天領（てんりょう）は、江戸時代における江戸幕府の直轄地の俗称で、このほか幕府直轄領、徳川幕府領、徳川支配地、幕府領、幕領など様々な呼称があり、必ずしも絶対的な単一の歴史用語ではない。幕府直轄領は元禄以降、全国で約400万石あった。その領地は日本全国に散らばっており、江戸時代を通じて何らかの形で幕府直轄地が存在した国は51ヶ国と1地域(蝦夷地)に及び、年貢収取の対象となる田畑以外に交通・商業の要衝と港湾、主要な鉱山、城郭や御殿の建築用材の産出地としての山林地帯が編入され江戸幕府の主要な財源であった。 幕府直轄地が「天領」と呼ばれるようになったのは明治時代である。大政奉還後に幕府直轄地が明治政府に返還された際に、「天朝の御料(御領)」などの略語として「天領」と呼ばれたのがはじまり。その後、この呼称が江戸時代にもさかのぼって使われるようになった。よって、江戸時代に使われていた呼称ではない。江戸幕府での正式名は御料・御領（ごりょう）であり、その他、江戸時代の幕府法令には御料所（ごりょうしょ、ごりょうじょ）、代官所、支配所（しはいしょ、しはいじょ）とある。江戸時代の地方書では大名領や旗本領を私領としたのに対して公領・公料、また公儀御料所（こうぎごりょうしょ）とある。 大政奉還後の慶応4年（1868年、同年明治元年）には徳川支配地を天領と呼んだ布告があるが、同時期の別の布告では「これまで徳川支配地を天領と称し居候は言語道断の儀に候、総て天朝の御料に復し、真の天領に相成候間」とある。 幕府の直轄地についての呼称については、従来は「天領」と表記していたが、この「天領」という呼称が明治以降の俗称であるという点から、近年では「幕領」と呼ぶ傾向になっており、全国の歴史教科書なども「幕領」への表記の変更が進められている。 豊臣政権時代の徳川氏の蔵入地が基である。関ヶ原の戦い、大坂の役などでの没収地を加えて、17世紀末には約400万石となった。その年貢収入は幕府の財政基盤となった。 長崎、大坂など重要な都市や、佐渡金山などの鉱山、湯の花から明礬を生産していた明礬温泉も天領とされた。佐渡、甲斐、飛騨、隠岐は一国まるごと天領となった。 幕府直轄の各領地には代官処がつくられ、郡代や代官・遠国奉行が支配した。また預地として近隣の大名に支配を委託したものもあった。観光地として有名な岐阜県高山市の高山陣屋は、江戸幕府が飛騨国を直轄領として管理するために設置した代官所・郡代役所である。 1799年（寛政11年）には東蝦夷地（北海道太平洋岸および千島）が、1807年（文化4年）には和人地および西蝦夷地（北海道日本海岸や樺太（後に北蝦夷地として分立）およびオホーツク海岸）が天領とされたが、1821年（文政4年）には松前藩領に復した。1855年（安政2年）になると、和人地の一部と蝦夷地全土が松前藩領から再び天領とされているが、1859年（安政6年）の6藩分領以降に東北諸藩の領地となった地域もあった。 江戸時代末期に老中首座となった水野忠邦は、天保の改革の一環として上知令（江戸城大坂城の十里四方を天領とする）を発令したため、天領の石高は増えたが、周辺に領地を持つ大名から大きく非難された。 豊臣政権末期には、全国検地高1850万石余の内、12.2%に相当する222万3641石余が豊臣氏の蔵入地であった。一方徳川氏の関東入国当時の蔵入地の実態は明らかではないが、所領伊豆・相模・武蔵・上総・下総・上野の六か国240万石余のうち、100～120万石が直轄化されていたと推定されている。関ヶ原の戦いののち、豊臣氏の蔵入地の接収を含む没収高622万石余が論功行賞の加増・加転に、さらに徳川一門や譜代大名の創出、直轄領の拡大に当てられているが、江戸幕府の直轄地も、初期においては豊臣氏のそれと大差なかったものと考えられ、江戸幕府成立時点で230～240万石が幕府直轄領であったと考えられる。 上方・関東の天領の石高・年貢高に関しては、向山誠斎著『癸卯日記 四』所収の「御取箇辻書付」により享保元年（1716年）から天保12年(1841年)までの年度別の変遷が古くより知られていたが、さらに大河内家記録「御取箇辻書付」の発見により、17世紀中頃からの天領の石高の変遷が明らかになった。それによれば、天領の石高が初めて300万石を超えたのが徳川家綱政権下の万治3年(1660年)だが、寛文印知の前後には300万石を切り、延宝3年(1675年)に至って再び300万石台を回復し、以降300万石を下回ることはない。徳川綱吉政権下になると大名改易による天領石高の増加が著しく、元禄5年(1692年)に初めて400万石を突破し、宝永6年(1709年)以降400万石を下回ることはない。徳川吉宗政権下では無嗣断絶による公収が相次ぎ、享保16年(1731年)には450万石に達し、延享元年(1744年)には江戸時代を通じて最大の463万4076石余となった。その後徳川御三卿が相次ぎ分立することにより、延享4年(1747年)以降天領の石高は減少する。宝暦13年(1763年)から寛政5年(1793年)まで430万石台を維持した後、寛政7年(1795年)～寛政10年(1798年)には再び450万石台に戻るが、その後徐々に石高は減少し、天保9年(1838年)には410万石台に落ちる。天保以降では文久年間の石高の数字が残っており、幕末まで410万石台を維持したと考えられる。 なお個々の年度の石高は史料によって異なり、例えば元禄7年(1694年)の天領総石高は、『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では395万5560万石余とあるのに対し、『近藤重蔵遺書』所収の「御蔵入高並御物成元払積書」では418万1000石余と20万石以上の差がある。また天保9年(1838年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では419万4210石余とあるのに対し、『天保九年戌年御代官並御預所御物成納払御勘定帳』では419万1968石6斗5升8合9勺9才、天保12年(1841年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では416万7613石余とあるのに対し、同じ向山誠斎の著作である『丙午雑記』所収の「天保十二丑地方勘定下組帳」では412万2044石3斗0升8合9勺8才と、微妙に数字が異なる。 以下に『大河内家記録』と『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」による天領の石高・年貢高の変遷の詳細を示す。譜代の大名や旗本への加増・改易・減封や臨時の役知の支払いは天領を切り崩して行われるため、天領の所領・石高は年度毎に必ず変動する。。 注釈 ^ a b c 慶安4年(1651年)～承応2年(1653年)分は「関東分御勘定帳無之」とあり、上方分のみの集計かつ年貢の米納・金納の内訳不明。 ^ a b 承応3年(1654年)、明暦元年(1655年)分は「御勘定帳無之」とあり、石高・年貢高不明。 ^ a b c d 明暦2年(1656年)、寛文元年(1661年)、延享元年(1673年)、延享2年(1674年)分は「上方御勘定帳無之」とあり、関東分のみの集計。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 元禄9年(1696年)～正徳元年(1711年)分は「内訳無之」とあり年貢の米納・金納の内訳不明。 ^ a b c d e f g 大河内家記録「御取箇辻書付」では、享保元年(1716年)分が米107万4003石余、享保3年(1718年)分が米112万7189石余、享保7年(1722年)分が米111万5514石余、享保8年(1723年)分が米105万0911石余、享保13年(1728年)分が米118万1658石余、宝暦6年(1756年)分が米133万0262両余、天明7年(1787年)分が年貢高此取146万8770石余となっている。 ^ a b c d 大河内家記録「年々御取箇辻書付」では天明元年(1830年)分が年貢高此取156万5836石余、天明4年(1784年)分が高436万0520石余、寛政元年(1789年)分が年貢高此取156万5836石余、寛政2年(1790年)分が年貢高此取142万3687石余となっている。 ^ 文化5年(1808年)分は神宮文庫「勘定出納大略」では米185万1226石余となっている。 ^ 天保13年(1842年)の分は勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」により、年貢高は不明。 日本全国の総石高に占める天領の割合は、慶長10年(1605年)にける日本全国の総石高2217万1689石余に対して推定230～240万石であり、10.4～10.8%となる。また元禄10年代(1697年～1703年)の全国の石高(元禄国絵図・郷帳高)2578万6929石余に対して約400万石であり、15.5%となる。さらに天保期における日本の天保年間の総石高(天保国絵図・郷帳高)は3055万8917石余と算出されているが、勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」によると、1842年（天保13年）の天領は総石高の13.7%に当たる420万石弱を占めた。 注釈 ^ 寺社名義の所領のうち幕府による年貢取立の対象になっていない土地。 ^ 転封などの際に、知行高は変らないのにもかかわらず新旧所領の年貢率の違いによって領主が実質的減収となってしまう場合、特別に加増された石高。 徳川の関東入国直後には、直轄領は関東総奉行や代官頭によって支配されていたが、慶長年間に関東総奉行や代官頭が消滅後は、その配下の代官・手代衆が昇格して天領支配を担当するようになった。天領の管轄は当初江戸(関東)と京都・大坂(上方)に二分されていたが、寛永19年(1642年)に勘定頭が設置されると、司法・行政区域が統一され、地方の支配組織は老中→勘定奉行→郡代・代官への系統へと整備されるようになった。また江戸時代の当初から遠隔地の都市・港・鉱山には遠国奉行が置かれていたが、こらも老中支配下に統合された。 これとは別に大名に支配を委ねた大名預地があった。豊臣政権の太閤蔵入地が形を変えたもので、徳川綱吉による幕府支配機構の整備と強化のもと、貞享4年(1687年)に廃止されたが、元禄4年(1691年)には復活した。さらに正徳2年(1712年)には財政立て直しのために再び新井白石により大名預地は廃止されて代官の直支配となったが、年貢収納率の低下を招いたため、享保7年(1722年)に再び徳川吉宗により大名預地は復活した。 天領は当初関東と上方の二分に分けられていたが、享保2年(1717年)以降、関東・海道・北国・東国・畿内・中国・西国の七筋に区分されるようになった。 18世紀以降の天領の石高における内訳の変遷は以下の通りである。 領分（藩） - 石高1万石以上の大名が知行する領地（大名領）。 知行所 - 石高1万石未満の旗本が知行する領地（旗本領）で、大名の「〜藩」とは区別して「〜領」と呼んだ。 禁裏御料 - 天皇・上皇 (院)・女院の財政基盤となった御料地。 公家衆家領 - 公家・宮家の財政基盤となった料所。 朱印地 - 由緒ある寺院や神社に幕府が特例の朱印状をもって付与した所領で、表向きには公領扱いのため領内で幕府の代官が年貢を取り立てることもあった。 寺社除地 - 寺社名義の所領のうち寺社が占有的に支配することを得た私領で、幕府への年貢も免除され収益は全て寺社のものとなった。 地方区分は現代のもの。人名は代官を務めた旗本。 いずれも箱館奉行の「御預所」。戊辰戦争（箱館戦争）後の令制国および郡をカッコ内に記す。 東蝦夷地（千島国） 仙台藩警固地 - 択捉場所シヤナ（紗那郡） 東蝦夷地（根室国） 仙台藩警固地 - 根室場所付島々（花咲郡の島嶼部） 東蝦夷地（釧路国） 仙台藩警固地 - 釧路場所（足寄郡、白糠郡、釧路郡、阿寒郡、網尻郡、川上郡） 東蝦夷地（日高国） 仙台藩警固地 - 幌泉場所（幌泉郡）、様似場所（様似郡）、浦河場所（浦河郡）、三石場所（三石郡）、静内場所（静内郡）、新冠場所（新冠郡）、沙流場所（沙流郡） 東蝦夷地（胆振国） 仙台藩警固地 - 勇払場所（勇払郡、千歳郡） 南部藩警固地 - 室蘭場所（室蘭郡西部）、有珠場所（有珠郡）、虻田場所フレナイ（南西部を除く虻田郡） 和人地（胆振国） 南部藩警固地（ヲシャマンベ陣屋） - 山越内場所（山越郡） 北蝦夷地（樺太） 秋田藩警固地（白主陣屋・久春古丹陣屋） - 樺太場所（真岡郡、本斗郡、留多加郡、大泊郡、豊原郡、長浜郡のうち長浜村と内知床村）、樺太直捌場所（野田寒郡、泊居郡、長浜郡のうち外知床村、富内郡、栄浜郡、元泊郡、新問郡、敷香郡（ただし、安房勝山藩が藩士や領民を遣わし漁場を開いていた）、散江郡） 石狩出張所 - 石狩御直場所（久春内郡） 西蝦夷地（北見国） 会津藩警固地 - 網走場所（網走郡） 秋田藩警固地（宗谷陣屋） - 宗谷場所サンナイ（宗谷岬周辺の柵内、宗谷郡の一部） 西蝦夷地（石狩国） 石狩役所（庄内藩警固） - 厚田場所（厚田郡）、石狩十三場所（石狩郡、札幌郡、夕張郡、樺戸郡、空知郡、雨竜郡、上川郡） 和人地（後志国） 石狩役所（庄内藩警固） - 小樽内場所（小樽郡）、高島場所（高島郡）、忍路場所（忍路郡）、余市場所（余市郡）、古平場所（古平郡）、美国場所（美国郡）、積丹場所（積丹郡） 庄内藩警固地 - 古宇場所（古宇郡）、岩内場所（岩内郡）、磯谷場所（磯谷郡）、歌棄場所（歌棄郡） 津軽藩警固地 - 瀬田内場所（瀬棚郡）、太櫓場所（太櫓郡）、奥尻場所（奥尻郡）、久遠場所など（久遠郡） 和人地（渡島国） 南部藩警固地（砂原陣屋） - 後の茅部郡（旧箱館六ヶ場所）、後の亀田郡東部 松前藩警固地（戸切地陣屋） - 後の上磯郡、後の亀田郡のうち亀田半島以西 津軽藩警固地 - 後の爾志郡のうち乙部村以北 戊辰戦争（東北戦争）後の令制国をカッコ内に記す。 陸奥国（岩代国） 桑折代官所 - 伊達郡62村、信夫郡43村 陸奥国（磐城国） 塙代官所 - 白河郡30村、白川郡36村、石川郡49村、田村郡15村 小名浜代官所 - 楢葉郡19村、磐前郡38村 桑折代官所 - 宇多郡1村 出羽国（羽前国） 長岡代官所 - 村山郡113村 常陸国 安藤伝蔵 - 茨城郡19村、鹿島郡9村、新治郡17村、筑波郡38村、真壁郡102村 北条平次郎 - 茨城郡5村、新治郡2村 福田所左衛門 - 茨城郡1村、新治郡2村、信太郡1村、真壁郡2村 多田銃三郎 - 多賀郡10村 小川達太郎 - 鹿島郡13村、行方郡3村、新治郡1村、河内郡48村、信太郡16村 大竹左馬太郎 - 鹿島郡1村、行方郡1村 林金五郎 - 鹿島郡1村 河津伊豆守 - 河内郡8村、信太郡1村 真岡代官所（山内源七郎） - 真壁郡9村 上野国 関東在方掛（岩鼻陣屋） - 群馬郡64村、勢多郡50村、利根郡17村、碓氷郡36村、吾妻郡41村、甘楽郡85村、佐位郡17村、多胡郡25村、緑野郡44村、那波郡7村、新田郡66村、山田郡43村、邑楽郡50村 下野国 真岡代官所（山内源七郎） - 都賀郡54村、安蘇郡2村、足利郡3村、河内郡46村、芳賀郡75村、那須郡59村、塩谷郡13村 下総国 小笠原甫三郎 - 葛飾郡29村、相馬郡17村 佐々井半十郎 - 相馬郡7村 関東在方掛（布佐陣屋） - 葛飾郡222村、猿島郡23村、結城郡27村、豊田郡31村、岡田郡31村、千葉郡49村、印旛郡99村、埴生郡27村、香取郡125村、匝瑳郡26村、海上郡19村、相馬郡49村 上総国 関東在方掛（布佐陣屋） - 天羽郡1村、周淮郡31村、望陀郡24村、市原郡27村、夷隅郡11村、埴生郡2村、長柄郡31村、山辺郡51村、武射郡42村 安房国 関東在方掛（布佐陣屋） - 長狭郡1村、朝夷郡19村、平郡10村、安房郡32村 武蔵国 松村忠四郎 - 豊島郡52村、荏原郡72村、足立郡7村、多摩郡83村、久良岐郡11村、橘樹郡78村、都筑郡38村、埼玉郡14村、比企郡14村、高麗郡55村、入間郡67村、大里郡4村、新座郡19村、幡羅郡3村 佐々井半十郎 - 豊島郡14村、足立郡114村、葛飾郡202村、埼玉郡38村 大竹左馬太郎 - 豊島郡17村、足立郡176村、葛飾郡6村、埼玉郡90村 大河内金兵衛 - 足立郡1村 福田所左衛門 - 足立郡2村、埼玉郡1村、大里郡2村 小笠原甫三郎 - 葛飾郡70村、埼玉郡11村 韮山代官所（江川太郎左衛門） - 多摩郡159村、久良岐郡5村、比企郡4村、入間郡3村、榛沢郡1村、横見郡1村 古賀一平 - 橘樹郡2村、都筑郡1村 荒井清兵衛 - 埼玉郡1村 平岡忠次郎 - 埼玉郡1村 木村飛騨守 - 埼玉郡21村、比企郡15村、男衾郡25村、入間郡5村、榛沢郡23村、児玉郡5村、秩父郡23村、那珂郡2村、横見郡12村、大里郡2村、賀美郡8村、幡羅郡9村 大岡忠四郎 - 榛沢郡1村 中山誠一郎 - 榛沢郡1村 伊奈半左衛門 - 榛沢郡1村、児玉郡2村 川田玄蕃 - 児玉郡1村 大音竜太郎 - 賀美郡1村 神奈川奉行 - 久良岐郡1村 神奈川奉行預所 - 久良岐郡11村、橘樹郡13村 相模国 韮山代官所（江川太郎左衛門） - 三浦郡65村、鎌倉郡43村、高座郡37村、大住郡3村、愛甲郡3村、津久井郡15村 松村忠四郎 - 鎌倉郡4村 浦賀奉行預所 - 三浦郡10村、鎌倉郡1村 越後国 川浦代官所 - 頸城郡79村 出雲崎代官所 - 頸城郡135村、魚沼郡106村、三島郡36村 脇野町代官所 - 魚沼郡11村、三島郡6村 水原代官所 - 蒲原郡299村、岩船郡3村、三島郡2村 米沢藩預所 - 岩船郡91村 会津藩預所 - 魚沼郡81村 高田藩預所 - 頸城郡234村 新発田藩預所 - 蒲原郡65村 三日市藩預所 - 蒲原郡1村 桑名藩預所 - 古志郡17村、魚沼郡20村、刈羽郡31村、蒲原郡144村 佐渡国 佐渡奉行 - 加茂郡100村、羽茂郡61村、雑太郡100村 能登国 加賀藩預所 - 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