対話型擬人化エージェントの言語的配慮に対する受容性の6か国異文化比較に関する研究－クラウドソーシングによる大規模印象調査3－

昨今の人工知能技術の発展により，様々な知的対話システムが開発されている．身近なところではスマートフォンの音声応答アプリケーションである米Apple社のSiriをはじめ，Google社のGoogleアシスタント，NTTドコモ社のしゃべってコンシェルなど，様々な場面において人間とシステム間の対話が行われている．それに伴い，対話システムに関する研究も盛んになっている[2][3][4]．心理的距離や立場を考慮した対話システムの研究として，Brownらによるポライトネス理論[1]の発話方略を用いた研究がある．心理的距離や立場を考慮した対話システムとして，ポライトネス理論[1]の発話方略を対話システムの発話設計に応用し，その受容性を実験的に検証する取り組みとして，例えばSrinivasanらの研究[2]においては，ロボットがユーザに対して助けを求めるシチュエーションで，対話相手との心理的な距離を縮めるポジティブ・ポライトネス・ストラテジー（PPS）を用いる実験条件と対話相手との心理的な距離を維持するためのネガティブ・ポライトネス・ストラテジー（NPS）を用いる実験条件を設定し印象評価を行った．実験の結果，PPSが有意に高評価であった．このように，従来研究ではエージェントによる言語的配慮が受容性に影響を及ぼすことが示されている．また，これらの言語的配慮に，文化による受容性の違いを調査した研究がある．先行研究として片上らの研究[3]では，運転支援，家庭内，旅行代理店の3シチュエーションにおいて，PPSとNPSの日米間の印象評価を行った．実験の結果，日米間のエージェントを利用しようと思う意向を示すIntentiontoUse（ITU）における評価の違いが大きく，発話条件の違いが異文化間の受容性の違いに影響していることが示された．また，片上らの研究[3]を6か国について分析した研究[4]では擬人化エージェントとの対話に対して日本の印象評価が低く，中国の印象評価が高かった．本稿では，片上らの研究[3]を発展させ，6か国について分析した研究[4]についてより深い分析と考察を行っていく．6か国の異なる文化的背景を持つ実験参加者を対象として以下2つの調査を実施した．•調査1：社会に進出するロボットとの対話に関する受容性の質問紙調査.•調査2：マルチモーダル情報を備えた対話型擬人化エージェントとの対話を想定した印象評価．調査の方法として，クラウドソーシングサービスを用いて実験参加者を募り，オンライン上で質問紙調査を実施する．本研究では，エージェントによる言語的配慮に対する受容性の異文化比較研究として，先行研究[3]の日本語母語話者とアメリカ英語母語話者に加え，イギリス英語母語話者，オーストラリア英語母語話者，フランス語母語話者，中国語母語話者の6か国を対象とする．それぞれ募集にはSurveyMonkeyを用いる．