山本敏博

山本 敏博（やまもと としひろ、1958年〈昭和33年〉5月31日 - ）は、日本の実業家。 東京都出身。慶應義塾大学経済学部卒業。1981年に電通（現・電通グループ）に入社。メディア・コンテンツ、営業、ソリューションの各部門などを経て、2011年に執行役員に就任。2014年に取締役に就任、2016年に常務執行役員に就任。 2017年に、女性新入社員の過労自殺などの長時間労働問題の責任を取り辞任した石井直の後任として、電通（現・電通グループ）の代表取締役社長に就任した。 1981年（昭和56年）3月 - 慶應義塾大学経済学部卒業。 1981年（昭和56年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）入社。 2001年（平成13年）10月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）アカウント・プランニング本部営業局部長。 2004年（平成16年）1月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）アカウント・プランニング本部営業局局次長。 2007年（平成19年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）アカウント・プランニング本部営業局アカウントディレクション室室長。 2008年（平成20年）7月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）コミュニケーション・デザイン・センター エグゼクティブ・プロジェクト・マネージャー。 2009年（平成21年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）コミュニケーション・デザイン・センターセンター長。 2010年（平成22年）1月 - 株式会社電通デジタル・ホールディングス（現・株式会社電通イノベーションパートナーズ）取締役。 2010年（平成22年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）コミュニケーション・デザイン・センターセンター長兼MCプランニング局局長。 2011年（平成23年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）執行役員 コミュニケーション・デザイン・センターセンター長兼MCプランニング局局長。 2012年（平成24年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）執行役員 コミュニケーション・デザイン・センターセンター長。 2013年（平成25年）4月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）執行役員。 2013年（平成25年）6月 - 株式会社WOWOW社外取締役。 2013年（平成25年）6月 - 株式会社シー・エー・エル取締役。 2013年（平成25年）6月 - 株式会社ビーエスフジ取締役（現任）。 2013年（平成25年）6月 - 株式会社インタラクティブ・プログラム・ガイド（現・株式会社IPG）取締役。 2014年（平成26年）6月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）取締役執行役員。 2015年（平成27年）6月 - 株式会社広告EDIセンター代表取締役社長。 2015年（平成27年）6月 - 株式会社ドフ取締役。 2015年（平成27年）8月 - 一般社団法人放送コンテンツ海外展開促進機構設立 理事。 2016年（平成28年）1月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）取締役常務執行役員。 2016年（平成28年）3月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）常務執行役員。 2016年（平成28年）3月 - 株式会社電通デジタル・ホールディングス（現・株式会社電通イノベーションパートナーズ）代表取締役社長。 2016年（平成28年）6月 - 株式会社D2C取締役。 2016年（平成28年）6月 - 株式会社共同テレビジョン監査役。 2017年（平成29年）1月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）社長執行役員兼CEO。 2017年（平成29年）3月 - 株式会社電通（現・株式会社電通グループ）代表取締役社長兼CEO。 2017年（平成29年）7月 - 楽天データマーケティング株式会社設立 社外取締役。 2020年（令和2年）1月 - 電通イージス・ネットワーク・リミテッド取締役会議長代行兼CEO代行。 2022年（令和4年）1月 - 株式会社電通グループ 代表取締役 2022年（令和4年）3月 - 株式会社電通グループ 代表取締役退任 [脚注の使い方] ^ a b “電通社長に山本敏博常務執行役員”. 日本経済新聞. (2017年1月19日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ19HJ5_Z10C17A1000000/ 2020年4月1日閲覧。  ^ a b “代表取締役および社長執行役員の異動に関するお知らせ”. ウェブ電通報. (2017年1月19日). https://dentsu-ho.com/articles/4844 2020年4月1日閲覧。  ^ a b c d e f g h i j 『第29期 有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）株式会社WOWOW、2013年6月24日。https://corporate.wowow.co.jp/ir/library/security_reports/pdf/1572.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ 『電通役員人事』（PDF）（プレスリリース）株式会社電通、2011年2月10日。https://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2011016-0210.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ “【人事】電通(3月24日、4月1日) (4/6ページ)”. AdverTimes. by 宣伝会議. (2012年3月12日). https://www.advertimes.com/20120312/article57993/4/ 2020年4月1日閲覧。  ^ “【人事】電通(4月1日 5月1日)”. AdverTimes. by 宣伝会議. (2013年3月12日). https://www.advertimes.com/20130311/article104265/ 2020年4月1日閲覧。  ^ 『役員人事の決定について』（PDF）（プレスリリース）株式会社WOWOW、2013年6月21日。https://corporate.wowow.co.jp/news/pdf/1571.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ 『第30期 有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）株式会社WOWOW、2014年6月20日。https://corporate.wowow.co.jp/ir/library/security_reports/pdf/1761.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ 『電通役員人事』（プレスリリース）株式会社電通、2014年2月24日。https://www.dentsu.co.jp/news/release/2014/0224-003663.html。2020年4月1日閲覧。  ^ a b 『第31期 有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）株式会社WOWOW、2015年6月24日。https://corporate.wowow.co.jp/ir/library/security_reports/pdf/1932.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ “住友商事など15企業・団体、放送コンテンツ海外展開促進機構を設立”. AdverTimes. by 宣伝会議. (2013年9月30日). https://www.advertimes.com/20130930/article127948/ 2020年4月1日閲覧。  ^ a b 『電通役員人事』（プレスリリース）株式会社電通、2015年11月20日。https://www.dentsu.co.jp/news/release/2015/1120-008490.html。2020年4月1日閲覧。  ^ a b c 『第32期 有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）株式会社WOWOW、2016年6月23日。https://corporate.wowow.co.jp/ir/library/security_reports/pdf/2109.pdf。2020年4月1日閲覧。  ^ a b “Board Members and Executive Officers” (英語). 株式会社電通グループ. 2020年4月1日閲覧。 ^ 『代表取締役および社長執行役員の異動に関するお知らせ』（プレスリリース）株式会社電通、2017年1月19日。https://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0119-009139.html。2020年4月1日閲覧。  ^ 『電通取締役人事(代表取締役の異動)』（プレスリリース）株式会社電通、2017年2月14日。https://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0214-009166.html。2020年4月1日閲覧。  ^ 『当社の連結子会社「電通イージス・ネットワーク」における取締役会議長兼CEOの職務の代行に関するお知らせ』（プレスリリース）株式会社電通グループ、2020年1月27日。https://www.group.dentsu.com/jp/news/release/000198.html。2020年4月1日閲覧。  慶應義塾大学の人物一覧 東京都出身の人物一覧 株式会社電通グループ 表示 編集