芝浦工業短期大学

芝浦工業短期大学（しばうらこうぎょうたんきだいがく）は、東京都港区芝浦3-9-14に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1983年に廃止された。大学の略称は芝短。本稿では、一度は廃止になった芝浦短期大学についても取り上げる。 東京都港区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人芝浦工業大学。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に2学科体制で開学した。 当初は、学校法人芝浦学園により運営されていたが、後に学校法人芝浦工業大学に組織変更される。学科の増設もあり、一時期は3学科体制をとるようにある。一旦廃止になるも、1966年に芝浦工業短期大学として再開学となり、当初と同じ学科体制をとる。 しかしながら長くは続かず、1975年度の入学生を最後に、短期大学としての使命を終えることとなった。 学科の一つである電気科第二部は、電気主任技術者資格に対応したカリキュラムが組まれていた。芝浦短期大学時に置かれていた交通科は全国の短大でも少数だった。 工業に関する専門教育を施し、新しい知識と教養を身につけた有用な中堅技術者の養成がねらいとされていた。 勤労の傍らで学業に勤しむ人々に大学教育を開放すべく、当初より夜間部のみ置かれていた。 数学・理科（物理）・｢英語｣が課されていた。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 機械工学科 入学定員80名 電気工学科 入学定員80名 工業経営学科 入学定員40名 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。 4月1日 左記を以て芝浦工業短期大学が以下の学科体制にて開学する。 機械工学科→機械科 入学定員80名→ 電気工学科→電気科 入学定員80名→ 工業経営学科 入学定員40名 1952年 4月1日 芝浦短期大学と改称し、かつ以下の学科を増設する 交通科 営業専攻 輸送専攻 1955年 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする。 機械科第二部 電気科第二部 1957年 3月31日 以下の学科については左記をもって正式に廃止とする。 機械科第二部 電気科第二部 1959年 3月31日 以下の学科については左記をもって正式に廃止とする。 交通科 営業専攻 輸送専攻 4月1日 学科の再設置を以下の通り行う。 機械科第二部 電気科第二部 1964年 3月31日 左記をもって芝浦短期大学としては廃止となる 1966年 1月25日 左記を以て文部省より短期大学の再設置が認可される。 4月1日 芝浦工業短期大学として以下の学科体制にて再び開学。 機械科第二部 電気科第二部 1975年 4月1日 この年度をもって学生募集を終了。 1983年 3月31日 左記をもって正式に廃止となる。 東京都港区西芝浦3-1 東京都港区芝浦3-9-14 芝浦工業短期大学のカレッジマークは右記資料にあり。 機械科第二部 電気科第二部 交通科第二部 輸送専攻 営業専攻 なし なし 教職課程として中学校教諭免許状が設けられていた。当初は、職業、数学が設けられていたが後に技術に変更された 芝浦短期大学時には、機械科・電気科に高等学校教諭免許状（数学）、（工業）も置かれていた 『芝浦工業短期大学紀要』 「芝浦工業大学校友会」と称する同窓会組織に含まれているものと思われる。 歴代学長 沖種郎 大阪交通短期大学 東京交通短期大学 芝浦工業大学 芝浦工業大学への編入学制度があった。 ^ a b 1966年～1983年 ^ a b 昭和51年度より学生募集停止。 ^ a b 出典 ^ a b 現在の文部科学省。 ^ a b c d 入学定員40名 ^ a b 出典 ^ a b 入学定員80名 ^ a b 入学定員35名。なお右記資料も参照のこと。 ^ a b 最終募集となった1975年における入学定員は35名。 ^ a b 入学定員40名。なお、右記を最後に翌年度より記載がない。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 男のみ ^ a b c d e f 募集中止 ^ a b c d e f うち女1 ^ 芝浦短期大学含む ^ ほか学科も参照のこと。 ^ うち私立短期大学132校 ^ うち1学科2専攻を含む。 ^ 短期大学名 芝浦工業大学短期大学部 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 出典 ^ 昨年度の資料及び本年度のそれとを見比べた結果から。 ^ 昭和31年度より学生募集停止。 ^ 出典。なお前年の資料には「学生募集の停止」に関する記載がない ^ 現在の文部科学省。 ^ 出典 ^ 1950年～1964年 ^ 1954年度についてはその年度（月日は不詳だが、1955年3月以前のデータ）、1958年度以降はその該当年度の5月1日時点でのデータである。 ^ a b 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 423. ^ 官報 1950年09月14日より。 ^ 文部省大学局技術教育課'1976. ^ 短期大学教育 (34)より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。 ^ 働きながら大学を出るには (受験新書)より。 ^ 梧桐書院'1970.8, p. 145. ^ 文部省a, p. 35. ^ 文部省b, p. 3. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 87. ^ a b c d 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 戦後高等教育の展開と課題 (指導科報告シリーズ ; no.5)より。 ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 6. ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和27年度 (短期大学資料 ; 第5号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。 ^ 学校案内 大学編 昭和32年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。 ^ 大学資料 (14)より。 ^ a b 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ^ 日本大学大鑑 1977年版より。 ^ 大学時報 = University current review 15(67)(82)より。 ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (20)より。 ^ a b 晶文社'1974.4, p. 199. ^ 短期大学教育 (33)より。 ^ 短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。 ^ a b 文部省e, p. 38. ^ 文部省'54, p. 1375. ^ 文部省'58, p. 20. ^ 文部省'59, p. 18. ^ 東京教育研究所'60, p. 22. ^ 文部省'61, p. 22. ^ 文部省'62, p. 24. ^ 文部省'63, p. 26. ^ 文部省'64, p. 26. ^ 文部省'65, p. 29. ^ 文部省'66, p. 31. ^ 文部省'67, p. 31. ^ 文部省'68, p. 33. ^ 文部省'70, p. 34. ^ 文部省'71, p. 34. ^ 文部省'72, p. 36. ^ 文部省'73, p. 37. ^ 文部省'75, p. 41. ^ 文部省'76, p. 41. ^ 文部省'77, p. 41. ^ 芝浦工業短期大学紀要より。 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. 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