企業の長期的価値を評価するのに用いられるESG開示情報には，GHG排出量や従業員男女比率といった数値的に比較可能な情報だけではなく，ポリシーやビジネスモデルとの関連性など，文章等によって表される企業個別の情報も含まれる．本研究では，従来投資判断に活用することが難しかった統合報告書のテキストデータについて，マテリアリティウェイトと内積注意重みを用いて定量評価する手法を提案した．さらに，実際に定量化したスコアによって作成した三分位ポートフォリオのパフォーマンスを比較することで，定量化したスコアが分析期間において将来リターンに対して有効性を持つことを明らかにした．

近年では投資判断におけるESG情報の有効性についての研究が活発に行われている．ESGと投資パフォーマンスの関係について学術論文から調査した結果[1]によれば，ESG情報と株価リターンにポジティブな関係が見られたとする研究は7割を超えているものの，その関係性について中立的・否定的な内容を示す研究も一定数存在した．この差異を生み出す要因としては，利用したESGデータの違いや，財務に影響を与える重要なESG課題（マテリアリティ）考慮の有無等の可能性が指摘されている．実際に企業によるESG開示情報は多種多様であり，例えばGHG排出量などの数値情報の開示だけではなく，統合報告書等に含まれる，ポリシーやビジネスモデルとの関連性などを示す文章などもこれに該当する．前者は数値情報であるため企業間での比較が可能でありESG評価機関等によるデータ整備が進んでいることから，ESGスコアと投資パフォーマンスに関する分析も多く見られる．一方で後者については，統合報告書を発行する企業数が増加[2]する中で企業価値向上との関係が期待されるものの，企業間での比較が難しく，投資判断への活用が進んでいないのが現状である．また，サステナビリティ会計基準審議会（SASB)は，企業のサステナビリティを分析する視点として，5つの領域（環境，社会資本，人的資本，ビジネスモデルとイノベーション，リーダーシップとガバナンス）とそれに関連する26の課題カテゴリーを設定し，SASBスタンダードとして定めている．SASBでは定性・定量調査を用いて企業のマテリアリティを業種ごとに特定し定めており，その詳細をマテリアリティマップとして公開している．マテリアリティの高い課題に対して定量的なスコアの高い企業は，株価リターンが高い[3]という報告もあり，超過リターンの獲得にマテリアリティの考慮が重要であることが示唆される．以上を踏まえ，本研究では統合報告書の定量評価を目的として，26の課題カテゴリーについて業種ごとの重要度を示すマテリアリティウェイトを定義し，テキスト情報との内積注意機構の注意重みを利用した「統合報告書スコア」の算出方法を提案する．また，算出した統合報告書スコアを用いて三分位ポートフォリオ分析を行い，統合報告書スコアが投資リターンの予測に対し有効性を持つかを調査したため報告する．