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ロバート・オウエン: オウエンが成功を収めた時、再び大きな変化が生じた。サミュエル・オルドノオがナポレオン戦争による恐慌から巨額の損失を抱えて、ドリンクウォーターの娘との縁談話を持ちかけて、合併計画を策したのである。そして、オルドノオはドリンクウォーターにオウエンとの合資協定を要求、ドリンクウォーターもこれを受諾したのである。オウエンは経営権剥奪を通達されたため激怒して支配人辞任を声明し、独立することを決意した。
ロバート・オウエン: ここで提起された「人間性に関する知識」はやがて環境決定論に基づく人間形成理論として体系化されていった。
ロバート・オウエン: オウエンは最大の利潤を得られるように努力し、企業家としての本分である利潤追求についても結果を出した。前期14年間で年平均2万5千ポンド、後期12年間で年平均1万9千ポンドの利潤を記録、年率5%の利払いの後も5万ポンドの資本増強を達成した。しかし、オウエンは企業的利益の追求だけに満足はしなかった。博愛主義者として知られていたデイルが既に着手していた労働者福利の充実をロバート・オウエンは引き継ぎ、工場内の売店での販売手法を現金掛け値なしに改めて生活費を切り下げられるように計らい、労働者側の負担を減らすといった施策を採用した。
ロバート・オウエン: 1802年、ロバート・オウエンは劣悪な工場経営を刷新する上で中心となる理論を世に広めようと執筆に取り組んでいった。翌年、グラスゴー製造業主委員会に「イギリス綿工業報告書」を提出、産業問題、労働問題に関する発言を増加させた。
ロバート・オウエン: 1810年代、各地でラッダイト運動が激化していた。これに対して、オウエンは機械は時代の進歩から生み出され、さらに文明の発展を促していくものと考えていた。オウエンは機械の打ち壊しに反対して、代替案として機械化を前進させて労働時間短縮など労働条件の改善に取り組んだ。下で20年にわたり停滞してきた労働運動を前進させ、労働者の待遇改善のために工場立法の必要を訴え始めた。1812年には、グラスゴーで十時間労働法案第1回公開集会が開かれて、議長に指名された。しかし、雇用者側で意見の折り合いがつかず、結局、議員と折衝して法制化することを検討する。
ロバート・オウエン: 1812年、オウエンは「ピール委員会」でニュー・ラナーク工場での経営の実例を紹介し、綿工場での過酷な労働の実態を証言した。そして、10歳未満の児童労働の禁止を要求するとともに、12歳までの少年については半日工とすること、また一般労働者の労働時間を12時間以内に制限して順次時短を図るように訴えた。しかし、が主導力や戦略が不足していたため法制化に対する委員からの充分な支持が集まらず、委員会での議論は長期化して成果を出すには至らなかった。
ロバート・オウエン: オウエンは貴族や資本家階級の存在や役割を重視し、全産業階級が一致した政策立案を進めれば、社会問題のすべては解決できると信じていた。実際、オウエンは「国内の革命がなくても―戦争や流血がなくても―いや、現にあるものは何であれ機が熟さぬうちに混乱させることがなくても、世界はあの原理（人間形成の原理）を受け入れるようになるだろう」と楽観的な期待を示した。
ロバート・オウエン: オウエンの時代には、およそ2500人がニュー・ラナークに住んでいたが、その多くはグラスゴーやエディンバラの救貧院出身の貧しい労働者であった。労働者は過酷な境遇にはなかったが、オウエンは既存の労働環境に満足せず、環境改善を推進していた。彼は子供たちに格段の注意を払き、先進的な教育のプランを実践した。オウエンは学院を設立するにあたっての動機をこのように語った。
ロバート・オウエン: 1818年、オウエンはフランスで教育委員を務めたビクテ教授の招待を受けてフランス・スイス・ドイツを歴訪するヨーロッパ旅行に出発した。オウエンはロンドンに立ち寄ってジョルジュ・キュヴィエと落ち合い、フランスの軍艦に搭乗して大陸へと渡った。パリで六週間滞在し、天文学者のピエール＝シモン・ラプラス、地理学者アレクサンダー・フンボルトなどの知識人やオルレアン公ルイ・フィリップとも歓談したほか政財界の有力者と会談した。次いで、スイスではイヴェルドン・レ・バンで幼児学校を運営していたペスタロッチを訪問した。しかし、ペスタロッチの直観教育に基づく高邁な教育理念や誠実な人格に共感する一方で、オウエンはペスタロッチの旧式な教育手法に落胆したと語っている。フェレンベルクが運営した学校に注目した。フェレンベルクは富裕層や貴族の子弟が通う名門校から貧民学校まで経営していた人物で、オウエンは整然とした秩序で運営されている学校の教育現場とその経営手腕に感嘆し、ロバート・デイル、ウィリアムの2人の息子の教育を託している。ドイツでは新社会の建設に関する建白書を皇帝会議に提出したが、王侯や政治家からの賛同は得られなかった。しかし、オウエンはスイスでは博物館協会の名誉会員に選出され、パリでは建白書が評判となったことを聞き及んで、実りあるヨーロッパ旅行に満足して帰国した。オウエンは「実物教授」をはじめヨーロッパ旅行で得た幼児教育における最先端の手法に基づく教育原理を採用した。児童教育の方針を次のように語っている。
ロバート・オウエン: オウエンは人道的な観点から児童労働に反対する立場をとっていた。さらに、機械化の進展による生産性の向上によって、労働時間を短縮させることが可能であると見ていた。1815年に綿業家の集会が開催された際にも彼は演説を行い、幼少年の工場労働条件についての具体案を示した。1815年、オウエンは繊維産業で働く児童の雇用条件を改善させ児童の利用を規制するようサー・ロバート・ピールに提言、法案提出に向けて共に草案を作成しようと嘆願した。しかし、ピールの対応は鈍かったばかりかオウエンが作成した草案は穏健化させたものを法案として提出した。
ロバート・オウエン: 1816年、での公開集会で「機械による手工業労働者の排除について」という講演を行い、翌年3月『貧困の原因と対策に関する報告書』(, 1817)を作成してカンタベリー大主教のが議長を務めた工業労働貧民救済対策員会に提出した。その見解の革新性からオウエンの発議は救貧法委員会に回されたものの却下されてしまう。これを機にオウエンは議会や宗教をはじめ支配構造に対して不信感を強めていった。オウエンは委員会による法案審議の進捗が芳しくないことに苛立ちを強め、息子のロバート・デイルを連れて各地の工場を巡り調査活動を進めた。後に彼はこう語っている。
ロバート・オウエン: 同時に、オウエンは協同社会に関する計画を練り始め、救貧対策、社会変革、新社会建設を含んだ「協同社会の計画」を発表した。1817年夏からオウエンはヨーロッパ大陸各国を歴訪する旅に出る。その行程はフランス、スイス、オーストリア、ドイツに及んだ。帰国後はカンタベリー大主教に公開状を発したほか、首相リヴァプール伯爵に工場法の法制化を促した。幼児労働の制限と、その分の時間における教育の充実を立法化しようとした。
ロバート・オウエン: は、オウエンが作成した法案が議会を通過成立できるよう、1815年の会期末に第一読会に入るのに同意した。1816年会期中、ピールは法律が必要であることを示すために関連証拠を集め、庶民院に設置された委員会での議長も務めた。しかし、1817年の議会審議を前にピールが病気が理由で職務を中断させざるを得なくなり、法案を提出できなかった。また、1818年ピールは法案を提出したが、総選挙が行われたため審議を継続できなくなってしまう。しかし、この頃になると貴族院も事態を把握するために委員会を設置する必要があることを認めるようになった。
ロバート・オウエン: だが、新法は教育面における法整備は果たされないなど、オウエンの望む内容からは遠いものとなった。
ロバート・オウエン: 1815年6月の提出段階では、繊維産業の工場内で雇用されたすべての子供たちに適用されることが謳われ、労働可能な最低年齢を10歳とし、10歳未満の児童労働が禁止された。18歳以下の少年たちの労働時間は休息時間を除外して10時間までと定められた。食事のために休息時間2時間が設定され、合わせて教育のため30分が学習時間として充てられるという規定を盛り込んでいた。午後9時から午前5時の夜間労働は禁止され、雇用して最初の四年間は教育を与えることが義務付けられた。また、工場監督官が治安判事によって任命され、報酬が支払われることが規定された工場監督官としての強制力ある公的権限が与えられ、工場労働の実態を把握するために工場内をいつでも検査することができるとされていた。
ロバート・オウエン: しかし、1819年に可決された法は、1815年に提出されたオウエンの草案を骨抜きにする形で成立した。
ロバート・オウエン: 1819年の工場法は紡績工場でのみ適用されるに留まり、全産業の児童労働を規制する包括的法律にならなかった。9歳未満の児童労働が禁止されたが、9歳から16歳までの子供たちは1日最大12時間労働(食事時間および学習時間は含まない)としていた。午前5時と午後9時の間に12時間労働することが規定されたが、朝食に少なくとも30分、午前11時と午後2時の間で夕食と休息を取ることが見込まれた。（翌年の会期に修正された法では休息時間は午前11時から午後4時に修正された）。2人の目撃者が工場が法を破っていたという情報を宣誓して伝えるなら、地元の治安判事が工場を調べるために視察を行うことができたものの、工場監督官による抜き打ち検査や自由に視察できるとした条文は削除された。法的に禁止されたのは児童による夜間労働だけであった。同法は政府介入の原則を十二分に確立していないため、実質的な強制力の乏しい内容となっていた。
ロバート・オウエン: オウエンは労働組合運動を指導したほか、協同組合などの事業も手がけた。ロバート・オウエンは今後の活動の方向性を協同組合運動に向け始める。早くも1817年には「協同社会の計画書」を執筆し、各界の指導者を対象に公開していた。オウエンは協同組合運動を積極的に宣伝したが、一方でこれまでの宗教への姿勢を公言するようになった。ロンドン・ターヴァンにて国教会批判に留まらず全ての既存宗教を否定する演説をおこなう。オウエンはこのように述べた。
ロバート・オウエン: オウエンにとって宗教は現実の社会問題に背を向けた欺瞞の世界観でしかなく、神の愛を人々にもたらすものではなかった。宗教間の不和と敵意が原因となって、人種間の融和や人権保障、人道主義といった価値がないがしろになれていた。イギリスは植民地を広げて巨大な版図を抱えた大英帝国を建設していったものの、実態は繁栄とは言えないほどの危機を抱えていた。国際協調や各植民地の実情に合わせた多文化共存を実現させることはおろか、ブリテン本土の国教会、長老派教会、カトリック教会といった宗派間の対立を調停することもできず、名誉革命によって成立した国教会支配のもとでカトリックのアイルランド人は イングランド人に支配される隷属的な立場に置かれ、長老派教会のウェールズ人やスコットランド人も2級市民の扱いを受けていた。信仰の自由に基づく教育の拡大や権利の平等を達成できず、地域格差の是正や階級闘争の緩和による社会統合といった喫緊の課題に充分に対処できず、国内外で暴動や打ちこわしが相次ぎ、戦争や反乱、革命の脅威が迫っており非常に不安定な政治情勢にあった。オウエンは宗教批判のデメリットを充分に理解していたものの、国家と世界が抱える実情に対する憂慮から世俗的な共同体内の相互扶助の重要性を宣伝し、合理主義や協同組合主義を広めていくために果敢に宗教批判をおこなった。その結果、聖職者たちを中心とした激しい反発を招き、議会は協同組合計画の法制化を拒否することを決定、反対意見が噴出して議会から拒絶される結果に終わった。政界の反発に直面したもののオウエンは諦めなかった。
ロバート・オウエン: 1819年には選挙法の改正を求める大衆運動を政府が武力鎮圧したピータールーの虐殺が発生した。社会不安が蔓延するなかで1820年代にはオウエン主義に基づく協同組合運動が盛んになっていった。
ロバート・オウエン: オウエンは協同社会のヴィジョンを打ち出して資本主義に対抗しようと試み、協同組合の設立に影響力を発揮した。1830年代にはイギリスにおける協同組合の数は300を超えるまでに発展していたものの、各地の協同組合設立を主導したのはオウエンではなく、影響を受けて活動に加わったオウエン主義者であった。
ロバート・オウエン: 生産と生活の共同体を設立して、混乱と窮乏の資本主義社会の現実に対抗するというのが運動の目標であった。そして、短期間ながらもムーディーによって週刊誌『エコノミスト』（, 1821-1822）が創刊された。この機関誌での共同活動を通じてオウエンとムーディーは急激に親しくなっていき、オウエンも同誌に「現下窮乏原因の一解明」（, 1823)という論文を寄稿するなど、同誌はオウエン主義者の広告塔として活用された。
ロバート・オウエン: ニュー・ラナーク工場の共同出資者の中で教育事業に対して不和が生じ、クエーカー教徒のウィリアム・アレンから聖書に基づく宗教教育を盛り込むように圧力がかかり、オウエンは教育事業での主導権を失う。やがて、オウエンはオウエン派の活動家アーチボルト・ジャームズ・ハミルトンが計画したマザーウェル協同村の建設事業に対する志に熱気が生じるようになる。オウエンはニュー・ラナーク工場の共同出資者に事業への投資を呼びかけたが、すでにアレンをはじめとする経営陣はオウエンに対する不信感と苛立ちを強めており、その説得に失敗した。これ以降、オウエンは経営から社会運動への方向へと関心事を拡大させ、執筆活動や社会活動に限らず、「協同社会の計画書」での構想に基づいて共産主義的な農業共同体の建設という野心的な社会実験に取り組む。そのために資本を処分して資金を調達して新天地にチャンスを得たいという望みが膨らんでいった。
ロバート・オウエン: 1824年、オウエンは反対者が多いブリテンを離れて計画を実現できないか模索してアメリカに渡り、首都ワシントンD.C.でジェームズ・モンロー大統領と会談、新コミュニティ建設事業の計画を伝えた。後の1829年には知米派の知識人として再渡米してアンドリュー・ジャクソン大統領と会談、緊張状態にあった英米関係の仲介者にもなった。新共同体を作る場所としてインディアナ州ハーモニー村が予定されていた。ハーモニー村はドイツから信奉者とともにアメリカに渡ってきたが築いた宗教的コミュニティによって開拓されたものである。だが、ラップは経済的繁栄で信仰が鈍るのを恐れて別に新天地を構えようと考えて競売にかけることを決意した。イリノイ州の不動産業者ジョージ・フラワー（リチャード・フラワーとの記載もあり）がニュー・ラナークのオウエンを訪問して商談を持ち掛けた。
ロバート・オウエン: 以上がラップの財産目録であった。フラワーとの交渉において評価額6万ポンドが提示されたが、オウエンは自信を示したかったのかすぐさま購入を即決した。交渉人のフラワーも商談に懸念を感じたが、当事者のオウエンには微塵も不安を持たなかった。何よりもアメリカ中西部は河川による水運が利用できるものの近傍に大都市が少なく社会的基盤が乏しかった。こういった問題点は交渉で吟味されなかった。地所の欠点については息子のロバート・デイルが注進すべきであったが、彼は自身の恋愛問題に関心が向かい、全力をもって父に歯向かうことはできなかった。結局、オウエンは長男に工場での業務を引き継ぎ、現地視察のために渡米した。オウエンはニュー・ラナーク工場の株式を売却して調達した資金12万5千ドルを投じて競売でハーモニー村を買い取ったのである。
ロバート・オウエン: スコットランド生まれの成功した元貿易商人で、フィラデルフィア自然科学アカデミーのパトロンで地質学者のウィリアム・マクルールが合資者となった。マクルールはオウエンの理想に共鳴してオウエンとともに私財を投じ、コミュニティの建設を試みた。オウエンとその息子たち、、、マクルールの友人の科学者たち、無政府主義者で企業家でもあったらとともにプロジェクトに参加した。アメリカに渡って自給自足を原則とした私有財産のない共産主義的な生活と労働の共同体（村）の実現を目指す。
ロバート・オウエン: プロジェクトの計画の柱は、ニュー・ハーモニーの丘でのスクウェア・パレスという壮麗な建築物の建築、「フィラデルフィア自然アカデミー」の科学者たちのコミュニティ加入、完全平等のコミュニティ実現のための新憲法制定であった。ちょうどその頃、1825年には世界初の生産過剰を原因とする近代恐慌が発生した。翌年にかけて欧州からの移住者が増加、労働者900人をはじめとして移住希望者が集まった。マクルールと親交がある優秀な自然科学者たち27名がアメリカへと移住した結果、ニューハーモニー村は知識人の移住とともにアメリカにおける文化の中心地となった。オウエンの子供たちも成人後アメリカ市民権を獲得し、父親の志を受けてニュー・ハーモニー建設運動に参加したほか、ロバート・デイルは議員に、リチャード・デイルは学者となってアメリカ社会の発展に貢献していった。彼ら息子たちは、老齢となり仕事も収入を失って無一文となったオウエンの生活を支えていった。
ロバート・オウエン: しかし、オウエンの挑戦は難事業となった。早くも翌年には様々な信条をもった人々の集団は意見の対立を生んでいったのである。
ロバート・オウエン: 1826年2月5日、オウエンは目標とした「ニューハーモニー完全平等協同体憲法」を制定した。しかし、それ以外の計画は実現できずに終わる。各成員の見解の相違を克服するために独裁制も採用するが、村は混乱を極めていった。5月に入るころには分村が進行、それにつれて合資者のマクルールとオウエンとの対立が深刻化していった。1826年7月4日、アメリカ建国五十年記念の日におこなった演説、「精神的独立宣言」はこの頃の彼の思想的到達点を示していて興味深い。彼はその中で、「悪の三位一体」として「私有財産、矛盾と不合理な宗教、それらと結合した不合理な結婚制度」を挙げ、それらの「奴隷」として生きてきた人類の解放を謳った。
ロバート・オウエン: しかし、村の存続は厳しい状況にあり、事業は2年あまりで崩壊、間もなくオウエンは巨額損失を覚悟で村の経営権を放棄する決断を下した。失敗の原因は概ね次のとおりのことが指摘されている。1）住民選別が不充分だったこと、つまり、入植を希望する人々に知識人・文化人・労働者が多い一方、農業の経験や専門知識をもった自営農がおらず道具のメンテナンスを担当するスキルのある職人が僅かで、即戦力となる人材が揃わなかったこと、2）成員間の宗教的・社会的・人種的偏見が根強く内部に対立抗争が生じたこと、3）怠慢・勤勉に対する賞罰が欠落しており労働規律が弛緩して意欲低下が深刻化したこと、4）舞踏や音楽などの文化活動に耽って労働を忌避したこと、5）平等の実現を掲げたため意思決定の過程が不明確で、オウエンとマクルール間の連携も円滑でなく、上席者による意思決定や責任と権限が不明確であったことなど組織化の欠如といった問題点が挙げられる。ニュー・ハーモニーはアメリカ社会主義の発祥の地となった。アメリカ初の幼稚園、幼児学校、職業学校、無償公教育制度、婦人クラブ、民間劇場、地質学研究学会、労働者研究博物図書館を設立し、アメリカ史上に不朽の業績を残した。
ロバート・オウエン: 村では土地の開発と裏腹に共有資産の私物化が進行してオウエンの財産は完全に失われていた。1828年に帰国した後、自己精算した際の損失額は20万ドルに上り、かつて有力な資産家であったオウエンの資産の大部分が失われた。それでもオウエンは協同村の実現を諦めてはいなかった。メキシコ政府から当時メキシコ領だったテキサスのアメリカ合衆国との国境地帯の土地を無償提供する話が持ちかけられ、オウエンは再び協同村建設計画に関心を抱く。しかし、この計画はメキシコの政情不安のために暗礁に乗り上げて立ち消えとなってしまう。
ロバート・オウエン: オウエンは帰国を決意してアメリカ大陸を離れる途上で大英帝国の植民地ジャマイカに立ち寄っている。ジャマイカで見た情景は酷使され虐げられる黒人奴隷の姿であったが、オウエンはジャマイカの黒人以上にブリテン本国の労働実態に心を痛め、危険で過酷な苦汗労働を強いられている白人労働者が置かれている労働条件の深刻さを痛感した。帰国後の4月28日、オウエンは自身の失敗を認め、協同体に対する批判の演説をおこなう。集団内部の党派対立が原因だったとはいえ、ニュー・ハーモニー建設事業はオウエンにとって完全なる失敗となった。ただし、協同村建設の夢はオウエンの志となってその後も胸中に残った。
ロバート・オウエン: 1817年、デヴィッド・リカードによって『経済学および課税の原理』が発表され、近代経済学は発展を見せた。かれは地代論を展開して、商品価値は労働力と関係があることを指摘した。また、商品を生産している労働者は対価として賃金を受け取るが、商品生産のための資本（土地・工場・機械・道具）を提供している資本家は労せず利潤を受け取る、これが社会の仕組み（資本主義）になっていることを明らかにしている。この経済論は労働価値説を説明するものであると同時に搾取の存在を示唆するもので、後の時代の社会主義思想の出発点になる考え方であった。オウエンは産業の発達を真に担ったのは労働者であり、その労働者が貧しいのは資本家が搾取するためであるとに見ていた。
ロバート・オウエン: ブリテンでは19世紀に入り産業革命の本格的進展によって各地の産業構造に変化が生じ、南部の農村地帯から北部の工業地帯へと人口移動がおこっていた。その結果、北部の工業都市に移住した多数の労働者が政治的権利のない2級市民の立場に置かれていた。それまで合理性があった旧来の選挙制度は急速に時代にそぐわないものとなっていた。イギリスでは議会制度の腐敗が進み、改革は避けがたいものとなっていた。こうして大規模な社会変動、政治変動が始まる。
ロバート・オウエン: 1830年、改革の障害であったジョージ4世が崩御、改革要求の激化が革命に発展することへの恐怖を前に議会改革に着手する必要性があった。しかし、議会では党派的な対立が改革の足かせとなった。
ロバート・オウエン: ホイッグ派は改革に積極的な立場をとった。財産と教養をもつ裕福な資本家階級の支配体制への編入を試み、1830年グレイ卿を筆頭にホイッグ急進派は改革動議を提出するに至る。しかし、トーリー派は内相ロバート・ピールが改革に意欲的だったものの、ウェリントン公が現行制度は完全であるとしていかなる改革にも反対、さらに他の議員も改革が更なる改革の要求を正当化する可能性を指摘して反対したがゆえに時のトーリー政府による改革は不可能となった。
ロバート・オウエン: 一方、議会外では1829年末、が中心となりが発足、普通選挙権と平等選挙区の実現を目指して選挙法改正運動が展開される。中産階級に留まらず労働階級も参加して改革の実現を求めた。1831年、BPUの成員は遅々として進展しない改革に苛立ちを強めていった。第一次法案が廃案となったためという騒乱状態に入っていった。
ロバート・オウエン: トーリー党は政治担当能力の欠如が批判されは内閣総辞職に追い込まれる。1831年、が成立して改革派は改正案を提出し、庶民院通過を果たした。さらに、国王ウィリアム4世を味方につけ貴族院に対して新貴族創家を盾に法案通過を強行、1832年、が実現する。資本家を始め中産階級が選挙権を獲得する一方で、労働者には選挙権は与えられず、議席配分では依然として農村に重点が置かれたため議会改革問題は未解決のままに残された。議会制度の欠陥をめぐる争点はチャーティスト運動へと引き継がれる。
ロバート・オウエン: 1834年にはドハティーが主導して「」（NAPL）が設立された。また、『人民の声』（）という週刊の機関誌が創刊され、3000部が発行された。マンチェスター近傍のチェシャーやランカシャー、ダービーといった北部工業都市で活動する14の紡績工組合が中心となり、染色工、機械工、鋳物工、鍛冶屋、木挽き、製糸工、製靴工、指物工、帽子工などの組合が合流していった。全国組織を名乗ったもののランカシャー地方など活動領域が限定されており、中部のノッティンガムに若干の支持団体が存在していたに留まった。そこで、ドハティーはロンドンに本部を移転させ、名実ともに全国組織に勢力拡大を図ろうとしたが、激しい反対論に直面して実現できずに終わる。組織は賃下げ反対を目的に樹立され、攻撃的な賃上げ要求を掲げなかったものの、職種を超えた労働者の団結に資本家や治安当局から危険視する警戒感が高まり、『人民の声』には売価3ペンスに対して4ペンスが課税され、武装蜂起の計画を立てているといったデマが流されるなかで、建築工が組合に参加するのを拒絶したり加盟団体が集まらずに財政難に陥って組織の解散を決議せざるを得なくなった。
ロバート・オウエン: 労働組合の影響力の拡大に対して、政府・メディアの反応は厳しくなっていった。団結禁止法撤廃を主導したフランシス・プレイスも個々の業種からなる労働組合はきわめて大事な組織だが、組合連合や全国的な組合はきわめて有害であるという認識をもっていた。こうした状況下でも労働運動は冷却しなかった。ダービーでは、多くの職種で資本家が労働者に組合活動に参加しないと記した宣誓書（ドキュメント）への署名を求め、署名しないならば雇用を打ち切るとしてロックアウトに踏み切り、労使間の紛争が多発した。しかし、最終的に雇用主側が勝利して運動は分裂した。
ロバート・オウエン: 選挙法改正と労働者の政治的排除は社会的抑圧の構図も浮かび上がらせた。
選挙法改正後は中産階級による階級立法が加速し、労働者に不利になる法律が成立していった。によって貧民救済の手段は救貧院による院内救済に置かれることになった。ただし、救貧院での貧民の待遇は劣悪なもので、被救済民は家族と引き離され男女別々に収容され、さらに重労働が課された。被救済民に人間的な扱いはなく、待遇は最下層に位置する労働者の生活水準以下に設定され、実態は犯罪者に対する懲役と大差のない待遇となっていた。労働者は救貧法改正に強く反発して反対暴動を展開していった。改革に対する労働者の失望がチャーティスト運動とオウエン主義運動の発展を促す。
ロバート・オウエン: 労働者は社会環境の悪化に抵抗すべく自衛のために活発な社会運動を発展させた。革命的プロレタリアートの運動に2つの流派が形成された。それが、ロバート・オウエンによる社会主義運動（空想的社会主義）と『人民憲章』を旗印に普通選挙権獲得を目指し民主化運動を展開していたチャーティスト運動であった。
ロバート・オウエン: オウエンは政治への不信感から議会改革に懐疑的で、労働者の救済は経済的方法での実現に限られると考えていた。それゆえ、第一次選挙法改正運動、その後に続くチャーティスト運動とは距離を取り続けた。労働者救済のために強固な組合組織と教育活動による社会の改良が必要であると考えていた。こうした考えは協同組合運動への労働者の結集へとつながっていった。一方、チャーティストも民主主義の実現によって労働者を解放し、労働者を基盤にした人民の政府によって資本主義の諸矛盾の解決策を模索するという展望を持って、労働者を民主化運動のもとに集結させようとしていた。両派は競合関係にあった。
ロバート・オウエン: ニュー・ハーモニー建設運動に失敗して財産を失ったものの、ロバート・オウエンの士気と名声は衰えなかった。
ロバート・オウエン: 協同村建設の夢から協同組合運動の種はイギリス社会に広く播かれて芽吹こうとしていた。1829-34年の5年間にわたって暴力革命目前の政情にあった。深刻な政治危機の時代のなかで人道的な理想を説き暴力革命を否定するオウエンの穏健な協同組合主義は人々の希望の旗印となる。産業革命期にあって資本主義の成長を前に喘ぐ労働者・職工たちが、オウエンの描く社会ヴィジョンに共感して、協同組合運動の社会的拠点を形成していき、プロレタリアートの階級意識を持った労働運動を育み、またチャーティスト運動の基盤ともなった。
ロバート・オウエン: 1832年、は歴史的画期であったが、この時の改革は多くの課題を残すものであった。選挙法改正は有権者数を増加させたものの、財産資格による制限選挙制が残され、最終的にブルジョワジーに利するものとなった。労働者階級はモブ・エネルギーとして利用されたものの、改革運動の物理力の源泉であった労働者が選挙権を得ることはなかった。政治に失望した労働者が結集したのが、チャーティスト運動とオウエン主義運動の2択であった。その結果、オウエン主義の労働組合運動と協同組合運動はさらに勢力を拡大させ、飛躍的な量的膨張を達成する。
ロバート・オウエン: オウエン主義は労働者の経済的利害にもっとも調和していた。
ロバート・オウエン: 1832-1834年、オウエンは「全国衡平労働交換所」を設置、協同組合の生産品の相互交換を目的としたによる生産バザーで、ロンドンとバーミンガムとスコットランドに開設された。この施策はストライキでロックアウトされた労働組合員の生活助成のための協同生産も包含していた。労働者自主を培い、共同体原理の実現を図る経済活動の新形態となるはずだった。チャーティストの若き青年運動家の1人となったもオウエンの労働交換所ロンドン支店で店主となっていた。彼らはオウエンの思想に感化を受け社会改革の理想に目覚め、トーマス・ホジスキンの経済思想で理論武装を果たし、チャーティスト運動の指導者へと成長していった。労働交換所設立の運動背景にはオウエンの貨幣観が存在している。オウエンは富の源泉を労働者による生産活動が作り出す労働価値（労働価値説）に求めており、労働者が貧しいのは金銀など金属貨幣に基づく誤った通貨制度が根底に存在しているためだと考えていた。したがって、従来の貨幣を廃止して、時間単位での標準労働量を基礎に紙幣を発行すれば、搾取を克服した経済活動が可能になり、働く者が報われる社会が実現すると考えていた。しかし、労働価値に対する評価問題をはじめとする労働紙幣の信頼性が課題となり続け、さらには紙幣自体が悪徳商人の投機対象となってしまい、結局失敗に終わった。
ロバート・オウエン: ロバート・オウエンは「貨幣の廃止」に失敗したものの、活動を停止したりはしなかった。
ロバート・オウエン: 彼は労働組合と協同組合の2つの潮流を結合させる中心人物で、オウエン思想は労働運動界の権威となっていた。1833年10月、オウエンは労働組合の代表者が集まった会合に参加して様々な職種の職人達を糾合する動きは加速させることを提案した。1834年にはロンドンの労働者内にオウエンの影響は拡大しており、仕立て工を中心にすべての生産階級の全国的結集を目標に、が発足した。「生産階級の全体的組織」を樹立するために、オウエンは資本家も含めて生産にたずさわる全ての階級が提携して労使協調的な大連合を構想してその指導者となった。主たる活動目標は、1）諸団体の構成を合理的に統合編成していくこと、2）生産調整などの方法を実行して賃下げに有効な戦略を試みること、3）ストライキを支援して賃上げ運動を展開することにあった。機関誌『パイオニア』によると、「大連合」は加盟団体を順調に獲得してその勢力は急激に拡大、自称50万人の会員を擁する巨大組織へと成長した。
ロバート・オウエン: 労働組合の組織化を援助するために各地の闘争を支援した。
ロバート・オウエン: だが、1833年11月に始まったダービーの絹織工によるストライキは大連合にとって大打撃となった。絹織工は組合脱退要請を拒絶して闘争を開始したが、雇用主側のロックアウトに直面したため自分たちのために労働することを宣言した。オウエンは闘争を支援する目的で協同組合工場の設立を構想するが実現できず、ストライキも4ヶ月の抵抗の末敗北した。さらに、当時のイングランド南部の農村では、という脱穀機を破壊するといった騒擾が激化していた。そんな中でドーチェスター近郊のトルパドルでジョージ・ラヴレスら6名の農業労働者が大連合に参加する誓約書に署名した嫌疑で逮捕され、裁判の結果オーストラリアやタスマニアへの七年間の流刑が言い渡された。これがである。1834年4月21日、オウエンと大連合はこの事件での判決に25万人の署名を集めて不服を表明、抗議のために過少に見積もっても3万人が参加した大請願集会を開催し、被告人らの刑期短縮を獲得した。
ロバート・オウエン: その後、大連合崩壊につながる亀裂が生じ始めた。綿紡績工の組織化での困難に直面している間に建築工のストライキに突入、全国的な労働闘争とその支援に忙殺される。しかし、現実的に大連合が提供できる支援策は少なく、傘下の組織の足並みや意見も不統一のままであった。建築工、陶工、紡績工、織物工といった業種の有力組合が参加せず、活動規模と財政力は主張するほど勢力を持ってはいなかったのである。大連合や傘下の労働組合内では基金横領事件が発生するなど内部統制上の問題も抱えていた。こうした状況下で組合闘争の多くが資本家によるロックアウトで挫折した。やがて、大連合指導部の足並みも乱れ始め、戦闘的なストライキを試みる組合指導者と階級協調や協同組合主義を模索するオウエンの立場は隔たっていった。かくして「大連合」は崩壊してオウエン主義の後退が生じるが、この間隙のなかで選挙法改正運動においてチャーティスト運動が勢力を拡大させていった。
ロバート・オウエン: オウエンによる労働組合の指導には根本的な問題点があったと指摘されている。オウエンと労働組合指導者との間で見解の相違が存在していたのである。
ロバート・オウエン: オウエンは労働組合を生産協同体の延長で考えており、資本家と労働者の連帯を前提に活動するべき組織として位置づけられていた。したがって、紛争が生じた場合に自衛のために結集するのを除いて賃金闘争を激化させることに反対していた。しかし、労働組合の指導者たちにとって賃金や労働時間をめぐる条件闘争で勝利することが最優先課題であった。それゆえ、彼らにとって労働組合は資本家との階級闘争の手段であって、生産協同体としての社会的機能は二の次だった。オウエンと労働組合主義の共闘は同床異夢に終わり、長続きはしなかったのである。
ロバート・オウエン: 1839年秋、オウエン派団体「合理的宗教者協会」は、ハンプシャーのに位置する卿の所領クイーンウッドの533エーカーの土地を99年で借用する契約を締結した。協会は中央金庫と寄付金から資本を投入して協同村を建設する事業に着手する。当初準備された資本金は充分ではなく、オウエンは事業の成功に疑問を感じてすぐさま参加を表明せず、建設事業はジョン・フィンチによって遂行されることとなった。しかし、すぐにフィンチが病気で倒れて責任者不在となったため、瞬く間に建設は不振に陥った。こうした中、オウエンは「国内植民協会」という団体で募金をおこなって中産階級の支援者から潤沢な資金を確保しはじめた。
ロバート・オウエン: 1841年春、クイーンウッドが赤字であることが明らかになるとオウエンは救済のために事業の引き継ぎと建て直しに同意、全権を与る「統治者」となることとなった。オウエンは近隣の農地を買収して農園の規模を2倍に拡大させ、建築家ジョゼフ・ハンサムに団地と学校の建設を依頼して「ハーモニーホール」というビルを建設した。順調に建設が進み将来有望な事業と評されながら、1842年には2万5千ポンドを目標とした募金活動が思うように成功せず、実際に集めた資金が1割程度に留まったため財政状態が一転悪化した。学校では無償教育がおこなわれ、成員の生活費は年30ポンドのところ25ポンドと低く抑えられていたために過剰な支出が生じて財政を悪化させた。収入がない中で運営資金が底を尽き、宣伝員に対する人件費も確保できなくなった。
ロバート・オウエン: 1844年、協同村の大会でオウエンは退任を表明、後任をオウエン主義の後継者ウィリアム・ギャルピンが引き継いで財政健全化を模索するが、1846年には解散を決議するに至る。やむなく彼らは土地や建物をクエーカー教徒の団体に払い下げ、寄付者たちに資金を返金する措置を取った。ハーモニーホールを大学に転用してが設立された。最終的にこの協同村の実験も失敗に終わった。失敗の理由は、1）植民者が農業に不慣れであったため充分な収益が得られなかったこと、2）オウエンが運営者としての資質を完全に備えていたわけではなかったこと、3）齢70歳に達してすでに高齢であったことが原因となって共同体の運営や指導に困難があって事業は失敗に終わった。これらの協同主義運動は大規模な協同村の建設ではなく、より小規模な協同組合の設立への情熱を高め、1844年にはロッチデール先駆者協同組合の運動へと発展した。
ロバート・オウエン: オウエンはクイーンウッドを退去してすぐにアメリカに渡り、ニュー・ハーモニーの家族と再会を果たした。いくつもの共同体を訪問して各地の講演会に出席し、世界会議の招集を呼びかけ、合衆国の政治家と会談した。アメリカ大陸における英米間の国境紛争「オレゴン問題」で仲裁者をつとめ、オレゴンをアメリカに譲渡することで紛争の解決に貢献した。いくらか礼金を受け取ってアメリカから帰国したオウエンはクイーンウッドに立ち寄って「社会祭」に参加し、成員たちとダンスに興じるなどを社交を楽しんだ。
ロバート・オウエン: 1848年2月、パリで選挙法の改正とギゾー首相の退陣を要求した民衆の運動が1848年のフランス革命へと発展、国王ルイ・フィリップは退位してフランスは再び共和国となる。臨時政府は社会主義者ルイ・ブランが中心となり、失業者対策のために「国立作業場」を設置して協同生産の制度が導入された。オウエンもこの革命に鼓舞されてすぐさまフランスに渡ってラマルティーヌやルイ・ブランと会談、「労働委員会」というテーマで講演して革命を祝福した。この時、オウエンは『フランス・世界とオウエンとの対話』というパンフレットを出版している。間もなくルイ・ブランは失脚、国立作業場は閉鎖されて、労働者による6月蜂起も武力鎮圧されるなど革命は反動化していった。オウエンは失意の中で帰国していった。
ロバート・オウエン: 最晩年のロバート・オウエンは政治との関わりを失っていったが、ジャーナリズムの活動は死の直前まで続けたため、自身の発言の手段は失わなかった。
ロバート・オウエン: オウエンは幼少期から宗教への関心が深い人物であったが、成人するとマンチェスターやニューラナークでの実業から労働問題に関心を向け、社会矛盾の原因は不合理な宗教であると考えて次第に熱心な宗教批評家となっていた。しかし、晩年になると一転してアメリカから始まりヨーロッパ各国で流行したスピリチュアリズムに染まって心霊主義者となっていった。オウエンは合理的宗教に基づく社会的教義を作り上げ、「新しい道徳世界」を建設したいと夢見た。
ロバート・オウエン: オウエンは『ロバート・オウエンの至福千年雑誌』という刊行物を発行し、その思想は次第に現実社会からは離れて天啓的なメッセージへと変わっていった。1834年以降は労働運動の最前線から身を引き、協同村建設に取り組んだものの失敗してかつての影響力を失い、やがて時代の中で取り残された存在となっていった。この頃、チャーティスト運動は1848年の国民請願に失敗するなど、労働者による政治運動も障害にぶつかっていた。また、イギリスは安定した経済成長の道を辿って資本主義を成長させ、革命の危機はしだいに遠のいていった。
ロバート・オウエン: 1857年、老オウエンはバーミンガムで「社会科学促進国民協会」の大会での講演を依頼されて演壇に立って「刑罰なき人類の統治」というスピーチを行った。オウエンは老いてなお初志を曲げず、自己の信念を表明したが、聴衆は「ニュー・ラナークのロバート・オウエンがまだ生きていたのか」と彼の長寿に驚いたという。翌年、再び講演の依頼があって演説に臨むことになった。議長を務めた80歳のブルーガム卿に促されて登壇したが、二言三言語り演台を降りてしまう。この時既に体力低下のために発言を続けられないほど衰えていたのである。
ロバート・オウエン: 87年に及ぶ波乱万丈の人生を送ったロバート・オウエンが最後に願ったことは故郷ニュータウンに帰郷して一生を終えることであった。
ロバート・オウエン: こうしてオウエンは誕生した家からほど近い自宅で息を引き取った。思い残すこともなく患うこともなく心静かに世を去ったのである。ロンドンの墓地に立つオウエンの記念碑には次のように刻まれた。
ロバート・オウエン: 「ロバート・オウエン。人類愛に燃えた人。1771年5月14日生まれ、1858年11月17日死す。」
ロバート・オウエン: ロバート・オウエンは博愛主義を胸に抱いて、厳正な労務管理を心掛け労働条件の改善に取り組み、児童労働の廃止や児童教育の導入を試み、労働紙幣を発行、協同村を建設して公正な経済秩序の樹立を生涯を賭けて目指した。協同組合と労働組合運動の指導者として勇名を馳せイギリス社会主義の歴史に一時代を築いた英雄は、教育の理念と協同の精神を現代に残した。
オウエンの人生に残された偉業は、彼とニュー・ハーモニーに移住した四人の息子ロバート・デイル、ウィリアム、デーヴィット・デイル、リチャード・デイルと娘のジェーンに受け継がれた。
エンゲルスらから、サン＝シモン、フーリエなどと共に空想的社会主義者と評されつつも、挙げた実績に関しては高い評価を受けた。日本国内に、ロバート・オウエン協会がある。主な著書
エルキュール・ポアロ: シャーロック・ホームズなどと同様、時代を越え現在にまで至る支持を得た名探偵の一人。ホームズ以来のそれまでの推理小説の主人公から一線を画した探偵であり、滑稽ともいえるほどの独特の魅力で高い人気を誇る。クリスティが生み出した代表的な探偵と同時に、一般的にも著名な名探偵の一人である。
エルキュール・ポアロ: 初登場はクリスティの処女作『スタイルズ荘の怪事件』（1920年）。以後『カーテン』（1975年）まで長編は33編、また50編以上の短編に登場（他にクリスティ自身がポアロ作品を数編戯曲化している）。代表的な作品は『アクロイド殺し』『オリエント急行の殺人』『ABC殺人事件』など。
地動説: 2世紀にはアポロニウス、ヒッパルコス、クラウディオス・プトレマイオスが天動説を体系化した。彼らは決して迷信や宗教的な考えから天動説を唱えたのではなく、当時知られていた知見に基づき、科学的・合理的な解釈の帰結として天動説を唱えた。これに対し、アリスタルコスの地動説では、なぜ空を飛んでいる鳥は地球の自転に取り残されないのか、なぜまっすぐ上に投げ上げた石は地球の自転に取り残されずに元の位置に落ちてくるのか、その説明ができなかった事が弱点とされた。また、アポロニウスの提唱した従円と周転円の概念、さらにプトレマイオスの提唱したエカントの概念を得て、天動説は当時の天体観測の精度において、惑星の逆行をほぼ完璧に説明できた。
地動説: その後、ローマ教皇グレゴリウス13世によって1582年にグレゴリオ暦が作成されるが、改暦の理論にはコペルニクスの地動説は取り入られなかった。プトレマイオスの天動説も取り入れられていない。
ユーロ硬貨: 10, 20, 50セント硬貨のデザインには当時の欧州連合加盟15か国のそれぞれの形が含まれていた。この意匠で各国は切り離され、ヨーロッパが複数の島で構成されているように描かれていた。またこのデザインではユーロを導入していなかった欧州連合加盟国のイギリス、スウェーデン、デンマークも描かれていた。
八木亜希子: 八木 亜希子（やぎ あきこ、1965年6月24日 - ）は、日本のフリーアナウンサー、タレント、司会者、ニュースキャスター、女優。フォニックス所属。元フジテレビアナウンサー。かながわ観光親善大使。
語源学: 英語やドイツ語、フランス語などの近代語には、ラテン語、ギリシア語など古典語に由来する専門語が多く、語源を知るとその語の意味がよく分かることがある。
保土ケ谷駅: この折り返しは輸送上の大きな障害となっていたこともあり、その後日清戦争が勃発して輸送量が増加した折に、陸軍省の依頼で神奈川駅と当駅の間を短絡する路線が1894年（明治27年）9月下旬に開通した。この路線は当初暫定のはずであったが、日清戦争が終わり東海道本線の複線化が進展すると、こちらの路線を本線とする計画が生まれた。横浜の商人などは、横浜駅が支線上になって列車本数が減少してしまうことへの懸念からこの計画に反対したが、結局1898年（明治31年）8月1日に短絡線の方が本線となり、こちら経由で神奈川 - 大船間の複線化が実施された。横浜の市民の利便性を考えて、この短絡線上に平沼駅が1901年（明治34年）10月10日に設置されたが、平沼駅周辺は未開で横浜市街地と結ぶ交通も未整備だったことから利用は少なかった。
保土ケ谷駅: 1929年（昭和4年）2月14日、後に相鉄本線となる神中鉄道が西横浜駅まで開通した際に、当駅と西横浜を結ぶ連絡線が開通し、砂利輸送が行われるようになった。この連絡線を経由した運転は終始入換の扱いとされていた。1948年（昭和23年）9月13日にこの路線は貨物支線として正式に開業し、営業キロは0.8 kmとされた。引き続き砂利輸送が行われた他、厚木海軍飛行場に進駐した米軍向けの燃料輸送も実施された。1964年（昭和39年）からは厚木駅付近に小野田セメントのセメント基地が建設され、セメント輸送も行われるようになった。一方でこの年、相模川の砂利資源枯渇に伴い、砂利輸送は全廃された。また当駅構内には相鉄所属の専用線も存在していた。
女鹿駅: 山形県最北端の駅である。停車する列車は酒田 - 秋田間を運行する普通列車のうち、上りが朝2本、下りが昼1本・夕方3本の計6本が停車するのみで、その他の列車はすべて通過する。単式ホーム1面1線と、ホームのない側線1線を有する地上駅。
春秋戦国時代: 春秋戦国時代（しゅんじゅうせんごくじだい）（中国語：春秋战国时期｜拼音：chūnqiū zhànguó shíqī）は、古代中国における周王朝の後半期に区分される時代であり、紀元前770年に周が東西に分裂してから、紀元前221年に秦が中国を統一するまでの、およそ550年に渡る期間を指す。
春秋戦国時代: この時代は全期間を通して群雄割拠の戦乱の時代であり、周王朝下の秩序が失われた事で互いに争うようになった各地の諸侯が500年以上に渡って興亡を繰り広げた。春秋時代には大小合わせて200以上の諸侯領が存在し、周王の名代として全諸侯を従える覇者の座を巡って大国が競い合い、小国は滅ぼさずに従属させるのが慣わしであったが、戦国時代が近付くと周王朝の権威も形骸化した事で諸侯たちは独自の権力の確立を望むようになり、小国は積極的に滅ぼされて吸収されるようになった。200の国々は弱肉強食の構図の中で7つの大国に収束され、最終的には秦によって統一された。また、この時代は諸子百家と称される優れた思想家を輩出した。
前1046年頃に開かれた周王朝は、前900年を過ぎる頃から衰退の兆候を見せ、前771年には現在の湖北省にあった諸侯国「申」が反乱を起こし、王都鎬京を攻め落とした後に周の幽王を殺害したので、一時滅亡する事になった。前770年に申侯は、幽王の子であり自身の孫でもある平王を即位させて洛邑に遷都させるが（東周）、鎬京に残っていた別の周王朝一派が幽王の弟である携王を擁立した為（西周）、周王朝は東西に分裂する事になった。
春秋戦国時代: この東西の抗争は20年続き、前750年に東周が西周を下して王権を一本化するも、直接の領土は洛邑周辺に限られる状態となって往年の勢力はほぼ失われていた。周の内乱を引き起こした「申」は東西抗争の中で急速に力を失って長江流域の諸侯国「楚」に併呑されていた。周王朝の勢力喪失に伴い各地の諸侯は独立状態となったが、その権威は依然重視されており、周王の名代として諸国を束ねる「覇者」の座に就く事が諸侯たちの目標となった。
春秋戦国時代: 東周が始まった前770年からの約70年間は、王都洛邑を取り巻く形で中原（河南省）の先進地域を占める鄭と宋が諸侯の重鎮として権勢を振るっていた。前700年を過ぎると辺境諸侯の隆盛が始まり、元々は東夷の地であった斉（山東省）が国力と名声を高めて前685年に覇者の座に就いた。北狄と接する晋（山西省）は楚との戦いに勝利して前636年から覇者となった。西戎と領域を重ねる秦（陝西省）も大きな発展を遂げて前628年から覇者と同一視された。南蛮と見なされていた楚（長江流域）は晋軍を撃破して（邲の戦い）前613年に覇者の地位を獲得した。これら辺境諸侯たちの新興に伴い、華化（漢化）された領域も拡大していった。
春秋戦国時代: 春秋初期は覇者が君臨している期間、覇者はいるがその対抗国との争いが絶えない期間、諸侯がまとまらず覇者空席となった期間が不定期に交替しており、春秋十二諸侯とその下で離合集散を繰り返す小諸侯が網の目の様な外交関係を織り成して、グループ同盟と共闘および多国間戦争を繰り返していた。
春秋戦国時代: 前600年を過ぎると今度は諸侯の内側に対する権威が失われ始め、晋、斉、鄭、魯、衛といった国々で主君の力を凌ぐ貴族達の派閥争いが顕著になった。覇者の座を巡る戦いに疲弊し、また内紛にも忙殺されていた諸侯たちは前579年に休戦協定を結んだ。以後の約70年間は覇者が置かれる事はなく、諸侯の交戦も減って比較的平穏な期間がもたらされた。前546年にも諸侯の間で改めて休戦協定が締結されたが、その約40年後には再び戦いが頻発するようになった。
春秋戦国時代: 前500年頃の晋はほぼ内部分裂状態になっており、また斉と秦の勢いも停滞していた。代わりに頭角を現したのが南蛮僻地にある呉（江蘇省）であり、鉄と塩による大開発を成し遂げた呉は、楚との戦争に勝利した後に北上して中央へ進出し、前501年に諸侯の会盟の中で回帰された覇者の座に就いた。だが、同じく南蛮辺境にあった越（浙江省）が宿敵である呉を攻め滅ぼして前496年にその後釜に座り、約30年間覇者として存在した。
春秋戦国時代: 斉と秦の二強時代となる中で、他の諸国は斉と秦の間で揺れ動き様々な外交戦が繰り広げられた。東方の縦横家蘇秦は斉・楚・魏・趙・韓・燕の六ヶ国同盟を築いて秦を孤立させた（合従）。対する秦の縦横家張儀は魏・趙・韓・楚・燕とそれぞれ五本の同盟を成立させて今度は斉が孤立した（連衡）。前320年頃から始まった孟嘗君の政治で斉は大きく発展し、前316年に蜀を併合した秦も生産力を拡大して両国の二強化に拍車が掛かった。前314年に燕は斉の属国となった。楚の懐王は重臣屈原の諌めを聞かず秦の甘言に翻弄されるがままとなり、前313年から秦に次々と領土を奪われていた。前307年以降の魏と韓は、秦または斉との従属同盟の間を行き来するようになっていた。一方、趙は前306年に武霊王が編制した胡服騎射（弓騎兵）の軍隊で善戦し中堅国の立場を確立していた。
春秋戦国時代: 斉の没落で秦の一強化が進み、前306年に即位した秦の昭襄王は諸国への攻勢を拡大した。白起が率いる秦の大軍は前278年に楚の首都を落とし、前273年に魏軍を大破し、前264年には韓に痛撃を与えた。前266年から秦の宰相范雎が進めた遠交近攻戦略で魏と韓は多くの領土を切り取られた。趙は廉頗や藺相如たちの働きで抗戦出来ていたが、それぞれが世代交代した後の前260年に発生した戦国期最大規模の戦い（長平の戦い）で惨敗し多大な兵力を喪失した。趙の平原君の呼び掛けで来援した魏・楚・趙の連合軍は前257年に秦軍を退かせ、秦の大攻勢も一時休止した。前256年になると秦は周王朝を廃立した。秦が全諸国を圧倒する中で、前247年に魏の信陵君が魏・趙・韓・楚・燕の五ヶ国連合軍を率いて秦に反撃したが失敗し、同様に楚の春申君が前242年に結成した反秦連合軍も秦軍の前に敗れた。
春秋戦国時代: 前247年に秦王政が即位した。秦王政は法家の李斯を重用して法治国家の体制を整え、中国統一に向けた国力と兵力を着々と蓄えた。前230年から諸国征服の大遠征が開始され、王翦らが率いる秦の遠征軍は韓・趙・魏・燕・楚を次々と滅ぼし、前221年に斉を降服させて中国全土を統一した。前220年に秦王政は「始皇帝」を称した。
春秋戦国時代: 殷を倒して現在の陝西省西安市に都を置いた周王朝は冊封範囲を長江流域まで広げた。服属しない邦と邑は遠征軍を送って滅ぼし、周の王族または家臣を新たな邑主にして諸侯とする事もあった。黄河文明（中原）の周王朝から見て、当時の長江流域は文化と風習その他が全く異なる化外の地であり、こうした中原文化の洗礼を受けていない異民族の諸侯には「子」の爵位が与えられた。子はその土地の名士程度を意味するものだったとされる。中原文化の影響下にある諸侯には「侯」が与えられ、特に格式を認められた諸侯は「公」に格上げされた。周王朝は侯爵を細分化して、その下に「伯」「仲」「男」の爵位を作り、分家的諸侯や小さな諸侯および新しく取り立てた者をこれに封じた。伯は侯の長子、仲は侯の次子という意味に因み、男は田畑の地主的な意味合いだったとされる。王朝初期は「叔」という爵位もあり、王の兄弟など王族から新しく諸侯になった者が授けられたが、後に侯爵または伯爵に吸収された。仲爵と男爵の者はしばらく代を重ねると伯爵に昇格する事が多かったので、西周末期にはごく少数となっていた。
フィラデルフィア: フィラデルフィア（）は、アメリカ合衆国ペンシルベニア州南東部にある都市。同州の最大都市かつ北米有数の世界都市である。市内の人口は156万7442人（2015年推計）で全米第5位。
フィラデルフィア: 名門のペンシルベニア大学や工学系に強いドレクセル大学、日本にもキャンパスを置く州立大学のテンプル大学を抱える学術都市である。市内に約12万人、都市圏全体で約30万人と、全米で最も多くの学生を持つ都市のひとつである。
フィラデルフィア: アメリカ合衆国統計局によると、フィラデルフィアは総面積369.4 km (142.6 mi) である。このうち349.9 km (135.1 mi) が陸地で19.6 km (7.6 mi) が水地域である。総面積の5.29%が水地域となっている。水地域には 、、、 がなどがある。
フィラデルフィア: フィラデルフィア市近郊の大学は：
フィラデルフィア: フィラデルフィア市は南東ペンシルベニア交通局 (Southeastern Pennsylvania Transportation Authority 略 SEPTA) が路線ネットワークを有している。SEPTA はフィラデルフィア市内及び郊外でバス、鉄道、地下鉄、路面電車、及びトロリーバスの運行を行っている。
打点: 1997年までの公認野球規則では、打者が三振したが振り逃げを試みることができる局面において、打者がアウトにされる間に走者が得点した場合には打者に打点を記録することとしていた（同10.04(a)(2)【注】）が、1998年以降はこの条文は削除されている。ただし、1997年以前においても、打者をアウトにすることができず振り逃げが成功した場合はこの得点は暴投ないし捕逸によるものなので、打点は記録されなかった。
NTTグループ: また、政府によるものとして、移動体業務の分社化がなされた。1990年（平成2年）3月30日、郵政省は「日本電信電話株式会社法附則第2条に基づき講ずるべき措置公表」の公正有効競争の促進に移動体業務についておいて、「移動体通信分野における公正有効競争を実現するため、移動体通信業務を一両年内を目途にNTTから分離し、移動体通信業務を営むこととなる会社については、これを完全民営化する。」と明記され、翌1990年NTTの出資によりNTT移動通信企画（現NTTドコモ）が設立された。
NTTグループ: 旧逓信病院のうち以下の病院がNTTの管轄となっている。このほか東京逓信病院、横浜逓信病院などは日本郵政の管轄となる。NTTグループ関係者以外の患者も利用可能となっている。
露木茂: 大学卒業後の1963年、アナウンサーとしてフジテレビに入社し、数多くのリポートや番組の司会を担当。1970年、『小川宏ショー』での司会ぶりが評価され、第7回放送批評家賞（ギャラクシー賞）を受賞する。
ネブラスカ州: ネブラスカ州（ ）は、アメリカ合衆国の中西部にある州である。州都はリンカーン、最大の都市は州の東端にあるオマハ市（人口390,007人）である。
三戸駅: 『三戸駅』
マヤ文明: 1492年にクリストファー・コロンブスがアメリカ地域に到達したときは、いまだマヤ地域にまでは到達していなかった。ヨーロッパ人がはじめてマヤに姿を現すのは、1517年のフランシスコ・エルナンデス・デ・コルドバの遠征によってである。この時の遠征は失敗に終わったが、翌1518年にはフアン・デ・グリハルバがトゥルムに到達し、文明の高さに驚嘆している。その後スペイン人による本格的な侵略がはじまり、1524年にはペドロ・デ・アルバラードによってマヤ高地のキチェ人が征服され、この地方はグアテマラとしてスペインの支配下に入った。ユカタン半島北部もまた、フランシスコ・デ・モンテーホによって1527年に侵略が開始されたが、各都市の強い抵抗にあって2度撤退し、1540年にユカタン西岸にカンペチェ、1542年に半島北部にメリダの街を建設して足がかりとし、1546年にこの地方を制圧した。