質問: 発電も含む化石燃料の猶予 震災における日本の原発停止における多くの火力発電所 再稼動や、自家発電の急増、 また、それによる節電による電気使用からガス使用へのシフト その他、途上発展国の急成長等や、日本等を除く 世界的な人口増加による各種化石燃料 (石炭、石油、天然ガス、及び近年利用検討されている メタンハイドレートや、シェールガス)の使用猶予は どれぐらいになるでしょうか? よろしくお願いします。
回答: 化石燃料の埋蔵量には色々な種類があり、発見されている全ての量を言う究極埋蔵量と、現在の売買価格と技術を合わせ考えて採取可能と考える量の可採埋蔵量が良く使われます。 可採埋蔵量はエネルギー価格が上がると増えるので、使用猶予と言う事からは究極埋蔵量が対象になるかも知れません。 2008年時点の可採埋蔵量と一次エネルギー全消費量で計算した寿命は66年、究極埋蔵量では918年と言う計算結果がある様です。 この場合の一次エネルギーには化石燃料以外も含まれるので、その計算はもう少し長くなるのですが、その後シェールガス開発と言う大きな変化が発生しました。 天然ガスについて新しい採取法でガスが得られる新田が、2009年の一部地域の調査だけで今までの世界中の埋蔵量以上に発見されたのです。 また海底油田もメキシコ湾の事故以降も新しく発見が続き、石油埋蔵量自体も可採で5割増は下らないとされています。 ですから化石燃料寿命の計算はもっと伸びて、無くなる事を気にするレベルではありません。 勿論、人口増や開発途上国の一人当たりのエネルギー使用増は、そのまま続けば資源寿命を減らす要因ではありますが、需要が増えればエネルギー価格が上昇し、既に可採埋蔵量に算入され始めたオイルサンドだけでなく、オリノコ原油やオイルシェールと言った採取コストが掛かる新資源も「埋蔵量」に追加されるので、燃やすものが無くなる事はないでしょう。 むしろ燃やし続ける影響の方が、人類存続にとっては問題になると思います。