ポリティカル・コレクトネス

ポリティカル・コレクトネス（英: political correctness、略称：PC、ポリコレ）とは、社会の特定のグループのメンバーに不快感や不利益を与えないように意図された政策（または対策）などを表す言葉の総称であり、人種、信条、性別、体型などの違いによる偏見や差別を含まない中立的な表現や用語を使用することを指す。「政治的正しさ」「政治的妥当性」などと訳される。なお、特に性別の差異を回避する表現をジェンダー・ニュートラル言語（英語版）と言う。またハリウッドなどでキャストやスタッフの多様性を確保するよう求める条項は包摂条項と言う。 具体例として、看護婦・看護士という呼称を性別を問わない「看護師」に統合したことや、母子健康手帳という名称を父親の育児参加を踏まえて「親子手帳」に変更したことなどが挙げられる（後述）。 学術界や教育界においては、リベラル派の主張に対する保守派の批判に端を発する議論があり、保守派はその後、この言葉をリベラル派に対する主要な攻撃材料として使用している。 ペンシルバニア大学教授のアラン・チャールズ・コースと弁護士のハーベイ・A・シルバーグレートは、米国の大学におけるスピーチコード（人前で話をするための言葉遣いの規範）を、フランクフルト学派の哲学者であるヘルベルト・マルクーゼと結びつけている。彼らは「スピーチコードが「抑圧の風潮」を生み出している」と主張し、それが「マルクーゼの論理」に基づいていると主張している。スピーチコードは、「コミュニティへの道徳的アジェンダの押し付けが正当化されるという信念に基づき、再定義された"自由"の概念を義務付ける」ものであり、「個人の権利をより重視せず、"歴史的に抑圧された"人々に平等な権利を達成するための手段を保証する必要がある」としている。 コースとシルバーグレートは、後に教育における個人の権利のための財団（FIRE）を設立し、デュープロセスの権利の侵害（特に「スピーチコード」の侵害）に反対するキャンペーンを行っている。 同様に、米国の高等教育に対する保守派の一般的な批判は、教員の政治的見解が一般の人々よりもはるかにリベラルであり、この状況がポリティカル・コレクトネスの雰囲気を助長しているというものである。 2020年に発表された予備調査によると、米国のある大規模公立大学の学生は一般的に、教官は心が広く、多様な視点を自由に表現することを奨励していると感じていた。それにもかかわらず、ほとんどの学生は自分の政治的意見を表明することによる影響を心配しており、「政治的見解を表明することへの不安や自己検閲は、...保守的であると認識している学生の間でより多く見られた」という。 2001年には、保守派コメンテーターのパット・ブキャナンが『西側の死（The Death of the West）』の中で、「政治的正しさは文化的マルクス主義である」「そのトレードマークは不寛容である」と書いている。 アメリカでは、この言葉は書籍や雑誌で広く使われているが、イギリスでは、主に大衆紙に限定して使われている。特に右派の作家やメディア関係者は、メディアの偏向を批判するためにこの言葉を使っている。ウィリアム・マッゴーワンは、「ジャーナリストがリベラルなイデオロギーと少数派の人々を怒らせることへの恐れから、記事を間違えたり、報道する価値のある記事を無視したりする」と主張している。 ロバート・ノバックは、「Political Correctness Has No Place in the Newsroom」というエッセイの中で、この言葉を使って、新聞社が偏見があるように見えることを過度に避ける傾向があると思われる言語使用ポリシーを採用していることを非難している。彼は、言語におけるポリティカル・コレクトネスは、意味を破壊するだけでなく、保護されるべき人々をも貶めるものであると主張した。 著者のWilliam David SloanとEmily Erickson Hoffは、米国ではジャーナリストが報道現場におけるポリティカル・コレクトネスへの懸念を払拭し、ポリティカル・コレクトネス批判を古い「リベラル・メディア・バイアス」のレッテルと同一視していると主張している。 著者のジョン・ウィルソンによると、タイム誌を引用しつつ左翼の「ポリティカル・コレクトネス」勢力が無関係な検閲の原因とされてきたとしている。タイム誌は、米国のネットワークテレビにおける暴力反対運動が、「ポリコレ警察の監視の目」のために「（主流文化が）慎重になり、消毒され、自分の影に怯えるようになった」一因となっているが、実際にはそういったテレビ番組を対象とした抗議活動や広告主によるボイコットは、一般的に、テレビにおける暴力、セックス、同性愛の描写に反対する右翼の宗教団体によって組織されていることを指摘している。 進化論、タバコの受動喫煙、エイズ、地球温暖化、人種など、政治的に問題となる科学的見解について、一般的に受け入れられている科学的見解に反対するグループは、「ポリティカル・コレクトネス」という言葉を使って、これらの問題に対する自分たちの見解が、リベラルな政治に蝕まれていると信じる科学界によって不当に拒絶されていると見なしている。 「ポリティカル・コレクトネス」とは、一般的にリベラルな言葉や行動を表すために使われるラベル（レッテル）であるが、右派の言葉や行動を型にはめようとする試みには使われない。 経済学者のポール・クルーグマンは、「私たちの言論に対する大きな脅威は、右派のポリティカル・コレクトネスであり、それはリベラルなものとは異なり、背後に多くの権力と資金を持っている」と書いている。その目的は、オーウェルが「ニュースピーク」という概念で伝えようとしたこととよく似ている。つまり、既成の秩序に異議を唱えるような考えについて話すことも、場合によっては考えることさえも不可能にすることである。 ケイトー研究所のアナリストであるアレックス・ノヴラステ（Alex Nowrasteh）は、右派独自のポリティカル・コレクトネスを「パトリオティック・コレクトネス」と定義している。 2010年代前半からは宗教右派とされる世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が、宗教的マイノリティに対するヘイトスピーチや、朝鮮民族へのヘイトスピーチ防止、更には教義である 「環境の浄化」「倫理道徳・家庭教育の再興」にふさわしくない性的コンテンツや、暴力コンテンツ規制の為に推進している。 日本においても、ポリティカル・コレクトネスの考え方により、用語が言い換えられる例がある。 旧来は学校などで名前を呼ぶときの敬称に、男子に「君」、女子に「さん」を用いていたのを、男女とも「さん」で呼ぶことが一般的に行われるようになった。2020年代の小学生は、名簿も男女混合が主流である。 報道機関における犯罪被害者の呼称では、男女問わず乳幼児に対して「ちゃん」が用いられ、児童以上や年齢不詳者に対して「さん」が用いられているのが一般的となっている。 魚類の標準和名には、現在では差別的とされる語が使われていることがある。このため博物館や水族館ではしばしばそれらを言い換えた別名を使用することもあった。しかしその言い換え方には統一性がなく、かえって混乱をもたらす懸念があった。そこで、日本魚類学会では、差別的名称と考えられる和名について検討した結果、2006年から2007年にかけて「メクラ」「オシ」「バカ」「テナシ」「アシナシ」「セムシ」「イザリ」「セッパリ」「ミツクチ」の9つの差別的語を含む魚類の標準和名については、(1)今後新規に発表する和名についてはこれらの語を含まないようにすること、(2)従来の名称についてはすべて改名すること、という結論に達した。 この結果を受けて、日本産魚類のうち、差別的語を含むと考えられる51のタクサ（分類単位）について改名の必要ありと判断され、これらのタクサについて、例えば「メクラウナギ」を「ヌタウナギ」、「イザリウオ」を「カエルアンコウ」に変えるなどの改名案が勧告された。 また、1999年に日本昆虫学会と日本応用動物昆虫学会は「差別用語を用いた昆虫和名の扱いに関する要望」を連名で提出し、学会員に対し差別的な名称に関して、改称も含めて今後の命名や運用に関する配慮を要望した。2000年には「メクラカメムシ」が「カスミカメムシ」と改称された。 ブリタニカ百科事典によると、ポリティカル・コレクトネスという用語自体は、1917年のロシア革命後に成立したマルクス・レーニン主義の語彙の中に初めて登場し、当時はソビエト連邦共産党の政策と原則の遵守を求める言葉として使用されていたという。1934年には、ナチス・ドイツでの弾圧を報告したニューヨーク・タイムズの記事中で「すべてのジャーナリストは活動の許可が必要であり、許可は政治的に正しい意見を持つ純粋な『アーリア人』にのみ付与される」（All journalists must have a permit to function and such permits are granted only to pure ‘Aryans’ whose opinions are politically correct. ）との用例があり、この時点では皮肉として用いられていたことが分かる。用語の意義に変化が生じたのは1940年代後半で、マルクス・レーニン主義が米国内で力を増す中で、アメリカ社会党の社会主義者が、アメリカ共産党の共産主義者に対して「『政治的には正しい』が、党路線を遵守する余り、道徳的思想が蹂躙されている」と非難を加える際に利用された。1960年代には米国の教条的で過激な左派の学生グループが性差別主義者や人種差別主義者とみられる学生を吊るし上げる際、しばしば「それは政治的に正しくないぞ！同志！」という言い回しが用いられたとも伝えられている。1970年代には、この言葉は米国内の新左翼が過激派の主張を自己批判的に揶揄する意味で用いられ、1980年代末から1990年代初頭には（共産主義からの転向者も少なくなかった）新保守派が主に大学内のリベラル系の教授達（進歩主義）を攻撃する用途で、その後はコメディアンが主に新保守派の政治家の政治的言い回しを揶揄する目的で使用するようになったが、1990年代中盤以降はサピア＝ウォーフの仮説や言語的相対論を下敷きにした「差別的用語の使用がその差別をより助長する」という理論の元での歴史的用語の修正運動へと変化していき、検閲の反対や言論の自由の維持を求める反対派との間の激しい論争や、「政治的発言（ヘイトスピーチ）の弾圧の為に用いられた」とするレイシストによる反論を招いているとされる。 1980年から1982年に掛けて、フランスの対外諜報機関である対外治安総局（DGSE）に勤務したドミニク・ポワティエ（Dominique Poirier）に依ると、DGSEは1980年代初頭からソビエト連邦のソ連国家保安委員会（KGB）が対外情報工作指針として用いていた積極的措置（英語版）と呼ばれるドクトリンを解析し、自らの行動指針に取り入れていったが、DGSEが入手したKGBの内部資料の中に1968年3月頃に概念が誕生した「сенсибилизация（Sensitization、感作）」と呼ばれるメソッドが存在したと記述している。「感作」の主目的として「従来から存在する言葉の意味を変容させ、一種のステレオタイプを大衆に刷り込む」という心理操作が含まれており、エビデンスの無い思い込みを国の東西を問わず広く大衆に植え付けていく事で、その国が従来から伝統的に持つ観念を破壊する意図が存在したという。ポワティエは「ロシア人は西側諸国に対して「ポリティカル・コレクトネス」という概念を定着させる事に成功した。その国の言語が本来持つ意味を変え、可能な限り暴力的な意味と関連付けて「毒」化させる事によって、国内に不和の種をばら撒き、この概念を信じない者から見れば文化的な自己破壊や自殺を誘発しているように見える事態を招いた。」と指摘している。 ポリティカル・コレクトネスとマルクス主義を関連付ける主張は、1990年代初頭より米国の保守的な評論家の間で「ポリティカル・コレクトネスと多文化主義は、フランクフルト学派の批判理論に基づき、ユダヤ-キリスト教倫理（英語版）を破壊する目的で考案された思想運動である」として、「文化的マルクス主義」の名称で喧伝されていたものであるが、当時は典型的な「フランクフルト校陰謀論」の一つとして、余り広くは支持されていない説であった。こうした説の初出は1992年にリンドン・ラルーシュ率いるラルーシュ運動の機関紙に掲載されたエッセイで、2001年にはパット・ブキャナンが著書『西側の死（英語版）』において、「ポリティカル・コレクトネスとは文化的マルクス主義であり、そのトレードマークは不寛容である。」と記述した。 一方、自由主義の観点からは、元々は左翼同士が相手に対する皮肉を込めて用いていたポリティカル・コレクトネスという用語を、最も強く政治利用したのは1980年代中盤以降の新保守主義者達であり、彼らがポリティカル・コレクトネスという言葉を使う度に、人種や社会階級、性別、その他様々な法的な不平等の本質的な問題点から人々の政治的議論を逸らしてしまう効果を生んだと主張されている。英国のジャーナリスト、ウィル・ハットン（英語版）は、「ポリティカル・コレクトネスという用語は、1980年代中期以降米国の右派がアメリカ合衆国の自由主義（英語版）を解体する為の素晴らしい道具となった。最も先鋭的な右派の思想家は、自由主義的な文化的表現（英語版）の実践に対して、この言葉を用いて宣戦布告する事をすぐに思いついた。議論の提唱者に対して『それはポリティカル・コレクトネスである』と非難を行う事により、あらゆる自由主義的な問題を平準化してしまい、結果として政治全体に対する信頼性を損なってしまった。」と指摘した。 公的な場やメディアでは、この言葉は一般的に、これらの政策が「過剰である」とか「不当である」といった意味合いの蔑称として使われている。 1970年代から1980年代にかけて、左派の人々が「ポリティカリー・コレクト」という言葉を使い始めたのは、自己批判的な風刺であり、真面目な政治運動の名称というよりは、皮肉を込めて使われていた。 20世紀後半、新左翼に対する保守派の批判から、この言葉の現代的な侮蔑的用法が生まれた。この用語は、1990年代にニューヨーク・タイムズ紙などに掲載された多くの記事によって広まり、1987年に出版されたアラン・ブルームの著書『アメリカンマインドの終焉（The Closing of the American Mind）』をめぐる論争でも広く使われた。この言葉は、ロジャー・キンボールの『終身雇用された過激派たち（Tenured Radicals）』（1990年）や、保守派の作家ディネス・ドゥーザの『偏狭な教育（Illiberal Education）』（1991年）をきっかけに、さらに広まった。 米国の政治的左派は、「保守派がポリティカル・コレクトネスの概念を用いて、不利な立場にある集団に対する実質的な差別的行為を軽視し、注意をそらすために利用している」と指摘している。また、右派は、「自らの支持する構成員やイデオロギーに対する批判を抑えるために、独自のポリティカル・コレクトネスを実施している」と主張している。 米国の作家であるウィリアム・デレシェヴィチ（William Deresiewicz）は、ポリティカル・コレクトネスを「歓迎されない信念や考えを持つ人々を黙らせようとする試み」と定義し、キャンパスの教職員が学費に依存している学生を怒らせることを警戒していることから、「主に営利目的の教育の結果である」と主張している。 経済学者の中野剛志は、大企業等がSDGsなどで社会正義貢献をアピールすることでポリティカル・コレクトネスにより批判を封じ、実際には貧困を拡大していると批判している。 『新潟日報』は、2022年ワールドカップカタール大会の欧米諸国による批判行為について、欧米的正しさの 「主張の押しつけ」であると地元民の声を引用し批判している。 弁護士の倉持麟太郎や文筆家の御田寺圭は、ポリティカル・コレクトネスの行き過ぎは表現を委縮させて多様で寛容な社会を破壊する、ポリティカル・コレクトネスの信奉者は、自身が気に入らない他者の好みに対して激しい批判を展開する一方、自身の好みに対する批判は許さない傾向がある、ポリティカル・コレクトネスの信奉者は、自らを「社会正義」の側に置き、その主張や価値観に同調しない者を「社会悪」であるとする、などと批判している。 西側の保守系コメンテーターの中には、「ポリティカル・コレクトネス」や多文化主義について、「ユダヤ・キリスト教的な価値観を損なうことを最終目的とした陰謀の一環である」と主張する人がいる。この理論は、ポリティカル・コレクトネスがフランクフルト学派の批判理論に由来するとし、その支持者が「文化的マルクス主義」と呼ぶ陰謀の一部であるとしている。この説は、1992年にリンドン・ラルーシュ運動の機関誌に掲載されたマイケル・ミニシーノのエッセイ「New Dark Age: Frankfurt School and 'Political Correctness'」に端を発している。 政治的正しさはしばしば風刺されている。例としてSaul JerushalmyとRens Zbignieuw Xによる『The PC Manifesto』（1992年）や、ジェームズ・フィン・ガーナー（英語版）による『政治的に正しいおとぎ話（英語版）』（1994年）では、政治的に正しい視点から誇張して書き直された童話が紹介されている。1994年には、大学のキャンパスにおける政治的正しさをテーマにしたコメディ映画『PCU（英語版）』が公開された。 ヘンリー・ビアードらによる、『当世アメリカ・タブー語事典（"The Official Politically Correct Dictionary and Handbook"）』（原著1992年、翻訳1993年）は、例えば、"blind"等に対して推奨されるPC語"optically challenged"などを誇張して、「チビ・ノッポ」に対する"vertically challenged"、「デブ」に対する"horizontally challenged"、「口下手」に対する"orally challenged"、などを辞書形式で示し、行き過ぎていると受け取られる言い換えの風刺をしている。 また、テレビ番組『Politically Incorrect』や、ジョージ・カーリンの『Euphemisms』、『The Politically Correct Scrapbook』などもある。アニメ番組『サウスパーク』の人気により、アンドリュー・サリバンが「South Park Republican」という言葉を作り、後にブライアン・C・アンダーソンが『South Park Conservatives』という本を出版した。 [脚注の使い方] ^ ただし現行では資格付与対象は女性限定である（同法3条）。 ^ ただしこの改称は形態学的に不適当というのが理由であって差別的表現については言及されていない。 ^ 例えばフェミニストによる「それは政治的に正しい」という言及が、反ポルノグラフィ運動（英語版）に対する皮肉を込めたものであった等。 ^ 一例を挙げれば「右は悪、厄介、危険だが、左は善良、愛情があり、思いやりがある」「明るく光沢のある派手な色彩の食材は見た目に反して味が悪く、薄暗く茶色い色調の食材は味が良い」といったもの。 ^ 「文化的マルクス主義」については、 ジョン・E・リチャードソン「'Cultural-Marxism' and the British National Party: a transnational discourse」『Cultures of Post-War British Fascism』2015年 ジェローム・ジャマン「Cultural Marxism and the Radical Right」『The Post-War Anglo-American Far Right: A Special Relationship of Hate』2014年、パルグレイブ・マクミラン（英語版）、84-103頁。 を参照。 ^ この観点に立つと、例えばウィリアム・シェイクスピアが差別主義者だと主張する者も、性的嫌がらせに関与した純粋な青年も、未開の地の保護に奔走する環境主義者も、全て同じポリティカル・コレクトネスの犠牲者や提唱者であると結論づけられ、本質的な議論が行えなくなってしまう。 ^ Kohl, Herbert (1992). “Uncommon Differences: On Political Correctness, Core Curriculum and Democracy in Education”. The Lion and the Unicorn 16 (1): 1–16. doi:10.1353/uni.0.0216.  ^ Florence, Joshua (30 October 2015). “A Phrase in Flux: The History of Political Correctness”. Harvard Political Review. http://harvardpolitics.com/united-states/phrase-flux-history-political-correctness/ 7 October 2017閲覧。.  ^ Chow, Kat (14 December 2016). “'Politically Correct': The Phrase Has Gone From Wisdom To Weapon”. National Public Radio (NPR). https://www.npr.org/sections/codeswitch/2016/12/14/505324427/politically-correct-the-phrase-has-gone-from-wisdom-to-weapon 7 October 2017閲覧。  ^ ポリティカルコレクトネスとは デジタル大辞泉、2021年7月2日閲覧。 ^ “「ポリコレ」の嵐を防ぐのは　論説委員・川瀬弘至”. The Sankei Shimbun. (2023年5月21日). 2023年5月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月28日閲覧。 ^ “アメリカ大統領選挙2016｜トランプを支持する“忘れられた人たち””. NHK NEWS. NHK (2016年7月25日). 2023年4月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月28日閲覧。 ^ “【英語を旅する】現代の英語（４）寺澤 盾　東京大学大学院助教授”. asahi.com. Asahi Weekly社 (2007年1月28日). 2022年11月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月28日閲覧。 ^ “ワーホリで考える、ポリティカル・コレクトネス”. 日本ワーキングホリデー協会 (2021年11月28日). 2023年11月28日閲覧。 ^ “ニュースやSNSでもよく聞くようになった「ポリコレ」とは？”. @DIME. 小学館 (2023年2月2日). 2023年11月28日閲覧。 ^ “ポリコレと「表現の自由」／下　既存の価値や規範を疑わねば＝美術家・文筆家、柴田英里”. 毎日新聞社 (2020年3月28日). 2021年6月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年11月28日閲覧。 ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. https://eric.ed.gov/?id=ED364170  ^ Leo, John (Winter 2007). “Free Inquiry? Not on Campus”. City Journal (Manhattan Institute for Policy Research). http://www.city-journal.org/html/17_1_free_speech.html 25 March 2008閲覧。  ^ Hess, Frederick M.; Maranto, Robert; Redding, Richard E. (2009). The politically correct university : problems, scope, and reforms. Washington, D.C.: AEI Press. ISBN 978-0844743172  ^ Larson, Jennifer, Mark McNeilly, and Timothy J. Ryan. "Free Expression and Constructive Dialogue at the University of North Carolina at Chapel Hill." Chapel Hill, NC: University of North Carolina (5 February 2020). ^ Friedersdorf (2020年2月16日). “Evidence That Conservative Students Really Do Self-Censor” (英語). The Atlantic. 2020年2月16日閲覧。 ^ Buchanan, Patrick. The Death of the West, p. 89. ^ Lea, John (2010). Political Correctness and Higher Education: British and American Perspectives. Routledge. ISBN 978-1135895884. https://books.google.com/books?id=pKmTAgAAQBAJ 28 October 2015閲覧。  ^ Friedman, Marilyn; Narveson, Jan (1995). Political correctness : for and against. Lanham: Rowman & Littlefield. ISBN 978-0847679867. https://books.google.com/books?id=lnU9pMbHk0sC 31 October 2015閲覧。  ^ Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on High Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 26. ^ McGowan, William (2003). Coloring the news : how political correctness has corrupted American journalism ([New postscript]. ed.). San Francisco, Calif.: Encounter Books. ISBN 978-1893554603  ^ See: ^ Sloan, David; Hoff, Emily (1998). Contemporary media issues. Northport: Vision Press, Indiana University. p. 63. ISBN 978-1885219107. https://books.google.com/books?id=c6LhAAAAMAAJ 28 October 2015閲覧。  ^ Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on High Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 7 ISBN 978-0822317135. ^ Bethell, Tom (2005). The Politically Incorrect Guide to Science. Washington, D.C: Regnery Publishing. ISBN 978-0895260314. https://archive.org/details/politicallyincor00beth_0  ^ Adams (12 June 2017). “Time for equal media treatment of 'political correctness'”. Columbia Journalism Review. 15 June 2017閲覧。 ^ Krugman, Paul (26 May 2012). “The New Political Correctness”. The New York Times. https://krugman.blogs.nytimes.com/2012/05/26/the-new-political-correctness/ 17 February 2013閲覧。  ^ Nowrasteh, Alex (7 December 2016). “The right has its own version of political correctness. It's just as stifling.”. The Washington Post. https://www.washingtonpost.com/posteverything/wp/2016/12/07/the-right-has-its-own-version-of-political-correctness-its-just-as-stifling/ 19 December 2016閲覧。  ^ “【旧統一教会】統一教会はヘイトスピーチと差別の犠牲者 | オピニオンの「ビューポイント」”. 2023年1月28日閲覧。 ^ “安倍暗殺：統一教会はヘイトスピーチと差別の犠牲者である” (2022年8月31日). 2024年2月5日閲覧。 ^ 札野順「W19(5) 価値の共有による技術者倫理教育 : 金沢工業大学における新教養教育(W19 技術倫理教育の現状と課題,ワークショップ,21世紀地球環境革命の機械工学:人・マイクロナノ・エネルギー・環境)」『年次大会講演資料集』第2008.9巻、日本機械学会、2008年、354-355頁、doi:10.1299/jsmemecjsm.2008.9.0_354。  (要購読契約) ^ a b c 瀬能宏 (2006年8月30日). “魚類の差別的和名の改称について（答申）”. 日本魚類学会標準和名検討委員会. 2019年6月12日閲覧。 ^ “日本産魚類の差別的標準和名の改名最終勧告”. 日本魚類学会 (2007年1月31日). 2019年6月12日閲覧。 ^ 松浦啓一 (2007年2月1日). “差別的語を含む標準和名の改名とお願い”. 日本魚類学会. 2019年6月12日閲覧。 ^ 湯川淳一、宮田正 (1999). “差別用語を用いた昆虫和名の扱いに関する要望”. 昆蟲．ニューシリーズ (日本昆虫学会) 2 (4): 197. doi:10.20848/kontyu.2.4_197. https://doi.org/10.20848/kontyu.2.4_197 2019年6月12日閲覧。.  ^ “標準和名検討委員会”. 日本魚類学会標準和名検討委員会. 2019年6月12日閲覧。 ^ a b c political correctness - Britannica ^ ケイトリン・ギブソン「How ‘politically correct’ went from compliment to insult」『ワシントン・ポスト』2016年1月13日 ^ ハーバート・R・コール（英語版）「Uncommon Differences」『ザ・ライオン・アンド・ユニコーン（英語版） Volume 16, Number 1』1992年6月、1-16頁。 ^ スチュアート・ホール「Some 'Politically Incorrect' Pathways Through PC」『The War of the Words: The Political Correctness Debate.』1994年、164-184頁。 ^ エレン・ウィリス「Toward a Feminist Revolution」『No More Nice Girls: Countercultural Essays』1992年、ウェスリアン大学出版局（英語版）、19頁。 ^ ポワティエ、「Chapt. 12. “The All-encompassing Active Measures”」 ^ ポワティエ、340-341頁。 ^ マーティン・ジェイ「Dialectic of Counter-Enlightenment: The Frankfurt School as Scapegoat of the Lunatic Fringe」『サルマグンディ (雑誌)（英語版） 2010年秋-2011年冬号』2010年、168-169頁。 ^ パット・ブキャナン『The Death of the West』89頁。 ^ デブラ・L・シュルツ『To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education』1993年。 ^ ウィル・ハットン「Words really are important, Mr Blunkett」『ザ・オブザーバー日曜版』2001年12月16日。 ^ Friedman, Marilyn; Narveson, Jan (1995). Political correctness : for and against. Lanham: Rowman & Littlefield. ISBN 978-0847679867. https://books.google.com/books?id=lnU9pMbHk0sC 31 October 2015閲覧。  ^ Kohl, Herbert (1992). “Uncommon Differences: On Political Correctness, Core Curriculum and Democracy in Education”. The Lion and the Unicorn 16 (1): 1–16. doi:10.1353/uni.0.0216.  ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. http://files.eric.ed.gov/fulltext/ED364170.pdf  ^ Whitney, D. Charles; Wartella, Ellen (1992). “Media Coverage of the "Political Correctness" Debate”. Journal of Communication 42 (2): 83. doi:10.1111/j.1460-2466.1992.tb00780.x.  ^ Duignan, Peter; Gann, L.H. (1995). Political correctness. Stanford, [Calif.]: Hoover Institution – Stanford University. ISBN 978-0817937430. https://books.google.com/books?id=60GOfMRZCAAC 25 October 2015閲覧。  ^ Hughes, Geoffrey (2011). “Origins of the Phrase”. Political Correctness: A History of Semantics and Culture. John Wiley & Sons. p. 1975 – Peter Fuller. ISBN 978-1444360295. https://books.google.com/books?id=TDi-l-bsBZoC  ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. http://files.eric.ed.gov/fulltext/ED364170.pdf  ^ Ruth Perry, (1992), "A Short History of the Term 'Politically Correct'", in Beyond PC: Toward a Politics of Understanding, by Patricia Aufderheide, 1992, ISBN 978-1555971649 ^ Schultz citing Perry (1992) p. 16 ^ Willis, Ellen. "Toward a Feminist Revolution", in No More Nice Girls: Countercultural Essays (1992) Wesleyan University Press, ISBN 081955250X, p. 19. ^ Bernstein, Richard (28 October 1990). “Ideas & Trends: The Rising Hegemony of the Politically Correct”. The New York Times. https://www.nytimes.com/1990/10/28/weekinreview/ideas-trends-the-rising-hegemony-of-the-politically-correct.html?pagewanted=all  ^ McFadden, Robert D. (5 May 1991). “Political Correctness: New Bias Test?”. The New York Times. https://www.nytimes.com/1991/05/05/us/political-correctness-new-bias-test.html  ^ Berman, edited by Paul (1992). Debating P.C. : the controversy over political correctness on college campuses. p. Introduction. ISBN 978-0307801784. https://books.google.com/books?id=6XflI-OaALAC&q=Berman%20Debating%20PC&lpg=PP1  ^ Heteren, Annette Gomis van (1997). Political correctness in context : the PC controversy in America. Almería: Universidad de Almería, Servicio de Publicaciones. p. 148. ISBN 978-8482400839. https://books.google.com/books?id=s1qRWJESNbsC  ^ Smith, Dorothy E. (1999). Writing the social : critique, theory, and investigations (Repr. ed.). Toronto (Ont.): University of Toronto Press. p. 175. ISBN 978-0802081353. https://books.google.com/books?id=XICxNH7EH_MC 22 October 2015閲覧。  ^ Schwartz, Howard S. (1997). “Psychodynamics of Political Correctness”. Journal of Applied Behavioral Science 33 (2): 133–49. doi:10.1177/0021886397332003. http://www.sba.oakland.edu/faculty/schwartz/pcjabs.htm 21 October 2015閲覧。.  ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. http://files.eric.ed.gov/fulltext/ED364170.pdf  ^ Bellow, Allan Bloom; foreword by Saul (1988). The closing of the American mind (1st Touchstone ed.). New York: Simon and Schuster. ISBN 978-0671657154. https://books.google.com/books?id=AMuZvBwfRYMC  ^ Robinson, Sally (2000). Marked men white masculinity in crisis. New York: Columbia University Press. pp. 17, 55–86. ISBN 978-0231500364. https://books.google.com/books?id=1fA5eFUAO_AC  ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. http://files.eric.ed.gov/fulltext/ED364170.pdf  ^ Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on High Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 26. ^ Kimball, Roger (1990). Tenured radicals : how politics has corrupted our higher education (1st ed.). New York: Harper & Row – Originally The University of Michigan. ISBN 978-0060161903  ^ Schultz, Debra L. (1993). To Reclaim a Legacy of Diversity: Analyzing the 'Political Correctness' Debates in Higher Education. New York. ISBN 978-1880547137. http://files.eric.ed.gov/fulltext/ED364170.pdf  ^ Whitney, D. Charles; Wartella, Ellen (1992). “Media Coverage of the "Political Correctness" Debate”. Journal of Communication 42 (2): 83. doi:10.1111/j.1460-2466.1992.tb00780.x.  ^ Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on High Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 26. ^ D'Souza, Dinesh (1991). Illiberal education : the politics of race and sex on campus. New York: Free Press. ISBN 978-0684863849. https://books.google.com/books?id=WUcWaePccnkC 20 November 2015閲覧。  ^ Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on High Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 26. ^ Messer-Davidow, Ellen (1995). Manufacturing the Attack on Liberalized Higher Education: The Humanities and Society in the 1990s.  ^ Mink, Eric (2016年10月6日). “Trump's Political-Correctness Con Job”. Huffington Post. https://www.huffpost.com/entry/trumps-political-correctn_b_12316240 8 November 2016閲覧。  ^ "Conservative Correctness" chapter, in Wilson, John. 1995. The Myth of Political Correctness: The Conservative Attack on Higher Education. Durham, North Carolina: Duke University Press. p. 57. ^ “Don Williams comments – Dixie Chicks Were Right”. mach2.com. 2 April 2015時点のオリジナルよりアーカイブ。20 May 2017閲覧。 ^ Krugman, Paul (26 May 2012). “The New Political Correctness”. The New York Times. https://krugman.blogs.nytimes.com/2012/05/26/the-new-political-correctness/ 17 February 2013閲覧。  ^ Deresiewicz, William On Political Correctness, The American Scholar, 06/03/17, accessed 24/03/19 ^ ｢意識高い系｣資本主義が｢賃金UP｣を抑えている訳 企業が｢SDGs｣や社会正義に取り組む本当の理由 | リーダーシップ・教養・資格・スキル | 東洋経済オンライン ^ “欧米のポリコレは「主張の押しつけ」、中東初のＷ杯で地元の不満浮き彫りに 外国人労働者の待遇巡り対立した意見”. 新潟日報デジタルプラス. 2023年1月28日閲覧。 ^ “男性、正社員……｢普通の人｣を無視するリベラルの敗北は必然だった それは高すぎる理想を語る愚民思想 (2ページ目)”. PRESIDENT Online（プレジデントオンライン） (2020年11月21日). 2023年2月11日閲覧。 ^ “｢政治的にただしい社会は少子化で消滅する｣ポリコレを求める人が無視する事実 ｢逃げ恥SP｣が示した分断の深い溝 (1/4)”. PRESIDENT Online（プレジデントオンライン） (2021年1月21日). 2023年2月11日閲覧。 ^ “｢政治的にただしい社会は少子化で消滅する｣ポリコレを求める人が無視する事実 ｢逃げ恥SP｣が示した分断の深い溝 (2/4)”. PRESIDENT Online（プレジデントオンライン） (2021年1月21日). 2023年2月19日閲覧。 ^ For Cultural Marxism, see: ^ Jay, Martin (2010), "Dialectic of Counter-Enlightenment: The Frankfurt School as Scapegoat of the Lunatic Fringe". Salmagundi (Fall 2010–Winter 2011, 168–69): 30–40. ^ “TidBits: The PC Manifesto”. Fiction.net. 1 June 2009閲覧。 ^ 当世アメリカ・タブー語事典 p.52, 73, 104 ^ “Book – Buy Now”. Capc.co.uk. 30 May 2009時点のオリジナルよりアーカイブ。1 June 2009閲覧。 ^ Anderson, Brian C. (Autumn 2003). “We're Not Losing the Culture Wars Anymore”. City Journal (Manhattan Institute for Policy Research). http://www.city-journal.org/html/13_4_were_not_losing.html 9 November 2007閲覧。.  ヘンリー・ビアード、クリストファー・サーフ 著、馬場恭子 訳『当世アメリカ・タブー語事典("The Official Politically Correct Dictionary and Handbook" Villard Booksの訳)』文藝春秋、1993年11月25日（原著1992年）。ISBN 4-16-348070-6。  ドミニク・ポワティエ『DGSE : The French Spy Machine』Amazon.com、ISBN 978-1687670533、2019年8月21日。 ナカコ・O・ザック『日本とアメリカ二つの正義：ポリティカル・コレクトネスを超えて』三交社、1995年9月。ISBN 487919557X 千葉雅也・二村ヒトシ・柴田英里『欲望会議：「超」ポリコレ宣言』KADOKAWA、2018年12月。ISBN 9784044002121（角川文庫、2021年12月。ISBN 9784044006525） 福田ますみ『ポリコレの正体：「多様性尊重」「言葉狩り」の先にあるものは』方丈社、2021年12月。ISBN 9784908925863 小浜逸郎『ポリコレ過剰社会』扶桑社〈扶桑社新書416〉、2022年1月。ISBN 9784594089108 馬渕睦夫『日本を蝕む新・共産主義：ポリティカル・コレクトネスの欺瞞を見破る精神再武装』徳間書店、2022年2月。ISBN 9784198652913 清水晶子・ハン・トンヒョン・飯野由里子『ポリティカル・コレクトネスからどこへ』有斐閣、2022年8月。ISBN 9784641174771 大橋尚泰「國体を破壊するユダヤのポリコレとフランス革命の理念」、『國の防人 第二十八号』展転社、2023年12月。ISBN 978-4886565716 表現の自主規制 - 放送禁止用語 差別 キャンセル・カルチャー