東京 E-Prix

東京 E-Prix（とうきょうイープリ、英: Tokyo E-Prix）は、日本の東京都江東区有明で開催されるフォーミュラE世界選手権レースの1戦である。1ラウンド1戦で、1日で予選から決勝まで行う1 Day開催のレースとして行われた。 2022年10月にフォーミュラE・オペレーションズ社（英語版）と東京都庁との間で開催協定が結ばれ、2024年3月に第1回大会が開催された。 会場は、東京国際展示場（東京ビッグサイト）の敷地と周辺道路（公道）を用いた仮設コースの東京ストリートサーキットを舞台として開催されている。2024年の第1回大会は、日本で開催されたものとしては初の本格的な公道自動車レースにあたる。 受け入れ自治体の東京都庁は、二酸化炭素（CO2）を排出しない環境先進都市の実現を目指す「ゼロエミッション東京」という政策を打ち出しており、フォーミュラEの招致については、ゼロエミッション車（ZEV）の普及促進活動の一環として行っている。（→#開催に至る経緯） 公道で世界選手権クラスの本格的な自動車レースを開催しようとする動きは日本国内でも1980年代以前から存在したが、道路の使用許可を取得することの困難さが大きな障壁となり、いずれの計画も実現には至っていなかった（ラリーを除く）。東京都内における公道レース開催も1990年代から具体的な構想が複数持ちあがるが、その過程で、そうしたレースの開催実現のためには、東京都庁や警察（警視庁）をはじめとする行政機関の協力が不可欠で、そのためには政治の後ろ盾が必須となるといったことや、公道開催でも安全なレース運営を担保することが重要な課題となるといったことが浮き彫りとなっていった。（→#1990年代 - 2000年代） 2014年に開催が始まった国際レースのフォーミュラEは、市街地開催を中心とするシリーズであり、各国の大都市でレース開催の実績を積み上げていっていた。同シリーズは、創設以前から東京都に開催の働きかけを積極的に行っていたが、従前の課題を解決するには至らず、開催を実現できずにいた。（→#2010年代） 2019年以降、東京都知事の小池百合子が、自身の掲げる構想「ゼロエミッション東京」実現の一助として、フォーミュラE開催を強く後押しする。これにより、政治的な後ろ盾の確保と安全なレース運営の担保というふたつの条件が満たされ、2024年に、「日本初の本格的な公道レース」として、東京 E-Prixの第1回大会の開催が実現した。（→#2020年代） 臨海副都心における公道レースの開催は、2024年に初開催される四半世紀以上も前から様々に計画されていた。具体的なものとしては、1990年代半ばにフジテレビがフォーミュラ1（F1）誘致を構想していたことがあり、その計画は、お台場地区の都有地を中心に、同地区の空き地同士を公道で結んでサーキットを仮設する、というものだった。この計画は自然消滅することになるが、同地区を管轄していた東京都港湾局は、同社からの打診があったことは認めつつ、公道については警察の管轄になり、過去の例から、許可を得るのはかなり難しいのではないかと指摘していた。 1999年3月11日、「東京グランプリの開催をめざす会」が発足し、東京都内で市街地レースを開催しようという動きが起きた。この組織はトムス創設者の舘信秀が中心となって設立されたもので、元F1ドライバーの中嶋悟、鈴木亜久里、片山右京、当時現役F1ドライバーだった高木虎之介のほか、星野一義、近藤真彦、林みのる、本田耕介、本田博俊ら、国内の有力な自動車レース関係者たち、25名を発起人としていた。この会には同年4月の都知事選への立候補を表明していた柿澤弘治（この時点では衆議院議員）も発起人の一人として参加し、柿澤は知事選の選挙公約の中でも東京グランプリの開催実現を掲げた。この計画も臨海副都心のお台場におけるF1開催を目指したもので、実現には法改正を含めた政治的アプローチが可能な人物による支援が不可欠との考えから、柿澤の都知事当選を必須条件としたものだった。しかし、柿澤は落選し、この計画もまた実現には至らず、自然消滅した。 柿澤らを破って1999年に都知事に就任した石原慎太郎（在：1999年 - 2012年）は、東京都内で公道レースを開催するという柿澤の案には1999年の選挙戦の時点で賛意を示しており、2006年12月に東京都による構想として、東京都三宅島の公道を用いた周回レースである「第1回三宅島オートバイレース大会（仮称）」の開催を提唱した。石原はこの計画を強い意欲を持って推し進めたものの、この企画は、選手と観客の安全確保や、事故発生時の救護体制についての強い懸念がプロライダーや二輪自動車メーカーから示され、同島でオフロードレースを含むデモンストレーションイベントこそ数年に渡って開催されたものの、結果として安全面の懸念を払拭するには至らず、公道レースは一度も開催されなかった。 2006年からお台場で開催されているモータースポーツジャパンでも、第2回（2007年）にはレーシングカーによる公道でのパレード走行が行われたほか、石原が大会名誉会長に就任するなど、将来的な公道レース開催を見据えたイベントとなっていたが、結局レース開催にまでは至らなかった。 このように、東京都において公道レースを開催するという計画は2000年代までに具体的な試みもいくつかあり、その都度、障壁の認識と克服というプロセスを緩やかに進めていっていたものの、実現に至るものはないという状況だった。 2012年、アレハンドロ・アガグらによって、フォーミュラE・ホールディングス（英語版）（FEH、以下「フォーミュラE社」）が設立された。同社は電気自動車による国際選手権シリーズである「フォーミュラE」の開催を提唱し、同年8月、国際自動車連盟（FIA）はフォーミュラEの開催に承認を与えた。2014年の初開催に向け、開催都市の選定と契約交渉を始めたフォーミュラE社は、大都市の市街地で開催することを優先目標としていたことから、候補地のひとつである東京を2012年9月に初めて訪れ、東京都との交渉を開始した。 2014年から開催が始まったフォーミュラEは、各国の都市で開催を行い、公道レース開催にあたっての課題のひとつとなる安全なレース運営のノウハウを積み上げていっていたものの、日本における開催実現までの道のりは険しいものとなった。フォーミュラE側は日本でのレース開催を最優先課題のひとつと位置付けていたが、日本国内の規制や仲介業者の存在が障害となり、具体的な進展はないまま数年が過ぎていくことになる。その間も、フォーミュラE関係者が年に2、3回の頻度で来日して交渉が行われたほか、開催の可能性を探ることや開催実現への機運を高めることを目的として、2015年に東京・六本木、2016年には東京・丸の内で、フォーミュラE車両による公道デモ走行を行う、といった活動が行われた。 そうした停滞していた状況は、2019年初めに東京都知事の小池百合子（2016年就任）がフォーミュラEの誘致を検討すると表明して以降、急速に動き出すことになった。元環境大臣（在：2003年 - 2006年）でもある小池は、以前からゼロエミッション車（ZEV）の導入を糸口として東京都をカーボンフリー（二酸化炭素排出ゼロ）の都市にするという構想（ゼロエミッション東京）を持っていた。その実現の一助とするため、2019年からフォーミュラE誘致の調査費を都の予算として計上して調査を進めさせ、ZEVの普及活動の中心にフォーミュラEを据えることを決めた この時から、東京都とフォーミュラE社の間で（仲介業者を介さない）直接交渉が始まり、開催候補地として都内だけでなく神奈川県の横浜市も対象に含めて実現可能性の調査が進められ、最終的に、臨海副都心の有明地区で開催するということで合意に至った。 2012年に、フォーミュラEのライセンスがFIAから下りたんだ。そして2014年の最初のシーズンに向けて開催カレンダーを作り上げる上で、最初に訪れたのが東京だった。ライセンスが下りたのが8月で、9月には東京に来たと思うよ。その後、東京で開催できないかと、色々と検証してきた。日本には年に2〜3回は来ていた。日本の色々な都市と話をしたが、東京のプライオリティは高かった。しかし小池（百合子）都知事の後押しがなければ、実現できなかったと思う。 — アルベルト・ロンゴ（フォーミュラE社共同創設者） 2022年10月4日、東京都とフォーミュラE社（傘下のフォーミュラE・オペレーションズ社）との間で、2024年春に東京都内でフォーミュラEを開催することに向けた協定が締結され、同日にそのことが発表された。この際、会場が東京国際展示場（通称「東京ビッグサイト」）周辺になることもあわせて発表された。以降、開催に向けた準備が、日本自動車連盟（JAF）の協力も得つつ進められていくことになった。 2023年6月20日に開催された世界モータースポーツ評議会（WMSC）の会合において、フォーミュラEの2023-24シーズンの開催カレンダーが承認され、2024年3月30日に開催するとして「東京E-Prix」がカレンダーに組み込まれた。そうして、フォーミュラE関係者にとっての悲願だった東京におけるレース開催と、日本のレース関係者にとって長年の悲願だった本格的な公道レースの初開催が実現した。（初開催については「2024年東京 E-Prix」を参照） 小池の発案による検討開始（2019年）から数えても、開催実現までに5年ほどかかっており、これは東京都としては関係各方面との調整に異例に長い期間をかけたものだったという。 [脚注の使い方] ^ 世界都市博覧会の開催中止（1995年）も影響し、当時の同地区はほとんど未開発で、空き地が多かった。フジテレビによる公道レース構想は、噂レベルではそれまでにも複数あったが、この計画は当事者である同社が当時から存在を認めていた。また、F1の実質的な興行主だったバーニー・エクレストンにも打診が行われ、エクレストンは日本における1国2開催を快諾していた。 ^ この時点では打診止まりで、フジテレビから東京都に正式な企画として話があったわけではないため、港湾局は賛成反対や可能不可能といったことについての意見は述べていない。 ^ 日本自動車連盟（JAF）公認クラブとして、数々のレースの主催・運営業務（マーシャル（英語版）の取りまとめなど）を行っているヴィクトリーサークルクラブ（VIVIC）の創設者。 ^ 柿澤は落選したものの、この時の都知事選の動きは注目を集め、その余波として、国会議員たちを動かすことになった。この時期に、臨海副都心だけでなく、大阪、九州を舞台として計画されていた公道レースの開催計画もいずれも自然消滅する結果に終わっており、そのことが憂慮されたためである。 2000年初め頃に民主党、次いで自由民主党の国会議員たちがそれぞれの党内にモータースポーツ議員連盟を発足させ、国政の場においても公道レース実現に向けた動きが生じる（自民党のモータースポーツ振興議員連盟は2024年時点で現存）。 2000年代初めの時点で、「日本初の公道レース」に総理大臣の来場、もしくは皇族（皇太子）の臨席を願うという考えも生まれ、当時の小泉純一郎首相や宮内庁への打診が行われた。 ^ 温度差はあるものの、石原以外の候補たちのほとんども柿澤の公道レース開催という案には賛意を示し、（無回答だった候補はいたものの）反対した者はいなかった。 ^ この構想で石原が手本として念頭に置いていたのはマン島TTレースで、結果として、安全面への配慮が不十分だった。 ^ 同シリーズは2014年の初開催以来、東京で初開催される2024年までの間に、死亡事故や炎上事故のような重大事故を起こしていない。そのことは、後に東京都庁が開催に向けて動いた際、都から警察への説得材料になったという。 ^ 横浜市などでの開催も模索されたが、この時点では、政治的な後押しを欠いていた。東京都の場合、2000年代に公道レース開催に意欲を見せていた石原慎太郎は、2012年10月限りで知事を辞任しており、フォーミュラE社が東京都と交渉を始めたのと丁度同じ頃に都庁を去っている。 ^ 小池が2019年末に提唱したもので、2050年までに実現させることを目標とし、2030年までに「カーボンハーフ」を達成するといった中間目標を掲げている。 ほぼ同じ内容の構想（グリーン成長戦略）が、2020年10月に内閣総理大臣の菅義偉によって国策として提唱されている。後継の岸田内閣も踏襲しており、小池だけでなく、岸田文雄も2024年の初開催時に総理大臣として会場を訪れている。 ^ 本レースの開催が「ゼロエミッション東京」実現に向けた施策の一環であることは、フォーミュラE社との開催契約を締結した際の発表でも明言されている。政策実現のため、（1）ZEV車両への補助、（2）インフラの整備、（3）普及啓発（意識改革）の3つを柱としており、フォーミュラEの開催は普及啓発活動として行われる。 ^ 道路を管轄する警察（警視庁）や関係部署などとの調整が行われ、おおよそのコースが絞れたのは開催の3年くらい前（2021年頃）だったと東京都の担当者は述べている。 他の候補地としては、皇居の外周や明治神宮外苑の周辺であるとか、日本国外からの知名度も高い観光地の浅草や秋葉原といった都心部のほか、自然豊かな国営昭和記念公園（立川市）など、10ほどの案が検討された。 ^ a b c d e “フォーミュラEに係る開催協定を締結しました”. 東京都 (2020年10月4日). 2024年5月3日閲覧。 ^ a b c 平野隆治 (2022年10月4日). “日本初の本格公道レース開催へ前進。東京都とフォーミュラEが2024年開催に向けて協定を締結”. autosport web. 三栄. 2024年5月3日閲覧。 ^ a b c d e f g h i j k 赤井邦彦 (2022年10月4日). “フォーミュラE東京大会、協定締結の裏側に迫る！　FE交渉人が東京都との交渉経緯を明かす”. 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