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日本のダムの歴史: 明治時代の布引五本松ダム（生田川）建設でコンクリートダム技術が導入され、大正時代にはバットレスダムやマルチプルアーチダムという新たな型式が導入された日本のダム技術は昭和に入ると物部長穂によるコンクリートダム耐震理論の導入、塚原ダム（耳川）におけるコンクリート打設の近代化手法導入によってさらに発展した。戦後に入り欧米の最新技術が導入されることでこの傾向はさらに顕著となる。ダムの型式にも新たな型式が登場した。まず岩石や土を積み上げて建設されるロックフィルダムであるが、設計理論の未確立、洪水処理への不安、土木機械の未成熟による岩石盛り立ての困難さなどにより戦前は建設されなかった。特に粘土など透水性の低い土質をダム本体中心部に据えて水を遮る土質遮水壁型ロックフィルダムは温暖湿潤気候の日本において、最適含水比による土質配合が不可能とされていたが最新土木技術導入により、ロックフィルダムが日本でも建設され始めた。1947年（昭和22年）日本初のロックフィルダム施工例として北上川五大ダムの一つである石淵ダム（胆沢川。53.0メートル）の建設が岩手県で開始され、1951年（昭和26年）には完成例として日本初となる小渕防災溜池（久々利川。20.5メートル）が岐阜県で完成した。石淵・小渕両ダムはダム上流部にコンクリートを舗装して水を遮るコンクリート表面遮水壁型ロックフィルダムだったが、土質遮水壁型についても1960年（昭和35年）に完成した岩手県の岩洞ダム（丹藤川。42.0メートル）が第一号として建設され、以後日本におけるロックフィルダムの主流となる。
日本のダムの歴史: アーチ式コンクリートダムはダム本体のコンクリート量を節減できる点で経済的な型式だが、強固な両側岩盤の存在が建設の絶対条件であり、洪水処理の不安に加え世界有数の地震大国である日本において建設することへの技術的不安があり建設が躊躇されていた。アーチ式堰堤としては1909年（明治42年）に完成した大湊第一水源地堰堤（宇田川）が日本初であるが高さ7.0メートルのごく小規模なもので、高さ15メートルを超えるアーチダムとしては島根県に建設された三成ダム（斐伊川。35.0メートル）が初である。しかし高さが100メートルを超えるアーチダムの建設は不安を払拭できなかった。九州電力が宮崎県の耳川最上流部に建設した上椎葉ダムは、当初重力式コンクリートダムとして建設される予定であったが、総司令部の下部機関であるアメリカ合衆国海外技術顧問団 (OCI) が両側基礎岩盤の堅固さを理由にアーチダムの建設を提言。以後 OCI の助言の下に建設を進め高さ110.0メートルのアーチダムとして1955年（昭和30年）に完成した。続いて宮城県に建設された鳴子ダム（江合川。94.0メートル）は日本人だけで手掛けられ、電子計算機の導入による迅速な設計や岩盤力学の発展もあってアーチダムの知見が日本でも深まり100メートル級の大規模アーチダムが盛んに建設された。さらにアーチダムの応用形として重力式コンクリートダムの特徴も兼備した重力式アーチダムも埼玉県に1961年（昭和36年）建設された二瀬ダム（荒川。95.0メートル）以降大規模なダムが建設された。
日本のダムの歴史: 中空重力式コンクリートダムはコンクリート量を節減しつつダム本体の安定性を確保できる経済的な型式としてイタリアより導入され、中部電力が1957年（昭和32年）に井川ダム（大井川。103.6メートル）を完成させたのが日本初である。中部電力は大井川において井川ダム以後も1962年（昭和37年）に同型式として当時世界最大の高さを有した畑薙第一ダム（125.0メートル）と畑薙第二ダム（69.0メートル）を建設しており、大井川は日本で13か所しかない中空重力ダムが3か所、しかも三連続で建設されている日本唯一の例である。このほか複数のダム型式の特徴を複合させたコンバインダムは、1953年（昭和28年）岩手県の石羽根ダム（和賀川）が第一号として完成している。
日本のダムの歴史: これらダム技術の急速な発展は、日本に大ダム建設時代を到来させた。1955年に完成した丸山ダム（木曽川。98.2メートル）は日本における100メートル級大ダムの号砲となった。1956年（昭和31年）完成した佐久間ダム（天竜川。155.5メートル）はドリルジャンボなど大型土木機械による本格的機械化工法の導入・工事現場における安全管理・国際競争入札の導入など日本における大型土木事業の基礎を築き、日本の重電・建機メーカーに技術的な自信を与えて国外へ雄飛する契機を作るなど日本土木史に残る「金字塔」となった。東京都水道局が1957年に完成させた多摩川の小河内ダム（149.0メートル）は世界最大級の水道用ダムとして、首都・東京の重要な水源となった。北陸電力が常願寺川有峰発電計画の中心事業として1959年（昭和34年）に完成させた有峰ダム（和田川。140.0メートル）は国際復興開発銀行の支援により建設され、1960年には日本最大の重力式コンクリートダムとして完成以来記録が破られていない奥只見ダム（只見川。157.0メートル）、1961年には日本初の100メートル級大規模ロックフィルダムであり「21世紀のピラミッド」と形容された御母衣ダム（庄川。131.0メートル）が完成した。
日本のダムの歴史: 公団が手掛けた最初のダム事業は1970年（昭和45年）に完成した青蓮寺ダム（青蓮寺川）であるが、矢木沢ダムなど建設省から事業が移管されて建設されたダムも多い。公団による水資源開発により、四国四県の水瓶として「四国のいのち」と称される早明浦ダムや、首都・東京の重要な水源となった矢木沢ダム、東海三県の水瓶である牧尾ダム（王滝川）や岩屋ダム、1978年（昭和53年）の福岡市大渇水で緊急的に給水を実施した寺内ダム（佐田川）など、地域の重要な水源として機能しているダムが多い。しかし、特に2000年代以降これらの水資源整備を実施しても解消できない水不足が発生している（後述）。
日本のダムの歴史: また特定多目的ダム法・水資源開発公団法（水資源機構法）に基づくダム以外の多目的ダムについては第3条の河川管理施設と、第1款第26条に規定された河川工作物が相互に効用を兼ねる兼用工作物と解釈され、第17条において管理者同士の協議で工事、維持管理、操作ができると規定されている。この兼用工作物に当たるダムとしては地方自治体が国庫の補助を受けて建設する補助多目的ダム、特定多目的ダムが施行される前に完成した直轄ダムのほか、利水事業者のダム事業に建設省が後乗りで事業に参加した多目的ダムが該当する。例えば九頭竜ダム（九頭竜川）、手取川ダム（手取川）、新豊根ダム（大入川）は元々電源開発が発電用として計画していたものに、治水上の重要性から建設省が追加で事業に参加したため建設大臣が施工主体であっても兼用工作物となる。また治水目的に限定されている立野ダム（白川）や地方自治体から直轄管理に移管された長安口ダム（那賀川）・品木ダム（湯川）なども同じである。兼用工作物の直轄ダム事業は「直轄河川総合開発事業」として扱われる。
高度経済成長は日本を世界有数の経済大国に押し上げた。しかし高度経済成長に伴う歪みは四大公害病をはじめとする公害など様々な社会問題を引き起こし、解決に相応の時間を要した。高度経済成長を支えたダム事業も、技術の発達や法整備によって日本各地で盛んに実施されたが、その副作用がダム事業の在り方を大きく変えてゆく。1970年代以降は、ダム事業が大きな曲がり角に差し掛かる時期であった。
日本のダムの歴史: ダムを建設することで、避けられない問題として移転住民に対する補償の存在がある。ダムを計画する際、峡谷部の上流に小盆地が広がる地形は貯水池を形成する上で絶好の適地である。しかしそうした小盆地には必ずといって良いほど集落や農地が存在する。気候や環境の厳しい山間部の土地で脈々と先祖代々から受け継いだ土地で生活する住民にとって、降って沸いたダム計画は地域共同体を消滅させる災難以外の何物でもなく住民の言葉を借りれば「来てくれと頼んだ覚えはない」の一言に尽きた。加えてダムの恩恵は下流地域に与えられ、水没地域には何の恩恵ももたらさない。このためダム計画が持ち上がると住民は絶対反対の旗幟を鮮明にし、水没する家屋・土地・財産の補償交渉は厳しいものがあった。
日本のダムの歴史: こうした移転住民に対する事業者の態度は、戦前の私権が十分に確立していない時期には住民不利になることが多かった。富山県の小牧ダム（庄川）では庄川流木事件に見られる事業者と流域住民の対立が長期に及んだ。東京都の小河内ダム（多摩川）では旧小河内村全村945世帯が移転、移転した住民の苦難は石川達三の『日蔭の村』に描かれるほど困窮し一部は清里の開拓に未来を託し、昭和天皇も移転者のその後を気に掛けていた。岩手県の田瀬ダム（猿ヶ石川）では移転後に変わり果てた我が家を見た住民が涙に暮れ、神奈川県の相模ダム（相模川）に至っては陸海軍の圧力に屈して不本意な補償内容を呑まざるを得なかった（「軍部の介入」節を参照）。戦後も岩手県の石淵ダム（胆沢川）で移転住民は満足な補償金を受け取れず困窮し、香川県の内場ダム（内場川）では建設に反対して墳墓の土地を動かない一部住民に対して事業者の香川県が住民を追い出すため試験湛水を強行。宇摩地域住民の悲願であった銅山川疏水を実現させた愛媛県の柳瀬ダム（銅山川）では補償交渉の席上愛媛県土木部長が将来観光地になって寂しい山奥が賑やかになると失言し、移転住民から「故郷を失う我々の前でボートとは何だ、観光客とは何だ」と悲痛な反論を受けている。私権の保護が重視されなかった戦前や、日本国憲法が施行されても生存権の尊重といった概念が確立していなかった戦後初期にあって「官尊民卑」の風潮が色濃く残っていた時代の問題であり、こうした事業者、特に建設省の態度は1963年（昭和38年）に科学技術庁資源局が発行した『石淵貯水池の水没補償に関する実態調査報告』の言葉を借りるならば「国益を強調した権威主義と強制収用をちらつかせる強圧的態度」であり、「移転住民の気持ちを考え、移転後の生活を思い遣る態度は全く見られない」姿勢に終始していた。
日本のダムの歴史: 心情を理解されない移転住民の悲しみは、やがて事業者に対する強い怒りとなって表れ日本各地で激しいダム反対運動が巻き起こる。福島県の田子倉ダム（只見川）で1954年（昭和29年）に発生した田子倉ダム補償事件は戦後のダム反対運動の先駆けであった。ダム建設に反対する住民はレッド・パージで地下活動を行っていた日本共産党の思想的扇動を受けて反対運動を激化させ、円滑な補償を行うため事業者の電源開発と仲介した大竹作摩福島県知事が提示した高額な補償金額に対して建設省が反対姿勢を明確にして混乱。解決に2年を費やした。159戸が移転した群馬県の藤原ダム（利根川）では何の前触れも無く建設省が突然ダム建設に取り掛かって住民が激怒し利根郡水上町（みなかみ町）挙げての反対運動が勃発。京都府の大野ダム（由良川）では建設省の強硬姿勢に反発する住民に対し、蜷川虎三京都府知事が住民本位の補償を建設省に求めて奔走し補償交渉妥結に導いた。こうした移転住民の不満は遂に九州・阿蘇山麓において火の手を挙げた。1957年（昭和32年）に勃発した松原ダム（筑後川）・下筌ダム（津江川）に対する日本最大のダム反対運動・蜂の巣城紛争である。昭和28年西日本水害による筑後川の激甚災害を機に計画された両ダムであるが、建設省担当者の移転住民の生活を思い遣らない態度に反発した室原知幸ら熊本県阿蘇郡小国町住民は下筌ダム右岸に「蜂の巣城」という砦を築いて抵抗。1960年（昭和35年）の九州地方建設局代執行水中乱闘事件に見られる流血闘争や事業認定無効の法廷闘争、さらには日本労働組合総評議会や自由法曹団などの活動家も介入し都合13年にわたる激烈な反対闘争となった。蜂の巣城紛争は1970年（昭和45年）に室原が死去し遺族と建設省の和解が成立して終結する。しかし単身で国家に抵抗した室原が唱えた「公共事業は法に叶い、理に叶い、情に叶うものでなければならない」という精神は、公共事業と日本国憲法が認める生存権との兼ね合いに大きな問題を投げかけた。このほか群馬県の八ッ場ダム（吾妻川）や奈良県の大滝ダム（紀の川）、岡山県の苫田ダム（吉井川）では自治体・住民一体の激しい反対運動にまで拡大し、遂には勇払郡占冠村全村が反対した北海道の赤岩ダム計画（鵡川）や、移転戸数2,200世帯という途轍もない補償案件のため神田坤六群馬県知事・群馬県議会・沼田市が反対した沼田ダム計画（利根川）のようにダム計画が中止に追い込まれる例も現れた。
日本のダムの歴史: 移転住民への対応に関して建設省と正反対の態度を示したのが、電源開発であった。日本のダム事業史に残る大ダムを数多く建設した電源開発であるが、296戸が水没した佐久間ダム（天竜川）では木目細かい補償費用の算出を元にした交渉を行い、補償額が高いという批判に対して「生きている人間を相手に、一片のペーパープラン通りには行かない」と突っぱねた。250戸が水没し「御母衣ダム絶対反対期成同盟死守会」による強烈な反対運動が繰り広げられた御母衣ダム（庄川）では初代総裁であった高碕達之助が住民と涙を流しながら交渉に当たり、藤井崇治副総裁が『幸福の覚書』を取り交わして妥結に持ち込み、さらに水没する樹齢400年のエドヒガンを笹部新太郎らの協力で高台に移植するという世界でも例のない離れ業をやってのけ、「荘川桜」として移転住民の故郷への思い出を残した。建設省との共同事業で建設され、電源開発が施工を担当した九頭竜ダム（九頭竜川）では、移転529戸という大規模な補償案件であったが補償交渉が妥結するまで建設工事は行わないという「九頭竜補償方式」を確立。住民の信頼を得てわずか2年で補償交渉を妥結させた。
日本のダムの歴史: 戦後早期に見られた広範囲の地域に被害を及ぼす水害はダムや河川改修の整備によって次第に少なくなったが、局地的な集中豪雨などによる水害は多いままであった。局地的豪雨による災害を防ぐための地域限定的な治水対策事業の一つとして1967年（昭和42年）に補助治水ダム事業が導入された。治水ダムとは洪水調節単独、または洪水調節と河川の正常な機能を維持するための流量調節（河川維持放流）を目的とした治水特化型のダムである。1956年（昭和31年）に県営ダム事業として香川県に五名ダム（湊川）が建設されたのを皮切りに、河川改修事業や農地防災事業として各自治体が建設を進めていた。補助治水ダム事業はこうした治水ダム事業に対して補助多目的ダムと同様に国庫の補助を行う制度で、秋田県の旭川治水ダム（旭川）などが指定第一号として着手され、北海道の有明ダム（茂築別川）が1971年（昭和46年）同事業初の完成例となった。一方多目的ダムでも、山間部や離島など限られた一定の地域に対する治水・利水を目的とした小規模な補助多目的ダム事業として1988年（昭和63年）小規模生活貯水池事業が創設され、こちらも多くのダムが建設されている。
日本のダムの歴史: ダム技術については工事の機械化・省力化による事業費圧縮を目的として様々な研究が進められ、その結果RCD工法と台形CSGダムという世界初のダム技術が日本で誕生した。RCD工法のRCDとは Roller Compacted Dam-Concrete の略であり、セメントの量を極力少なくした貧配合の超硬練りコンクリートをブルドーザーで撒き出して振動ロードローラーで締め固める工法であり、ロックフィルダムの工法をコンクリートダムに援用したものである。1973年にアメリカ陸軍工兵司令部が試験的な施工を行っていたが、日本では建設省が大川ダムの上流仮締切ダムにおける試験的な施工を経て1978年に山口県の島地川ダム（島地川）において本体工事に世界で初めて採用した。以後大規模コンクリートダムの標準的な施工法となり、佐賀県の嘉瀬川ダム（嘉瀬川）や栃木県の湯西川ダム（湯西川）などではより高速のコンクリート打設が可能となった巡航RCD工法が導入されている。一方台形CSGダムは日本で開発された新しい型式で、CSGとは Cemented Sand and Gravel の略である。ロックフィルダムで実証されている台形ダムの安定性を応用した設計の合理化と、コンクリート原材料の品質を厳選せず利用できる材料の合理化、およびRCD工法と同様の手法で施工ができる施工の合理化を兼備したダム型式であり、事業費の圧縮や材料取得のための原石山掘削といった環境への負荷を軽減できる利点がある。沖縄県の金武ダム（億首川）が施工第一号として2002年（平成14年）より開始され、2012年（平成24年）北海道の当別ダム（当別川）が世界で初めて同型式として完成した。日本では当別・金武ダムのほか幾つかのダムで本型式が導入予定である。
日本のダムの歴史: また、ダムの放流に欠かせない洪水吐きのゲート設置にも変化がみられた。大正時代に建設された発電用ダムを中心に戦前完成したダムの多くは多数のゲートが横一列に並ぶタイプが多かったが、戦後アメリカ合衆国海外技術顧問団の勧告や水門技術の発達などにより比較的少数の大型ゲートによる調節が主流となった。しかし1973年（昭和48年）鳥取県が施工・完成させた補助治水ダム・百谷ダム（天神川）は洪水吐きにゲートを備えない日本初のゲートレスダム（坊主ダム）方式を導入した。ゲートレスダムは豪雨時にダムまで洪水が到達する時間が短く人為的な洪水調節操作が難しい流域面積の狭い河川で主に採用されるが、日本のダム建設においては百谷ダム以降規模の大小を問わずゲートレスダムの建設が主流となっている。さらに治水ダムの中には平常時には全く貯水を行わず洪水時にのみ貯水する洪水調節目的特化型の流水型ダム（穴あきダム）が建設されるようになった。1956年3月に茨城県で完成した藤井川ダム（藤井川）が県営事業としては最初の例になるが、2005年（平成17年）に完成した島根県の益田川ダム（益田川）以降、穴あきダム方式の治水ダムが日本各地で新たに計画されている。
日本のダム建設を牽引してきた水力発電事業も、変容を遂げていた。大正時代から戦後早期に掛けては水力発電が日本の電気事業における中心的な存在であり、火力発電は水力発電の発電量減衰を補う「水主火従」の時代であった。だが高度経済成長期以降、大出力の火力発電所が次々に運転を開始。さらに原子力発電も実用化されるに至って相対的に水力発電の比重は減少、1963年を境に「火主水従」の時代に変化していった。電力会社の新規電力開発もこうした大容量火力発電所・原子力発電所の建設に重点が置かれ、大規模なダムを伴う貯水池式水力発電所は建設に適した地点が減少、さらに新鋭石油火力発電との経済性で比較され縮小傾向にあった。しかし火力発電所や原子力発電所は高稼働率の運転を継続しなければならず、こまめに出力を調整することができない。このため電力需要のピーク時には即時に対応し辛いという欠点があった。こうした欠点を補うため、柔軟な出力運転が可能な水力発電、特に河川流量に左右されにくく余剰電力を有効に活用でき、かつ需要ピーク時に即応できる揚水発電が注目された。
日本のダムの歴史: 日本では1931年（昭和6年）に祐延ダム（小口川）を利用した小口川第三発電所、1934年（昭和9年）に野尻湖を利用した池尻川発電所、1952年（昭和27年）に沼沢湖と只見川を利用した沼沢沼発電所などが運転を開始していたが、何れも小規模な揚水発電所であった。認可出力が10万キロワット以上の揚水発電所が建設されるのは1960年代以降のことである。1962年中部電力が大井川に畑薙第一発電所（13万7000キロワット）、1964年には電源開発が池原発電所（35万キロワット）の運転を相次いで開始した。1965年には東京電力が矢木沢発電所（24万キロワット）および神奈川県企業庁が城山発電所（25万キロワット）の運転を開始しているが、両発電所は河川総合開発事業の一環でもあった。1969年（昭和44年）には高さ155.0メートルの巨大アーチ式コンクリートダム・奈川渡ダム（犀川）を利用した安曇発電所（62万3000キロワット）が運転を開始するなど揚水発電所の建設が盛んになっていった。1970年代に入ると夏季の電力需要が益々増大し、急激な電力使用量の上昇に対応するため認可出力100万キロワットを越える大規模揚水発電所の建設が開始された。
日本のダムの歴史: なお、揚水発電所の建設に伴って盛んに建設されたダムの型式として、アスファルト表面遮水壁型ロックフィルダムがある。ロックフィルダムの上流面にアスファルトを厚く舗装して水を遮るダムで、電源開発が1968年に只見川の支流である大津岐川に完成させた大津岐ダムが日本初となる。奥只見ダムよりもさらに奥地に建設されたこのダムは劣悪な道路事情からコンクリートの輸送手段に問題がありコンクリートダムの建設は難しかった。このためロックフィルダムが採用されたが厳寒の冬季には工事を中断しなければならず、事業費抑制の観点から工期延長は避ける必要があった。だが本型式を採用することで輸送量の軽減、工期の短縮、事業費の節減につながることが判明し1965年の着工からわずか3年で完成させた。その後この型式は主に揚水発電所のダムにおいて好んで採用され、多々良木ダムのほか電源開発沼原発電所の上部調整池である沼原ダム（那珂川水系）や九州電力小丸川発電所の上部調整池である大瀬内・かなすみダム（大瀬内谷川）、東京電力塩原発電所の上部調整池である八汐ダム（鍋有沢川）などが建設された。特に八汐ダムは高さ90.2メートルと本型式としては世界一の高さを有する。
1989年（昭和64年/平成元年）、昭和天皇が崩御して激動の昭和時代はその幕を下ろし、平成となった。バブル景気に沸いた日本は「バブルが弾けた」後に平成不況という長期間の不況に突入。産業構造の変化は公共事業の在り方にも次第に影響を及ぼした。また高度経済成長に伴う公害などの環境破壊に対する反省から自然保護の風潮が強くなり、環境を激変させる大規模土木事業に対して日本国民の間から疑問の声が上がり始めた。両者に関わるダム事業は特にこれら問題の矢面に立たされ、今までとは一転して厳しい立場に身を置くことになる。
日本のダムの歴史: また吉野熊野特定地域総合開発計画における主要な事業の一つであった電源開発の熊野川開発全体計画で、池原ダム（北山川）と共に計画された七色ダム・奥瀞ダム（北山川）は吉野熊野国立公園の景勝地である瀞峡の主要部を水没させることから厚生省と自然公園審議会が反対。審議会は建設を許可しない姿勢を明確にしたことで流域自治体を巻き込む問題に発展した。最終的に七色ダムの建設地点を10キロメートル下流に、奥瀞ダムは小森ダムとして11キロメートル上流にダムサイトを変更して瀞峡主要部の水没を回避し1965年（昭和40年）完成した。なお小森ダムは瀞峡の環境保全を目的に河川維持放流を毎年4月から11月に実施している。
日本のダムの歴史: 世論の高まりを受けた河川法改訂と環境影響評価法の成立によりダム事業は今までになく厳しい環境保護の順守を求められた。河川の流水改善については改善傾向が見られ、例えば群馬県と埼玉県にまたがる下久保ダム（神流川）ではダム完成に伴い流水が途絶、荒廃していた神流川の三波石峡を復活させるため2001年（平成13年）に国土交通省と群馬県企業局による下久保ダム水環境改善事業が行われ、32年振りに国の名勝及び天然記念物である三波石峡に流水が復活した。また信濃川では東京電力西大滝ダムと東日本旅客鉄道宮中ダム（信濃川発電所）の建設によって西大滝ダムから魚野川合流点までの63.5キロメートルが「枯れ川」となってサケの遡上に重大な影響を与えたことから、信濃川を管理する国土交通省北陸地方整備局と流域市町村、ダム管理者が信濃川の流量改善を目指すため1999年に信濃川中流域水環境改善検討協議会を発足させ、流量改善と共にサケ遡上の復活に取り組んだ。西大滝・宮中両ダムの河川維持放流量を増加させることで水環境の改善を図ることが柱であり、放流量増加に伴い徐々にサケが戻ってきた。ところが取り組みの最中2008年（平成20年）協議会に参加している東日本旅客鉄道が宮中ダムから水利使用規則を超過する不正な取水を行ったことが発覚、国土交通省は河川法違反として東日本旅客鉄道の発電用水利権を取り消した。水利権は2010年（平成22年）暫定的に許可されたがこの間水量が増加した信濃川ではサケの遡上が水利権取り消し前よりもさらに増加し、長野県上田市まで遡上が確認された。このため国土交通省は東日本旅客鉄道に対して毎秒40-100立方メートルの放流を5年間行うよう命じ、環境への影響を調査している。
日本のダムの歴史: ダムに対する反対運動は本来田子倉ダム補償事件や蜂の巣城紛争などのように、移転住民が明日からの生活に不安を抱いたことから起こした真剣勝負の反対運動であった。しかし1990年代以降のダム反対運動は移転住民中心の運動もあったが、市民運動が中心となる反対運動が目立つようになった。背景には先述した自然保護の問題に加え、ゼネコン汚職などにみられる政治不信、公共事業に対する納税者視点からの批判があった。
日本のダムの歴史: このビアード発言、特に「アメリカではダム建設の時代は終わった」という発言が日本のダム事業推進派・反対派に大きな衝撃を与えた。さらにワシントン州に1913年（大正2年）建設された発電専用の民間企業所有ダム・エルワーダムの撤去が決定したという情報も日本のダム反対派に勇気を与えた。ビアード発言とアメリカのダム撤去を「錦の御旗」とした反対派は折からの公共事業に対する国民の不信感もあって発言力を増していった。1993年（平成5年）には日本全国のダム事業の問題点を追及し、反対運動を支援するための組織である水源開発問題全国連絡会（水源連）が結成され、「治水・利水の両方とも役に立たないダム事業は無用であり、撤去して自然の河川に戻すべき」とダム事業を全否定して精力的に各地のダム反対運動に介入した。こうした市民運動主導のダム反対運動において、特に世論への影響を与えたのが長良川河口堰（長良川）の反対運動である。長良川は地形的にダムが建設不可能な河川であり、輪中地帯を中心に古くから水害が頻発していた。加えて高度経済成長期の中京工業地帯の水需要拡大により治水・利水の両面から長良川河口堰が1968年（昭和43年）より計画された。当初から漁業権補償を巡る反対運動が強く、補償交渉の妥結に長期間を費やした。1988年（昭和63年）にようやく岐阜県・三重県下22漁業協同組合より建設の同意がなされ、補償交渉もほぼ終わりかけたころに再度反対運動が勃発する。アウトドアライターである天野礼子は建設省のマスコミに対する対応の悪さを衝き、有名人やマスコミを上手に利用した情報戦を駆使して長良川河口堰の問題点を追及した。これに応じたのが朝日新聞であり、建設省との間で公開論争を行うなど天野の思惑通りに物事は動いた。こうした市民運動主体のダム反対運動は長良川河口堰のほか群馬県の八ッ場ダム（吾妻川）や熊本県の川辺川ダム（川辺川）など事業が長期化したダム事業などで積極的に繰り広げられ、1988年から計画された吉野川第十堰（吉野川）の可動堰化については日本共産党が組織的に関与した市民運動の結果、2000年（平成12年）に徳島市の堰建設の可否を問うた住民投票で反対票が多数を占め、2002年（平成14年）には反対派の大田正徳島県知事が就任したことで可動堰計画は白紙。2010年（平成22年）正式に中止された。
日本のダムの歴史: 反対運動の高まりは、財政難に喘ぐ政府や地方自治体を次第に動かして行った。1998年（平成10年）第2次橋本内閣はダム事業評価制度を開始、この中で長期間事業進捗が滞っているダム事業を検証した。特に1972年（昭和47年）の計画発表以来地元である徳島県那賀郡木頭村が官民一体となって反対した細川内ダム（那賀川）は、建設大臣だった亀井静香の決断により同年に事業が休止され、2000年に正式に事業中止となった。同年北海道は時代の変化を踏まえた公共事業再評価である「時のアセスメント」を実施。この中で松倉ダム（松倉川）、白老ダム（白老川）、トマムダム（八戸沢川）の3ダム事業を中止した。こうした国や地方自治体の動きは2000年代に入るとさらに加速して行く。またダム事業の可否について法廷闘争に持ち込まれた二風谷ダム（沙流川）では1997年の札幌地方裁判所における裁判でダム事業差し止めについては却下されたものの土地収用裁決は違法とされ、判決の中でアイヌ民族の先住性が認められた（事情判決）。この判決を機に差別的法律であった北海道旧土人保護法が廃止されてアイヌ文化振興法が制定されるなどアイヌ民族の悲願が達成された。
日本のダムの歴史: こうしたダム反対派の動きは公共事業のあり方について環境保護や税負担など多角的な視点から警鐘を鳴らしたものであり、公共事業の進め方について政治を動かす契機となった。しかし急進的な反対運動に対する批判もある。アメリカには日本の全ダム総貯水容量の約2倍に当たる総貯水容量・約367億立方メートルを有するフーバーダム（コロラド川）を筆頭に7万5000箇所に及ぶダムが建設され、治水・水資源開発の緊急性が乏しい上に国土面積や河川勾配の違いから日本とは単純に比較できないという意見や、「ダム撤去は環境・安全・経済性の三点で不要なものを対象とし、全米7万5000のダムに適用するとは考えていない」というアメリカのダム反対派の主張を黙殺しているという意見などである。吉野川第十堰については徳島市以外の流域自治体が全て賛成し、30万人以上の建設促進署名が集まっているにもかかわらず徳島市の住民投票のみで物事を進めたという指摘もある。そして当の移転住民からも痛烈な批判を受けた。一例を挙げると岐阜県揖斐郡徳山村全村が水没した徳山ダム（揖斐川）では補償交渉に関与した複数の住民から「地元が反対しているときには何の支援もせず、工事が始まった今頃になって反対を主張する」市民団体に対して「自然環境だけを盾に反対運動をする部外者は許せない」、「あの手の反対論者ほど早期完成を願う地元民の神経を逆なでする者はない」と手厳しく非難している。また中止したダム事業である新潟県の清津川ダム（清津川）は水源連が積極的に反対運動に関わったダムの一つであるが、中止決定後地域振興が進まない状態に対する国への憤りと共にこうした市民団体が一切協力してくれないことに対して地元住民が怒りの声を上げている。
1990年以降ダムを取り巻く環境は激変したが、2000年代にはさらなる変化が生まれた。2001年（平成13年）、実に占領下以来となる中央省庁再編が行われ、建設省は運輸省・北海道開発庁・国土庁と合併し国土交通省として改組・発足した。また、特殊法人の在り方に対する国民の批判が高まり、第1次小泉内閣は特殊法人を独立行政法人として改組させ、予算確保を自律的に行わせ補助金を削減することで支出抑制を図る特殊法人改革を行った。この対象となったのが水資源開発公団であり、2003年（平成15年）に独立行政法人水資源機構として発足することとなった。さらに、電源開発促進法により発足し日本のダム事業史に大きな足跡を残した電源開発もその使命を果たしたとして2003年政府は民営化を発表。翌2004年（平成16年）には保有株式を売却。民営化後東京証券取引所第一部に上場し民間企業となった。ダム事業は引き続き厳しい環境に晒されたが、一方でダム事業を肯定的に見直す動きも出始めた。
日本のダムの歴史: 観光資源としてだけでなく、貴重な土木遺産としてもダムは注目された。日本初のコンクリートダム・布引五本松ダムや日本最大のバットレスダム・丸沼ダム（大滝川）、日本唯一の五連マルチプルアーチダム・豊稔池ダム（柞田川）など国の重要文化財に指定されたダムや小牧ダム・庄川合口ダム（庄川）、塚原ダム（耳川）など国の登録有形文化財に登録されたダムのほか、明治時代・大正時代に建設された多くのダムが土木学会選奨土木遺産に認定されている。
616年の狭山池（西除川）建設以来、日本におけるダム事業の歴史は1,400年の長きに及んでいる。明治時代以降日本ではコンクリートダムの建設が開始され、水道事業・電気事業の勃興と共にダム技術が発展した。1926年（大正15年/昭和元年）の物部長穂による論文以降、日本では河川総合開発事業に基づく多目的ダム建設が戦前・戦後を通じ盛んに実施されて、治水や利水に貢献した。盛んにダム建設が行われたことで、日本にはダムを建設できる適地が確実に減少している。
日本のダムの歴史: 1960年代から1970年代に掛けて計画され、強い反対運動によって事業が長期化したダム事業は2000年代に入って続々完成した。主なものとして2000年に宮ヶ瀬ダム、2004年に苫田ダム（吉井川）、2007年に滝沢ダム（中津川）と日本最大の多目的ダム・徳山ダム（揖斐川）、2012年に森吉山ダム（小又川）と嘉瀬川ダム（嘉瀬川）、2013年には胆沢ダム（胆沢川）と完成まで51年の歳月を費やした大滝ダム（紀の川）、2015年（平成27年）には北海道最大の多目的ダム・夕張シューパロダム（夕張川）が完成し運用が開始されている。2015年以降完成が予定されているダムとしては1952年（昭和27年）の計画発表以来地元の強烈な反対運動や公共事業見直しの象徴として槍玉に挙げられ事業が遅延に次ぐ遅延を重ねた八ッ場ダムが2019年（平成31年）完成に向け本体工事に着手しているのを始め、津軽ダム（2016年）、大分川ダム（七瀬川）・五ヶ山ダム（那珂川。以上2017年）、平取ダム（額平川。2019年）などがあるが、設楽ダム（豊川）など完成年代が定まっていないダム事業もある。ダム事業再検証は続いており、1969年（昭和44年）に計画が発表された南摩ダム（南摩川）や大戸川・丹生ダムなどが事業検証中である。
日本のダムの歴史: 一般財団法人日本ダム協会調べによると2014年3月31日時点で2,659ダム事業が完成し、2014年以降に完成が予定されている96ダム事業を合わせると2,755のダムが日本には存在する。完成予定96ダム事業の内訳を型式別で見ると重力式コンクリートダムが67ダム、ロックフィルダムが16ダム、台形CSGダムとアースダムが各5ダムなどとなっているがその他の型式は日本では計画されていない。アーチ式コンクリートダムは2001年に完成した温井ダム（滝山川）と奥三面ダム（三面川）が、重力式アーチダムは1974年に完成した阿武川ダム（阿武川）が、中空重力式コンクリートダムは1973年（昭和48年）に完成した内の倉ダム（内の倉川）が、複合ダムは2012年に完成した外山ダム（羽茂川）がそれぞれ日本最後の完成例となっている。都道府県別で見ても関東地方や近畿地方を中心に新規のダム事業が計画されていない地域がある。また大正時代以降日本のダム事業をリードし黒部ダムや奥只見ダム（只見川）・佐久間ダム（天竜川）など多くの大規模ダムが建設された水力発電事業も、環境負荷の少ないマイクロ水力発電や小水力発電といったダムを必要としない水力発電所の建設が主流となり、ダム建設を伴う水力発電所は北海道電力が2014年に1号機の運転を開始した京極発電所の下部調整池である京極ダム（ペーペナイ川）以降新規の発電用ダム計画がない。鴨川ダム（鴨川）建設に始まる農林水産省直轄ダム事業も、2017年完成予定の市野新田ダム（石橋川）を以って新規のダム建設が終了する。
モンサント・サーキット: シルクイート・ド・モンサント（葡: , モンサント・サーキット）は1959年ポルトガルの首都リスボンでF1ポルトガルGPが行われた市街地（公道）コース。コースはリスボン市内の公園にあり起伏が多く、ホームストレートはリスボンとエストリルを結ぶ幹線道路であった。
ジョン・ホイーラー: ジョン・アーチボルト・ホイーラー（John Archibald Wheeler, 1911年7月9日 - 2008年4月13日）は、アメリカ合衆国の物理学者である。
サッカードイツ代表: ドイツ代表は、西ドイツ時代を含め世界を代表する強豪国の一つである。FIFAワールドカップでの成績は優勝4回、準優勝4回、決勝戦には8回進出している。また1954年大会から2014年大会まで16大会連続でベスト8以上に進出という記録を残した（1950年大会は不参加、2018年大会はグループリーグ敗退）。これはブラジルの7大会連続（1994年大会から継続中）やアルゼンチンの5大会連続（1974年大会から1990年大会まで）を大きく引き離している。ベスト4以上進出についても、2014年大会で史上初の4大会連続を達成した。また、2位以上、3位以上、ベスト4以上、ベスト8以上の全てにおいて単独の世界最多進出国である。優勝回数のみが、ブラジルに次ぐ2位（イタリアと並ぶ）となっている。UEFA欧州選手権での優勝回数は3回、準優勝3回、都合決勝戦には6回進出している事になる。この数字もヨーロッパ最多を誇る。こうした、浮き沈みのない安定度については、とりわけ欧州では畏怖され、英国の名選手ゲーリー・リネカーは「フットボールとは、22人がボールを奪い合い 最後はドイツが勝つスポーツ」との名言を残した。FIFAランキングで1位になった経験を持つ8チームの1つでもある。
サッカードイツ代表: ドイツ帝国時代の1900年に成立したドイツサッカー連盟(DFB)は1904年にFIFAの創立メンバーとなり、1908年に初の代表チームを編成した。バーゼルでのアウェーゲームとなった初試合ではスイスに敗れ、翌1909年にはイングランドに同代表史上最悪スコア(0-9)での惨敗を喫したが、6試合目となる同年のスイス戦（カールスルーエで開催）で初勝利を挙げた。1912年のストックホルム五輪でオリンピック初出場を果たしたが、予選ラウンドでオーストリアに敗れた。なお、この後のロシア戦の勝利(16-0)がドイツ代表の史上最良スコアとなっている（サッカー競技参照）。その後、1914年4月にオランダとアムステルダムで対戦したのを最後に、第一次世界大戦による活動中止を余儀なくされた。
スノッブ: サッカレーが1848年に"The Book of Snobs"（邦訳：筑摩書房『世界文学大系』40所収「いぎりす俗物誌」）を著したことから流行語になり、広く知られるようになった。1866年にはフランスの隠語辞典にも収録されたという。
はるちゃん: 『ビッグコミックスピリッツ』（小学館）に1980年11月15日創刊号から1983年2月28日号まで連載された。『土佐の一本釣り』シリーズと並ぶ青柳裕介の代表作の一つである。単行本は全5巻（小学館ビッグコミックス刊）。のち、小学館スーパービジュアル・コミックスで再刊された。電子書籍化もされている。
栂野雅史: 1月1日、読売ジャイアンツに打撃投手として入団した。
ピーター・グラント (音楽プロデューサー): ピーター・グラント（Peter Grant, 1935年4月5日 - 1995年11月21日）は、イングランド出身のミュージシャンマネージャー、エグゼクティブ・プロデューサー。音楽レーベル「スワン・ソング」代表。
海原さおり・しおり: しおりは第一子の死（生後1ヶ月足らず）を乗り越え第二子を妊娠した際、さおりも初めて妊娠。さおりは4か月目で流産したが、しおりは第二子（女児）を無事に出産した。この後、しおりは第三子（男児）を、さおりも子を出産（女児2人）している。
SCAPIN: 日本の行政権の行使に関する範囲に言及した第677号において、伊豆諸島、小笠原諸島、南西諸島、竹島、南樺太、千島列島、色丹島および歯舞群島が除かれている。これらの地域のうち、サンフランシスコ講和条約発効前に日本に復帰したのは伊豆諸島とトカラ列島のみで、伊豆諸島は1946年（昭和21年）3月22日、トカラ列島は1952年（昭和27年）2月10日に日本に復帰した。一方、（2016年）現在でも竹島を占拠する韓国と、南樺太、千島列島、北方領土を占拠するロシアは、この文書を自国の領有根拠の一つとしており、日本との間で領土問題が続いている。
SCAPIN: 奄美群島、琉球列島（尖閣諸島を含む）、小笠原諸島などサンフランシスコ講和条約第3条によってアメリカ合衆国の施政権下に置かれた地域については、奄美群島や沖縄での祖国復帰運動や日米間の外交交渉の結果、1953年（昭和28年）12月25日に奄美群島、1968年（昭和43年）6月26日に小笠原諸島、1972年（昭和47年）5月15日に沖縄県が日本に復帰した。
詰襟: 詰襟の上衣は、近世以来の欧州で、軍人や官僚などの制服として広く用いられた。
日本でも明治初期に、欧州から詰襟の洋服が導入され、軍人、官吏、警察官、鉄道員、教員、学生、生徒などの制服として広く採用された。しかし日本の敗戦をおもな契機として、社会人においては海上自衛隊の制服など一部を除き開襟の背広型へと変更された。民間制服としての詰襟上着で最も遅くまで残っていたのは、関西地区の鉄道員であろうが、これも1980年代はじめごろまでには背広型に変更された。
鵜戸神宮: 創祀の年代は不詳であるが、古代以来の海洋信仰の聖地で、社伝によれば、本殿の鎮座する岩窟は豊玉姫が主祭神を産むための産屋を建てた場所で、その縁により崇神天皇の御代に上記6柱の神を「六所権現」と称して創祀され、推古天皇の御代に岩窟内に社殿を創建して鵜戸神社と称したと伝える。また、延暦元年（782年）、光喜坊快久という天台僧が桓武天皇の勅命を蒙って別当となり、神殿を再建するとともに、別当寺院を建立し、天皇より「鵜戸山大権現吾平山仁王護国寺（うどさんだいごんげんあびらさんにんのうごこくじ）」の勅号を賜わったとも伝える。
ローザ・ポンセル: コネティカット州メリディンにイタリア系芸人の一家に生まれ、主に母親に歌の指導を受ける。少女時代から姉カルメラとコンビを組まされ、アメリカ東海岸各地のヴォードヴィル劇場、無声映画の前座などで歌い、また流行歌やオペラ抜粋のレコード吹込みも行う。
関東鉄道キハ2000形気動車: 1997年、竜ヶ崎線用として新潟鐵工所で2001と2002の2両が製造された。常総線配置のキハ2100形をベースとしている。
エドマンド・ブランデン: エドマンド・チャールズ・ブランデン（Edmund Charles Blunden, 1896年11月1日 - 1974年1月20日）は第一次世界大戦の従軍体験を題材にした詩で知られるイギリスの詩人・文芸評論家。
三浦綾子 (アナウンサー): 左利きであり、状況に応じて両手を使い分られる。
ペーター・キュルテン: ペーター・キュルテン（Peter Kürten, 1883年5月26日－1932年7月2日）はドイツの連続殺人犯。デュッセルドルフの吸血鬼 () という異名を持つ。強姦、暴行、殺人を行い、1929年1月から11月までのデュッセルドルフの凶行で有名。名前を英語読みし、ピーター・キュルテン（ピーター・カーテン）とも言われる。近代シリアルキラーの原点の一つとして語られる。
セラフィールド: セラフィールドはもともと軍需工場であり、第二次世界大戦においてはTNT爆弾などの砲弾を製造していた。日本への原子爆弾投下が行われた第二次世界大戦後、イギリスはアメリカ合衆国に続いて核武装を決意し、その拠点となった。
貨幣学: 日本では貨幣学は古銭の収集や研究としての意味合いが比較的強い。日本において古銭の歴史は古く、中国の古文銭にその期限を辿る事ができる。621年当時唐の時代であった中国の高祖によって青銅を使用して鋳造され、やがてそれは遣唐使によって日本に伝わることとなる。708年に日本で初めて鋳造されたとされる和同開珎が日本における事実上最初の古銭の始まりとなった。以来、和同開珎を始めとする皇朝十二銭が平安時代にかけて政府によって造られるが、その後は中国との日宋貿易を経て、宋銭が、後には勘合貿易で永楽通宝などの明銭が大量に輸入され、渡来銭が貨幣として流通した。それに伴い、日本では独自の貨幣鋳造は行われることがなくなった。後醍醐天皇が新貨幣鋳造を計画をしたが、建武政権崩壊で水泡に帰した。また、中世には、国家による貨幣鋳造が行われなくなった代わりに、私に貨幣を鋳造する者が多く出た。それらは、真銭を型に鋳型を造り、真銭より質の悪い銅を原料に大量に鋳造する。これらの貨幣を私鋳銭（模鋳銭）と呼ぶ。これら私鋳銭は、銭影も不鮮明で、素材も劣悪なため、市場では鐚銭（びたせん）と呼ばれて嫌われた。しかし、中世に発展した貨幣経済に対する市場に流通する貨幣は少なく、これら私鋳銭の量は時代を経るごとに多くなる。市場を安定化するために、地方政権である戦国大名はたびたび撰銭令を出して私鋳銭も通貨として流通させようとしたり、甲州金などの地方に限定された通貨を鋳造したが、成果は上がらなかった。
その後、統一政権である豊臣秀吉が天正大判を鋳造させたが、一般流通用というより、恩賞の意味が大きかった。貨幣制度を整備するまもなく、豊臣政権は崩壊し、江戸幕府によって本格的な貨幣制度が整備された。幕府は小判や丁銀をはじめとする様々な種類の金貨、銀貨を流通させるとともに、銭貨として寛永通宝を鋳造した。それまでの渡来銭を完全に駆逐できるだけの質と量の貨幣を鋳造できた。また、地方における藩札、更に幕末期にかけて丁銀、豆板銀、一分銀や小判等が流通し始める。日露戦争が始まった頃から、軍事用途として使用された軍票などの紙幣が見られたが、その後の第二次世界大戦では軍資金重視の為、硬貨にアルミや銅などの極めて安価な素材が使用されるようになり、戦争の歴史を色濃く浮き立たせている。1964年の東京オリンピックより記念硬貨の発行が行われるようになり、その後天皇の即位、成婚や国際博覧会の開催を記念したものなどが発行されている。
軍服 (ロシア・ソ連): 1907年以降、国際的潮流に合わせ全兵科共通でカーキ色シングルブレストの詰襟となる。将校は胸に2点ポケット、下士官兵はボタンなしだが、古参兵など好んで将校風の仕立てを好むものもいた。1914年10月31日、野戦肩章が制定される。
軍服 (ロシア・ソ連): 1943年以降のソ連軍がロシア軍から引き継いだもっとも顕著な軍服の特徴は肩章であろう。それは19世紀に各国で一般的であった「」の影響を色濃く残す幅の広い肩章で、概ね以下のようなパターンで階級を表す。
サッカーオーストラリア代表: サッカーオーストラリア代表（Australian national football team）は、オーストラリアサッカー連盟により組織されるオーストラリアのサッカーのナショナルチームである。公式ニックネームは『サッカルーズ』 ("the Socceroos")で、サッカーとカンガルーの合成語からとったもの。なお、現在はカンタス航空がスポンサーとなっている。
サッカーオーストラリア代表: 2003年から政府の後押しを受けたオーストラリアサッカー連盟は様々な改革に着手した（詳細は、オーストラリアサッカー連盟のオーストラリアサッカー革命の項を参照）。
サッカーオーストラリア代表: 2005年3月23日にAFC執行委員会は全会一致でオーストラリアサッカー連盟のAFC入会を承認した。AFC会長（当時）のモハメド・ビン・ハマムはオーストラリア参加による経済的な利益を考慮したことを説明している。OFCは4月17日にオーストラリアサッカー連盟のOFC退会を承認した。FIFAはこれをうけて2006年1月1日の時点をもってAFCへオーストラリアサッカー連盟が入会すると発表した（ただし、オーストラリアは既に2005年にOFC代表として2006年独W杯の出場権を獲得していた為、2006年独W杯へはOFC代表として出場した）。また、オーストラリアサッカー連盟はFootball Federation Australiaへ改名した。
セルジオ・クラウディオ・ドス・サントス: 2007-2008シーズン終了後、現役を引退。現在はACミランの南米担当スカウト。
ロスコスモス: 宇宙庁の成立以後、宇宙ステーションミールの運営、国際宇宙ステーション計画への参加、ソユーズ、プログレス宇宙船の開発と運用、アンガラロケットの開発、月・火星・金星探査機の開発、科学観測などを行っている。2011年のスペースシャトルの退役後は、一時的に世界の有人宇宙事業を独占した状態になるなど、宇宙開発の分野において大きな影響力を示している。
軍服 (ドイツ): 階級は兵・下士官が肩章で、将校が袖の金線で表される。従来将校の上衣に併用されていた、陸軍に準じた肩章は廃され、他の多くの国で用いられている例に準じて、黒地に袖と同じ金線を配した肩章が夏服・コート・セーターに用いられるようになった。
第三帝国時代から開襟ネクタイ式の上衣が導入されていたことも手伝い、制服制帽の仕立て・配色等は3軍中従来からの連続性が最も強い。ただズボンは従来の乗馬ズボンタイプから、短靴の使用を念頭に置いた仕立てになっている。
ラバーフェティシズム: 世界初の専門誌は、1962年にイギリスのジョン・サトクリフが編纂した「ATOMAGE」（アトマージュ）だと見てほぼ間違いないだろう。ATOMAGEはジャンルごとに3種類の雑誌として発行された。この動きによりイギリスを中心としたヨーロッパ圏でのラバーフェティシズム・コミュニティの形成が行われたと見る論調も多い。サトクリフ自身も、TVドラマ「""」の衣装デザインを手がけ、没するまでヨーロッパのラバーフェティシズムシーンの中心であり続けた。
タタ大宇: もとは大宇自動車（乗用車部門はGM大宇→韓国GMに事業を移管）のトラック部門として設立されたが、2004年にインドのタタ・モーターズの100%子会社となった。現在は中型と大型トラック「ノブス」を製造している。
東組: 創立者の東清はもとは“浪花の侠客”として名のあった池田大次郎率いる池田組の系列組織の幹部で、同組の解散に伴い1960年頃に西成を本拠地としてこの東組を結成、当初の人員総数はわずか30足らずであったものの、1973年頃には120名を数えるまでになっていた。1993年の8月をもって暴力団対策法に基づく指定暴力団へ移行した。やがて長年にわたり首領の座にあった東清が2010年の初め頃に引退。時の若頭であった滝本博司が跡目を継承した。
鎌倉文庫: 鎌倉文庫（かまくらぶんこ）は、鎌倉文士達による第二次世界大戦末期の日本の貸本屋、及び戦後に設立した文芸出版社。文芸雑誌『人間』や女性雑誌『婦人文庫』、一般社会人向け雑誌『社会』、ヨーロッパ文学紹介誌『ヨーロッパ』、大衆文藝誌『文藝往来』などを発行した。
鎌倉文庫: 戦争が深まりによる出版事情の悪化で文学者も生活難に陥り、その解消と共に戦争で荒廃した人心を明るくする目的で、1945年5月1日、神奈川県鎌倉市在住の文学者たちが自らの蔵書数千冊を集めて、鎌倉八幡宮の鳥居近くで貸本屋を開いた。発案者に久米正雄や川端康成、協力者に小林秀雄、高見順、久米正雄、里見弴、中山義秀たちがおり、読書券は横山隆一の図案、小島政二郎、大佛次郎、永井龍男、林房雄らが蔵書を出した。世話役の川端、久米、中山、高見や夫人たちが交代で店に出て、活字に飢えていた世相を背景に多くの読者が集まり、空襲の日以外は連日開店となって経営は成功を収めた。
鎌倉文庫: 1948年6月、大学卒業間もない遠藤周作が嘱託として入社。20世紀外国文学辞典の編纂を手伝う。
緑膿菌: 緑膿菌（りょくのうきん、学名、"Pseudomonas aeruginosa"）は、細菌に分類される、グラム陰性で好気性の桿菌の1種であり、地球上の環境中に広く分布している代表的な常在菌の1つでもある。ヒトに対しても病原性を持つものの、仮に健常者に感染しても発病させることはほとんど無い。対して、免疫力の低下した者に感染すると、日和見感染症の1つとして数えられる緑膿菌感染症の原因となる。
緑膿菌: シュードモナス属に属する、0.7 x 2 µm程度の大きさのグラム陰性桿菌である。芽胞は形成せず、菌体の一端に1本の鞭毛（まれに2-3本）を持ち活発に運動する。また菌体の一端には線毛を有する。
緑膿菌: ピオベルジンは、フルオレシン(fluorescin)とも呼ばれる。またピオベルジンは加熱によって可視光下の色が赤〜橙色に変化する性質を持ち、古くなった米飯を加熱すると黄色くなる場合（「赤めし」と呼ばれる現象）、米飯に混入した緑膿菌が産生したピオベルジンの加熱変色が、その原因の一つだと言われる。ピオベルジンは分子内にジヒドロキシキノリン構造を持ち、鉄イオンと強く結合する。鉄イオン濃度の低い環境でよく産生される。菌体から周囲に分泌されたピオベルジンは、増殖に必要な鉄イオンを保持し、それを菌体に効率よく供給するという、シデロフォアとしての役割を担っていると考えられている。
緑膿菌: 緑膿菌によるバイオフィルムの形成は、遺伝性疾患である嚢胞性線維症（CF）患者に対する緑膿菌感染の原因となる。このバイオフィルムは気道内の粘液に形成され、緑膿菌の生息場所となる。それに加え、CF病患者のバイオフィルムに生息する緑膿菌は(歴史的に、全てのシュードモナス属菌は偏性好気性生物に分類されていたにも関わらず)嫌気呼吸を行うようになる。
第16師団 (日本軍): 1905年（明治38年）7月18日に京都で編成された帝国陸軍の師団である。日露戦争で日本は既存の師団総てを動員した為、本土駐留師団がなくなる事態となった。そこで第16師団を含む4個師団が創設された。第16師団の他、1905年（明治38年）4月1日に第13師団と第15師団が、同年7月6日に第14師団が編成されている。
チャンドラグプタ (マウリヤ朝): チャンドラグプタ（ 転写: 、漢：旃陀羅堀(掘)多、月護王、? - 紀元前298年頃）は、古代インドのマガダ国に栄えたマウリヤ朝の初代王（在位：紀元前317年頃 - 紀元前298年頃）。ギリシア人の史料にはサンドロクプトス（ 転写: ）またはサンドロコットス（）として記録されている。
ドイツサッカー連盟: 1900年1月にライプツィヒで創設。現在は26000以上のクラブが加盟し、ドイツスポーツ連盟傘下の競技団体では最大の規模であり、630万人を超える会員数の世界最大のスポーツ協会である。1904年に国際サッカー連盟 (FIFA) 、ヨーロッパサッカー連盟 (UEFA) には1954年に加盟した。
ドイツサッカー連盟: 1900年1月28日、ライプツィヒにて創立。当時のドイツ国内にある86クラブが加盟した。1904年には国際サッカー連盟 (FIFA) に加盟。その後もイングランドサッカー協会(FA)に対抗する欧州サッカーやFIFAの中核組織として機能し、は第二次世界大戦を挟んで1932年から1950年までFIFAの事務局長を務めた。1938年にはナチス・ドイツによるアンシュルス（オーストリア合併）に伴いオーストリアサッカー連盟がDFBの一部となった。
ビンドゥサーラ: ビンドゥサーラ（Bindusara、漢：頻頭娑羅、在位：紀元前293年頃 - 紀元前268年頃）は、古代インドのマウリヤ朝の王。前王死後各地で発生した反乱を鎮圧し、マウリヤ朝の拡大を継続した。ギリシア人の史料にはアミトロカテス（Amitrochates）と記録されている。
ビンドゥサーラ: 紀元前268年（一説には紀元前272年）にビンドゥサーラは死去し、何人かの王子が王位継承争いを戦った末、アショーカが王位を継いだ。
ボツワナの歴史: 最初にアフリカ南部に定住したヨーロッパ人はオランダ人である。1602年にオランダ東インド会社を設立すると、1652年には現在のケープタウンに近いテーブル湾に中継点を設置した。インド洋航路の維持するための補給所、避難所という位置付けである。このときオランダ人はコイに出会っている。1657年には農業を開始、その後、移民費用をオランダ東インド会社が負担することになると、移民の数は急増、1708年には1441名を数えた。地中海岸を除くと、ヨーロッパ人の移民としては最初期のものになる。移民の中核はオランダ本国の農民（ブーア）である。ケープ植民地はドラケンスバーグ山脈の支脈の一つボッシュベルグ山脈の南方幅1000kmの範囲に広がっていった。ここでボーア人とサンが出会う。
ワトキンズ・グレン・インターナショナル: ワトキンズ・グレン・インターナショナル（Watkins Glen International）はアメリカ合衆国、ニューヨーク州のワトキンズグレンにあるサーキット。「ザ・グレン」 (The Glen) と愛称される。全長5430m（3.37マイル）。
カリフォルニア芸術大学: カルアーツ（CalArts）の通称でも知られている。比較的新しい芸術系の大学・大学院で、視覚芸術と舞台芸術（パフォーミング・アーツ）の学位の双方を授けることのできるアメリカ合衆国で最初の高等教育機関となった。
カリフォルニア芸術大学: 学校の前身は、シュイナード芸術学校（Chouinard Art Institute）とロサンゼルス音楽学校（Los Angeles Conservatory of Music）であり、両者の統合が大学の原型となっている（キャンパスが現在の場所に移設されたのは1971年）。同じカリフォルニア州に存在するカリフォルニア美術大学（California College of the Arts、CCA）とは日本語訳がともに「カリフォルニア芸術大学」とされる場合があるが、両者は別の大学組織である。