梅光学院大学女子短期大学部

梅光学院大学女子短期大学部（ばいこうがくいんだいがくじょしたんきだいがくぶ、英語: Baiko Gakuin Women's Junior College）は、山口県下関市向洋町1-1-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1964年に設置され、2006年に廃止された。大学の略称は梅短（ばいたん）。 山口県下関市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人梅光学院。 1964年、学校法人梅光女学院により梅光女学院短期大学として開学し、当初は学科数1、入学定員80名体制。大学開学後も併設型の短大として学生募集をおこなってきた。元々は2つの学科を擁していたが、最終的には学科統合により1学科体制となる。 2004年度の入学生を最後に、2006年に短期大学としての使命を終える。 言語コミュニケーション学科が置かれ、それらには｢日本語コミュニケーション｣・｢英語コミュニケーション｣・｢人間関係｣の各コースが設置されていた。ちなみに｢日本語コミュニケーション｣コースは日本文学科、｢英語コミュニケーション｣コースは英米文学科とそれぞれ旧来の教育内容を引き継いだものとなっていた。 一般教育科目 には｢キリスト教と人間｣と題した宗教系科目が開講されていた。 アメリカ人宣教師のヘンリー・スタウト夫妻により創設された英語塾「スタージェス・セミナリー」が起源となっていることから、キリスト教思想に基づいた教育がベースとなっていた。 国際交流が盛んであり、アメリカのカリフォルニア州における海外研修が実施されていた。 1872年 アメリカ改革派教会宣教師のヘンリー・スタウト夫妻により、長崎市内に英語塾「スタージェス・セミナリー」(東山学院)が開設される。 1879年 長老派教会である、日本基督教会の牧師服部章蔵、山口市に光塩学校を開設する。 1890年 光塩学校、広島市の広陵女学校を合併し山口英和女学校となる。スタージェス・セミナリー、梅香崎女学校となる。 1892年 山口英和女学校が光城女学院と改名される。 1914年 梅香崎女学校と光城女学院が合併し、下関梅光女学院が誕生。 1941年 財団法人下関梅光女学院、設立。 1951年 3月14日 学校法人梅光女学院が設立する。 1964年 1月25日 左記を以て文部省より短期大学の設置が認可される。 4月1日 梅光女学院短期大学として以下の学科体制にて開学する。 英文科 入学定員80名 5月1日 学生数/定員 英文科 85/80 1965年 4月1日 以下の学科を増設する。 国文科 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 英文科 233/160 国文科 79/40 1966年 4月1日 学科の入学定員増を以下の通り行う。 英文科 80→120 国文科 40→80 5月1日 学生数/定員 英文科 351/200 国文科 177/120 1974年 4月1日 以下の通り学科名の変更が行なわれる。 国文科→日本文学科 英文学科→英米文学科 1975年 4月1日 学科の入学定員増を以下の通り行う。 日本文学科 80→135　 英米文学科 120→180 同 梅光女学院大学短期大学部と改称。 5月1日 学生数/定員 英米文学科 458/300 日本文学科 354/215 1981年 4月1日 学科の入学定員増を以下の通り行う。 英米文学科 180→220 日本文学科 135→165 5月1日 学生数/定員 英米文学科 476/400 日本文学科 346/300 1992年 5月1日 学生数/定員 英米文学科 558/440 日本文学科 407/330 1999年 4月1日 学科の定員減を以下の通り行う。 英米文学科 220→170 日本文学科 165→155 5月1日 学生数/定員 英米文学科 176/390 日本文学科 179/330 2000年 4月1日 この年度の入学生より日本文学科が英米文学科を統合し、再編して以下の学科として改めて設置する。 言語コミュニケーション科 入学定員300名 2001年 4月1日 言語コミュニケーション科の入学定員を300→150に減員。 同 梅光学院大学女子短期大学部 に改称。　 12月20日 左記をもって以下、旧来の学科が文部科学省より廃止認可される。 英米文学科 日本文学科 2004年 4月1日 この年度で学生募集を終了。 2006年 9月12日 左記をもって文部科学省より廃止認可される。 山口県下関市向洋町1-1-1 梅光学院大学女子短期大学部のカレッジマークは右記資料にあり 言語コミュニケーション科 入学定員150名 英米文学科 入学定員220名 日本文学科 入学定員165名→言語コミュニケーション学科 なし なし 資格 司書 学芸員補 教職課程 中学校教諭二種免許状 国語：言語コミュニケーション科の前身である日本文学科において設けられていた 。 英語：言語コミュニケーション科の前身である英米文学科において設けられていた。 『梅光女学院短期大学紀要』 梅光女学院短期大学国語国文学会『国文学研究』 梅光女学院大学英語英文学会『英文学研究』ほか。 梅光学院大学女子短期大学部で活動していたクラブ活動 体育系：卓球・テニス・バドミントン・バレーボール・バスケットボール・弓道ほか 文化系：ESS・茶道・書道・写真・新聞・文芸・映画・漫画ほか 佐々木実季 - （フリーアナウンサー） 基本的には大学と共同。 「スターヂェス・ホーム」 カリフォルニア州立大学 梅光学院大学 系列の梅光女学院大学（現在、梅光学院大学）ほか立命館大学・広島女学院大学などがある💛。 ^ a b 現在は、統合先の梅光学院大学所在地。 ^ a b 平成17年度より学生募集停止。 ^ a b 出典 ^ a b c d e f g h i j k l m 女のみ ^ a b c 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 最終募集となった1999年における体制。 ^ ほか学科も参照のこと。 ^ 現在の文部科学省。 ^ 出典。うち1回生 481 ^ 出典。建前は、日本文学科と英米文学科を統合して言語コミュニケーション科となっているが、カリキュラムを内容を確認したところ、旧来の日本文学科の科目にウェイトが置かれていると見て取れるため。 ^ 出典。昨年度の2学科体制時より▼85 ^ オリジナルカレッジマークは、最終的なものは ^ 最終募集となった2004年における体制。 ^ 梅光学院大学・女子短期大学部論集より。 ^ a b 文教協会'2005. ^ 大学時報 = University current review 11(57)＜(72)＞より。 ^ 文教協会'2007. ^ a b c d e 梅光学院大学女子短期大学部'2001. ^ 学校法人名簿 昭和40年度より。 ^ 学校法人一覧 昭和38年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (18)より。 ^ 文部省'64, p. 34. ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (19)より。 ^ 文部省'65, p. 38. ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (20)より。 ^ 文部省'66, p. 41. ^ 短期大学一覧 昭和49年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (32)より。 ^ 短期大学教育 (33)より。 ^ 文部省'75, p. 53. ^ 全国短期大学一覧 昭和56年度より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和55年度より。 ^ 短期大学教育 (38)より。 ^ 全国学校総覧 昭和57年版より。 ^ 文部省'92, p. 82. ^ 旺文社'1992.9, p. 417. ^ a b 文教協会'1999. ^ 文部省'99, p. 83. ^ 文教協会'2000. ^ 梅光女学院大学'1999. ^ 梧桐書院'2000.4, p. 488. ^ 旺文社'2000.05, p. 386. ^ a b 梧桐書院'1999.4, p. 510. ^ a b 文教協会'2001. ^ 文教協会'2002. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 351. ^ 晶文社'04, p. 406. ^ 文教協会'2004. ^ 晶文社'04, p. 407. ^ a b c 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 318. ^ 梅光女学院短期大学紀要より。 ^ 国文学研究より。 ^ 英文学研究より。 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138656。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138660。  文部省『全国学校総覧 昭和51年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100391813。  文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100409254。  文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009910059455。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成11年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432878。  短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432908。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432346。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432426。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432571。 　 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成17年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432638。 　 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成19年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432656。  晶文社出版編集部『短期大学受験案内 2005年度用』晶文社出版。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I000007330813-00。  日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。https://dl.ndl.go.jp/pid/12241382/1/185。  旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社。https://web.oml.city.osaka.lg.jp/webopac_i_ja/0000272973。  旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑 1999 平成11年入試受験用』旺文社インタラクティブ。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I052720426-00。  旺文社編集『短大・学科内容案内号 2001 2001年受験用』旺文社。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I052807214-00。 　 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2000年版』梧桐書院。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000002780404。  梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2001年版』梧桐書院。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000002878924。  梅光女学院大学 編ほか『Baiko Women's University 2000』梅光女学院大学。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I35119810121655。  梅光女学院大学 編ほか『梅光学院大学 梅光学院大学女子短期大学部 Guidebook. 2002』梅光学院大学女子短期大学部。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I35119810241014。  廃止された日本の短期大学一覧 梅光学院大学沿革