本研究は，第二言語としての日本語学習者に焦点を当て，学習者が産出する文法的誤りに対して生成文法理論からアプローチする，生成誤り分析の効果検証を行なう．これまで生成誤り分析は第一言語獲得研究，第二言語習得研究両分野において有効であることが確かめられてきた．本研究では第二言語習得において，新たなデータの提供及び分析を行なう．日本語学習者の文法的誤りを分析した結果，生成誤り分析が予測するように，母語でも学習目標言語の日本語でもない，他の言語で文法的に容認されることが分かり，第一言語獲得者同様，第二言語習得者も人間言語の生得的規定内で文法的誤りを犯すことが明らかになった．理論的示唆を考察する．

人間は第一言語であれ第二言語であれ，学習過程において文法的誤りを犯す．言語学習は通常，正文（当該言語で文法的に容認できる文）を入力として進むので，文法的誤りを含む非文（文法的に容認できない文）を出力することは興味深い．ただ，どのようなメカニズムで文法的誤りが生じるのか，どのように文法的誤りを分析すれば有意義な議論を展開し精緻な理論構築ができるのかなど，まだ追究すべき課題がある．例えば，日本語を第一言語として獲得しようとする日本語児は2～3歳時に，（1）のような文法的に容認されない単語列を発することが報告されている[1]（*は当該データが文法的に容認されないことを示す）．（1）*赤いのかばん（Cf.赤いかばん）興味深いことは，日本語では（1）は文法的に容認されないため，日本語児が（1）をそのままの形でインプットとして受け取ることはない．それにもかかわらず，日本語児が（1）をアウトプットすることは，人間の言語獲得は生後外界から与えられる言語経験をインプットとしてそのまま記憶してアウトプットする，いわばオウム返しのような過程ではないことを意味する．本研究は，人間は生まれつき言語的に規定されており，全ての人間言語が共通基盤を持っているとする生成文法理論に立脚し[2,3]，その言語生得説を，目標言語の学習過程に見られる文法的誤りを他の言語から分析するアプローチによって実証することの有効性を検証する．生得説は，言語学習者の文法的誤りが生得的に規定された範囲内で生じることを予測する．その予測どおり，第一言語獲得研究では，（1）のようなデータを生成文法理論の枠組みから分析し，人間は理にかなった文法的誤りを犯すことが示唆されている．例えば，（2a）を日本語の文法からみると文法的に容認できないとみなされるが，（2b）のように英語の文法からみると文法的に容認できると考察できる．（2）a.*赤いのかばんb.thebagthatisredつまり，（2a）のように日本語の文法では文法的に容認されない過剰生成された「の」とみなされるものを，（2b）のように英語の文法における名詞を修飾するための関係代名詞と捉えるのである．このことにより，日本語児は，日本語の言語経験を受けながら，誤って英語のような文法を試した結果，「の」が過剰生成されたと考えられる．子どもはどの言語が目標言語であるかは分からずに学習しているので，生得的な規定の範囲内で許されている人間言語の選択肢を（誤って）使った可能性があると分析できる.[1,4]．人間の言語獲得において，インプットどおりにはアウトプットがなされないことに加え，子どもは生後どの言語を獲得している最中にいるのかという意識もなく，母語を獲得する．つまり，子どもは生後，自分が獲得しようとしている目標言語において何が文法的に容認され，何が文法的に容認されないのかを知らずに，生後外界からの言語経験に基づいて，自分の母語に収束していくことになる．この現象について，生成文法理論では，生得的な言語知識として普遍文法を仮定し，原理と媒介変数による普遍文法へのアプローチを試みている[3,5]．すなわち，人間は生まれ落ちれば，原理を獲得する必要はなく，言語獲得は生後外界からの言語経験によって媒介変数（例えば，日本語のように音形を伴わない空主語を許すかどうか）を自分の言語に設定していく作業ということになる．人間の言語獲得において驚くべき点は，人間は生得的に，どの個別言語でも獲得できる能力をもって生まれる．生成文法理論ではこの生得性に対する理論を普遍文法と呼び，それに対して原理と媒介変数によるアプローチを採用している．普遍文法への原理と媒介変数にアプローチ（以下、P&Pと呼ぶ）によると，人間は言語獲得について生得的に規定されており，言語獲得時に犯す誤りも生得的に規定されている．つまり（2）のように，一見すると誤りでも世界の言語のどれかと照らし合わせれば理にかなった，文法的に容認されるものであることを予測する．本紙では，この視点による誤り分析を「生成誤り分析」と呼ぶことにする．