻発していることを受け、国会では公明党(創価学会党)は追及されました。 創価学会は、日本一の犯罪組織であることが確定しています。 創価学会は組織的に暴力団のような事件を数百回も起こし新聞を騒がせてきました。 解散寸前まで追い込まれたこともあり、国会でも問題にされました。