四国大学短期大学部

四国大学短期大学部（しこくだいがくたんきだいがくぶ、英語: Shikoku University Junior College）は、徳島県徳島市応神町古川字戎子野123-1に本部を置く日本の私立大学。1925年創立、1961年大学設置。大学の略称は四短。 徳島県徳島市に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人四国大学。 1961年に徳島家政短期大学として開学、旧来は女子のみを対象としていたが、1992年度より男女共学化している。現在、4つの学科をもつ。キャンパスは、四国大学と同じ敷地内にある。 四国大学短期大学部における建学の精神は「全人的自立」となっている。 四国大学短期大学部における教育 ビジネス・コミュニケーション科：「医療事務」・「経理事務」・「ITビジネス」・「英語ビジネス」の各コースがある。 人間健康科 食物栄養専攻：栄養士を養成する。 生活福祉専攻：介護職を養成する。 幼児教育保育科：保育者を養成する。 音楽科：クラシック音楽・ポピュラー音楽・音楽療法の各コースがある。 四国大学短期大学部は短大部でありながら4学科を擁し、四国でも有数の総合短大となっている。 設置されている学科が、大学と同類または類似のものが多いのが特徴で、短大卒業後にその相応学科に編入学する学生が少なからずいる。 1925年 佐藤カツによる徳島洋服学校が創設される。 1961年 3月10日 左記を以て文部省より短期大学の設置が認可される。。同時に学校法人徳服学園の設置が認められる 4月1日 徳島家政短期大学（とくしまかせいたんきだいがく）として以下の学科体制にて開学。 家政科 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 家政科 60/40 1962年 4月1日 家政科の入学定員を40→100に増員。 5月1日 学生数/定員 家政科 116/140 1963年 4月1日 以下の学科を増設する。 文科 入学定員50名 同 四国女子短期大学（しこくじょしたんきだいがく）に改称 5月1日 学生数/定員 家政科 300/200 文科 47/50 1964年 4月1日 以下の学科を増設する。 幼児教育科 入学定員30名 同 文科の入学定員を50→70に増員し、以下の課程を設ける。 国語専攻 入学定員30名 英語専攻 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 家政科 339/200 文科 104/120 幼児教育科 ？/30 1965年 5月1日 学生数/定員 家政科 447/300 文科 160/140 幼児教育科 116/60 1967年 4月1日 家政科の入学定員を100→200に増員し、かつ以下の通り専攻分離する。 家政専攻 入学定員100名 食物栄養専攻 入学定員100名 同 上記ほか、学科の入学定員増あり。 文科 国語専攻 30→50 英語専攻 40→50 幼児教育科 30→120 5月1日 学生数/定員 家政科 743/300 文科 233/170 幼児教育科 787/150 1968年 4月1日 以下の学科を増設する。 音楽科 入学定員50名 同 家政科に以下の課程を置く。 家政経済専攻 入学定員50名 5月1日 学生数/定員 家政科 837/400 文科 254200 児童教育科 568/240 音楽科 53/50 1969年 4月1日 家政科に以下の専攻を増設する。 服飾デザイン専攻 入学定員15名 5月1日 学生数/定員 家政科 576/400 文科 251/200 児童教育科 369/240 音楽科 113/100 1971年 4月1日 学科の一部について入学定員を以下の通り増員する。 家政科食物栄養専攻 100→135 5月1日 学生数/定員 家政科 550/435 文科 199/200 児童教育科 337/240 音楽科 81/81 1972年 同 児童教育科の入学定員を120→150に増員し、かつ以下の課程に分離される。 初等教育専攻 入学定員50名 幼児教育専攻 入学定員100名 5月1日 学生数/定員 家政科 530/470 文科 140/200 児童教育科 409/270 音楽科 42/100 1977年 4月1日 家政科の専攻について。一部について入学定員を以下の通り変更する。 家政専攻 50→85 食物栄養専攻 135→100 5月1日 学生数/定員 家政科 384/470 文科 101/200 児童教育科 548/300 音楽科 39/100 1978年 四国女子大学短期大学部（しこくじょしだいがくたんきだいがくぶ）に改称。 1979年 4月1日 文科の専攻名を以下の通り改称。 国語専攻→国文専攻 英語専攻→英文専攻 1987年 4月1日 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 家政科 家政専攻 85→70 家政経済専攻 35→70 食物栄養専攻 100→80 5月1日 学生数/定員 家政科 553/470 文科 183/200 児童教育科 284/300 音楽科 53/100 1988年 4月1日 学科及び専攻名を変更。 家政科→生活科学科 家政専攻→生活科学専攻 家政経済専攻→生活経済専攻 服飾デザイン専攻→生活デザイン専攻 5月1日 学生数/定員 生活科学科 276/470 文科 174/200 児童教育科 274/300 音楽科 46/100 1989年 4月1日 生活科学科に以下の専攻課程を新設。 生活福祉専攻 入学定員50名 同 上記に伴い生活科学科の専攻課程の一部について、入学定員を以下の通り変更する。 生活科学専攻 70→50 食物栄養専攻 80→50 同 5月1日 学生数/定員 生活科学科 665/470 文科 213/200 児童教育科 247/300 音楽科 49/100 1992年 4月1日 四国大学短期大学部と改称。 5月1日 学生数/定員 生活科学科 489/470 文科 226/200 児童教育科 303/300 音楽科 70/100 1995年 4月1日 生活科学科の一部について入学定員を以下の増員する。 生活福祉専攻 50→80 5月1日 学生数/定員 生活科学科 593/500 文科 245/200 児童教育科 373/300 音楽科 88/100 1996年 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする。 児童教育科初等教育専攻 5月1日 学生数/定員 生活科学科 613/530 文科 248/200 児童教育科 361/300 音楽科 63/100 1997年 4月1日 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 生活科学科 生活科学専攻 50→40 食物栄養専攻 50→40 生活経済専攻 70→60 生活デザイン専攻 15→25 児童教育科 幼児教育専攻 100→80 音楽科 50→30 文科 国文専攻 50→40 英文専攻 50→30 5月1日 学生数/定員 生活科学科 568/510 文科 183/170 児童教育科 276/230 音楽科 67/80 1998年 4月1日 この年度の入学生より、児童教育科幼児教育専攻を幼児教育科に改組される。 5月1日 学生数/定員 生活科学科 588/490 文科 152/140 幼児教育科 91/80 児童教育科 ？/80 音楽科 61/60 1999年 3月31日 以下の学科・専攻については左記以前をもって正式に廃止とする。 児童教育科初等教育専攻 5月1日 学生数/定員 生活科学科 597/490 文科 142/140 幼児教育科 ？/160 音楽科 55/60 2000年 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする 文科 国文専攻 英文専攻 生活科学科 生活科学専攻 生活経済専攻 2001年 4月1日 この年度の入学生より、文科を以下の学科に改組する。 ビジネス・コミュニケーション学科 入学定員65名 2002年 4月10日 以下の学科・専攻については左記をもって正式に廃止とする。 生活科学科生活科学専攻 7月30日 以下の学科・専攻については左記をもって正式に廃止とする。 文科 国文専攻 英文専攻 2003年 3月31日 以下の学科・専攻については左記をもって正式に廃止とする。 生活科学科生活経済専攻 2004年 1月 平成16年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる。 2005年 4月1日 幼児教育科を幼児教育保育科に改称し、入学定員を80→110に増員。 同 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 ビジネス・コミュニケーション学科 65→70 生活科学科 生活福祉専攻 80→50 音楽科 30→25 2008年 4月1日 以下の学科・専攻については、この年度で学生募集を最終とする 生活科学科生活デザイン専攻 2009年 4月1日 生活科学科生活福祉専攻を介護福祉専攻に名称変更する。 2010年 3月31日 以下の学科・専攻については左記をもって正式に廃止とする。 生活科学科生活デザイン専攻 4月1日 生活科学科を人間健康科に改組される。 同 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 幼児教育保育科 110→80 音楽科 30→25 2014年 1月 平成26年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる。 2015年 1月 平成27年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる。 2016年 1月 平成28年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる。　 2017年 4月1日 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 ビジネス・コミュニケーション学科 70→50 2018年 4月1日 学科の一部について入学定員を以下の通り変更する。 ビジネス・コミュニケーション学科 50→60 人間健康科 介護福祉専攻 50→40 2021年 4月1日 学科の入学定員を以下の通り変更する。 人間健康科 食物栄養専攻 40→35 介護福祉専攻 40→35 幼児教育保育科 80→70 ビジネス・コミュニケーション学科 60→80 徳島県徳島市応神町古川 JR高徳線・徳島線・牟岐線徳島駅よりバスで「四国大学前」バス停留所下車。 四国大学短期大学部のシンボルマークは、四国大学の"S"を中心に知性・可能性・自由・調和を表す 4枚の翼が、未来に向かって飛翔するイメージをシンボル化したものとなっている。 シンボルマークのカラーは、フランスの伝統色とされているペルヴァンシュ（pervenche：やや赤みがかった ブルー）となっている。 右記資料も参照のこと ビジネス・コミュニケーション科 入学定員80名 人間健康科 食物栄養専攻 入学定員35名 生活福祉専攻 入学定員35名 幼児教育保育科 入学定員70名 音楽科 入学定員20名 文科→ビジネス・コミュニケーション科 国文専攻 入学定員40名 英文専攻 入学定員30名 生活科学科→人間健康科 生活科学専攻 入学定員40名 生活科学コース 養護保健コース 生活経済専攻 入学定員60名 生活デザイン専攻 入学定員25名 食物栄養専攻 生活福祉専攻→介護福祉専攻 児童教育科 初等教育専攻 入学定員50名 幼児教育専攻→幼児教育保育科 音楽科 なし なし 栄養士資格と栄養教諭二種免許状が生活科学科食物栄養専攻にて取得できる。 介護福祉士資格が生活科学専攻生活福祉専攻にて取得できる。 保育士資格と幼稚園教諭二種免許状が幼児教育保育学科にて取得できる。 中学校教諭二種免許状 音楽：音楽科にて取得できた。 国語：かつて文科国文専攻にて（司書資格・司書教諭資格） 英語：かつて文科英文専攻にて（司書資格・司書教諭資格） 家庭：かつて生活科学科生活科学専攻生活科学コースにて 保健★および養護教諭二種免許状：かつて生活科学科生活科学専攻にて。 小学校教諭二種免許状：かつてあった児童教育学科初等教育専攻にて★。 司書資格・司書教諭資格ともにかつてあった文科国文専攻。英文専攻にて設置されていた。 『四国女子大学・四国女子大学短期大学部研究紀要』 『人権教育と道徳科の接合点:人権課題を題材にした道徳授業の展開』ほか。 四国大学短期大学部のクラブ活動：四年制大学と混合で参加している。 四国大学短期大学部の学園祭は「芳藍祭」と呼ばれ、年度により多少異なるが11月是前後に行われる。これまで、RIKACO・河相我聞・コブクロ・ケツメイシなどが来学している。 四国大学の人物一覧 短期大学部独自のキャンパスはなく全て大学と共同使用となっている。 四国大学短期大学部には大学と同様、女子学生を対象とした学生寮がある。 四国大学 各学科・専攻とも四国大学への編入学が多い傾向にある。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar 女のみ ^ a b c 右記資料も参照のこと。 ^ a b 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ 出典。なお、家政専攻の入学定員を100→50に減員。 ^ a b うち男5 ^ a b うち男6 ^ a b うち男4 ^ a b c d 最終募集となった2000年における体制。 ^ 現在の文部科学省。 ^ 右記資料がその初見となっている ^ 記載なし。 ^ 出典 ^ 家政経済専攻の入学定員を50→35に減員。 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと ^ 出典。男女共学となる。 ^ 出典。うち1回生 男30 女582 ^ うち男15 ^ うち男2 ^ うち男3 ^ うち男44 ^ うち男22 ^ うち男26 ^ 平成9年度より学生募集停止 ^ うち男64 ^ うち男27 ^ うち男32 ^ うち男69 ^ うち男20 ^ うち男25 ^ うち男71 ^ うち男19 ^ うち男7 ^ 記載なし ^ うち男70 ^ うち男18 ^ 右記資料には「女1」と表記あり。 ^ 平成 13年度より学生募集停止 ^ 平成21年度より学生募集停止。 ^ 出典 ^ 最終募集となった2008年における体制。 ^ 最終募集となった1996年における体制。 ^ 2005年度入学生より ^ 旧・児童教育学科幼児教育専攻および初等教育専攻含む★。 ^ a b c d e f g 文部科学省高等教育局大学振興課'2023. ^ 徳島県史 第6巻より。 ^ 日本大学大鑑 1977年版より。 ^ 学校法人一覧 昭和36年度より。 ^ 短期大学一覧 昭和36年度 (短期大学資料 ; 第27号)より。 ^ 文部省'61, p. 29. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。 ^ 文部省'62, p. 32. ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ^ a b c 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'63, p. 34. ^ 短期大学教育 (18)より。 ^ 文部省'64, p. 34. ^ 文部省'65, p. 38. ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。 ^ 大学資料 (22)より。 ^ 短期大学教育 (20)より。 ^ a b 短期大学教育 (22)より。 ^ 文部省'67, p. 42. ^ a b 文部省学術局'1968. ^ 大学資料 (27)より。 ^ a b 短期大学教育 (24)より。 ^ 短期大学教育 (24)より。 ^ 文部省'68, p. 45. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'70, p. 46. ^ 短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)より。 ^ 大学資料 (39)より。 ^ 短期大学教育 (28)より。 ^ a b 短期大学教育 (29)より。 ^ 文部省'71, p. 46. ^ 短期大学一覧 昭和47年度 (短期大学資料)より。 ^ 大学資料 (43/44)より。 ^ 短期大学教育 (30)より。 ^ 文部省'72, p. 48. ^ 文部省大学局技術教育課'1977. ^ 短期大学教育 (34)より。 ^ 短期大学教育 (35)より。 ^ 文部省'77, p. 53. ^ 文部省大学局技術教育課'1978. ^ 文部省大学局技術教育課'1979. ^ 文教協会'1987, p. 144. ^ 短期大学教育 (43)より。 ^ 短期大学教育 (44)より。 ^ 文部省'87, p. 72. ^ 文教協会'1988. ^ 文部省'88, p. 75. ^ a b 文教協会'1989. ^ 短期大学教育 (45)より。 ^ 短期大学教育 (46)より。 ^ 文部省'89, p. 77. ^ 文教協会'1992. ^ 文部省'92, p. 83. ^ 旺文社'1992.9, p. 419. ^ 文教協会'1995. ^ 短期大学教育 (51)より。 ^ 文部省'95, p. 88. ^ a b 文教協会'1997. ^ 文部省'96, p. 89. ^ 文部省'97, p. 91. ^ 文教協会'1998. ^ 文部省'98, p. 79. ^ 文教協会'1999. ^ a b 文部省'99, p. 83. ^ a b 文教協会'2001. ^ 文教協会'2002. ^ a b 文教協会'2003. ^ 晶文社'04, p. 13. ^ 晶文社'04, p. 411. ^ a b 文教協会'2005. ^ a b 文教協会'2009. ^ a b c 文教協会'2010. ^ 大学入試センター'2013, p. 27. ^ 大学入試センター'2014, p. 29. ^ 大学入試センター'2015, p. 29. ^ 地域科学研究会'2017. ^ 地域科学研究会'2018. ^ 文部科学省高等教育局大学振興課'2021. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 355. ^ 日本私立短期大学協会'2010.10. ^ 文教協会'2000. ^ a b c d e 旺文社'2000.05, p. 388. ^ 文教協会'2008. ^ 文教協会'1996. ^ 晶文社'05, p. 00. ^ 四国女子大学・四国女子大学短期大学部研究紀要より。 ^ 人権教育と道徳科の接合点:人権課題を題材にした道徳授業の展開より。 文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970。  文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617634。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138656。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138662。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138664。  文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668。  文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138672。  文部省『全国学校総覧 昭和48年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138676。  文部省『全国学校総覧 昭和53年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001337181。  文部省『全国学校総覧 昭和63年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I01111009510250221。  文部省『全国学校総覧 昭和64年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I31111100719489。  文部省『全国学校総覧 1990年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I01111009510254510。  文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100409254。  文部省『全国学校総覧 1996年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000045435-i6822492。  文部省『全国学校総覧 1997年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100491875。 　 文部省『全国学校総覧 1998年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000000045435-i6822352。 　 文部省『全国学校総覧 1999年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009910000209。  文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I19111009910059455。 　 文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I38111100429418。  文部省『短期大学一覧 昭和52年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001320859。  { 文部省『短期大学一覧 昭和53年度 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