学校法人東海大学 > 東海大学 東海大学（とうかいだいがく、英語: Tokai University、公用語表記: 東海大学）は、東京都渋谷区富ヶ谷2丁目28番4号に本部を置く日本の私立大学である。1946年に設置された。大学の略称は東海（とうかい）、東海大（とうかいだい）。 東海大学は、1942年に財団法人国防理工学園として創立。翌年の1943年には、国防理工科大学の設立構想の一環として、旧・専門学校令により、東海大学の前身である航空科学専門学校を開設させた。電波科学専門学校との合併を経て、東海科学専門学校となり、第二次世界大戦後の1946年に旧・大学令によって、旧制東海大学に昇格した。そして、1950年に学制改革に伴い、新制東海大学となった。 創立者は、逓信省（現・総務省）工務局長で、後に逓信院の総裁となる工学博士・松前重義。松前重義は、「戦後資源の乏しい日本の発展には、科学技術の開発と平和利用が必要だ」と述べている。東海大学は、創立者の精神を受け継ぎ、明日の歴史を担う強い使命感と豊かな人間性をもった人材を育てることにより、「調和のとれた文明社会を建設することのできる人材を育成する」という理想を高く掲げている。 東海大学は、当初、静岡県静岡市清水区三保に本部を、東京都内に分校を設置していた。しかし、戦後の劣悪な社会的・経済的・思想的な混乱により、一時は、学園閉鎖の危機に瀕してしまう。そして、東京都の学校法人名教学園との合併を契機に、東京都渋谷区富ヶ谷に本部を置く大学となった経緯を持つ。2008年の4月には、同一学校法人であった北海道東海大学・九州東海大学と、高輪キャンパスの東海大学短期大学部を改組・再編して、東海大学本体に統合させた。 全国にキャンパスを展開しており、日本有数の総合大学である。 人文科学と自然科学の融合による確固たる歴史観、国家観、世界観を把握させ、「文理融合」を目指し、知識偏重教育を取らず幅広い視野と柔軟な発想力を持つ人材の育成を目指している。また、教育・研究機関として人材、知識、技術、機能を有し、常に教育改革を推進し、最新の研究に取り組むとともに、その成果の社会への還元に努めることを目標としている。 「現代文明論1・2」を全学部・学科・専攻に必修科目として課している。「現代社会のさまざまな事象を幅広く取り上げることとともに、現代文明の誕生までの経緯、現代文明の諸問題、これからの現代文明のあり方について、学生に考えさせて広い視野を身に付ける」という創立者の意図によって、設置された科目である。創立者が存命していた時は、創立者自らが数千人の学生に対して、一度に講義をしていた歴史がある。 理数系の学生が多いことや、比較的、学費が高額なこともあって、裕福な家庭の子弟が多く、著名な体育学部を有していながら、意外にもバンカラではない。 日本で初めて、民放FM局である「FM東海」（現・エフエム東京（TOKYO FM））を開局させた。 医学部において、日本初の「ドクターヘリ」の試行的事業を開始した。また、「クリニカルクラークシップ」をいち早く導入している。 日本で唯一、海について総合的に学べる海洋学部が設置されている。また、旅客船と海洋調査船の両方を兼ね備えている「望星丸」を所有している。 広報メディア学科や文明学科など、日本ではあまり設置をされていない学科が存在している。また、日本でも数少ない北欧言語の（デンマーク語・スウェーデン語・ノルウェー語・フィンランド語）専門学科のある文学部北欧学科を設置している。 日本の国内大学で初めて、東海大学でパイロットの養成コースを実施する課程として設置した。工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻として開設されており全日本空輸と連携している。また、飛行訓練を行うため、アメリカのグランドフォークスにあるノースダコタ大学航空宇宙学部へ留学する。また、2010年代より、CAの採用出身者大学の1つとして急伸している。 「東海」とは、「アジアの東にある世界最大の海洋である太平洋を表しており、太平洋のように大きく豊かな心、広い視野を育てたい」という願いが込められている。また、東海地方に創立したための名称であり、東京に移転後も湘南キャンパス開設により、東海道沿いに所在するため、国内の地域名を冠した大学名であるのも事実である。 建学の歌 作詞：松前重義 作曲：信時潔 旧校歌。戦時下の学園創立時に制定された。そのため、「その殉国の誠をば」や、「古き歴史の濁流を」、「歴史の波の高きとき」（当時、松前は和平派・反東條派であり、国を憂いていた）といった、当時の社会情勢や松前の境遇を反映した歌詞になっている。 校歌 作詞：松前重義 作曲：松前紀男 本学の東京移転時に新たに制定された。「銀漢遠く、星清く〜」からはじまる。松前の次男紀男（本学教授・学長）の作曲である。二番では「代々木の台にそびえ立つ、見よ東海の学舎を」と歌われる。 応援歌 作詞：松前重義 作曲：小山光男 大学のみならず、系列校の応援でも使用される。「西崑崙の山の波、東無限の太平洋〜」から始まる。四番まであり、各番の最後は、「東海」を5回連唱する。 「先駆けであること 〜Think Ahead , Act for Humanity〜」 2005年より使用されている。 「リッキー」 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター 。 大規模な学生のプロジェクト活動に対して、プロジェクトコーディネーターやプロジェクトアドバイザーなどの教職員を配置し、活動資金・活動場所等の支援体制を実現した「チャレンジセンター」がある。プロジェクト活動や対応する授業科目を通して、「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」といった社会的実践力を、学生に身に付けさせている。 全国に8キャンパスを有し、多数の研究施設を有している総合大学としてのメリットを生かし、在籍地区以外のキャンパス・施設に留学する「キャンパス間留学制度」を設け、学生の学びを後押ししている。この制度利用を促進する為に、奨学金の給付・アパート・下宿紹介などの支援を行っている。 学生が複数の分野について学び視野を広げる事を目的として、他学部・他学科の科目についても、そのほとんどを履修する事が出来る自由度の高いカリキュラムを設定している。自己の在籍しているキャンパスに留まらず、他のキャンパスの授業についても同様である。 大学別特許登録件数（2012年）では、特許登録件数 18位（私立大学：日本大学9位、慶應義塾大学10位、早稲田大学15位）、民間企業からの受託研究実施件数 8位（私立大学：近畿大学1位、立命館大学2位、早稲田大学3位、東京女子医科大学4位、慶應義塾大学・日本大学5位）となっている。 例年、全論文国内共著相手としては、東京大学との共同研究数（例：2009-2013の間では281本の共著論文）が1位となっている他、京都大学（例：2009-2013の間では158本の共著論文）などの旧帝国大学や慶應義塾大学（例：2009-2013の間では193本の共著論文）との共同研究が盛んである。また、全論文国際共著相手の1位が、Harvard University（例：2009-2013の間では45本の共著論文）となっている。さらに、国際共著率に着目すれば、フランス、ドイツの割合も上昇傾向にあり、フランスやドイツとの共同研究の割合は10パーセント台となっている。 平成24年度の科学研究費補助金（新規採択＋継続分）は、342件、総額540,100,000円であったが、平成27年度の科学研究費補助金（新規採択＋継続分）は、358件（新規件数122件）、総額610,480,000円と増加された。採択件数としては、私立大学7位となった。 平成28年10月13日、文部科学省研究振興局が発表した平成28年の科学研究費補助金（新規採択＋継続分）では、374件（新規件数135件）、総額677,300,000円と更に増加された。しかしながら、東京理科大学が平成27年度採択件数326件から平成28年度では381件と増加したことを受け、順位の逆転となり、東海大学は、採択件数私立大学8位となった。また、同志社大学が採択件数366件、横浜市立大学が357件、横浜国立大学が300件と軒並み採択件数を上昇させてきていることから、学術研究分野における競争が、促進されつつあるといえる。 新しい通信技術の開発に従事するなかで「人生いかに生きるべきか」について思い悩み、そこにおいて松前重義は、内村鑑三の思想と人類の救済を説く情熱的な訴えに深く感銘した。 1925年には、内村鑑三の集会に参加をした。また、そのなかで、プロシアとの戦争に敗れ、疲弊した国を教育によって再興させたデンマークの歩みを知る。特に、精神的支柱となったニコライ・フレデリク・セヴェリン・グルントヴィが、提唱する国民高等学校（フォルクホイスコーレ、国民大学）の姿を知り、そこに教育の理想の姿を見出したのである。「生きた言葉による学校」、「民衆のための大学」といわれた国民高等学校の教育は、教師と学生が、生活をともにし、自由に社会を論じ、哲学を語り合う活気に満ちた学校であった。 1934年に、松前重義は、その教育事情を視察するため、デンマークを訪問した。そこで得たものは、学校とは、「歴史観、人生観、使命感を把握せしめ、以て個々の完成に努力することにある」べきだということであった。そして、この教育こそが、豊かな酪農王国デンマークを築く原動力になっていることを目の当たりにしたのであった。この体験を通して松前重義は、「国づくりの基本は教育にあり、教育を基盤として平和国家日本を築こう」と決意をしたのである。 松前重義は、かねてから妻の信子や、松前重義の理想に共鳴する友人の篠原登、大久保真太郎などの数人の同志とともに、教育研究会という小さな集まりを持ち、シュバイツァーやペスタロッチなどの人生・思想を研究していた。そして、無装荷ケーブル通信方式の発明により、電気学会から「浅野博士奨学祝金」を受けると、これを基金の一部として、念願の教育事業を開始するために、1936年、東京都武蔵野に望星学塾を開設した。 ここでは、デンマークの国民高等学校の教育を範としながら、対話を重視し、ものの見方・考え方を養い、身体を鍛え、人生に情熱と生き甲斐を与える教育をめざすもので、聖書の研究を中心として日本や世界の将来を論じ合う、規模は小さくとも理想は大きく、活気のある学習の場であった。この塾が東海大学の母体となっている。 2016年4月14日の熊本地震で東海大学は、熊本県内に在所する熊本キャンパス・阿蘇キャンパスでの授業などについて、4月17日から24日まで休講とする措置を執り、その後、4月19日に熊本キャンパス・阿蘇キャンパスの休講期間について、熊本は5月15日まで、阿蘇キャンパスは、6月30日までそれぞれ延長することを決定した。2017年度まで、阿蘇キャンパスにある農学部・農学研究科の授業は、熊本キャンパスにて実施される。 また、東海大学阿蘇キャンパス付近に所在する学生アパートが、4月16日の本震で倒壊し、同大学に在籍する農学部生12名が一時、生き埋めになってしまい、16日午前9時には全員が救助されたものの、その後2名の死亡が確認された。また、南阿蘇では、別の学生アパートでも地震による倒壊により、東海大学農学部学生1名が死亡しており、東海大学関係では3名が犠牲となった。 湘南キャンパス（神奈川県平塚市北金目4丁目1番1号）地図 代々木キャンパス（東京都渋谷区富ヶ谷2丁目28番4号）地図 高輪キャンパス（東京都港区高輪2丁目3番23号）地図 清水キャンパス（静岡県静岡市清水区折戸3丁目20番1号）地図 伊勢原キャンパス（神奈川県伊勢原市下糟屋143）地図 熊本キャンパス（熊本県熊本市東区渡鹿9丁目1番1号）地図 阿蘇キャンパス（熊本県阿蘇郡南阿蘇村河陽5435）地図 札幌キャンパス（北海道札幌市南区南沢5条1丁目1番1号）地図 校旗は、創立者・松前重義が、内村鑑三の思想的影響から「愛と正義」の精神を、自らの信条として、十字に象徴化したものである。松前重義は、「校旗の十字の白線は、横が愛、縦は正義を表す。愛と正義の交わるところに真理がある」と述べている。 学校法人東海大学及び、東海大学の校章は、文字の下に、波と翼がデザインされたものである。これは洋々とした大海と、それを俯瞰して、悠揚迫らず大きく翼を広げて飛翔するかもめを表している。 学校法人東海大学及び、東海大学のシンボルマークとして、「T-ウェーブ」がある。このシンボルマークは、歴史の大きな流れの中に、行動する東海大学の新しき波を表し、心とものが豊に調和した総合文明の時代を開拓する、新しき波でもあります。更に、このマークは、「大洋」と「友愛」を象徴し、「天之蒼蒼、海之蒼波」（青々とした空、青々とした海の波）のような、未来に希望を託しています。形は、学校法人東海大学の「東海」の頭文字の「T」をあしらっている。 校旗讃賦 作詞者：松前重義 建学の歌 作詞者：松前重義、作曲者：信時潔 校歌 作詞者：松前重義、作曲者：松前紀男 応援歌 作詞者：松前重義、作曲者：小山光男 友情の歌 作詞者：松前重義、作曲者：小山光男 Tのテーマ 東海マーチ 燃えろ東海 押せ押せ東海 入学定員260名。 地域創造学科 国際コミュニケーション学科 デザイン文化学科 入学定員140名。 生物学科 海洋生物科学科 入学定員320名。 情報メディア学科 組込みソフトウェア工学科 経営システム工学科 通信ネットワーク工学科 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト（日本初の「パピルス文書修復師養成ワークショップ」等を催す）。東海大学古代エジプト及び中近東コレクション（略称AENET）をオンラインで公開している。 学生と教員とのトーク番組『東海BOOL CAFE』を放送している。 入学定員930名。 文明学科 アジア文明学科（2018年度より募集停止） ヨーロッパ文明学科（2018年度より募集停止） アメリカ文明学科（2018年度より募集停止） 北欧学科（2018年度より募集停止） 歴史学科 日本史専攻 東洋史専攻（2018年度より募集停止） 西洋史専攻 考古学専攻 日本文学科 文芸創作学科（2018年度より募集停止） 英語文化コミュニケーション学科 広報メディア学科（2018年度より募集停止） 心理・社会学科（2018年度より募集停止） 入学定員450名。 アジア学科 ヨーロッパ・アメリカ学科 北欧学科 文芸創作学科 広報メディア学科 心理・社会学科 湘南キャンパス1年次、代々木キャンパス2年次 - 4年次である。 入学定員200名。 観光学科 自治体インターンシップ等の授業を開講している。 入学定員450名。 政治学科 経済学科 経営学科 1986年4月、法学部は湘南校舎に開設された。1982年8月、法学部の前身となる法学研究所が霞が関の東海大学校友会館に開設された。 法学研究所は、法学部の母体として本格的な研究活動をし、法学部開設を達成した後の1988年3月に、法学研究所は、社会科学研究所と統合された。 法学部開設2年後の1988年度からはNTTからの推薦による留学生を迎え入れていた。 法律キャリア・プランニング等を通し、キャリア形成をしている。 入学定員300名。 法律学科 文部科学省の教育GPで採択されたSOHUMプログラムに取り組んでいる。 芸術学科音楽学課程では、2004年度より東京交響楽団と提携している。 入学定員330名。 人間環境学科 自然環境課程 社会環境課程 芸術学科 音楽学課程 美術学課程 デザイン学課程 国際学科 国内外屈指の充実したスポーツ施設・設備を有する。 体育関係の指導者の養成を目的とし、「“科学する体育”」を目指し、創設された。 1968年4月、武道学科は、「わが国で生れ、わが国民の中で育ってきた武道は、その底に流れているものについては時代を超越して大きく評価されるべきものが数多くあり、この武道を正しく認識し、理解した堅実にして豊かな人間性は、現代社会が要望している人間像の一つである」とし、武道の発展とその指導者の養成を目的に創設された。 入学定員440名。 体育学科 競技スポーツ学科 武道学科 生涯スポーツ学科 スポーツ・レジャーマネジメント学科 総合大学のメリットを生かし、最先端の技術を教育の場へ応用している。 著名教員としては2002年にノーベル物理学賞を受賞した小柴昌俊がいた。 入学定員320名。 数学科 情報数理学科 物理学科 化学科 入学定員200名。 情報科学科 コンピュータ応用工学科 1955年の「原子力基本法」成立を主導した松前重義博士は「56年に工学部応用理学科原子力工学専攻を設置し、日本で初めて原子力教育に着手」した。 原子力工学の技術者を養成している。 入学定員1,460名。 生命化学科 応用化学科 光・画像工学科 原子力工学科 電気電子工学科 材料科学科 建築学科 土木工学科 精密工学科 機械工学科 動力機械工学科 航空宇宙学科 航空宇宙学専攻 航空操縦学専攻 医用生体工学科 入学定員200名。 健康マネジメント科 入学定員118名。 医学科 看護学科（2018年度開設） 入学定員160名。 看護学科 社会福祉学科 2005年、日本郵船は東京海洋大学海洋工学部と東海大学海洋学部を対象として海運実務に関わる連続講義を開催した。 2006年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2006年から2年間)6件のうち、2件は海洋学部所属研究者が獲得した(他4件は神戸大学等)。なお、このとき、東海大学寺尾教授に助成した「波浪推進を用いた実海域走行試験」の成功に基づき、世界で初めて実用化された波浪推進船が実用化された。海洋冒険家堀江謙一はこの波浪推進船に乗り、約6000kmある紀伊水道 - ハワイ間の世界初の航海に挑戦し、無事成功した。 2009年、「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」助成対象となったプロジェクト(2009年から3年間)9件のうち、海洋学部所属研究者が1件獲得した（他8件は東京工業大学等）。 2014年10月より、海洋学部学生は日本郵船が運営する「日本郵船歴史博物館」と「日本郵船氷川丸」の入場料無料化対象校である。宮内庁より清水分館(現・清水図書館)へ生物学御研究所編『相模湾産蛇尾類』『相模湾産海蜘蛛類』の2冊を寄贈されている。 入学定員530名。 海洋文明学科 環境社会学科 海洋地球科学科 水産学科 生物生産学専攻 食品科学専攻 海洋生物学科 航海工学科 航海学専攻 海洋機械工学専攻 入学定員230名。 経営学科 観光ビジネス学科 入学定員140名。 電気電子情報工学科 医療福祉工学科 入学定員230名。 応用植物科学科 応用動物科学科 バイオサイエンス学科 総合理工学研究科（博士課程） 総合理工学専攻 地球環境科学研究科（博士課程） 地球環境科学専攻 生物科学研究科（博士課程） 生物科学専攻 文学研究科（博士課程〈前期・後期〉） 文明研究専攻 史学専攻 日本文学専攻 英文学専攻 コミュニケーション学専攻 観光学専攻 政治学研究科（博士課程〈前期・後期〉） 政治学専攻 経済学研究科（博士課程〈前期・後期〉） 応用経済学専攻 法学研究科 法律学専攻（博士課程〈前期・後期〉） 人間環境学研究科（修士課程） 人間環境学専攻 芸術学研究科（修士課程） 音響芸術専攻 造形芸術専攻 体育学研究科（修士課程） 体育学専攻 理学研究科（修士課程） 数理科学専攻 物理学専攻 化学専攻 工学研究科（修士課程） 電気電子工学専攻 応用理化学専攻 建築土木工学専攻 機械工学専攻 医用生体工学専攻 情報通信学研究科（修士課程） 情報通信学専攻 海洋学研究科（修士課程） 海洋学専攻 医学研究科 先端医科学専攻（博士課程） 医科学専攻（修士課程） 健康科学研究科（修士課程） 看護学専攻 保健福祉学専攻 農学研究科（修士課程） 農学専攻 別科・日本語研修課程 乗船実習課程 1件採択 2002年 生命科学 ヒト複合形質の遺伝要因とその制御分子探索 文部科学省 助成事業  2002年 サイバーキャンパス整備事業選定される。事業名 TICU（Tokai International Cyber University） 2006年 サイバーキャンパス整備事業選定 継続事業として選定される。事業名 TICU 1996年 海洋研究所が選定される。海洋研究所（海洋学分野におけるハイテクとバイオ基盤技術の開発） 1999年 疾患病態解明及び新治療法研究開発グループが選定される。疾患病態解明及び新治療法研究開発グループ（発生工学を用いたヒト疾患モデル動物の開発・臨床応用） 2001年 糖鎖工学研究施設が選定される。糖鎖工学研究施設（糖鎖工学の産業および医療への応用） 2004年 遺伝子工学・実験動物研究センターが選定される。遺伝子工学・実験動物研究センター（発生工学によるヒト疾患モデル動物開発の医科学分野への展開） 2006年 未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設が選定される。未来科学技術共同研究センター糖鎖工学研究施設（統合的ケミカルグライコバイオロジー研究の神経科学、生体防御、創薬研究への展開） 1997年 細胞移植治療開発プロジェクト。がん，免疫不全、難治性遺伝病などに対する新しい細胞移植治療法の開発プロジェクト 2002年 生体幹細胞による再生医療開発グループ。難治性疾患に対する自己成体幹細胞再生治療プロジェクト 2007年 医学研究科再生医学センター。幹細胞・ニッチの老化制御を利用した難治性疾患の予防と治療法の開発 2009年 糖鎖科学による免疫・脳神経・膜機能解析への新たな展開 2012年 がん幹細胞ニッチを標的とした新規治療法の開発 2014年 高分子超薄膜から創成する次世代医用技術 2015年 臓器線維症の病態解明と新たな診断・予防・治療法開発のための拠点形成 2016年 災害・環境変動監視を目的としたグローカル・モニタリング・システムの構築による安全・安心な社会への貢献 2006年採択 - 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。 2007年採択 - 操船シミュレータ／レーダー・自動衝突予防援助装置シミュレータ、微小部解析システム等。 2008年採択 - 東海大学情報ネットワーク装置、日立超高分解能電界放出形走査電子顕微鏡。 2009年採択 - 組織培養室、東海大学熊本校舎地上デジタル放送受信アンテナ整備事業、大型高精細Holostageシステム（10ch）等。 2010年採択 - 東海大学ICT活用推進事業等。 2011年採択 - 東海大学ICT活用推進事業等。 2012年採択 - 東海大学ICT活用推進事業、東海大学ICT活用推進事業 伊勢原校舎プロジェクタシステム等。 2013年採択 - 東海大学ICT活用推進事業（学内LAN）、度東海大学ICT活用推進事業（マルチメディア）、全身用X線CT診断装置（研究用）等。 2014年採択 - マイクロ・ナノ研究開発センター、クリーンルーム設備、恒温恒湿室設備、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業(仮称)19号館新築工事等。 2015年採択 - 東海大学ICT活用推進事業 、マトリックス医学生物学センター、東海大学湘南校舎理工系施設整備事業等。 2006年度採択 - 機能性材料薄膜創製・評価装置、精密質量測定用LC/MS装置（高性能液体クロマトグラフ・飛行時間質量分析計）、X線回折－示差走査熱量同時測定装置、分析・分取両用HPLCシステム、（九州東海大学）全自動タンパク質一次構造分析装置「プロテインシーケンサ」。 2007年採択 - 共焦点レーザースキャン顕微鏡システム、凍結ミクロトーム、糖鎖・アミノ酸高感度分析システム、遺伝子解析システム、デジタルX線画像診断システム、自動分注核酸精製システム、リアルタイムPCRシステム。 2008年採択 - 脳動脈血流モニタシステム、キャピラリー電気泳動システム、研究設備4K・DCI準拠ハードウェアエンコーダ、共焦点レーザスキャン顕微鏡システム、基礎医学教育用機器。 2009年採択 - 質量分析装置（ESI-IT-TOF/MS)、血液検査装置、走査電子顕微鏡、光トポグラフィ装置、外科用Ｘ線テレビ装置、METOP受信システム、赤外線酸素モニタ装置、電磁波シールド防音型精密恒温環境制御装置（経営システム工学科）、X線照射装置、内視鏡手技トレーニングシミュレータシステム、眼球運動測定装置、生体情報計測解析システム、波浪シミュレーション用反射波吸収式造波装置、3Dリアルサーフェスビュー顕微鏡。 2010年採択 - 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。 2011年採択 - 自動分注器バリスパン・サンプリングシステム、3D Printerシステム、リアルタイムPCR装置。 2012年採択 - 細胞分析機、蛍光顕微鏡、心エコートレーニングシミュレータ、リサーチ用高性能凍結ミクロトーム、インテリジェント顕微鏡システム、溶液・生体・固体分析用高磁場NMRシステム、多核種NMR測定システム、肺運動負荷モニタリングシステム 、液体シンチレーションカウンター、ナノ材料分析用装置、生体情報計測システム。 2013年採択 - マルチビーム音響測深装置、高速液体クロマトグラフ質量分析計、臨床実習（消化器外科学教育）用設備、臨床実習（麻酔科学教育）用設備、電子計算機（ブレードサーバー） 、実験動物用Ｘ線ＣＴ装置、医学教材作成支援設備。 2014年採択 - 動物用超音波画像診断装置、マイクロプレートリーダー、Y軸旋盤、細胞動態解析装置、機能性物質解析システム、ミューコーター、オールインワン顕微鏡システム。 2015年採択 - 近赤外線励起光源システム、卓上型マスクレス・リソグラフィ装置、リアクティブイオンエッチング装置、デスクトップ型次世代シーケンサー、全反射エバネッセント顕微鏡。 文部科学省の平成29年度大学教育再生戦略推進費「大学の世界展開力強化事業〜ロシア、インド等との大学間交流形成支援」の採択課題が発表され、東海大学の提案「ライフケア分野における日露ブリッジ人材育成―主に極東地域の経済発展を目的として―」が採択された。同事業は、国際的に活躍できるグローバル人材の育成と大学教育のグローバル展開力強化を目指し、平成23年度から実施されている。今年度は、ロシア、インド等の大学との間で教育連携プログラムを実施する「交流推進プログラム」（タイプA）とプラットフォーム構築プログラム（タイプB）で募集が行われており、タイプAで採択された。1973年に日本の高等教育機関として初めてモスクワ国立大学と交流協定を締結し、89年にはウラジオストクにある極東連邦大学とも交流協定を締結。文化や学生の相互派遣など幅広い分野でロシアの高等教育機関との連携を深めてきた。 今回の提案は、極東連邦大学をはじめ同地区にある極東総合医科大学、サハリン国立総合大学のほか、モスクワ国立大学や国立研究大学高等経済学院とも連携し、ロシアの社会問題でもあり昨年の日露首脳会談で経済協力項目に盛り込まれた「健康寿命の伸長」と「高いQOL(Quality Of Life)を保つ健康長寿社会」の創出に取り組んでる。国内の医療機器メーカー、商社、医療・病院コンサルタントとコンソーシアムを結成して、読映医や画像診断技師を養成する検診人材実務者研修を実施し、極東地域で建設計画が進められている画像診断・検診センターで実務を担う人材を育成。また、ライフケア分野に興味を持つ学生を対象にした海外研修や交換留学プログラムなどを導入し、ライフケア分野に関する広い専門知識や実務への応用力や、確かな語学力とコミュニケーションスキルを備え、日露の健康寿命伸長や日本型ライフケア産業の輸出、極東地域における投資拡大に貢献する人材の育成を目指している。 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援に選定されたプログラム  文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育改革の支援 選定取組一覧参照 2004年 地域医療と医学教育の連携 2008年 体験型実習を基盤とする海洋環境教育の実践－海洋立国を担う海洋環境士の育成教育プログラム－ 東海大学短期大学部 「実践力」向上のための教員養成プログラム－体系的自己評価システムによる教育実践力の向上－ 東海大学福岡短期大学 地域活性型人材育成プログラム－仮想会社を中核とした人材育成と地域活性化が連動した実践活動の推進－ 2009年 未来を拓く地域人材育成を目指す異分野大学連携による「旭川キャンパス」(旭川医科大学等との共同事業) 横浜文化創造都市スクールを核とした都市デザイン／都市文化の担い手育成事業(横浜国立大学、東京芸術大学等との共同事業) 地域の人材育成に貢献する短期大学の役割と機能強化のための戦略的短大連携事業（東海大学福岡短期大学が佐賀女子短期大学等との共同事業） 畜産基地を基盤とした大学間連携による家畜生産に関する実践型統合教育プログラム開発(宮崎大学等との共同事業) 2009年 ＳＯＨＵＭプログラムによる実践教育の提案 2009年 大学、同窓会、保護者の三者一体による学生の就職力向上支援 2010年 ナビゲーションシステムによる就業力育成 学生の主体的学びの促進と企業人協力を通した全学的な就業力育成体系の整備 東海大学短期大学部 リフレクションによる就業力形成プログラム段階的自己形成システムの構築 2005年 米国式臨床技能評価システムの導入とFD －協定大学との連携による臨床能力養成・評価システムの導入－ 2006年 米国式模擬患者育成・管理プログラムの導入 －模擬患者（SP:Standardized Patient）育成・管理プログラム（SPプログラム）の設立とSPI（Standardized Patient Instructor）の医学教育への導入－ 2007年 総合的臨床技能訓練プログラムの導入とFD －医学教育における米国式臨床技能訓練シナリオの作成及び実践者育成方法の修得－ 2008年 若手研究者育成のための長期派遣留学支援 2005年 将来予測国際保健指導者養成コース 2008年 生命倫理学中心の医系大学院教育拠点形成－国際共同臨床研究に不可欠な人材育成拠点－ 2006年 東海大学短期大学部 既卒者支援を含む教員養成プログラム 2004年 知的財産法の欧米型実践教育プロジェクト 「公設法律事務所を活用した臨床法学教育」（國學院大學、獨協大学、東海大学との共同プロジェクト） 2007年 離職中または在職看護師に対する看護実践力向上プログラム 2005年 東海大学福岡短期大学 学びの自由化と個別教育の推進 近未来コミュニティカレッジのためのe-Learningの開発及び展開 2006年 東海大学発USR型モデルの創出・実践－多様なヒューマンリソースをマッチングして実践する地域活性化プロジェクト－ 2008年 地域躍動型専門医養成一貫教育プログラム 慶應義塾大学、杏林大学等と連携する 2012年 がんプロフェッショナル養成基盤推進プランに「高度がん医療開発を先導する専門家の養成」のため、首都大学東京、慶應義塾大学等とともに採択される。 地（知）の拠点大学による地方創生推進事業（COC+） 2013年 COC大学として採択される 4ｏ－Ｃｏｌｌａｂｏプログラムによる全国連動型地域連携の提案 2015年 COC大学の採択されたプログラムへ参加校となる 静岡大学（COC大学） 静大発“ふじのくに”創生プラン 熊本大学（COC大学） “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム 文部科学省が、2003年度分より「大学等における産学官連携」について公表するようになる。 1994年から2004年までの特許出願件数は、1位東海大学519件、2位日本大学390件、3位早稲田大学358件、4位東京工業大学338件、5位名古屋大学324件であった。 2004年までの大学発起業件数は、1位早稲田大学65件、2位大阪大学46件、3位慶應義塾大学43件、4位京都大学37件、25位東海大学10件であった。 2003年 東海大学は、文部科学省大学知的財産本部整備事業の対象大学に採択される。 2008年 東海大学産官学連携センターは、法律に基づいて承認を受けた技術移転機関（承認TLO）となる。 2006年度、英国「タイムズ」紙が発行する別冊「THES」が2006年の世界大学ランキングを発表し、2006年度時点では日本の私立大学第3位の評価を受けていた。当時、ベスト500にランキングされた日本の大学は33校（国公立大学26校／私立大学7校）で、東海大学は322位であった。 大学の規模が大きく、学術研究機関として評価されていることから、「2013 edition of the QS.com Asian University Rankings」によると、東海大学は、第142位のランキングを記録している。文系分野も高い評価を得ている。また、中国等のアジア圏でも話題となっている。国際共著率に着目をすれば、中国との共同研究が、10パーセント台となっている。 卒業生の就業力ランキングについては、QS Graduate Employability Rankings 2016にて、総合部門で世界トップ200にランクインし、キャンパスにおける企業の採用活動状況では、世界第11位となる。 The Times Higher Education Asia University Rankings 2016では191–200位となる。 QS World University Rankings by Region 2016では231-240位となる。 QS世界大学ランキング2016/2017では701+位となる。 「THE Asia University Rankings 2016」及び「QS World University Rankings by Region 2016」の両方でランクインした日本の私立大学は、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、近畿大学、東海大学の5大学のみである。 東海大学の広報による2016年9月7日報道では となっている。 イギリスの大学評価機関（QS）が毎年公表している世界大学ランキングにおいて、本学がランクインしている。このランキングは、大学ごとに「研究者からの評価」「学生1人あたりの教員数」「外国人教員比率」「留学生比率」「教員1人あたりの論文引用数」などの基準で評価した総合点を算出し、ランキング形式で発表された。今回QS社が集計したデータは10万件以上となり、そのデータに基づき、実際にランキングされた大学は1,000校となっている。 となっている。 毎年注目を集める英国の「Times Higher Education : THE」による世界大学ランキングで本学がランクインしている。THEの世界ランキングは「教育」、「研究」、「知識移転」、「国際的視野」などの面で厳しい基準が課され、一方のQSは、世界の大学を「研究者からの評価」「企業による評判」「学生1人あたりの教員数」「外国人教員比率」「留学生比率」「教員1人あたりの論文引用数」の総合点を算出し、ランキング形式で発表された。 となっている。 毎年注目を集める英国の「Times Higher Education : THE」による世界大学ランキングの「Clinical, pre-clinical & health subject ranking」（医療分野別ランキング）で本学が401-500位にランクインしている。今回発表された2018年度版でランキングされた500校の内、日本の大学でランクインしたのは計26校（私立大学は6校）。THEの世界ランキングは「教育」、「研究」、「知識移転」、「国際的視野」などの面で厳しい基準が課され、ランキング形式で発表された。 となっている。 株式会社リクルートの「高校生に聞いた大学ブランドランキング」では、東海大学は関東エリアにおいて「志願度」全体17位、男子19位、理系18位となっており、「順位を上げた大学（5ランク以上）」と報道された。知名度では、男子15位、理系15位となっている。 大学ランキング2017年版 (AERAムック)採用ランキングによると、東海大学は自衛官3位（警察官3位、消防士7位）である。 大学ランキング2017年版 (AERAムック)によると、東海大学は、中学校教員採用数7位、高校教員採用数18位、大学図書館ランキング蔵書冊数17位(2,602,770冊)、女子学生ランキング(女子学生数)16位(7,757人)、外国人留学生ランキング(学部)17位、女性教員ランキング3位、外国人教員ランキング18位、技術士合格者数23位、一級建築士合格者数25位、インターンシップ参加学生総数206人となっている。さらに、論文引用度指数ランキング(トムソン・ロイター)他機関との共同研究による引用獲得率 9位、研究業績ランキング(エルゼビア)掲載論文(2011-2015年)総論文数 31位となっている。募集力ランキングとしては、志願者の推移(2015年。2011年との比較)総志願者の増加数 7位 14,590人の増加となった。 海外研修航海は、大学が所有する海洋調査研修船「望星丸」（遠洋／国際航海旅客船・国際総トン数2174トン）で、諸外国を訪問する本学独自の教育プログラムである。東海大学の海洋調査研修船「望星丸」で体験する、1カ月以上におよぶ、船上生活と諸外国への訪問をしている。国際交流や外洋航海、船上生活を通じて、研修学生に、異文化理解や環境保護、協調性の大切さなどを、実践的に学ばせることを目的としている。 東海大学、東海大学短期大学部、東海大学医療技術短期大学、東海大学福岡短期大学の在学生を対象に参加者を募集し、書類・面接選考を経て、研修学生を決定している。1996年に実施した世界一周研修航海（第28回）を含め、訪問地はハワイやオーストラリア、上海、南太平洋の島々など68カ所にのぼり、現地の大学や公的機関などと共に交流を重ねている。船上生活では、語学研修や訪問地研究、各種クラブ活動なども行ってる。 海外研修航海は、諸外国の文化や社会事情に触れて国際的な視野を広げ、見渡す限りの海原で刻一刻と変化する自然環境と向き合い、船内という限られた生活環境で、豊かな人間性を培うことで、学生一人ひとりが、人生観と世界観の確立を目指す、本学建学の精神を具現化する教育活動である。 学術調査 探検研究会（のち改称し、探検会となる） 1963年(昭和38年)4月、探検研究会は西部ネパールへ学術調査(本学初の海外学術調査 隊長長澤和俊講師)をした。カルカッタ・カトマンズ・テイクニア・チサパニ・ドッウル・ジュムラ・シンジヤなどの地域を約半年間にかけて調査する。調査対象は、12世紀から15世紀にかけて存在したマッラ朝の遺跡・文献・民俗・地質などである。帰国後、FM東海でその成果を放送し、デパートで展覧会を催した。1964年、中部ネパール探検調査、1965年ソロモン群島探検調査、1967年ネパール地域調査、1968年マリアナ・パラオ諸島の学術調査、1968年南米の横断踏査、1970年中部ミクロネシア調査、1978年西イリアン学術調査などを行ってきた。 山岳部 山岳部「k2登山隊」が、世界第2の高峰、K2の登頂を達成した。スポーツ医科学研究所での高地トレーニングや情報技術センターからの気象データの提供など、大学の総合力を集結し、アタックに成功しました。世界最年少と日本人女性初という記録も残した。 体育会自動車部 1971年(昭和46年)8月、ユーラシア大陸各国の郊外の実態と公害対策の実情調査(隊長高本助手)をした。ソ連ナホトカ・フィンランド・スウェーデン・ノルウェー・デンマーク・西ドイツ・オランダ・ベルギー・フランス・イギリス・スペイン・イタリア・スイス・オーストリア・ハンガリー・ユーゴスラヴィア・ギリシア・ブルガリア・トルコ・イラン・アフガニスタン・パキスタン・ミャンマー・タイ・シンガポールの二五か国を走破し、各国の公害調査をした。 学生会議等 日米学生会議、日露青年交流、日中青年交流事業への支援を行う。日ロ学生フォーラム（東海大学と極東連邦大学の主催）、ユーラシア学生フォーラム（東海大学と日露青年交流センター、ロシア・ウラジオストクにある極東連邦大学との共催）。 首都大学野球連盟所属。連盟創設の中心校であり、初代総長がそれに尽力した。首都大学野球連盟では69回の優勝。 全日本大学野球選手権大会優勝4回。明治神宮野球大会優勝3回。 北海道キャンパスは、北海道学生野球連盟に所属していた。道内キャンパスの統合計画に伴い2011年に札幌学生野球連盟に転籍した。2011年春季のみ北海道学生野球連盟に残留した「東海大学旭川校舎」との2チーム体制でリーグ戦に参加した。 九州キャンパスは、九州地区大学野球連盟に所属している。全日本選手権に出場歴を持つ地域の強豪である。 海洋学部は、東海地区大学野球連盟（および、その下部組織の静岡学生野球連盟）に所属している。初出場となった2009年の全日本では、湘南校舎との兄弟対決が実現した。そして、勝利を収めたことで大会を盛り上げたとして「特別賞」を受賞している。 日本学生陸上競技対校選手権大会男子総合優勝3回。 関東インカレ男子総合優勝7回。 所属していた部員達の中には、世界選手権大阪大会（世界陸上2007）100mに出場し、2次予選進出、4×100リレーでは、第1走者として出場し、38秒03のアジア新記録で、5位入賞を果たした選手もいる。 日本記録保持者4名（伊東浩司、末續慎吾、高野進、醍醐直幸）や、日本男子トラック種目で日本人初となるファイナリスト1名（高野進）と、オリンピックメダリスト2名（塚原直貴、末續慎吾）らを輩出している。 優勝回数：4回（第17回-第19回、第29回） シード権獲得回数：6回（第17回-第19回、第28回-第30回） 区間賞獲得数：18個 連続区間賞獲得年数：4年連続（第17回-第20回）、2年連続（第28-第29回） 優勝回数：1回（第35回） シード権獲得回数：50回（第9回、第15回、第22回、第35回、第39回、第42回、第46回-第47回、第49回-第50回） 区間賞獲得数：5個 連続区間賞獲得年数：3年連続（第48回-第50回） 総合優勝回数：1回（第95回） 往路優勝回数：1回（第81回） シード権獲得回数：30回（第50回-第51回、第53回-第54回、第56回、第59回-第60回、第62回-第68回、第70回-第73回、第75回-第76回、第79回-第83回、第87回、第91回-第95回） 区間賞獲得数：14個 連続区間賞獲得年数：6年連続（第79回-第84回） 関東大学1部リーグ優勝1回。 総理大臣杯全日本大学サッカートーナメント優勝2回。 全日本大学サッカー選手権優勝2回。 天皇杯出場10回。 全日本学生柔道優勝大会男子優勝23回（史上最多）。女子優勝4回。 全日本学生柔道体重別団体優勝大会男子優勝10回（史上最多）。 全日本バレーボール大学男女選手権大会優勝7回。 全日本大学男子バレーボール東西選抜優勝大会優勝6回。 女子部は、全日本バレーボール大学男女選手権大会優勝7回。 愛称はシーガルス。 関東大学1部リーグ優勝3回。 全日本学生バスケットボール選手権大会優勝4回。 2007年全日本総合バスケットボール選手権大会ではチーム初及び学生では日本体育大学バスケットボール部以来21年ぶりとなるベスト4進出。 愛称はシーゲイルズ。 関東大学ラグビーリーグ戦1部に所属している。関東大学ラグビーリーグ戦1部優勝7回。 全国地区対抗大学ラグビーフットボール大会優勝1回。 全国大学ラグビーフットボール選手権大会準優勝2回。 YC&AC JAPAN SEVENS優勝1回。 東日本大学セブンズ優勝5回。 愛称はトライトンズ。 関東選手権準優勝4回。2016年、2部リーグAブロックで優勝。1部リーグBIG8へ昇格した。 学園祭は、毎年各キャンパスで行われている。縁の深い鉄舟寺にて採火された火を「建学の火」として、各キャンパスにシンボルの灯火として運んでいる。 「建学の火」は、湘南キャンパスの建学祭の開祭式で聖火のように燈される。 採火式は、東海大学の前身である航空科学専門学校が、現在の静岡市清水区三保に開校した当時、この鉄舟寺に学生寮があったことから始まっている。 建学祭 1955年より代々木キャンパスで始まり、現在は毎年秋に行われる湘南キャンパスでの学園祭であり、最終日には花火が打ち上げられる。東海大学の建学記念日は11月1日。コンサートやダンスや野外ライブなども開催され、毎年建学祭のテーマを設定して開催している。 代々木建学祭 代々木キャンパスで毎年行われている学園祭である。 高輪祭 2009年度から高輪キャンパスで毎年行われている学園祭である。 伊勢原祭 伊勢原キャンパスで毎年行われている学園祭である。 海洋祭 清水キャンパスで毎年行われている学園祭である。 東熊祭 熊本キャンパスで毎年行われている学園祭である。 数鹿流祭 阿蘇キャンパスで毎年行われている学園祭である。 湘南フィルムフェスティバルは、映画監督などを招き講演会や座談会とあわせ上映会を行っている。 湘南キャンパスを文化の発信地にしようと2001年より開催されている映画祭の一つである。 一般入学試験成績優秀者奨学金 学修サポート給付型奨学金 「松前重義記念基金」学部奨学金 「松前重義記念基金」自己研鑚奨学金 「松前重義記念基金」建学記念奨学金（建学記念論文） 勤労奨学金 応急奨学金 東海大学後援会（校友会）奨学金 医学部奨学金 医学部奨学金（ひまわり） 医学部特別貸与奨学金 佐藤兼蔵貸与奨学金（医学部・健康科学部） 望星奨学金（健康科学部看護学科） キャンパス間留学奨学金 国際交流奨学金 留学生特別奨学金 「松前重義記念基金」松前重義留学生奨学金 航空操縦学専攻留学奨学金（工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻） スポーツ奨学金 留学生奨学金 大学院奨学金 「松前重義記念基金河上益夫・内田荘祐奨学金」（工学部材料科学科） 東海大学・ANA 航空操縦士養成貸与奨学金（工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻） 佐藤兼蔵研究奨励奨学金 東海大学同窓会は、地区別・専攻別・海外支部などを擁し、卒業者数も圧倒する。 現役学生の保護者を会員とする東海大学後援会も設けられ、卒業後の保護者を対象とする白鴎会などがある。これらを合わせて、東海大学校友会と称している。 霞が関ビル35階に東海大学校友会館があり、レストラン・婚礼式場・大小宴会場・会議室が、設置されている。 東海大学の人物一覧 学部 文学部 文化社会学部（2018年度開設） 法学部 政治経済学部 教養学部 体育学部 情報理工学部 理学部 工学部（医用生体工学科1年次 - 2年次） 健康学部（2018年度開設） 観光学部（1年次） 研究科 総合理工学研究科 地球環境科学研究科 生物科学研究科 文学研究科 政治学研究科 経済学研究科 法学研究科 人間環境学研究科 芸術学研究科 体育学研究科 理学研究科 工学研究科 課程 別科日本語研修課程 交通アクセス 小田急 小田原線「東海大学前駅」下車、徒歩約15分。 小田急 小田原線「東海大学前駅」から、『秦野駅行き』・『下大槻団地行き』バス（約5分）で「東海大学北門」下車、徒歩すぐ。 JR東日本 東海道線「平塚駅」から、『東海大学行き』・『秦野駅行き』バス（約30分）で「東海大学正門前」下車、徒歩約5分。 環境 東海大学のメインキャンパスで、陸上競技場・野球場・テニスコート・屋内プール・サッカー場・ラグビー場・アメフト場など、多くのスポーツ施設が集まる。 建設は、1962年より開始され、グランドデザインおよび初期の校舎設計は、同大学教授でもあった建築家山田守が行った。なお、これらは、DOCOMOMO135選に選定されている。 湘南キャンパスは、ISO14001を2003年に取得。 湘南キャンパス内にあるドトールコーヒーショップを英語化した。 湘南キャンパスは、日本の大学の中でも有数の敷地を誇り、キャンパス内東西南北の移動にも10分から15分程度の時間を要するが、学生生活、研究生活には良好な環境である。 Google ストリートビューで湘南キャンパス敷地内の風景を見ることが出来る。 学部 観光学部（2年次 - 4年次） 交通アクセス 小田急 小田原線「代々木八幡駅」下車、徒歩10分。 東京メトロ 千代田線「代々木公園駅」下車、徒歩10分。 小田急 小田原線・東京メトロ 千代田線 「代々木上原駅」下車、徒歩約15分。 京王 井の頭線「駒場東大前駅」下車、徒歩約15分。 環境 大学本部は、このキャンパスにある。 東海大学の校歌は、この代々木をベースにしている。 初期のFM東海の放送を行ったX字型（2号館）が敷地中央にある。 キャンパスは、渋谷区富ヶ谷の名教学園敷地を購入した。 1955年から7年間にわたり、同大学の教授でもあった建築家山田守の設計によって1号館 - 5号館までの5つの校舎を完成させている。 手狭になった為教養部を現相模高校敷地に移転。更に湘南キャンパスに移転した。 工学部の7学科のメインキャンパス(所属キャンパス)は、湘南キャンパスに移転後も1980年代までは、代々木キャンパスであり、4年生は、一部の講義が代々木で行われ、一部の研究室も代々木にあった。その為、学生は、代々木と湘南の両キャンパスに通学していた。また、2011年度まで第二工学部（後、情報デザイン工学部）も存在した。 学部 情報通信学部 研究科 情報通信学研究科 交通アクセス 東京メトロ 南北線・都営地下鉄 三田線「白金高輪駅」下車、徒歩約8分。 JR東日本 山手線 東海道線 横須賀線 京浜東北線・京急 京急本線・JR東海 東海道新幹線「品川駅」下車、徒歩約18分。都バス『目黒駅行』に乗り『高輪警察署前』下車、徒歩約3分。 京急 京急本線・都営地下鉄 浅草線「泉岳寺駅」下車、徒歩約10分。 環境 産学連携型教育で実践的に学ぶことが出来る。 学部 海洋学部 研究科 海洋学研究科 課程 乗船実習課程 交通アクセス JR東海 東海道本線「清水駅」から、『東海大学三保水族館行き』、『三保車庫行き』または『折戸車庫行き』バス（約20分）で「東海大学・海技短大前」下車、徒歩約2分。 環境 東海大学が設置された最初のキャンパスである。 1961年、東京商船大学清水分校（現在の東京海洋大学）が、東京へ移転したのを機に跡地を譲受し、清水キャンパスを開設した。 同じキャンパス内にある東海大学海洋研究所傘下には、（地震予知研究センター、海洋生物センター、水族生態研究センター）を配置し、海洋調査研修船「望星丸」、小型船舶調査船、臨海実験所、各種実験場を擁して研究活動を展開している。 本学施設として東海大学社会教育センターを構成する東海大学海洋科学博物館・東海大学自然史博物館が、清水区三保に所在している。 東海大学沖縄地域研究センターが、沖縄県八重山郡竹富町に拠点を構えている。 大学・学部教育を中心に海洋科学分野の研究機関として全国有数の陣容となっている。 学部 医学部 健康科学部（2018年度より募集停止） 工学部（医用生体工学科3年次、4年次） 研究科 医学研究科 健康科学研究科 工学研究科 交通アクセス 小田急 小田原線「伊勢原駅」南口から、神奈川中央交通バス『東海大学病院行』、北口からは小田急『愛甲石田駅行』（約10分）で「東海大学病院」バス停下車すぐ。徒歩の場合、北口より約15分。 環境 付属病院 高度救命救急センター[24] 付属病院には、ドクターヘリ、ドクターカーが待機している。 学部 経営学部 基盤工学部 農学部 交通アクセス JR九州 豊肥本線「東海学園前駅」で下車。すぐ。 熊本交通センターBホーム14番乗り場より九州産交バス供合線（子11・12系統）に乗車。「東海学園前」バス停下車、徒歩1分。 環境 カフェテリアや人工芝のサッカー場がある。 学部 農学部 研究科 農学研究科 交通アクセス JR九州 豊肥本線「立野駅」（最寄り駅）下車。 JR九州 豊肥本線「肥後大津駅」よりスクールバスを運行。 環境 「阿蘇くじゅう国立公園」内にキャンパスがある。 阿蘇外輪山の一角にある。 牧場・農場・動物舎・果樹園・農産加工場・バイオテクノロジーセンターを併設している。 学部 国際文化学部 生物学部 交通アクセス 札幌市営地下鉄 南北線「真駒内駅」から「じょうてつ」バス（南96番または環96番）約20分。「東海大学前」下車。 環境 ラベンダー畑を見ることが出来る。 最先端の教育・研究施設を備えている。 2018年1月 環境省と熊本県とともに、「阿蘇地域の創造的復興に向けた地域循環共生圏の構築に関する協定」を締結。 2008年 静岡県と静岡大学・浜松医科大学・静岡県立大学・静岡文化芸術大学・常葉大学とともに、静岡県内の防災に関する協定（しずおか防災コンソーシアム）を締結。 2012年11月 静岡県と「研究分野における連携協定」を締結。 2012年10月 山梨県と「学生Ｕ・Ｉターン就職促進協定」を締結。 2014年10月 新潟県と「学生Ｕ・Ｉターン就職促進に関する協定」を締結。 2015年1月 神奈川県と「包括連携協定」を締結。 2015年1月 石川県と「県内就職支援に関する協定」を締結。 2015年8月 山形県と「学生Ｕ・Ｉターン就職促進に関する協定」を締結。 2015年11月 熊本県と「学生の就職支援に関する協定」を締結。 2016年3月 香川県と「就職支援に関する協定」を締結。 2016年3月 静岡県と「就職支援協定」を締結。 2016年11月 福岡県と専修大学・立命館大学・神戸学院大学とともに、「就職促進連携協定」を締結。 2017年1月 北海道と「学生Ｕ・Ｉターン就職促進に関する協定」を締結。 2017年1月 長野県と「学生Ｕターン就職促進協定」を締結。 2017年3月 秋田県と「学生Aターン就職促進協定」を締結。 2017年5月 大阪府と「学生Ｕ・Ｉ・Jターン就職促進に関する協定」を締結。 2017年6月 岐阜県と「学生Ｕ・Ｉ・Jターン就職促進に関する協定」を締結。 2017年7月 栃木県と「学生Ｕ・Ｉターン就職促進に関する協定」を締結。 2017年12月 山口県と「学生Ｕターン就職促進に関する協定」を締結。 1983年1月 神奈川県秦野市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。 1986年 神奈川県平塚市と、施設利用・人的交流を目的とした交流協定締結。 2003年10月 沖縄県八重山郡竹富町と、教育・研究を目的とした交流協定を締結。 2006年 愛媛県西条市と、教育・研究の拡充と地域活性化を目的に教育・研究交流協定を締結。 2008年4月 熊本県合志市と、総合交流協定を締結。 2008年9月 神奈川県伊勢原市と、「包括的な提携に関する協定」を締結。 2008年12月 熊本県阿蘇市と、地域農業振興・発展に関する相互協力協定を締結。 2010年6月 北海道根室市と、海洋学部が相互協力協定を締結。 2010年12月 長野県茅野市と、包括的な提携に関する協定を締結。 2010年12月 石川県能登町と、包括的な提携に関する協定を締結。 2012年3月 神奈川県大磯町と、「包括的な提携事業に関する協定書」を締結。 2013年4月 群馬県嬬恋村と、包括的連携協力に関する協定を締結。 2014年5月 東京都港区と「連携協力に関する基本協定」を締結。 2014年5月 沖縄県石垣市と、「包括的な提携に関する協定書」を締結。 2014年6月 北海道旭川市と、「包括連携に関する協定書」を締結。 2015年2月 静岡県静岡市と、「包括連携に関する協定」を締結。 2015年2月 東京都渋谷区と、「連携協力に関する基本協定」を締結。 2015年8月 神奈川県相模原市と、「包括連携協定」を締結。 2017年12月 北海道札幌市と、「Ｕ・Ｉターン就職促進協定」を締結。 2018年1月 東京都渋谷区と、「包括連携に関するシブヤ・ソーシャル・アクション・パートナー協定（S-SAP協定）」を締結。 国際協力機構の発展途上国への提案型技術協力 (PROTECO) 事業に協力。 東京商工会議所産学公連携相談窓口に連携協力機関（大学・公設試験研究機関）として、東京工業大学、慶應義塾大学等と参加。 2004年4月 東京交響楽団と東海大学の交流協定を締結。（音楽技術だけでなく、人的交流を通じた社会活動の還元を目的とする。） 2006年 港湾空港技術研究所と教育研究連携協定を締結。 2007年 横浜企業経営支援財団と産学連携協定を締結。 2007年 宇宙航空研究開発機構（JAXA）と陸域観測技術衛星を介したデータ利用研究や地球観測システム開発などの協力協定書を締結。 2009年 ブラジル政府認定の「教育養成プログラム,ブラジル人（教員）」の日本側パートナー（スクーリング（通学授業））として受け入れ開始。 2015年4月 国立科学博物館大学パートナーシップを締結。 2015年6月 一般財団法人 日本国際協力センター(JICE)北海道支所と札幌キャンパスが「国際協力及び交流を推進目的とする連携協力協定(5年間)｣を締結。 2017年12月 海洋研究開発機構と包括連携協定を締結。 2005年・2007年 全日本空輸とパイロット養成・観光学教育・研究で連携。 2007年 学校法人東海大学と読売新聞東京本社と教育研究連携に関する覚書を締結（ジャーナリズム分野）。 2008年12月 旭川信用金庫と産学連携協力に関する協定書の締結。 2010年7月 肥後銀行と東海大学九州キャンパスが、「業務協力に関する協定」を締結。 2010年7月 社団法人かみふらの十勝岳観光協会と、北海道キャンパスが連携協力に関する協定の締結。 2013年3月 一般社団法人熊本県工業連合会と、九州キャンパスが包括的連携に関する協定を締結。 2016年6月 JR東日本横浜支社と「包括的連携に関する協定」を締結。 2017年12月 ANAビジネスソリューションと札幌キャンパスが、教育連携協定を締結。 2006年 神奈川県立海洋科学高等学校と、教育交流連携協定を締結。 2008年 神奈川県立秦野高等学校と、教育交流協定を締結。 2009年 神奈川県平塚・秦野地区の県立高等学校並びに特別支援学校と、体育学部が教育交流に関する協定を締結。 2013年3月 奈良県立十津川高等学校と、工学部が教育連携協定を締結。 2013年10月 北海道おといねっぷ美術工芸高等学校と、国際文化学部が高大連携事業協定を締結。 2014年6月 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と2020年「東京オリンピック・パラリンピック競技大会に係る大学連携協定」を締結。 2009年 東海大学衛生プロジェクトが産学連携で人工衛星「かがやき」を開発して打ち上げ。ソランと民間人工衛星プロジェクトに協力。 東京12大学広報連絡協議会に加盟。 大学宇宙工学コンソーシアムに加盟。（加盟49校） 神奈川県内大学間学術交流協定 (大学院：東京工業大学大学院、横浜国立大学大学院、東海大学大学院等）に参加している。 札幌圏大学・短期大学単位互換協定（大学：酪農学園大学、北星学園大学、東海大学（札幌キャンパス）等）に参加している。 1999年に、海洋科学技術センターと海洋学研究科の間で連携大学院協定を締結。 2004年に、神戸大学医学部と医学部との間でハワイ大学医学部と「医学英語研修」を共同運営の開始。 2008年10月に、静岡大学と静岡県立大学との間で大学院連携の単位互換と学術交流を行う協定を締結。 2009年4月に、宮崎大学大学院農学研究科・農学部と農学研究科・農学部が学術研究交流に関する基本協定を締結。 2011年5月に、奈良県立大学と国際文化学部が単位互換協定を締結。 2011年5月に、名桜大学と国際文化学部が単位互換協定を締結。 2012年7月に、武蔵野大学大学院薬学研究科・薬学部と医学研究科・医学部が学術交流に関する協定を締結。 大学院単位互換交流協定（文学・人文科学研究科 史学分野） 単位互換制度協定校 - 青山学院大学・國學院大學・国士館大学・駒澤大学・専修大学・上智大学・中央大学・東洋大学・明治大学・立教大学・東海大学 放送大学学園と単位互換協定をしている。 日本オープンオンライン教育推進協議会の正会員校となっている。2016年、大学院生向けMOOCを制作公開した。 東海大学は通信教育事業に積極的に展開してきた歴史がある。東海大学は理工系に強みを持つことから、PARTNERS計画（遠隔教育実験） - ウェイバックマシン（1999年10月8日アーカイブ分）では、郵政省、郵政省通信総合研究所(CRL）、宇宙開発事業団(NASDA)、東北大学、電気通信大学、東海大学、PARTNERS推進評議会が合同して、衛星を活用した国内外の高等教育機関間の教育プログラムを実証してきた。en:Western Governors Universityと学術協定を締結する等、通信教育・ＩＣＴに意欲的に取り組んでいる。 2005年に、小樽商科大学と文理融合に関する連携協力に関する協定を締結。 2014年4月に、 全17機関・部局を母体とする「地震・火山噴火研究の連携と、協力に関する協定書」を東海大学地震予知研究センターが締結。 2015年8月に、東京薬科大学と東海大学医学部付属八王子病院が地域交流事業協定を締結。 2000年に、新潟大学と締結。首都圏域の企業情報とUターン就職希望者向けの企業情報を主とした相互の情報・支援協力を目的。 U・Iターン3大学合同企業説明会（神奈川大学・関東学院大学・東海大学の3大学合同企業説明会） 2001年以降、大学間技術職員交流研修会：神奈川大学、東京工業大学、東海大学など交流している。 2015年に、文部科学省 地（知）の拠点参画 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』（日本学生支援機構調べ 平成28年3月公表）によると、大学等が把握している日本人学生派遣数の多い大学としては、慶應義塾大学 1,254人 東海大学1,226人 東京大学 1,216人となっている。 以下の学術交流協定等締結機関と提携を結んでいる。 学術交流協定等締結機関一覧  国際協力機構受託事業  国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト（2003年04月01日 - 2008年03月31日） 東海大学と明治大学の2校は、ラオス国立大学へ技術指導をし、「ラオス国立大学工学部がIT分野の人材を育成し、政府機関及び工業分野の需要に応える。」ことを目的として、国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクトを実行した。 円借款による研修員、留学生受け入れ事業 対象国：マレーシア 高等教育基金借款事業（III） 実施期間：2005年4月から2015年3月 対象国：中国 海南省人材育成事業 実行期限：2013年12月 大学連携ボランティア覚書締結校：マレーシア（2014）日本語教育 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト（2011年02月14日 - 2019年04月30日） 「アフガニスタン国のインフラ及び農業・農村開発に資することを目的として、これらの分野の関連省庁行政官及び大学教員を本邦大学に研修員として受入れ、研修員は修士課程等において必要な知識と技術を習得する。」ことを目的として、アフガニスタンイスラム共和国高等教育省との間で未来への架け橋・中核人材育成プロジェクトを締結した。 アセアン工学系高等教育ネットワーク（AUN/SEED-Net） 日本：支援大学11校（北海道大学、慶応義塾大学、京都大学、 九州大学、政策研究大学院大学、芝浦工業大学、東京工業大学、豊橋技術科学大学、東京大学、早稲田大学、東海大学）に連ねる。ASEAN各国拠点大学の教育・研究能力の強化と日本も含む各国大学間のネットワークの強化を通じ、ASEAN地域の社会・経済発展に必要な工学系人材を持続的に輩出することを目的に、2001年より実施されている。 遠隔医療ネットワーク タイ王国、パプアニューギニア、カンボジアの3カ国に衛星通信用地球局を設置する Health Planning Development by Health Futures Methodologies WHO、ＪＩＣＡ横浜、東海大学 期間：2010-2012 人材育成奨学計画（JDS） 対象：カンボジアの公務員を対象とした留学制度 2016年受け入れ機関：東京農工大学、名古屋大学、神戸大学、広島大学、早稲田大学、国際大学、東海大学 国際医療保健協力センター 東海大学と国際保健機関西太平洋事務局（WHO-WPRO）の共催により、21世紀保健指導者養成コースを設立し、さらに国際協力機構（JICA）とも共同し、各国の保健医療政策立案担当者を養成する。「第1回卒業生のパプアニューギニア国Dr. Mannは、2001年から同国保健省事務次官に就任」する等、各国の指導者層を輩出している。 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース 東海大学、JICA，ブラジル銀行、三井物産等と共同事業（2009年7月から2013年12月の4年半の教育プログラム）をする。 ＪＩＣＡと共同し、「タイにおける工科系大学のトップレベルの大学のひとつ」であるモンクット王工科大学ラカバン校へ協力する。「KMITLの発展は、JICAだけでなく、1965年の留学生受け入れから現在までの東海大学による継続的な支援に代表される日本の大学とのつながり」をもつ。 日系社会次世代育成研修（大学生招へいプログム）（2009年） 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト 対象国：カメルーン 期間：2011年4月 - 2016年3月 国際環境研究会SEE Project（シープロジェクト）は、環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。 2007年5月からは、東海大学チャレンジセンターのユニークプロジェクトとして活動を行っている。東海大学理学部化学科の学生を中心とし、教養学部人間環境学科、文学部アジア文明学科や同心理・社会学科、工学部応用化学科や同医用生体工学科、政治経済学部経済学科などの学生がこれまで所属した。韓国ソウル市の漢陽大学校において毎年、東海大学日韓こども環境交流プロジェクトを主催し、韓国の中高生や大学生と環境問題をテーマに相互交流している。これまでこのプロジェクトに参加した韓国人生徒は延べ200名を越え、2009年以降は東海大学ソウルオフィスとの共催、在大韓民国日本国大使館公報文化院の後援を受けている。 2008年10月には東京都立つばさ総合高等学校のISO講演に講師として招かれるなど、活動のユニーク性が注目されている。環境問題を環境科学実験を通して見つめることに主眼を置くため、近隣の中学校、高校から環境科学実験教室の依頼も多数ある。また、実験技術や機材の提供を行ったことのある経験を踏まえ、これまでの経験や開発した技術が幅広く利用されることを期待し、2012年より環境教育教材開発プロジェクトを始動。 2012年からは東海大学日韓こども環境交流プロジェクトに英名（Tokai University International Partnership Programs for Environmental Communication）が付記され、プロジェクトの愛称が頭文字をとってTIPEC（ティペック）とされた。2013年3月に活動を終了した。 1991年よりソーラーカーの開発に着手した。2006年からは東海大学チャレンジセンターのライトパワープロジェクトとして活動を開始し、同年に開催されたワールド・ソーラー・ラリー・イン・台湾に同名の協定校である東海大学 (台湾)と合同チームを結成して出場した。2008年には南アフリカ共和国で開催されたFIA（国際自動車連盟）公認のサウス・アフリカン・ソーラー・チャレンジで国際大会初優勝を遂げた。 2009年には世界最高峰のオーストラリア大陸3,000km縦断ソーラーカーレースであるワールド・ソーラー・チャレンジ2009への出場に向けて、シャープより高性能な太陽電池、パナソニックよりリチウムイオン電池、ミシュランより低転がり抵抗タイヤ、ミツバよりダイレクトドライブモータなどの供給を受け、ソーラーカー「Tokai Challenger」を産学連携で開発した。ダカール・ラリーで日本人初優勝した篠塚建次郎の支援を得て、砂嵐に見舞われるなどの気象条件を克服し、全行程を平均速度100.54km/hで走行して総合優勝した。2位は2001年以降4連覇を達成していたオランダのデルフト工科大学、3位はアメリカのミシガン大学。日本の大学として初めての優勝であり、1996年には本田技研工業のソーラーカー「ドリーム」が優勝した例がある。この模様は2010年1月23日にNHKのワンダー×ワンダー、2月21日にハイビジョンスペシャルで放送されるなど、数多くのメディアが取り上げた。 2010年10月のサウス・アフリカン・ソーラー・チャレンジ2010にTokai Challengerが出場し、総走行距離4061.8kmを45時間5分で走破するとともに、平均速度90.1km/hの記録を樹立して再び優勝した。集英社『ジャンプスクエア』の2010年10月号から2011年7月号にかけて、チームが取材協力したコミック『曇天・プリズム・ソーラーカー』が連載された。 ワールド・ソーラー・チャレンジ2011では再びTokai Challengerが優勝した。2012年、南アフリカのFIA公認サソール・ソーラー・チャレンジ・サウス・アフリカにおいても4632kmの世界最長コースを走破して優勝し、国際レース5連覇を達成した。 2013年4月13日、ジョン・ケリー米国務長官の来日に際し、同チームとソーラーカーが駐日アメリカ合衆国大使館大使公邸に招かれ対話が実現した。4月20日には、タカラトミーのトミカとして「No.26 東海大学ソーラーカー 東海チャレンジャー」が発売された。ワールド・ソーラー・チャレンジ2013には4輪の新型車を開発して臨んだが、序盤の出遅れなどが原因となり準優勝となった。 このチャレンジの模様は、2014年1月19日にテレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦！オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」として放送された。2月25日には、アラブ首長国連邦アブダビ首長国のムハンマド・ビン・ザーイド・アール・ナヒヤーン皇太子が来日し、高輪キャンパスでソーラーカーの見学が行われるとともに、国際石油開発帝石がアブダビで支援する石油大学におけるソーラーカー開発支援について調印が行われた。11月にチリ共和国のアタカマ砂漠で開催された「カレラ・ソーラー・アタカマ」大会では総合優勝を飾った。 2015年10月、ワールド・ソーラー・チャレンジのメインクラスであるチャレンジャークラス3位。 2016年3月27日、神奈川県、箱根町、東海大学、芦ノ湖スカイラインが主催したイベント「ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」で、一般公道を走行した。2016年12月、大正製薬が東海大学ソーラーカーチームを取り上げたタイアップＣＭを制作し、ＴＶで放送開始した。 東海大学では、2001年 - 2012年にかけてル・マン24時間レースへの参戦を目標としたプロジェクトが実施され、工学部動力機械工学科が中心となって車両の設計を行った。同レースへ大学が参戦した事例は過去に存在しなかったため、世界でも類を見ない試みであった。 2008年には本選に出場したが、ギアトラブルにより5時間残しての棄権となった。2009年はスポンサーが集まらなかったため、岡山国際サーキットで開催されたアジアン・ル・マン・シリーズに出場した。 2010年は、中国・広東省の珠海国際サーキットで開催されたアジアン・ル・マン・シリーズに出場し、総合14位、クラス5位になった。なお、同プロジェクトの主導者であった林義正が2012年3月に退職するのに伴い、2012年1月に富士スピードウェイでテスト走行を行ったのを最後にプロジェクトが終了している。 東海大学では、2009年7月にトカラ列島を中心とした皆既日食において、本学の海洋調査研修船「望星丸」にて日食観測プロジェクトを実施。東海大学の付属学校と連携し、インターネットを使った番組を制作し、インターネット配信行った。2012年5月に九州・四国・関東にて観測された金環日食においても、付属学校や和歌山大学などと連携し、インターネット配信番組を制作。 2016年3月9日に日本各地を含む東アジア及びオセアニア地域と、アラスカ、カナダの一部までの一帯で日食が観測された。インドネシアの島々では皆既日食、日本では2012年5月21日に発現した金環日食以来、4年ぶりの部分日食として見えた。今回、「第47回海外研修航海」として航行中の「望星丸」からの日食映像をもとに、理科教育番組としてインターネット配信を予定するほか、各キャンパスや付属学校との連携プログラムに取り組みます。本学園のネットワークを最大限に生かして実施する日食イベントを通じて、大学としての社会的責任を果たすだけでなく、理科系教育の普及、教育の機会の拡大を図った。 ユニークプロジェクトの日食観測プロジェクトが3月9日に湘南キャンパスにて、パラオ諸島付近で観測した皆既日食の様子を伝える本学主催の特別番組の上映会を開催した。会場には学生や地域住民らが集まり、番組を視聴。インターネット上でも番組を生放映し、湘南以外のキャンパスでも上映会を実施した。 本学主催のこのイベントは「東海大学日食観測プロジェクト〜宇宙の奇跡2016〜」と題し、本学の海洋調査研修船「望星丸」（国際総トン数＝2174ｔ）を使った「第47回 学校法人東海大学海外研修航海」の研修団が、皆既日食を観測出来るパラオ沖を通過することから、その様子を日本にも伝えることで、多くの方々に天文や自然現象の不思議に触れてもらおうと企画した。放送に向けて、文学部広報メディア学科や工学部電気電子工学科、本プロジェクトと海外研修航海研修団の日食観測担当班の学生達がプロジェクトを結成。湘南キャンパスにあるスタジオを拠点に放送し、曇り空の合間から観測した欠け始めの太陽や皆既日食中に周囲が暗くなった様子を中継した。 2016年11月6日に、琵琶湖の彦根港から琵琶湖大橋まで最大34kmの湖上で、離陸から着水まで飛行経路総距離10km以上の人力飛行を目指す、一次電池（乾電池）で固定翼航空機が飛んだ世界最長距離のギネス世界記録を目指す「エボルタチャレンジ2016」に挑戦した。チャレンジは、『東海大学チャレンジセンター ライトパワープロジェクト 人力飛行機チーム TUMPA』によるもので、設計から製作、塗装、フライトまでを手掛けている。午前6時37分に離陸をしたが、6時43分26秒に主翼が変形し失速、飛行距離3,531mで途中着水となってしまい、記録達成にはならなかった。パイロットを務めた学生は、「胸骨の骨折及び右下腿部の打撲」の怪我を負っている。『今回のチャレンジは終了だが、ぜひ何らかの形で再チャレンジしたい』としていて、現地で立ち会ったギネス公式認定員も『諦めずに再チャレンジしてほしい』とコメントした。 人力飛行機（低翼機） 使用電池 - 一次電池（乾電池）パナソニック エボルタ 単3形640本 総重量 - 約130kg 飛行時速 - 約35km 2005年に創設、2010年ロボカップジャパンオープンの標準プラットフォームリーグで優勝。 秋田県大潟村のソーラースポーツラインで開催される、省エネ電気自動車レース「ワールド・エコノ・ムーブ」で2004年から2008年にかけてファラデーマジック2が鉛蓄電池部門で5連覇した。また燃料電池部門では2008年から2011年まで4連覇しており、両部門での連覇記録は未だに破られていない。 2011年3月11日に発生した東日本大震災の被災者の生活復興を目的として立ち上げられたプロジェクト。5月には、岩手県大船渡市三陸町越喜来泊地区に、応急仮設公民館「どんぐりハウス」を建設した。また8月には宮城県石巻市北上町十三浜相川・小指地区にも応急仮設集会所「どんぐりハウス」を建設した。このような取り組みが評価され、「2011年アメリカ建築家協会デザイン大賞特別賞（Special Aspirational Award for Community Building）」を受賞した。 東海大学は 東京大学や東京工業大学等とともに 宇宙航空研究開発機構（JAXA）の連携大学院協定締結先の大学となっている。また、2007年には、陸域観測技術衛星「だいち」（ＡＬＯＳ）データの直接受信、データ利用研究及び地球観測システムの開発のための協力に関する協定書を締結した。 東海大学 工学部 航空宇宙学科 航空宇宙学専攻における航空分野に関する研究成果、学生主体で行っている航空分野に関するプロジェクト、航空操縦学専攻におけるパイロット養成、教育、訓練、研究の紹介については国際航空宇宙展で発表されている。2008年。2012年。2016年。 東海大学学生ロケットプロジェクトは、学生が机上の勉学では学べない宇宙理工学の知識・技術を修得し、将来の宇宙技術者を養成することを目的として、1995年に航空宇宙学科が設立された。2006年度からは東海大学チャレンジセンターのプロジェクトの一つとして活動を行っている。大学宇宙工学コンソーシアム(UNISEC)に加盟している。秋田県能代市及び北海道大樹町での小型ハイブリッドロケット打ち上げ実験や、アラスカ大学との共同打ち上げ実験を実施している。2002年3月には、観測ロケット2号機の打ち上げに成功し89kmの高度に到達した。また、能代宇宙イベントにも毎年参加しており、好成績を残している。 東海大学衛星プロジェクトは2009年1月23日にいぶきと相乗りで打ち上げられたかがやきにオーロラ電流観測用の磁気センサを提供したことを契機に発足した。衛星設計コンテストにも参加している。 東海大学は、大学宇宙工学コンソーシアムに参加しており、UNITEC-1の開発にも参加した。 東海大学はスーパーカミオカンデの国内共同研究機関に東京大学や京都大学等とともになっている。 原子力人材育成プログラムは、原子力工学の技術者を養成するために文部科学省と経済産業省が連携して策定した公募事業である。 2007年 原子力研究促進プログラム（第1種放射線取り扱い主任者の資格取得を目的とした放射線測定・放射性物質取り扱いの基礎実験。学生による特別課題の設定・実験。） チャレンジ原子力体感プログラム（放射線の基礎知識・技術に関する講義、原子力施設の見学会、炉物理等の基礎理論実験の実施。） 2008年-2009年 原子力コア人材育成プログラム（高校大学連携による「萌芽段階」と「進展段階」にある学生教育のための中核的教員人材養成およびリカレントプログラムの作成 ） 原子力研究促進プログラム（原子力系技術者育成のための放射線取扱研修プログラム） 2010年-2011年 原子力研究促進プログラム（原子力マイスター育成のための実務と教育のブリッジプログラム） 2010年 東海大学は東京大学、京都大学等とともに原子力人材育成ネットワークの参加機関となっている。 2008年-2012年 原子力発電分野における高度人財育成プログラム（Global Initiative on Asian Specialized Nuclear Personnel Program Tokai University＝略称「ＧＩＡＮＴプログラム」） 東海大学は、経済産業省・文部科学省「アジア人財資金構想」の採択事業として、「原子力発電導入予定国や原子力関連の資源輸出国出身の優秀な理工系学部卒業生」(モンゴル・ベトナム・インドネシア・タイ等）を受け入れ、「同プログラムのコンソーシアムには東芝、三菱重工業、日立ＧＥニュークリア・エナジー、日本原子力発電、東京電力、関西電力、東北電力、伊藤忠商事、三菱商事、住友商事、原子燃料工業、国際研修交流協会、教育と探究社」と共同して教育してきた。 2012年－現在(2016年)も継続 2012年に日本政府からの依頼を受け、「ベトナムで2年後に運用が始まる予定の原子力発電所建設や、人材育成に協力」を開始する。 2014年10月-2019年3月 参加部局・大学：東京工業大学原子炉工学研究所、東京工業大学大学院理工学研究科機械系専攻、東京医科歯科大学、芝浦工業大学、東京都市大学、東海大学 東海大学海洋研究所は「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関」に東京大学地震研究所、東京工業大学火山流体研究センター、京都大学防災研究所、情報通信研究機構、産業技術総合研究所地質調査総合センター、国土地理院、気象庁、海上保安庁等とともに選ばれている。 ファイル:発明会館のFM東海第1副調整室.jpg 日本においてテレビジョン放送が、大衆に普及し始めた1950年代に文部省（現・文部科学省）は、放送を使用した高等教育構想に関心を示していた。私立大学の中にFM放送を使用した大学ラジオ局や大学テレビ局を開設する動きが、急速に盛り上がることとなったのである。その中でも特に熱心だったのが、東海大学であった。日本の全大学の中でもっとも早い段階から東海大学は準備を開始して、1957年6月には、超短波放送実験局（現・実験試験局）の免許を郵政省（現・総務省）に申請した。 1958年4月に「東海大学超短波放送実験局」として呼出符号JS2AO、周波数86.5Mc（メガサイクル、現在のメガヘルツと同義）、空中線電力1kWの予備免許を取得、12月に免許を取得して放送を開始した。 1959年5月には東海大学付属高校通信教育部（現・東海大学付属望星高等学校）の教育課程の一環として「高校通信教育講座」という番組を設けた。11月に周波数を84.5Mcに変更。1960年4月には、「東海大学超短波放送実用化試験局」（呼出符号JS2H）も放送を開始した。「FM東海」（略称:FMT）は、主に後者を指すが、実用化試験局廃止後は、実験局の通称ともなった。 FM東海は、TOKYO FMの母体となり、高校通信教育講座は1998年にミュージックバードに移行するまでTOKYO FMで放送を続けた。学校法人東海大学は、設立以来株主に名を連ね、マスメディア集中排除原則にいう支配関係にもある。 ＮＨＫ放送技術研究所は、各大学などからの要請により、卒業論文や修士論文作成のための実習生を受け入れている。毎年、東海大学は早稲田大学等とともに実習生を送り出している。 情報通信研究機構へ研修員を派遣している。2015年、東海大学熊本キャンパスはCTF for ビギナーズ 2015 熊本の会場となる等、東海大学は情報通信分野に力を入れて取り組んでいる 日本経済団体連合会が産学共同事業の拠点として位置付けた高度情報通信人材育成に向けた協力拠点に選抜される。日本経済団体連合会が提唱する“高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案―”の実現に向けて数学・情報工学・ソフトウェア工学・ＩＣＴ研究等を含め総合的に協力する。 東海大学は、東京大学、京都大学等とともに経団連グローバル人材育成スカラーシップ募集対象校となっている。 国連大学グローバル・セミナー（1985年から開催） 共催・パートナー校：青山学院大学、中央大学、国際基督教大学、国際大学、慶應義塾大学、津田塾大学、東京大学、早稲田大学、横浜国立大学、東海大学。 2011年、イラン国際関係学院(外務省付属機関)の大学院生10名を10日間招へいし、東海大学で「人間の安全保障」などを研修する。 2004年 組込みソフトウェア技術教育訓練実証実験 2006年 組込み組込み技術教育に向けたプログラミング言語実習の開発 海氷情報の提供（東海大学情報技術センター（地球観測衛星 TERRA 及び AQUA））をしている。 平成24年2月27日、東海大学と航空大学校は、技術支援に係る協力協定を締結した。東海大学と航空大学校は、CRM（Crew Resource Management）に関する座学教材の共同作成を行い、作成された教材は、Ｈ24年度から授業で使用されている。そして、東海大学と航空大学校によって作成された教材は、 桜美林大学、崇城大学、法政大学へと提供され、各大学で授業に使われている。 防衛省（部外委託教育）大学研修 委託校：筑波大学、神戸大学、上智大学、中央大学、東京芸術大学、武蔵野音楽大学、東海大学となっており、幹部教育を受託している。 情報収集衛星の共同研究については情報本部を参照。また、東海大学は理工系の研究開発力が高いことから、京都大学や慶應義塾大学等とともに防衛省防衛装備庁技報の配布対象校となっている。安全保障技術研究推進制度採択。 幹部自衛官募集となるカレッジリクルータの対象大学となっており、東海大学は将官を含む高級幹部を多数輩出している。神奈川地方協力本部平塚地域事務所は東海大学湘南キャンパスにおいて自衛隊説明会を開催している。また、清水募集案内所は東海大学海洋学部が実施する企業研究セミナー等に参加している。 法学部を対象とした東海大学厚木基地研修、政治経済学部を対象とした講話、海洋学部を対象としたイージス艦「きりしま」研修・海上自衛隊職場見学会（横須賀地方総監部及び海上自衛隊第2術科学校）・海上自衛隊開発隊群見学等が開催されてきた。このような催しの際、説明する幹部自衛官（東海大学卒業生）が同席することがある（イージス艦「きりしま」研修、海上自衛隊開発隊群見学）。 学校法人東海大学が設置をしている教育機関は、以下の通りである。 東海大学短期大学部（静岡） 東海大学医療技術短期大学 東海大学福岡短期大学 ハワイ東海インターナショナルカレッジ 学校法人東海大学が設置をしていた教育機関は、以下の通りである。 北海道東海大学（1977年設置、2008年東海大学に統合） 九州東海大学（1973年設置、2008年東海大学に統合） 東海大学短期大学部高輪キャンパス（1963年設置、2008年東海大学情報通信学部に改組再編） 東海大学短期大学部熊本キャンパス（1964年設置、1977年廃止） 東海大学工芸短期大学（1972年設置、1977年休止、1980年廃止） 国際武道大学 学校法人東海大学は、附属学校を「付属」としている。その為、附属を全て付属と表記している。また、設置している教育機関を東海大学の付属学校としている。 東海大学付属静岡翔洋高等学校・中等部 東海大学付属静岡翔洋小学校 認定こども園 東海大学付属静岡翔洋幼稚園 東海大学付属浦安高等学校・中等部 東海大学付属相模高等学校・中等部 東海大学付属高輪台高等学校・中等部 東海大学付属大阪仰星高等学校・中等部 東海大学付属熊本星翔高等学校 東海大学付属諏訪高等学校 東海大学付属札幌高等学校 東海大学付属福岡高等学校 東海大学付属市原望洋高等学校 東海大学付属望星高等学校 認定こども園 東海大学付属本田記念幼稚園 認定こども園 東海大学付属自由ヶ丘幼稚園 認定こども園 東海大学付属かもめ幼稚園 付属学校に準ずる扱いをしている別学校法人運営の連携・提携学校も存在している。これらは正確には付属ではないが、付属と同じ扱いを受けている。 学校法人東海大学甲府学園 東海大学付属甲府高等学校 学校法人東海山形学園 東海大学山形高等学校 学校法人菅生学園 東海大学菅生高等学校・中等部 菅生学園初等学校 多摩学院幼稚園 使用学部 芸術工学部 使用研究科 芸術工学研究科 環境 2008年4月に芸術工学研究科と共に開設。 学科は、くらしデザイン学科、建築・環境デザイン学科の2学科が存在していた。 感性と技術の融合をテーマとし、鋭い洞察力と幅広い生活体験、的確な判断力や応用力、豊かな創造力・表現力を身につけることを目標としていた。 最新の設備に加えて、コレクション室や図書室などの作品展示もあった。 スウェーデンやノルウェー、フィンランドなどの北欧諸国のデザイン系大学とも積極的に学術交流協定を結んでいた。 2014年3月に廃止。 使用学部 開発工学部 使用研究科 開発工学研究科 環境 1991年4月にキャンパスを開設。 学部には、感性デザイン学科、情報通信工学科、物質化学科、生物工学科、医用生体工学科の5学科を設置してした。 沼津キャンパス廃止に伴い、学園祭りであるフェスタあしたかも終了した。フェスタあしたか（1991-1992年は愛鷹祭）は、沼津キャンパスで毎年行われていた学園祭である。 1993年には、「地球環境基金の募金」を東海大学建学祭全学統一企画として実施し、その事務局が置かれていた。 毎年、JR東海が主催するさわやかウォーキングの目的地となっており、愛鷹山の中腹にあるにも関わらず、学内関係者だけでなく、一般来場者が訪れていた。沼津キャンパスにある開発工学部が2009年に募集停止に伴い生徒数が減少し、祭りの体裁維持が困難になったため、2011年をもって終了した。 2014年3月に廃止。 使用学部 工学部、文学部、海洋学部（教養部） 環境 跡地は、東海大学付属相模高等学校に転用された。 1963年3月に廃止。 使用学部 工学部（教養部） 環境 跡地は、東海大学福岡短期大学に転用。 1990年3月に廃止。 理工学研究科 地球環境科学研究科 生物科学研究科 実務法学研究科（法科大学院） 実務法律学専攻 組込み技術研究科 組込み技術専攻 開発工学研究科 情報通信工学専攻 素材工学専攻 生物工学専攻 医用生体工学専攻 産業工学研究科 生産工学専攻 情報工学専攻 社会開発工学専攻 国際地域学研究科 国際地域学専攻 理工学研究科 電子情報工学専攻 環境生物科学専攻 芸術学研究科 生活デザイン専攻 電子情報学部 情報科学科 情報メディア学科 コンピュータ応用工学科 経営システム工学科 コミュニケーション工学科 電気電子工学科 エレクトロニクス学科 情報デザイン工学部 情報システム学科 建築デザイン学科 開発工学部 感性デザイン学科 情報通信工学科 物質化学科 生物工学科 医用生体工学科 応用情報学部 情報マネジメント学科 情報システム学科 総合経営学部 マネジメント学科 産業工学部 環境保全学科 電子知能システム工学科 工学部 リモートセンシング学科 電気電子システム工学科 機械システム工学科 建築学科 都市工学科 芸術工学部 くらしデザイン学科 建築・環境デザイン学科 生物理工学部 生物工学科 海洋生物科学科 生体機能科学科 工学部 海洋環境学科 生物工学科 情報システム学科 教養部で2年間を過ごし、その後、湘南キャンパスへ移行する形式であった。2年間地元で生活する事で、教育費の負担(下宿代等)を低減させるメリットがあった。 高度経済成長期となり、北海道各地で技術者養成の需要の増加から、理工科系大学の誘致が盛んになり、札幌教養部は、1967年4月に開設された。設置された学科は、電気工学科、建築学科、土木工学科、通信工学科、電子工学科、動力機械工学科、生産機械工学科の7学科であった。 1968年4月、清水教養部が併設され、設置された学科は、海洋工学科、海洋土木工学科、水産学科の3学科であった。 高度経済成長期となり、技術者需要が増加していた事と、「わが国の大学は、文科系の学生は多いが、それに比して、理工系の学生は少ないという問題を抱えていたので、文系は、小数精鋭主義で行き、理工系の学生を多く養成したい。」との松前学長の考えに基づくものであった。1990年に福岡教養部は廃止されるまで24年間にわたり多数の優秀な技術者を育成してきた。1966年開設した学科は、電気工学科、建築学科、土木工学科、動力機械工学科、生産機械工学科である。1969年開設した学科は、通信工学科、電子工学科、制御工学科である。 ^ 東海大学 大学案内 ^ ただし、一般放送事業者（現・民間特定地上基幹放送事業者）が行うものでは、1969年に開局した愛知音楽エフエム放送（現・エフエム愛知）が最初である。 ^ 当院では、1999年から1年6か月にわたり、当時の厚生省の試行的事業として運航が開始されました。その後、2001年より厚生労働省の「ドクターヘリ導入促進事業」として開始され今日に至ります。 ^ 東海大学医学部医学科では、先駆的な試みとして1997年から診療参加型のクリニカルクラークシップを導入しています。 ^ キャビンアテンダント出身校ランキング 1位はやっぱりあの大学 AERA dot.(更新 2017/5/19 07:00) ^ 東海大学が育成する「自ら考える力」「集い力」「挑み力」「成し遂げ力」の4つの力を表すイメージキャラクター ^ 2012年国内大学別特許公開件数（経済産業省特許庁） ^ 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015－大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために－ ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成23年度 新規採択＋継続分） ^ 研究者が所属する研究機関別 採択件数・配分額一覧（平成27年度） ^ 平成28年度科学研究費助成事業の配分について ^ 松前重義と建学の精神 ^ 東海大，ニコンの協力でイメージングセンターを開設 ^ ニコンインステックとの産学連携包括協定締結式と東海大学イメージング研究センターの内覧会を行いました ^ “【熊本キャンパス・阿蘇キャンパス】休講のお知らせ（4/17〜4/24）” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月16日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/417424_1.html 2016年4月16日閲覧。  ^ “【熊本地震】熊本キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_8.html 2016年4月26日閲覧。  ^ “【熊本地震】阿蘇キャンパスの休講期間延長のお知らせ” (プレスリリース), 東海大学本部, (2016年4月19日), http://www.u-tokai.ac.jp/emergency/detail/post_7.html 2016年4月26日閲覧。  ^ 【熊本地震】「『頑張ろう』と励まし合って耐えた」 下敷きになった東海大生は、友人の手を握りしめ… 産経新聞 2016年4月16日 ^ 南阿蘇の下宿アパート街「軒並み潰れ、街が沈んだよう」 朝日新聞 2016年4月16日 ^ “20歳で一緒に酒を…果たせぬ約束 地震犠牲の学生”. 朝日新聞. (2016年4月17日). http://www.asahi.com/articles/ASJ4K5TJWJ4KUTIL02N.html 2016年4月26日閲覧。  ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクションに関するプロジェクト ^ 東海大学古代エジプト及び中近東コレクション（略称ＡＥＮＥＴ） ^ 『東海ＢＯＯＫ ＣＡＦＥ』 ^ 東海大学政治経済学部 学部パンフレット ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照 ^ 各年度20名 これらの学生は、教養科目単位を放送大学にて習得後、湘南キャンパスで受講する形式であった。『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 pp.40-41等を参照 ^ 東海大学法学部 学部パンフレット ^ 東海大学教養学部 学部パンフレット ^ 東海大学体育学部 学部パンフレット ^ 東海大学体育学部設置認可申請書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照 ^ 1967年『履修の手引』 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照 ^ 東海大学体育学部武道学科増設届出書 その他、東海大学体育学部30年史編集委員会編『東海大学体育学部三十年史』1997.10 など参照 ^ 東海大学理学部 学部パンフレット ^ 「工学部原子力工学科の取り組み」東海大学新聞web版 2012年11月1日号 閲覧2016.12.9 ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21) ^ 2005年「トップマネジメント講座」“海運と総合物流”開講日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21) ^ 「波浪推進船は波を利用した推進力のみで大洋航海が可能で、電力も太陽光発電で供給できるなど環境に優しい船」(日本郵船 当該ＨＰより引用)(閲覧日2016.11.21) ^ 2008年堀江謙一氏が使用する環境に優しい「波浪推進船」輸送に協力日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21) ^ 「日本郵船・ヘイエルダール記念事業」、助成金目録授与式を開催〜2009年度から3年間で研究・プロジェクト9件に計2,500万円助成〜日本郵船 最新ニュース(閲覧日2016.11.21) ^ 2014年国内商船系学生に当社歴史博物館と氷川丸の入場料を無料化日本郵船ニュースリリース(閲覧日2016.11.21) ^ 「東海大学海洋学部三十年史」編集委員会『東海大学海洋学部三十年史』発行者東海大学海洋学部 p175 1992.10.20発行 ^ NASA地球観測衛星TERRA/AQUA搭載センサMODISによって観測されたデータを、 東海大学情報技術センター（TRIC）および宇宙航空研究開発機構 (JAXA 地球観測センター (EOC) が 受信・輝度/幾何変換処理（Level 1B）処理し、そのデータをJAXA/地球観測研究センター（EORC）が 準リアルタイム処理して公開している ^ 「大学の世界展開力強化事業」タイプＡに採択されました ^ 公益財団法人文教協会 ^ 「医学教育で重要視されるクリニカル・クラークシップ、PBL（問題解決型学習）、チューター制の要素をすべて満たし、かつ教育計画部がFD 活動も含めて、教育全般を統括的に指導する体制が出来ている点が特徴である。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用） 2016年11月18日閲覧 ^ 「本取組は、東海大学海洋学部における教育理念としての「海を知り」、「海を守り」、そして「海の持続可能な利用」を推進するために、体験型実習を基盤とした問題発見解決型・文理融合教育を通して、21世紀における地球・人類にとっての最大の課題である地球環境教育を実践する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「自らの教育実践力のレベルを、客観的かつ具体的に把握することで、より主体的な行動力と思考力を備えた資質の高い教員となることを目指します。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「この取組によって、学生の早期離職の減少を図るとともに、多様化した社会に順応できる人材育成を実現することを目的とする。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「東海大学教養学部は、人間環境と芸術、国際の3学科から構成されており、人文、社会、自然科学の3つの専門領域が存在している。そして、学部共通科目群を中心に、広い視野で総合的な判断力を有する均衡の取れた文理融合型の人材を育成してきた。しかしながら、従来型の学部教育では、変化の激しい21世紀型社会に対応できる能力の育成は困難となってきた。このような背景をふまえ、新たな21世紀型人材育成の学際的実践教育モデル「ＳＯＨＵＭ（ソヒューム）プログラム」を提案する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「大学、同窓会、保護者の三者が一体となり、学生の就職力向上と内定取消者への支援を行う。（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「本取組は企業人の協力を得た全学的な就業力育成体系の構築を含め、学生の主体的な学修や大学生活の設計を促進するナビゲーション体制の確立を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「より主体的な意欲と明確な目的意識を持った社会人・職業人の育成を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「本取組みでは、協定大学との連携のもと、優れた臨床医師を育成するために卒前・卒後を通じた米国式臨床評価システムおよび教育方法を日本の制度にあわせた形で取り入れることを目的とする。医師・教員等の派遣を行い、米国式の教育支援体制の導入を行うことで組織的教育体制を強化し、新しい臨床技能評価システムおよび教育方法を確立する。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「本学医学部は、教育計画部を中心に先進的な教育改革を行って『良医』の育成を図っており、平成17年度には本プログラムにより臨床実習後の臨床技能評価を組織的に実現している。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「新たに整備した臨床技能訓練センターにおいて臨床現場に近い臨場感ある臨床技能訓練プログラムを具体化する予定」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「今般、更なる大学院教育の国際化を目指し、海外での学位取得及び研究活動を希望する優秀な学生等の支援をするためのプログラムとして、本取組を位置づける。特に本学の特色である、理工系学部・研究科における若手研究者の育成と、本学既存の海外派遣留学プログラムなどを利用した語学留学参加学生又はこれから留学予定の学生等にとって、更に高いステージでの海外留学を目指す動機付けとなるプログラムという二つの要素を持っている。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「海外からの留学生を含め、国内外からの入学希望者を募る。そのため、講義は全て英語とし、研究指導も英語で行なう。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「欧米並みの研究マインドを持つ医師や研究者を育てる博士課程および、境界領域職を育てる修士課程において情報の発信・収集・選択能力とともに、グローバルな生命倫理観と医学・医療に見識を持つ人材を育成するものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「「リカレント教育」を実施し、既卒者と在学生の交流を通して教職に対する意欲と情熱の醸成を図る。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「米国と欧州の実務専門家の本学における教育活動（文献収集費・渡航費・滞在費等）の支援、そのために本学教員等が行なう外国知的財産法実務の研修、今後拡大するアジア、特に中国等の実務専門家の招聘の準備活動を行う。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「本取組は、本学の臨床技能訓練センターを利用し、健康科学部看護学科における社会人教育の実績や学習評価方法と附属病院看護部の研修プログラムを一体化し、看護職有資格者に対するさまざまな学び直しニーズに応えるコースを体系的に開講し、履修を組み合わせることにより、社会の「看護師に対するニーズ」と看護師の「復職支援」・「スキルアップ」等のニーズを合致させ、医療の充実を図るものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「これまでの実績｛組織整備、32科目のe-Learning教材の開発、SRMS（学生カルテ）及び授業評価システムの開発運用、「30単位までのe-Learning履修可」導入などを基盤にして、地域総合型短大に必要な基礎的教養・スキル・専門等の50正規開講科目のe-Learning教材（マルチストーリー化やユニバーサルデザイン化も含む）の改良・開発を行うと共に、学生カルテ運用のもとでの、洗練されたe-Learning Programの展開に取組むものである。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 「CSR（企業の社会的責任）の社会貢献には限界がある。産学公と市民を融合して地域に根ざした社会貢献を実践するには「大学の知・人・力」が不可欠である。本取組は、汎用性のある独自の「USR（University Social Responsibility）型社会貢献モデル」を創出し、継続的な地域活性化を目指すものであり、その拠点として「東海大学チャレンジセンター」を2006年4月に開設した。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 文部科学省 国公私立大学を通じた大学教育再生の戦略的推進 > がんプロフェッショナル養成基盤推進プラン 2016年11月29日閲覧 ^ 「大規模大学ならでは可能となる「全国連動型地域連携活動」を柱とし、地域特有の問題、共通の問題をすべての校舎の学部、学生、研究者が共有し、協力して解決策を見いだしていく。」（公益財団法人文教協会 当該プログラムより引用）2016年11月18日閲覧 ^ 静大発“ふじのくに”創生プラン「成長産業振興と産業の多極化に対応する提案＋行動型人材の育成」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧 ^ “オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム「熊本県・熊本経済同友会等と連携」(当該プログラムより引用)2016年11月18日閲覧 ^ 。 『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産管理・活用に関する調査研究報告書』平成18年3月 財団法人 知的財産研究所（閲覧2016年11月24日）など参照 ^ 。『平成17年度 特許庁産業財産権制度問題調査研究報告書 大学における知的財産 管理・活用に関する調査研究報告書』平成18年3月 財団法人 知的財産研究所（閲覧2016年11月24日）など参照 ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』共同研究、受託研究の実績（平成15年度上位30大学）文部科学省 平成16年7月28日 （閲覧2016年11月24日） ^ 『平成15年度 大学等における産学連携等実施状況について』特許出願件数実績（平成15年度上位30大学）文部科学省 平成16年7月28日 （閲覧2016年11月24日） ^ a b 『平成16年度 大学等における産学連携等実施状況報告書』文部科学省 平成17年6月22日 （閲覧2016年11月24日） ^ a b 『平成17年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省 （閲覧2016年11月24日） ^ a b c 『平成18年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省（閲覧2016年11月24日） ^ a b c d 『平成19年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省（閲覧2016年11月24日） ^ a b c d e 『平成20年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省平成21年7月29日（閲覧2016年11月24日） ^ a b c d e 『平成21年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省平成22年8月6日（閲覧2016年11月24日） ^ a b c d 『平成22年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成23年11月30日（閲覧2016年11月25日） ^ a b c d 『平成23年度大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成24年10月26日（閲覧2016年11月25日） ^ a b c d 『平成24年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成25年12月13日（閲覧2016年11月25日） ^ a b c 『平成25年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成26年11月28日（閲覧2016年11月25日） ^ a b c d e f 『平成26年度 大学等における産学連携等実施状況について』文部科学省科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課大学技術移転推進室 平成27年12月25日訂正版（閲覧2016年11月25日） ^ Asia in the 2009 THE – QS World University Rankings ^ 朝日新聞デジタル 関東の大学力2015 東海大学 ^ a b 「世界大学就業力ランキング」の指標別で世界第11位の評価を受けました東海大学 2015年12月01日 （閲覧日2016.11.19） ^ a b アジア大学ランキングに本学がランクインしました東海大学 2016年06月24日 （閲覧日2016.11.19） ^ a b 世界大学ランキングに本学がランクインしました東海大学 2016年09月07日 （閲覧日2016.11.19） ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました 2016年09月07日 ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました ^ 世界大学ランキングに本学がランクインしました ^ 高校生に聞いた大学ブランドランキング 2016年11月18日閲覧 ^ 「知ってる大学ランキング」 2016年11月18日閲覧 ^ 東海大学の海外研修航海 ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』pp.531-532 1993年11月1日発行 ^ 学校法人東海大学『東海大学五十年史 通史編』p532 1993年11月1日発行 ^ 教育研究年報2010年度教育研究年報2010年度 (閲覧2016．12.16) ^ 2014年度日露青年交流事業「ユーラシア学生フォーラム」東海大学 2014年09月30日 (閲覧2016．12.16) ^ 2018年度入試より、入学前予約型給付奨学金として「学修サポート給付型奨学金」が新設されます ^ 東海大キャンパスに「完全英語カフェ」 ドトールと協力2015/8/5付日本経済新聞 電子版(閲覧日2016.11.21) ^ 毎日jp.特集企画 東海大学を知る「webマガジン」東海イズム「謎の錨を調べ」に行く 後編 2011年12月1日付 ^ 東京商工会議所産学公連携相談窓口 ^ 2014年06月23日 大学連携協定締結式・記念シンポジウム開催 ^ ＪＭＯＯＣ ^ 大学等間交流締結状況 私立大学（東海大学）文部科学省 平成15年 (閲覧日2016.11.28) ^ 地震・火山噴火研究の連携と協力に関する協定書 東京大学地震研究所 地震・火山噴火予知協議会企画部HP ^ U・Iターン3大学合同企業説明会神奈川大学 キャリア・就職支援 就職活動への支援 U・Iターン就職(閲覧日2016.11.26) ^ 大学間技術職員交流研修会大学間技術職員交流研修会(閲覧日2016.12.8) ^ 静岡大学とともに「静大発“ふじのくに”創生プラン」、熊本大学とともに「“オール熊本”で取り組む熊本産業創生と雇用創出のための教育プログラム」へ参画 ^ 『平成 26 年度協定等に基づく日本人学生留学状況調査結果』（日本学生支援機構調べ平成28年3月公表） ^ 東海大学/学術交流協定等締結機関一覧 ^ 国立大学工学部情報化対応人材育成機能強化プロジェクト 2005年1月、JICA 業務支援室(Operation Office)を東海大学内設置する。同年3月、12 名の専門家をラオス国立大学に派遣する。 ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業 ^ 業務内容 -有償資金協力：事例紹介 ^ 大学連携ボランティア覚書締結校（2016年5月31日現在） ^ 未来への架け橋・中核人材育成プロジェクト ^ ＪＩＣＡのＡＳＥＡＮ地域協力 ^ 郵政省通信総合研究所 ^ 2.保健医療 ^ 若手行政官24人、JDSで日本留学へ ^ 国際医療保健協力センター 「1996年に第1回21世紀保健指導者養成コースを開催して以来、主にアジアの発展途上国の保健医療行政幹部に対する保健医療政策立案についてのコースを毎年開催し、2005年には第10回を迎えた。参加者はアジアを中心に22カ国109名に上り、卒業生は各国の保健医療政策立案の中枢で活躍している。コースは東海大学と国際保健機関西太平洋事務局（WHO-WPRO）の共催であり、2001年からは国際協力機構（JICA）の協力を得て推進されている。」(引用) ^ 21世紀保健指導者養成コース ^ 在日ブラジル人教育者向け遠隔教育コース ^ 半世紀にわたる協力の歩み －モンクット王工科大学ラカバン校（KMITL）－ ^ 円借款による研修員、留学生受け入れ事業 ^ 火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成プロジェクト ^ 環境問題に関する個人レベルでの国際協力を可能にすることを念頭に、若年層同士の国際環境交流によるパートナーシップの構築を目的として、2007年1月に設立された。 ^ シャープの太陽電池を搭載した東海大学ソーラーカーが「グローバル・グリーン・チャレンジ」に参戦 ^ 東海大学、世界最大級のソーラーカーレースで優勝 大会2連覇達成 ^ Panasonic-Sponsored Tokai University Team Wins Sasol Solar Challenge South Africa 2012 ^ ライトパワープロジェクト アメリカ大使公邸でケリー国務長官と対話 ^ トミカ新製品情報2013年4月発売 ^ パナソニックが協賛する東海大学ソーラーカーチームが、「ワールド・ソーラー・チャレンジ 2013」で準優勝！ ^ テレビ朝日開局55周年記念パナソニックスペシャル「挑戦！オーストラリア縦断3000キロ 世界最高峰ソーラーカーレース 密着ドキュメント」 ^ アブダビ石油大学(The Petroleum Institute)のソーラーカー開発プロジェクトの支援について ^ 東海大、チリで優勝 ソーラーカーレース ^ パナソニックが支援する東海大学ソーラーカーチームが「ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ 2015」で約3,000kmを走破 ^ ソーラーカー芦ノ湖スカイライン走行プロジェクト」を実施します ^ リポビタンＤ ＣＭ 「ソーラーカー」篇 ^ 3月9日の皆既日食をインターネットで衛星生中継します。 ^ 東海大学日食観測プロジェクト2016 ^ 日食観測プロジェクトが皆既日食の様子を伝える特別番組を生放送しました。 ^ 2016年11月3日から延期 ^ 直線距離ではない。 ^ エボルタチャレンジの経緯について ^ 無念!乾電池飛行機のパナソニックエボルタチャレンジ、世界記録ならず2016年11月6日 マイナビニュース ^ どんぐりハウスがAIA Japanデザイン大賞特別賞を受賞しました ^ ―将来ＪＡＸＡで学びたい人のために―JAXA×大学宇宙航空研究開発機構（JAXA） 2016/07/29(閲覧日2016.11.22) ^ JAXAが東海大学と協定書を交換宇宙航空研究開発機構（JAXA）2007.1.28 2016/07/29(閲覧日2016.11.22) ^ 2008年国際航空宇宙展 ^ 2012年国際航空宇宙展 ^ 2016年国際航空宇宙展（ジャパン エアロスペース2016/JA2016） ^ 衛星設計コンテスト ^ スーパーカミオカンデについて 共同研究機関(閲覧日2016.11.21) ^ 「原子力人材育成ネットワーク」設立について文部科学省研究開発局原子力課 平成22年11月30日 (閲覧2016.12.14) ^ 【企画】東海大学・高度人財育成プログラム 原子力界の明日を担う 日本ビジネス教育も[原子力産業新聞] 2010年2月25日 第2515号 ＜2面＞ (閲覧2016.12.8) ^ ベトナムの原子力人材育成に協力企業と連携し教育プログラムを展開」東海大学新聞web版 2012年10月1日号 (閲覧2016.12.8) ^ 原子炉工学研究所の人材育成・研究提案が「国家課題対応型研究開発推進事業（廃止措置等基盤研究・人材育成プログラム）」に採択東京工業大学 2014年8月21日 (閲覧2016.12.7) ^ 文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画 実施機関平成25年11月8日 文部科学省科学技術・学術審議会（閲覧日2016.11.26） ^ 地上系放送事業者 マスメディア集中排除原則について（総務省電波利用ホームページ） ^ ＮＨＫ放送技術研究所 各年度 研究年報 「滞在研究員、実習生の受け入れ、研究者の海外派遣」参照 ^ 情報通信研究機構 各年度 年報 「共同研究、大学等との連携、研究者交流」参照 ^ CTF for ビギナーズ 2015 開催スケジュール ^ 高度情報通信人材育成の加速化に向けて―ナショナルセンター構想の提案―2007年12月18日 (社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.11.27) ^ 経団連グローバル人材育成スカラーシップ(社)日本経済団体連合会(閲覧日2016.12.9) ^ 国連大学グローバル・セミナー第32回湘南セッション2016年度資料(閲覧日2016.11.20) ^ 国連大学グローバル・セミナー2014年度(閲覧日2016.11.20) ^ 笹川中東イスラム基金 2011年事業 中東人物交流(閲覧日2016.11.20) ^ [1]第一管区海上保安本部 平成27年4月22日 プレスリリース(閲覧日2016.11.20) ^ 国土交通省 第5回 乗員政策等検討合同小委員会 参考資料(閲覧日2016.11.21) ^ 幹部教育を受託している ^ 平成27年度 出来事紹介 清水募集案内所「東海大学大学院研修中の海上自衛官がラジオ出演」(閲覧日2016.11.20) ^ 防衛装備庁長官防衛装備庁における研究開発報告の刊行等について（通達）装技振第29号 27.10.1 ^ 平成29年度新規採択課題 「極超音速飛行に向けた、流体・燃焼の基礎的研究」(閲覧日2018.4.26) ^ カレッジリクルータ ^ 防衛年鑑刊行会『防衛年鑑』各年度など参照 ^ 神奈川地方協力本部(閲覧日2016.11.20) ^ 「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 東海大企業研究セミナー」静岡地方協力本部清水募集事務所(閲覧日2016.11.20) ^ 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20) ^ 神奈川地方協力本部 平塚地域事務所広報誌 平成28年 第2号(2月) (閲覧日2016.11.20) ^ 防衛ホーム 自衛隊ニュース 2003年1月1日号(閲覧日2016.11.20) ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成24年度 出来事紹介 清水募集案内所 12月の出来事」(閲覧日2016.11.20) ^ 静岡地方協力本部清水募集事務所「平成26年度 出来事紹介 清水募集案内所 1月の出来事」(閲覧日2016.11.20) ^ 学生は横須賀基地業務隊司令・堀内久蔵1海佐(東海大学出身)の講話を交えた昼食体験後、3グループに分かれて、第61護衛隊護衛艦「きりしま」(司令・吉村司郎1海佐)の乗組員から、艦内装備品の前でイージスシステムなどの説明を受けた。この間、昼食体験及び艦内装備品の説明時に東海大学海洋学部出身の現職幹部自衛官2名がこの研修に駆けつけ、後輩学生のために熱心に説明し、学生の質問に懇切丁寧に応えていた。(閲覧日2016.11.20) ^ 開発隊群で説明にあたった幹部は、東海大学海洋学部出身で、参加した学生にとっては同窓の先輩。自衛隊を職場に選んだ場合の具体的な将来像を目の当たりにし、これからの就職活動への励みになったようであった。(閲覧日2016.11.20) ^ “沿革｜大学概要｜東海大学”. 2014年4月閲覧。 ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p157 1993.11 ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 pp.158-162 1993.11 ^ 東海大学五十年史編集委員会編『東海大学五十年史 部局篇』東海大学 p59 1993.11 ^ 『東海大学五十年史 部局編』発行者 学校法人東海大学 1993年11月1日 p149 東海建設 アジア人財資金構想 東海大学（公式サイト） 東海大学 - Facebook 東海大学 (@Tokai_Univ_) - Twitter 東海大学 (tokai_univ_) - Instagram 東海大学 - 公式YouTubeチャンネル 東海大学を知るWebマガジン