リアリズム法学

リアリズム法学（Legal Realism）とは、20世紀の前葉に興隆した法学革新運動の一つである。当時の主流派は、「形式主義法学」と呼ばれ、①法は、政治といった他の社会的制度から独立したルールの体系であり、②法解釈は、そうしたルールを三段論法等によって論理的・客観的に行われるし、行われるべきであると考えていた。リアリズム法学は、こうした主流派の考えを痛烈に批判し、①法は、政治政策やイデオロギーから独立した中立的ルール等ではなく、また、②法解釈は論理性や客観性を装っているが、現実には裁判官によって実質的な立法が行われているのだ、等と主張した。 「現実主義法学」、「法現実主義」、またそのままカタカナで「リーガル・リアリズム」と表記されることもあるが、本項目上では「リアリズム法学」で統一する（ただし引用は除く）。 一口に「リアリズム法学」といっても、主流派に対する批判を展開するという点は同じであるが、①主流派がどのようなものであるか、②「現実」を示すにあたってどのような知的資源（哲学、社会学、人類学など）に依拠しやすいか、といった点が地域によって変わるため、リアリズム法学の形も地域によって違いが生まれる。アメリカで勃興・発展したリアリズム法学の他に、北欧、フランス、イタリアなどのものがあり、近時は、アジア圏や南米を含め、世界的に拡大しつつある。 本項目では、その中でも最も著名だと考えられる、アメリカに起源を持つリアリズム法学を念頭に叙述する。 多くの運動と同じように、リアリズム法学もまた、複雑な歴史的文脈の中で、多様な知的淵源から生まれてきた運動である。しかし、そうした運動の中においても、リアリズム法学の多様性は著しいものと言わざるを得ない。たとえば、リアリズム法学者と呼ばれる者もほとんどの場合他称であり、自覚的にリアリズム法学者を名乗る者は少なかった。また、独自の学会や団体が形成されることもなかった。それゆえ、リアリズム法学はある種の時代的「空気」にすぎないという見解すら見受けられる。 以上のことに留意しつつ、リアリズム法学の前史として、二人の論者を挙げておく。 著名な裁判官であり、プラグマティズム法学の泰斗としても知られるオリバー・ウェンデル・ホームズ・ジュニア（Oliver Wendell Holmes, Jr.）の議論が、リアリズム法学の前史の一つとして挙げられる。彼は、19世紀末まで有力であった自然法思想を排し、法学は善悪の問題から切り離されるべきであって、裁判官が実際にどのような解釈を行うかを予言する学問となるべきだとする、「法予言説」を主張した。 それ（法律の研究）が職業であり、人々が彼らのために弁論し、彼らに助言するように法律家に金銭を支払う理由は、私たちのもののような社会においては、一定の場合において、公権力の命令は裁判官に委ねられており、彼らの判決や命令を実行するためにもし必要ならば、すべての国家権力が発揮されるからである。人々は、彼ら自身よりもはるかに強力なものに直面するリスクをどのような状況で、どこまで背負うのかを知りたがるため、この危険がいつ見つけ出されるべきかを見つけることが仕事になる。ならば、私たちの研究の目的は、予言、すなわち裁判所という道具を通した公権力の発生の予言である。 このように、紙の上での法解釈よりも、裁判官の実際の行動に着目する議論をリアリズム法学は引き継ぎ、発展させていくことになる。 語学に堪能であったロスコー・パウンド（Roscoe Pound）は、上記のホームズの他、ドイツの法学者であるオイゲン・エールリッヒ（Eugen Ehrlich）の議論に強く影響を受けつつ、「社会学的法学（Sociological Jurisprudence）」を発展させた。彼は、時代の要請を受けつつ動態的に社会的利益を増進するための道具として、法（学）を考えたのである。彼は次のように述べている。 法は安定していなければならないが､ しかし同時に、静止することもできないのである｡ それゆえに､ 〔歴史上の〕あらゆる法思想は､ 安定の必要と変化の必要という、衝突する要請を調和させるために努力してきたのだ。 〔法は、〕その内的な構造の精密さによってではなく、それが達成する結果によって判断されなければならない。それは、その論理的なプロセスの美しさや、それがその基礎と見なすドグマからそのルールが生じる厳密さによってではなく、それがその目的を達成する程度によって評価されなければならない。 パウンドは、リアリズム法学が興隆するにつれ、リアリズム法学を痛烈に批判することになるが、元来その主張の主旨は、リアリズム法学と通底するものであると考えられる。 前史に続き、リアリズム法学興隆の社会的文脈について触れる。19世紀末から20世紀初頭にかけて、保守的な裁判官らによって、進歩的な立法が違憲とされ、無効とされており、司法に対し大きな不満がたまっていた。たとえば、その象徴的事件とされる、1905年の「ロックナー対ニューヨーク州事件」では、パン屋で労働する者を保護するために最大労働時間を規制する法律が無効にされ、1923年の「アドキンス対子供病院事件」では、最低賃金を定める法律が無効とされた。 加えて、1929年の大恐慌により、ニュー・ディール政策による治癒が求められるところであったが、連邦裁は政治からの法の独立を強調し、ニュー・ディール政策による立法を阻害していた。法の政策性を強調するリアリズム法学は、こうした時代背景の影響を受けて力を付けたのであり、現に多くのリアリズム法学者と呼ばれる人の多くが、ニュー・ディールを指揮したフランクリン・ルーズベルト（Franklin Roosevelt）政権下でスタッフとして働いていたのである。 先に述べたように、リアリズム法学は非常に多様な運動であり、運動であると呼べるかについても論争のあるところであるが、代表的論者の一人であるカール・ルウェリン（Karl Llewellyn）によって、九つの理論的特徴を抽出されている。ルウェリンの整理をさらに敷衍した上で、一つ特徴を加えた、法哲学者の森村進の解説を以下に引用しておく。 「流動的な法、司法による法創造という観念」 「目的それ自体ではなく、社会的目的のための手段としての法という観念」 「法よりも急速な流動的な社会という観念」 「研究目的のための、一次的な『である』と『べし』の分離」 「裁判所や人々が現実に行っていることを記述する限りでの、伝統的な法的ルール・原理への不信」 「伝統的で指令的なルール定式化は判決を生みだす際の決定的なファクターだ、という理論への不信」 「判決と法制度を従来よりも狭いカテゴリーに分類することが大切だ、という信念。言葉の上で単純なルールへの不信」 「法のいかなる部分であれ、その効果によって評価すること」 「この線に沿った、法の諸問題への一貫した綱領的な攻撃」 「権利そのものよりもその救済方法（remedy）を重視」 リアリズム法学内の多様性に鑑み、リアリズム法学をいくつかの類型に分けた上で、内的な対立の存在が主張されることも少なくない。ここでは、リアリズム法学の代表格として語られることの多い、ジェローム・フランク（Jerome Frank）とルウェリンの議論の対立を取り上げる。 フランクは、法ルールに事件の事実を掛け合わせれば、客観的な判決が導出できるという図式、すなわちR（legal rule）×F（facts of case）＝D（court’s decision）を否定し、代わって、次のような式を提示する。 S(stimuli) × P(personality) ＝ D(court’s decision) すなわち、フランクは、事件の真偽の中で裁判官に与えられる刺激(stimuli)が、裁判官の主義・信条・偏見等と掛け合わせられることにより、判決がなされると考えたのである。これは法解釈の論理操作についての批判を超え、事実認定にまで及ぶものであるから、「事実懐疑主義(fact-skepticism)」と呼ばれる。こうした状況下においては、法的安定性（判決の予測可能性等）など求めるべくもないのであり、フランクはフロイト（Sigmund Freud）の精神分析等を用いつつ、法的安定性を求めようとする人々を揶揄した。 一方ルウェリンは、フランクの著書の書評において、法解釈の演繹性を否定することについてはフランクに賛同しつつも、事実認定にまで懐疑を及ぼすことに難色を示した。彼のこうしたフランクに比して穏健な考えは、フランクの事実懐疑主義に対し、「ルール懐疑主義（rule-skepticism）」と呼ばれる。さらにルウェリンは、こうした演繹性の否定が必ずしも明文ルールの存在意義の否定や法的安定性の破壊をもたらすとは考えておらず、裁判所内の慣行といった経験的事実を観察することで、法の予測は十分に可能であると考え、自然科学・社会科学へと接近した。 こうしたリアリズム法学の主張は、アメリカにおいて大きな論争を巻き起こして形式主義法学に対して変容を迫るものであった。そして、リアリズム法学は、論争の中で実際に一定の受容がなされ、折衷的に、1950年代から60年代にかけて力を持ったヘンリー・ハート(Henry Hart)らのプロセス法学(Legal Process)等に受け継がれることになる。 また、リアリズム法学は、戦後GHQの指導下にあったこと等から日本にも流入し、経験的事実の観察を重視する「経験法学研究会」設立の契機の一つとなった。本研究会は、民法学者の川島武宜と法哲学者の碧海純一が中心となって、東京大学において設立したものであり、そこでの議論・人脈が後の日本の法学界に対して大きな影響を与えることになった。 こうして、「いまや我々は皆リアリズム法学者である(We are all legal realists now)」などと述べられるようになるが、1970年代後半になると、その継受が実質的に不徹底で歪められたものであることを問題視して、リアリズム法学の再興・再考を掲げる批判法学(Critical Legal Studies)が勃興し、新たに注目されるようになる。また、経験的事実の重視という側面を強調し、最新の社会科学の知見を取り入れることでリアリズム法学の再興を図る「新リアリズム法学（New Legal Realism）」といった学派や、批判法学とほぼ同時期に勃興し、リアリズム法学の継受を訴えた「法と経済学(Law and Economics)」といった学派も、盛んに論じられている。リアリズム法学の可能性は、まだ十分に検討され尽くしてはいないのである。 [脚注の使い方] ^ ただし、後述するように、リアリズム法学を運動や学派と捉えることには疑義が呈されている。 ^ 本用語は、大屋雄裕(2014)「批判理論」同他編『法哲学』有斐閣、p.300より借用した。 ^ 佐藤節子（1997）『権利義務・法の拘束力』成文堂、出水忠勝（2010）『現代北欧の法理論』成文堂 ^ ミシェル・トロペール（2013）『リアリズムの法解釈理論』南野森編訳、勁草書房 ^ Mauro Barberis (2017) "Genoese Legal Realism", in Mortimer Sellers and Stephan Kirste (eds.) Encyclopedia of the Philosophy of Law and Social Philosophy, Springer, pp.1–6 ^ 菊地諒他（2023）「リーガル・リアリズムの(再）検討に向けて（1)」『立命館法学』408号、pp.26-29 ^ Neil Duxbury (1995) Patterns of American Jurisprudence, Oxford University Press, chapter 2 ^ ただし、ホームズをリアリズム法学者の一員として整理する文献もある（例として、佐藤正典「アメリカのリアリズム法学」『桜美林論考. 法・政治・社会』第5号、桜美林大学、2014年3月、27-34頁、ISSN 2185-0682、NAID 110009957921。  wiki上では、「プラグマティズム法学」と「リアリズム法学」の項目を別個に設けており、この区別を前提とする以上、ホームズは前者に属するものと考えるほうが自然である。 ^ Oliver Wendell Holmes (2009) The Path of the Law and the Common Law, Kalpan Publishing, p.1. なお訳出は、戒能通弘「近代英米法思想の展開(4・完)ホームズ、パウンド、ルウェリン」『同志社法学』第63巻第1号、同志社法學會、2011年6月、631-717頁、doi:10.14988/pa.2017.0000013796、ISSN 03877612、NAID 110009843135。  p.657 に依る ^ Roscoe Pound (1922) An Introduction to the Philosophy of Law, Yale University Press, introduction ^ Roscoe Pound (1908) “Mechanical Jurisprudence”, 8 Columbia Law Review 605, p.605. なお訳出は、戒能通弘「近代英米法思想の展開(4・完)ホームズ、パウンド、ルウェリン」『同志社法学』第63巻第1号、同志社法學會、2011年6月、631-717頁、doi:10.14988/pa.2017.0000013796、ISSN 03877612、NAID 110009843135。  p.664に依る ^ Roscoe Pound (1931) “The Call for a Realist Jurisprudence”, 44 Harvard Law Review 697 ^ 森村進(2016)「リアリズム法学は社会学的法学とどこが違うのか」同編『法思想の水脈』法律文化社 ^ Lochner v. New York, 198 U.S. 45 (1905) ^ Adkins v. Children's Hospital, 261 U.S. 525 (1923) ^ ただし、こうした事実から、リアリズム法学の核心をニュー・ディール的な思考に還元することは正確ではないことにつき、中山竜一(2000)『二十世紀の法思想』岩波書店、pp.67-68 ^ Karl Llewellyn (1931) “Some Realism about Realism-Responding to Dean Pound”, 44 Harvard Law Review 1222. ただし、ルウェリンの特徴付けもまた全体に受け入れらているわけではなく、批判の対象となっている。この点については、菊地諒他（2024）「リーガル・リアリズムの(再）検討に向けて（2・完)」『立命館法学』410号、pp.108-111 ^ 森村進(2016)「リアリズム法学は社会学的法学とどこが違うのか」同編『法思想の水脈』法律文化社、pp.166-167。なお、森村による追加は10.であり、また誤記と思われる9.には変更を加えた（「プラグマティック」→「綱領的」）。 ^ 様々な類型化がおこなわれているが、その概観として、菊地諒他（2024）「リーガル・リアリズムの(再）検討に向けて（2・完)」『立命館法学』410号、pp.78-87 ^ ジェローム・フランク(1970)『裁かれる裁判所』古賀正義訳、弘文堂、ジェローム・フランク(1974)『法と現代精神』棚瀬孝雄＝棚瀬一代訳、弘文堂 ^ Karl Llewellyn (1931) “Frank's Law and the Modern Mind”, 31 Columbia Law Review 82 ^ こうした側面を重視し、「ルール懐疑主義」という呼称をルウェリンの議論にあてるのはミスリーディングだと主張する文献もある。戒能通弘（2020）「＜コラム18＞ルール懐疑主義とルウェリン」同他『法思想史を読み解く』法律文化社 ^ 大屋雄裕(2014)「批判理論」同他編『法哲学』有斐閣、pp.301-302 ^ 長谷川晃(2004)「日本の法理論はどこから来たのか」角田猛之＝長谷川晃編『ブリッジブック法哲学』信山社、pp.51-52 ^ 経験法学研究会については、平井宜雄「主報告 「法的思考様式」を求めて--35年の回顧と展望」『北大法学論集』第47巻第6号、北海道大学法学部、1997年4月、115-154頁、ISSN 03855953、NAID 120000954121。  ^ 見崎史拓「批判法学の不確定テーゼとその可能性(1)法解釈とラディカルな社会変革はいかに結合するか」『名古屋大学法政論集』第276号、名古屋大学大学院法学研究科、2018年3月、199-224頁、doi:10.18999/nujlp.276.6、ISSN 0439-5905、NAID 120006454452。  ^ 岡室悠介「アメリカ憲法理論における「法」と「政治」の相剋 : 新リアリズム法学を中心に」『阪大法学』第63巻第2号、大阪大学法学会、2013年7月、193-219頁、doi:10.18910/67935、ISSN 0438-4997、NAID 120006416518。  プラグマティズム法学 批判法学 法実証主義 法と経済学 表示 編集