質問: 構造計算について、教えていただけると幸いです。 「許容応力度等計算」は、旧来計算法だといいますが、1981年に提示されたときは何と呼ばれていたのですか。 また、この従来用いられていた計算法では、地震力としてどこで何が規定されていたのですか。 よろしくお願いします。
回答: 許容応力度計算法は、与えられた外力によって生じた応力度を部材の許容応力度と比較して、それ以下かどうかにより判断する設計法です。 この計算法は、1981年以前よりもっと前に考えられていて、いわゆる旧耐震基準の時代に既に採用されていた方法で、1981年当時は許容応力度設計の1種類と呼ばれてしました。。 なお1981年の建築基準法の耐震基準(いわゆる新耐震基準)では、従来から採用されていた、許容応力度設計法に加えて、保有耐力法も取り入れるという段階的な設計法が導入されました。 1981年以前の旧耐震基準では許容応力度法だけによる検討で、外力は重力加速度に対する比率で与えている方法で、この比率を設計震度または水平震度と呼んでいましたので震度法と呼ばれていました(気象庁の発表する震度とは関係ありません)。 この数値は0.2という値が用いられていましたが、これは関東大震災時に東京で発生したと考えられる加速度0.3Gを参考にして決められました(関東大震災の頃は現在のような強震計がなかったので、観測された地震計の針が振り切れているため発生した加速度は推定値)。 最初は当時は部材の性能がよくわかっていなかったため、安全率を3ぐらい見込んでいましたのでそれを考慮して大地震時にはぎりぎりでよいと考えて、0.1としていましたが(この当時は大都市の建築にのみ耐震基準が適用されるような法律があった)、その後全国に適用になる建築基準法が出来る頃に、長期荷重と短期荷重という2つの荷重の考えがとられるようになり、それまで設計で使用していた数値0.1は長期荷重とし、短期荷重として長期荷重の2倍の値をとり、0.2という数字が用いられています。 つまり外力として建物の重量の0.2倍の水平力が加わるものとして計算していました。 なお、現在でも震度法は土木の分野や機械の耐震設計などでは用いられているようです。