相愛女子短期大学

この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（Microsoftコードページ932（はしご高））が含まれています（詳細）。 相愛女子短期大学（そうあいじょしたんきだいがく、英語: Soai Women's Junior College）は、大阪府大阪市住之江区南港中4-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、2008年に廃止された。大学の略称は相愛短大。 大阪府大阪市住之江区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人相愛学園。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に1学科体制で開学した。当初は国文科のみの単科短大だったが、順次学科の増減を経て、最多で4学科を置くようになった。 とりわけ2000年代になると学科及び定員の減少が目立ちはじめるようになり、2005年度の入学生を最後に、短期大学としての使命を終える。 相愛女子短期大学の学是は「自他共に如来の一子なり、まさに相愛愛すべし」となっている。 相愛女子短期大学にはかつて、｢なにわの文学｣と題した科目があった。これは、近松門左衛門や司馬遼太郎といった大阪出身の著名文学者の著作を研究する内容のもので、本短大独自の科目となっていた。日本語日本文学科の専門科目として設置されていた。 最新の人間関係学科は、人間理解を深く学ぶための学科で｢宗教｣・｢文学｣・｢歴史｣・「心理学」・｢社会心理学｣などの科目が置かれていた。人間生活学科では、栄養士の養成も執り行っていた。 一般教育科目では｢仏教史学｣をはじめ宗教に関する科目や外国語科目、保健体育科目などがあった。 相愛女子短期大学は1888年西本願寺により創立された相愛女学校が起源となっている。浄土真宗の親鸞聖人の精神を基にして、人間が人間らしく生きるための宗教的情操教育の涵養に尽力されていた。 当初あった第二部は、午後5時40分始業、9時50分終業となっていた。 1888年 大阪府東区本町4丁目に相愛女学校を設置。 1906年 相愛高等女学校に改組。大阪女子音楽学校を併設。 1928年 財団法人相愛女学園を設立。相愛女子専門学校を設置。国文科・家政科・社会事業科を置く。 1937年 社会事業科を廃止し、音楽科を設置。 1944年 学科の改編が行われ、国語科・保健科・被服科・音楽科を置く。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 国文学科 入学定員40名 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。 4月1日 左記を以て相愛女子短期大学が以下の学科体制にて開学する。 国文学科→国文科 入学定員40名→変更なし 1951年 3月5日 相愛学園が学校法人として認可される。 1952年 門真町から東区へキャンパスを移転。 1953年 4月1日 既存の国文科に加えて以下の学科の新設が行われる。 国文科 第一部 入学定員40名 第二部 入学定員40名 家政科 第一部 入学定員40名 第二部 入学定員40名 音楽科 第一部 入学定員25名 第二部 入学定員20名 1954年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 100/80 第二部 72/80 家政科 第一部 230/80 第二部 145/80 音楽科 第一部 71/50 第二部 36/50 1955年 4月1日 以下の学科について以下の通り変更となっている。 家政科 第一部 入学定員40名→80名 生活専攻 入学定員40名 被服専攻 入学定員40名 第二部 入学定員40名→80名 生活専攻 入学定員40名 被服専攻 入学定員40名 音楽科 第一部 入学定員25名→入学定員は従来通り据え置きで、以下の3専攻に分離。 楽理作曲専攻 入学定員5名 声楽専攻 入学定員10名 器楽専攻 入学定員10名 音楽教育専攻第二部 入学定員20名 1957年 4月1日 音楽科第一部、第二部の募集をこの年度で学生募集を最終とする。 1958年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 39/80 第二部 11/80 家政科 第一部 被服専攻 112/80 生活専攻 106/80 第二部 被服専攻 29/80 生活専攻 53/80 音楽科 第一部 30/25 第二部 11/25 1959年 3月31日 左記を以て音楽科第一部、第二部を正式に廃止する。 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 49/80 第二部 33/80 家政科 第一部 被服専攻 112/80 生活専攻 111/80 第二部 被服専攻 44/80 生活専攻 76/80 1960年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 81/80 第二部 21/80 家政科 第一部 231/80 第二部 79/80 1961年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 110/80 第二部 23/80 家政科 第一部 237/80 第二部 84/80 1962年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 113/80 第二部 19/80 家政科 第一部 233/80 第二部 88/80 1963年 5月1日 学生数/定員 国文科 第一部 116/80 第二部 9/80 家政科 第一部 232/80 第二部 41/80 1965年 4月1日 家政科の各専攻課程を以下の通り変更する。 生活専攻→食物専攻 1969年 4月1日 学科名を以下の通り変更。 国文科→国文学科 家政科→家政学科 1974年 4月1日 左記を以て以下の学科を正式に廃止とする。 国文学科第二部 家政学科第二部 被服専攻 食物専攻 1983年 4月1日 キャンパスを東区住之江区に移転。かつ、学科の入学定員を以下の通り増員する。 国文学科 40→100 家政学科 被服専攻 40→100 食物専攻 40→100 5月1日 学生数/定員 国文学科 213/140 家政学科 451/280 1986年 4月1日 学科の定員増を以下の通り行う。 国文学科 100→185 家政学科 被服専攻 100→170 食物専攻 100→170 5月1日 学生数/定員 国文学科 339/285 家政学科 624/540 1987年 4月1日 以下の学科を増設する。 英米語科 入学定員80名 同 上記により学科の定員減を以下の通り行う。 国文学科 185→165 家政学科 被服専攻 170→140 食物専攻 170→140 5月1日 学生数/定員 国文学科 406/350 家政学科 714/620 英米語科 98/80 1990年 4月1日 英米語学科の入学定員を80→120に増員。 5月1日 学生数/定員 国文学科 418/330 家政学科 712/560 英米語学科 270/200 1992年 5月1日 学生数/定員 国文学科 393/330 家政学科 717/560 英米語学科 321/240 1995年 4月1日 学科名の変更が行われる。 家政学科→生活学科 被服専攻→衣生活専攻 5月1日 学生数/定員 国文学科 363/330 生活学科 301/280 家政学科 338/280 英米語科 299/240 1998年 5月1日 学生数/定員 国文学科 304/330 生活学科 526/560 英米語科 209/240 1999年 4月1日 生活学科及び専攻の名称変更が以下の通り行われる。 生活学科 食物専攻 入学定員140名→食物栄養専攻 入学定員136名(↓4) 衣生活専攻 入学定員140名→人間生活専攻 入学定員110名(↓30) 5月1日 学生数/定員 国文学科 159/330 生活学科 497/524 英米語科 124/240 2000年 4月1日 以下の学科を増設する。 人間関係学科 入学定員72名 同 学科名を以下の通り改称。 国文学科→日本語日本文学科 英米語科→英語コミュニケーション学科 同 学科の入学定員減を以下の通り行う。 英米語科 120→英語コミュニケーション学科 50 国文学科 165→日本語日本文学科 50 生活学科 人間生活専攻 140→133 食物栄養専攻 140→136 2001年 4月1日 以下の学科について、この年度で学生募集を最終とする。 同 生活学科人間生活専攻 133→110 2000年代 4月1日 生活学科にある各専攻課程の入学定員が以下の通り減員されている 人間生活専攻 133→70 食物栄養専攻 136→70 2003年 3月31日 左記をもって日本語日本文学科が正式に廃止となる。 2004年 3月31日 左記をもって英語コミュニケーション学科が正式に廃止となる。 2005年 4月1日 この年度で学生募集を最終とする。 2008年 7月31日 左記をもって正式に廃止となる。 大阪府大阪市住之江区南港中4-1 相愛女子短期大学のカレッジマークは右記資料にあり。 日本語日本文学科 英語コミュニケーション学科 人間生活学科 人間生活専攻 食物栄養専攻 人間関係学科 国文学科 第一部→国文学科→日本語日本文学科 第二部 家政学科→生活学科 第一部→家政学科→生活学科 食物専攻→食物栄養 被服専攻→衣生活専攻→人間生活専攻 第二部 食物専攻 入学定員40名 被服専攻 入学定員40名 音楽科 楽理作曲専攻 入学定員5名 声楽専攻 入学定員10名 器楽専攻 入学定員10名 音楽教育専攻第二部 入学定員20名 なし なし 教職課程 中学校教諭二種免許状 国語：当初は国文学科や日本語日本文学科で取得できた。 英語：当初は英米語科及び英語コミュニケーション学科。 家庭：旧･生活学科衣生活専攻および家政科第一部・第二部 保健：旧・家政科第一部・第二部 社会：人間関係学科をはじめ全ての学科で可能となった。 音楽：かつては旧来の音楽科で取得できるものだった。 当初は中学校教諭ほか高等学校教諭免許状の教職課程を併設。 国語：国文科第一部・第二部 音楽：音楽科第一部・第二部 家庭・保健：家政科第一部・第二部 資格 栄養士：生活学科食物栄養専攻 『相愛女子短期大学研究論集』 短期大学独自の活動団体があり、体育系では硬式テニス・軟式テニス・バドミントン・バレーボール・陸上競技など、文化系では華道・茶道・宗教・フォークソング・ワープロ・アジア研究・演劇・アパレル研究などがあった。 相愛女子短期大学の学園祭は「ブルーオーシャンフェスティバル」と呼ばれていた。 歴代学長 中西智海 山本圭子 - 声優 亀山房代 - お笑いタレント、漫才師 別府あゆみ - タレント 短大独自の校舎が設置されていた。 相愛女子短期大学には、大学と同様「相愛学園学生寮」があった。 龍谷大学 龍谷大学短期大学部 九州龍谷短期大学 相愛大学 相愛中学校・高等学校 国文学科&日本語日本文学科：立命館大学・追手門学院大学・大谷女子大学・四天王寺大学ほか。 英米語科&英語コミュニケーション学科：金沢学院大学・龍谷大学・帝塚山学院大学・常磐会学園大学・梅花女子大学などがある。 生活学科&人間生活学科 人間生活専攻：大阪産業大学・大阪国際女子大学・関西福祉科学大学・大手前女子大学ほか。 食物栄養専攻：徳島文理大学ほか。 ^ a b 実質的に相愛大学へ統合のため平成18年度より学生募集停止。 ^ a b 現在の文部科学省。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg 女のみ ^ a b 各課程、入学定員を倍増した上で以下の2専攻に分離。 ^ 出典 ^ a b c 出典 ^ a b c 出典 ^ a b c 出典 ^ a b c d e f 出典 ^ a b 出典 ^ a b c 出典 ^ 現在は後身校の所在地。 ^ a b 最終募集となった2001年における入学定員は50名。 ^ a b 最終募集となった2005年における入学定員は70名。 ^ a b c 入学定員40名。最終募集年度、目下不詳。 ^ a b c d 最終募集となった1957年における体制。 ^ a b c d 2000年度より相愛大学で聴講することにより全学科で取得可能となった ^ a b c 出典 ^ 以上、最終募集となった2005年度における体制。その他の学科については学科を参照のこと。 ^ うち私立短期大学132校 ^ 現在は大阪市中央区 ^ 短期大学名 相愛女子短期大学 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 出典。なお左記の諸資料より当初は、北河内郡門真町古川橋470に所在した。 ^ 下記の通り、第二部が併設されたことにより既存の国文科を便宜上、第一部とする。 ^ 昨年度資料とこの年度資料を見比べた結果による。 ^ 相愛女子大学音楽学部の設置と引き換えに1958年度より学生募集停止。 ^ 翌年度以降は第二部の学生数記載なし。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 出典。うち1回生 717 ^ 平成14年度より学生募集停止。 ^ とを見比べた結果から。 ^ 最終募集となった2005年における入学定員は72名。 ^ 出典。旧・国文科第二部含む ^ 第一部・第二部含む ^ a b c d 文教協会'2005. ^ a b 文教協会'2006. ^ 官報 1950年09月14日より。 ^ a b 文教協会'2009. ^ 働きながら大学を出るには (受験新書)より。 ^ a b 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 285. ^ 文部省a, p. 38. ^ 文部省b, p. 2. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 33. ^ 文部省c, p. 5. ^ a b 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 9. ^ 国土行政区画総覧 第2より。 ^ 学校法人一覧 昭和36年度より。 ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'54, p. 1380. ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。 ^ 大阪の私学より。 ^ 文部省'58, p. 24. ^ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。 ^ 文部省'59, p. 22. ^ 東京教育研究所'60, p. 26. ^ 文部省'61, p. 26. ^ 文部省'62, p. 29. ^ 文部省'63, p. 31. ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和55年度より。 ^ 文部省大学局技術教育課'1974. ^ 全国短期大学一覧 昭和57年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。 ^ 相愛女子短期大学位置変更についてより。 ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。 ^ 大学資料 (87)より。 ^ 短期大学教育 (39)より。 ^ 短期大学教育 (40)より。 ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。 ^ 大学資料 (99)より。 ^ 文教協会'1986. ^ 短期大学教育 (42)より。 ^ 短期大学教育 (43)より。 ^ 文部省'86, p. 64. ^ 大学資料 (101)より。 ^ 文教協会'1987, p. 120. ^ 短期大学教育 (44)より。 ^ 文部省'87, p. 65. ^ 短期大学教育 (46)より。 ^ 短期大学教育 (47)より。 ^ 文教協会'1990. ^ 文部省'90, p. 71. ^ 文部省'92, p. 75. ^ a b c d 旺文社'1992.9, p. 376. ^ 文教協会'1995. ^ 文部省'95, p. 81. ^ 文部省'98, p. 73. ^ 文教協会'1999. ^ 文部省'99, p. 77. ^ a b 文教協会'2000. ^ 大学資料 (146)より。 ^ 文教協会'2002. ^ a b c d 旺文社'2000.05, p. 349. ^ 文教協会'2003. ^ 文教協会'2004. ^ 文教協会'2001. ^ 短期大学教育 (31)より。 ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。 ^ a b 文部省e, p. 43-44. ^ 教員の資格・給与・恩給詳解より。 ^ 相愛女子短期大学研究論集より。 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。  文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。 　 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009210080963。  文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617632。  東京教育研究所/編『全国学校総覧 昭和36年版』東京教育研究所。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I005755093-00。  文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970。  文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617634。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。  文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I42111007010018625。 　 文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I01111009510250221。  文部省『全国学校総覧 1991年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I01111009510256320。 　 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100409254。  文部省『全国学校総覧 1996年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000045435-i6822492。  文部省『全国学校総覧 1999年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009910000209。  文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009910059455。  文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I38111100429418。  文部省『短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。  文部省『短期大学一覧 昭和47年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。  文部省『短期大学一覧 昭和48年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000039-I12753973。  文部省『短期大学一覧 昭和49年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I2612110386565。  文部省『短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000039-I12869477。  文部省『短期大学一覧 昭和51年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001320858。  文部省『短期大学一覧 昭和52年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001320859。  { 文部省『短期大学一覧 昭和53年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001386977。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和54年度』文部省高等教育局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028166365。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I23111100105004。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和62年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433407。 　 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 1988年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7434394。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成元年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I23111100409965。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成2年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433478。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成3年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433504。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成4年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I12111000000640116。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成5年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I12111000000640152。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成6年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433592。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成7年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433608。  文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成8年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433662。 　 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成9年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433683。 　 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成10年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433727。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成11年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432878。  短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432908。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432346。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432426。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432494。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432571。 　 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成17年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432638。 　 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成18年』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432647。 　 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成19年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7432656。  文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成20年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433025。 　 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000048743-i7433046。 　 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。https://dl.ndl.go.jp/pid/12241382/1/152。  旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社。https://web.oml.city.osaka.lg.jp/webopac_i_ja/0000272973。  旺文社編集『短大・学科内容案内号 2001 2001年受験用』旺文社。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I052807214-00。 　 廃止された日本の短期大学一覧 相愛学園沿革