日本地理学会

公益社団法人日本地理学会（にっぽんちりがっかい、にほんちりがっかい、英語：The Association of Japanese Geographers）とは、地理学に関する調査・研究を行う日本の学会である。日本において最も規模が大きい地理学系学会であり、自然地理学の研究者も人文地理学の研究者も所属する。元文部科学省所管の社団法人で、現在は公益社団法人である。会員数は約3千人。 東京帝国大学理学部地理学科の卒業生らにより1923年に設立された地理同好会の中で、雑誌発行の是非について議論が行われていたが、1924年創刊の『地球』の影響を受けて、雑誌を刊行するために学会を設立することになった。1925年に日本地理学会が設立され、1925年3月1日に『地理学評論』創刊号が刊行された。学会名は、アメリカ地理学会（Association of American Geographers）を模して日本地理学会（Association of Japanese Geographers）、学会誌はGeographical Reviewを模して『地理学評論』（Geographical Review of Japan）となった。設立当時の会員数は49名だった。学会事務所は東京大学理学部地理学教室に設置された。 設立当初は権威主義な会員資格を設定しており、東京大学地理学教室の同窓会の側面をもっていた。一方、1932年に東京文理科大学地理学教室の一期卒業生、1933年に大学卒以外の地理学者、1935年に京都帝国大学文学部史学科地理学教室出身者が入会し、1936年時点で会員数は203名に達した。 1950年の会則改正により入会資格の制限が形式化したこと、新制大学および新制高校・中学教員数の増大に伴い、1955年には会員数が1,310名となり、5年前から倍増した。 1971年に事務所を東京大学理学部地理学教室から学会センタービルに移転した。 2005年に社団法人として法人化した。2008年より制度移行措置により特例社団法人、 2012年より公益社団法人となった。 正会員：年会費12000円。機関誌の定期購読・本会施設の利用等が出来る。また、役員の選挙権・被選挙権を持つ。 学生会員：年会費7000円。大学の学部生・大学院修士課程・博士課程の者、もしくはこの規定に準ずる者。 賛助会員：事業を援助する個人、もしくは法人。 名誉会員：地理学の発展に関して、特に貢献し、功績がある者。総会の議決によって推薦された者。 春と秋、年に2回開かれる大会。シンポジウム・一般研究発表・巡検等が行われる。 機関誌は、地理学評論とE-journal GEOの二種類を発行している。地理学評論は、2002年の第75巻より、英文誌のGeographical Review of Japanと統合された。第二機関誌のE-journal GEOは、年に2回刊行。目的は、地理学（者）が社会に情報を発信し、社会に貢献すること。掲載論文は、地理学の知識を活かした問題提起等が中心である。 2024 - 2025年度役員 会長：井田仁康 理事長：鈴木康弘 常務理事：松井圭介、須貝俊彦 理事：秋本弘章、有馬貴之、池口明子、大城直樹、大西宏治、梶田真、久保純子、島津弘、友澤和夫、中澤高志、平井誠、矢野桂司 監事：岡本耕平、山田晴通 代議員：120名 以下の委員会が常設の委員会として設置される。 総務専門委員会 財務専門委員会 集会専門委員会 交流専門委員会 広報専門委員会 企画専門委員会 地理学評論編集専門委員会 Geographical Review of Japan Series B編集専門委員会 E-journal GEO編集専門委員会 地理教育専門委員会 資格専門委員会 2024 - 2025年度各種委員会 名誉会員候補者推薦委員会 災害対応委員会 GIS学術士資格委員会 地理教育公開講座委員会 ジオパーク対応委員会 地域調査士認定委員会 英文叢書編集委員会 地図資料活用推進委員会 百年史編集委員会 日本地理学会百周年記念事業実行委員会 2023 - 2024年度各種委員会 選挙管理委員会 2024年各種委員会 日本地理学会賞受賞候補者選考委員会 吉野賞受賞候補者選考委員会 松本淳論文賞受賞候補者選考委員会 出版助成委員会 「若手研究者国際会議派遣助成」審査委員会 「吉野正敏研究助成」審査委員会 「災害地理学研究助成」審査委員会 [脚注の使い方] ^ 事実上、大学卒業者に限定していたため、東京高等師範学校出身者や文検合格者を含めて入会が認められていなかった。 ^ 科学技術振興機構"機関詳細 : 学会名鑑 - 科学技術振興機構/公益社団法人 日本地理学会"（2013年10月15日閲覧。） ^ CiNii"CiNii Books 著者 - 日本地理学会"（2013年10月15日閲覧。） ^ 柴田 2022, p. 60. ^ a b c 中川ほか 2000, p. 232. ^ 中川ほか 2000, p. 233. ^ 竹内ほか 2000, p. 258. ^ 柴田 2022, p. 56. ^ a b 中川ほか 2000, p. 234. ^ 中川ほか 2000, p. 257. ^ 中川ほか 2000, p. 258. ^ 社団法人日本地理学会の認可[リンク切れ] ^ “(社)日本地理学会の新法人制度への対応について” (2009年12月16日). 2019年8月2日閲覧。 ^ “公益社団法人日本地理学会移行祝賀会の開催について”. 日本地理学会 (2012年3月1日). 2018年5月23日閲覧。 ^ “学術大会”. 日本地理学会. 2017年9月17日閲覧。[リンク切れ] ^ “学術大会”. 日本地理学会. 2020年2月27日閲覧。 ^ “日本地理学会 » Blog Archive » 日本地理学会2020年春季学術大会の開催中止について” (2020年2月27日). 2020年2月27日閲覧。 ^ “日本地理学会 » Blog Archive » 日本地理学会2020年度秋季学術大会の九州大学での開催中止および代替開催案の検討について” (2020年6月11日). 2020年6月14日閲覧。 ^ “日本地理学会 » Blog Archive » 2021年日本地理学会春季学術大会（オンライン）のお知らせ（第2報）” (2020年11月7日). 2020年11月7日閲覧。 ^ “2022年春季学術大会の開催形態の変更について - 日本地理学会” (2022年1月14日). 2022年3月26日閲覧。 ^ “2023年春季学術大会のお知らせ（第１報） - 日本地理学会” (2022年10月1日). 2022年10月29日閲覧。 ^ “2024年春季学術大会のお知らせ（第１報） - 日本地理学会” (2023年10月7日). 2023年10月10日閲覧。 ^ “日本地理学会 » 学術大会”. 2019年8月2日閲覧。 ^ 日本地理学会: 機関誌 2017年9月2日閲覧[リンク切れ] ^ “役員・賛助会員等 - 日本地理学会”. 日本地理学会. 2024年7月28日閲覧。 ^ “2014〜2015年度日本地理学会運営組織”. 日本地理学会. 2014年10月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年10月11日閲覧。 ^ “2016〜2017年度日本地理学会運営組織”. 日本地理学会. 2016年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年12月5日閲覧。 ^ “日本地理学会 » 会長のあいさつ”. 日本地理学会. 2018年8月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年8月12日閲覧。 ^ “日本地理学会 » 会長のあいさつ”. 日本地理学会. 2020年8月12日閲覧。 ^ “会長のあいさつ - 日本地理学会”. 日本地理学会. 2022年10月29日閲覧。 ^ ajgeogのツイート、2024年6月2日閲覧。 ^ 野間ほか 2017, p. 248. ^ “公益社団法人日本地理学会細則”. 日本地理学会. 2024年7月28日閲覧。 ^ a b c “2024～2025年度日本地理学会運営組織 - 日本地理学会”. 日本地理学会. 2024年7月28日閲覧。 柴田陽一「百年前の日本の地理学(5)最終回」『地理』第67巻第12号、古今書院、2022年、54-63頁。  竹内啓一、浮田典良、西川治、中村和郎、成田孝三、海津正倫、森川洋、田村俊和 ほか「II 戦後復興と地理学の展開」『地理学評論』第73巻第4号、2000年、248-287頁、doi:10.4157/grj1984a.73.4_248。  中川浩一、竹内啓一、岩田一彦、立岡裕士、久武哲也、源昌久「I 地理学の制度化と日本地理学会の創設」『地理学評論』第73巻第4号、2000年、225-247頁、doi:10.4157/grj1984a.73.4_225。  野間晴雄、香川貴志、土平博、山田周二、河角龍典、小原丈明『ジオ・パルNEO 地理学・地域調査便利帖』（第2版）海青社、2017年。ISBN 978-4-86099-315-3。  公益社団法人日本地理学会 日本地理学会 (@ajgeog) - X（旧Twitter） 日本地理学会 (ajgeog) - Facebook 表示 編集