第百一号型輸送艦

第百一号型輸送艦(だいひゃくいちごうがたゆそうかん、第101号型輸送艦、旧字体：第百一號型輸送艦)は、日本海軍の輸送艦の艦級(クラス)。 砂浜に接岸して船首の渡し板から部隊を上陸させる、戦車揚陸艦の一種にあたるものである。 1943年(昭和18年)度に計画され、日本海軍では当初特設輸送艦(とくせつゆそうかん)であり、 後に艦艇類別等級別表に移されてからは第百一号型が艦型名として新設され、二等輸送艦(にとうゆそうかん)に類別された。 どちらも本級のために作られ、本級しか存在しない艦種であったため、単に二等輸送艦と呼ばれることもあった。 日本海軍の定めた艦艇類別等級では第百三号型は存在しない。 本型は当初、本来予定していたタービン機関の製造が間に合わなかったことから、初期生産艦の6隻はディーゼル機関を装備し、要目や煙突周辺の外観がディーゼル装備艦とタービン装備艦とでは異なる。 そのため、太平洋戦争後に刊行された書籍ではディーゼル装備艦を第百一号型、本来のタービン装備艦を第百三号型(だいひゃくさんごうがた、第103号型)として区別することが多い。 一部が陸軍にも機動艇(陸軍輸送艇)として供給され、主に海軍が設計建造をする戦車運搬艦の意味でSB艇(Sは戦車(sensha)のS、Bは海軍の意味)と呼称された。ディーゼル艦はSB艇DやSB艇(D)、タービン艦がSB艇TやSB艇(T)と呼ばれた。 太平洋戦争勃発後、ガダルカナル島の戦いなどで前線への輸送任務の困難を感じた日本海軍は、敵の制空権下を高速で突破できる専用輸送艦の開発に着手した。その中で、戦車などの車両を急速に揚陸させられる輸送艦として開発されたのが、本型こと二等輸送艦である。機能的には戦車揚陸艦の一種であるが、上陸作戦用の揚陸艦というよりは、味方地上部隊への補給物資や増援部隊の高速輸送が本来の任務であった。 基本設計のみ艦政本部が行い、詳細設計は呉海軍工廠に一任する方式がとられた。設計にあたっては、ドイツから1943年に提供された、イギリス軍の戦車揚陸艇LCT-Mk.5(en)の図面も参考にされた。1943年9月に建造が正式決定された。 なお、戦車揚陸艦の開発については大発動艇(上陸用舟艇)や神州丸・あきつ丸(強襲揚陸艦、特種船)に代表される様に、上陸作戦用の支援艦艇の開発に早くから理解のあった陸軍が先行しており、1942年(昭和17年)4月には試作第一号艇「蛟竜」を竣工し機動艇(SS艇)として開発・実用化されていた。 昭和十八年度戦時建造計画(マル戦計画)において当初63隻の建造が計画。1944年(昭和19年)2月1日には特設軍艦に特設輸送艦の類別が追加され、2月5日に第百一号から第百六十三号特設輸送艦として命名、所管鎮守府が仮定された。特設輸送艦(雑用)として類別されており。その後順次竣工し、所管する鎮守府が定められ、戦線に送られた。輸送艦長にはほとんどが予備士官を当てられた。なお特設輸送艦は特務艦(運送艦)、特設運送艦、特設運送船と同じく補給部隊編成表に掲載されていたが、実際の配属は連合艦隊もしくは北東方面艦隊であった。6月1日には24隻が仮定の所管を解かれ、陸軍に配分された。特設輸送艦としては最終的に呉鎮守府に12隻(うち3隻戦没)、佐世保鎮守府に12隻(うち2隻戦没)が所管された。 同年9月5日、艦艇類別等級別表の輸送艦の項にある輸送艦一等第一号型の次に二等第百一号型が加えられ、第百一号から第百六十一号輸送艦と改名、戦没により所管を解かれた3隻を除く39隻が艦艇のうち輸送艦として類別された。内訳としては、各鎮守府に所管された20隻が解所管、未成の9隻も仮定所管を解かれ、特設輸送艦29隻は全て輸送艦となった。また陸軍からは竣工済みで実戦配備されていた陸軍輸送艇第千五百六号から第千五百八号および第千五百四十四号の4隻が海軍へ返還され、第百六号から第百八号および第百五十四号輸送艦と改名、同日に竣工した1隻および未成の5隻も含め計10隻が海軍へ返還された。 一方で未成の特設輸送艦のうち第百四十五号から第百四十八号、第百六十二号、第百六十三号特設輸送艦の6隻は命名を取りやめ、陸軍へ移管された。しかしこの内、1945年(昭和20年)1月25日には第百四十五号から第百四十七号輸送艦の3隻が海軍に返還されている。 9月5日以後、特設輸送艦(雑用)として類別される艦は無くなり、海軍に配分されたものは全て第百一号型輸送艦として類別された。その後海軍には7隻、陸軍には5隻が追加で建造されたが、全75隻のうち最終的に6隻が未成のまま終わった。 1943年(昭和18年)6月に軍令部からSB艇の要求が行われた。 その要求はおよそ以下の通り。 基準排水量:約950英トン 速力:約16ノット 航続距離:16ノットで約3,000カイリ 兵装 8 cm 高角砲 1門 25 mm 3連装機銃 2基 搭載能力 戦車 2中隊程度(中戦車13台) 人員 約200名 航空基地用機材、設営隊用機材他 若干 接岸擱座揚陸を可能とする 南方海域を作戦地域とし、北方作戦は考慮しない 急速建造を徹底的に行う 基本計画番号J39。 連合国軍側の揚陸艦艇では中型揚陸艦(LSM)に近い規模であり、LST-1級戦車揚陸艦の半分程度の排水量である。全般的な設計としては、強行輸送という用途に応じる高速性能と強兵装の一方で、戦時下における量産性への配慮がされている。 外観は、広い前部甲板と艦後部の艦橋や艦尾の錨など、アメリカ海軍の戦車揚陸艦(LST)に類似した姿であるが、艦首の構造はLST-1級のような2枚扉の観音開き式ではなく、LCTや大発などの上陸用舟艇と同じような艦首の門扉が1枚であった。揚陸の際には門扉が前方に倒れて渡し板となり、その上を車両が走行できる構造になっている。 航行中の前方視界を確保するため、艦首門扉の上端には開口部が設けられている。 また艦首甲板上左舷側にボックスを設置し、接岸時などは乗員が常駐して艦橋と連絡を取れるようにした。 船体は工作を容易にするため、形状に直線と平面が多用された。 船体の抵抗増加が予想されたが、水槽試験によると速長比1以下では抵抗が増加するが、それ以上の高速では問題無いことがわかった。 戦時標準船などに導入されつつあったブロック工法も採用され、船体は船首部、中央部、艦首部の3個のブロックに分けて建造された。 各ブロックは全て溶接(浦崎造船所のみ鋲接)、ブロックの接合は鋲接で行った。 このような工夫により日立造船向島工場の第1艦でも船体の工数約30,000、 建造期間112日で完成した。 以降工数は更に短縮され、第5艦では半減した。 艦首底面の形状は種々検討されたが、大発と同様の船体下に2本の肋材を出すものにした。 肋材は溶接で船体に取り付け、また非防水構造として、損傷しても船内に影響が無いようにした。 また船倉部は全て二重底として防水に努めた。 擱座した時の艦首部の水深を1 m程度とし、人員が飛び込んでも支障のない形状にした。 本艦型は、上陸用舟艇と異なって単独航行能力を持つ設計ではあったが、平底かつ平らな艦首の箱型船型のため、あまり航洋性は高くなかった。 波の穏やかな南方の島嶼地帯での運用を想定したためで、日本近海などを航行するときには晴天時を選び、荒天時は島伝いに航行する計画であったが、 実戦では硫黄島への航海など日本近海でも使用され、船体の強度不足が露呈した。 このため修理工事の際などに補強工事も行われた。 船体形状から風圧側面積比が2以上と大きく、復原性能は特に充分留意した。 GMを800 mm程度とし、 公試状態でのレンジが120度以上となった。 これにより後の対空兵装の増備が比較的容易になった。 搭載量はディーゼル装備艦で戦車の他に人員320名、貨物26トン、タービン装備艦で人員200名、貨物22トンの計約250トン搭載可能とした。 タービン装備艦はその後の船体補強などにより、人員120名、合計約220トンに減少した。 搭載能力を上げるために上甲板も使用することにし、 戦車の搭載スペースとしては、艦内の船倉と上甲板の2か所が用意された。 各種戦車の搭載可能数は以下の通り。 船倉と艦首通路の間には傾斜した内扉が設置されており、 この内扉は、上甲板の車両を艦首通路に下ろすためのスロープ兼用となっており、上甲板には内扉に対応した開口が設けられている。 航海中は内扉を降ろし門扉と2重の防水壁を構成し、 上甲板の開口は木板等で塞がれた。 船倉内の戦車を揚陸する時には内扉を上げて船倉との通路が開かれる。 門扉、内扉の上げ下ろしは揚錨機のワーピングドラムを使用して艤装の簡易化を図った。 また揚錨機の故障を考慮し予備として人力装置も設置した。 揚錨機等の被害で内扉を上げることが不可能になる場合を想定して、まず船倉内の戦車を揚陸、次に内扉を降ろして上甲板の戦車を揚陸する順序としていた。 陸軍の資料では戦車の登坂角度は30度となっており、内扉の表面は木板なのでその傾斜角度は23度とした。 陸軍の資料は土手での値であり、実物の内扉を陸上に設置して実験してみると、表面の乾湿等の状況により場合によっては登坂出来ないことがあった。 内扉表面にシュロの筵を2枚敷くことでどんな状況でも登坂出来る事が判ったが、解決には約3カ月かかった。 この時には既に第1艦が艤装工事終了に近く、解決策が出なければ艦が完成しても運用が出来ない状況だったという。 門扉の形状で一番望ましいのは艦首が左右に観音開きになり導板を繰り出す形状だったが、急速建造に対応するために門扉は簡単な1枚な平板とし、それを導板と兼ねる形状にした。 この形状は水の抵抗が大きくなりウォーターハンマー現象に対する強度は特に注意した。 門扉のパッキンは通常のゴムでは防水が保てないため、シュロ縄で防水処理を行った。 また接岸揚陸時に門扉を開くと、開口部から巻波で海水が浸入する恐れがあった。 このため門扉はなるべく高い位置に設置され、船倉へ続く通路は内扉の場所で一時的に高くされた。 この場合でも通路の傾斜は23度以内となるように設計された。 船倉内はなるべく平坦になるように設計された。 また船倉はなるべく幅を広げて容積を確保したが、一方で舷側が被害を受けた時に一挙に浸水しないよう、両側面は舷側との間に防水区画を設けた。 防水区画は横隔壁で4つに分けられ、また片舷浸水時の傾斜が大きくならないよう、一つは反対舷の防水区画と二重底で繋げてあった。 防水区画の内部は戦車搭乗員や輸送人員の居住区に使用され、 上甲板には昇降用ハッチが左右2個ずつ設置された。 船倉との隔壁は準ガソリン・タイトとし、船倉の空気を直接外に排出するように通風トランクを設置して、船倉内での戦車のエンジン起動を可能にしていた。 陸上から戦車を揚陸する際は、艦首のバラストタンクに注水して擱座、離岸する時には艦首のそれは空に、艦尾のタンクに注水して離岸を容易にする計画とした。 また後進のみでの離岸は不充分と思われたので、2.3トン(1.2トン)の艦尾錨を設置した。 接岸前(150 mから200 m沖)に投錨しておき、離岸時に揚貨機(ウィンチ)でワイヤを巻き上げて離岸の補助とした。 この投錨は揚陸中に船体が横を向くのを防止する働きもあった。 なお艦尾錨に錨鎖を使わずにワイヤとしたのは隠密性を考慮して、動作音を抑えるためだった。 搭載物資は全て艦首門扉から搬出する計画だったが、実施部隊の要求により艦橋前の上甲板に小型ハッチ2個を設け、付近に3.5トン・デリックを装備した。 敵の制空権下に突入しての強行輸送を想定したため、武装は充実したものとされている。[要出典] 計画では艦尾に8 cm高角砲1門、艦橋両舷に25 mm3連装機銃が各1基で、 マリアナ沖海戦後の1944年9月以降、他の軍艦と同様に機銃増備がなされた。 装備状況は艦によって違いがあるが、後掲図の第141号輸送艦の例のように25 mm連装機銃が艦橋前に新設された機銃台と艦尾甲板上に各1台装備され、また艦上の空いたスペースに単装機銃が11挺前後装備された。 爆雷搭載の計画はなかったが、1944年4月以降に爆雷投下台を6基装備、爆雷12個を搭載した。 直接接岸しての揚陸を目的とした艦であるが、上陸用舟艇である10 m特型運貨船(小発)も装載艇として搭載していた。 これは、接岸地点掩護のための先遣要員揚陸や、前路警戒の目的で搭載されたものである。[要出典] 主錨は1トンを1丁(予備に1トンをもう1丁)、錨鎖は⌀20×10節(250 m)を1連、 右舷にのみ装備した。 揚錨機はディーゼル艦が電動式、タービン艦が蒸気式を1基装備した。 前述したように、この揚錨機は門扉や内扉の上げ下ろしにも使用された。 舵の平衡舵1枚、面積はタービン艦で4.678 m2、 水中側面積比はディーゼル艦で1/35.87、 タービン艦で1/36.3だった。 舵取機械はディーゼル艦が電動式、 タービン艦が2気筒ピストン(蒸気式)を1基装備した。 タービン艦のそれは舵を大舵角から戻す時の出力が不足していた。 舵の面積を小さくすれば良いが、旋回性能が悪化する。 舵のバランス点を大舵角側に変更することで運用に問題無い程度に収めることができた。 特に直接防御は有していない。ただ艦橋は14 mm DS鋼(防弾板)で構成して防御とした。またディーゼル艦の機械室舷側は外板を12 mmと厚くした。 機関は第二号型海防艦と全く同一の機関を採用し、 タービン主機で出力2,500馬力、速力16ノットを計画した。 後述のディーゼル主機装備の第百一号型と区別するため、タービン主機装備のSB艇の意味でSB艇(T)と呼ばれる。 主缶(ボイラー)は零号乙15改型ホ号艦本式缶(空気余熱器付)2基、蒸気圧力は20 kg/cm2、温度は214 ℃だった。 当初重油専焼ボイラーを搭載したが、1945年1月以降に起工された艦は石炭専焼ボイラー搭載に変更された。また第147号など数隻が石炭専焼に改造された。これらの艦は煙突を延長、艦橋構造物より高い煙突になっている。 航続距離は高速時での距離が要求された。 後述のディーゼル搭載艦は3,000カイリ/13.4ノット(全力)と決定したが、 タービン搭載艦で16ノット(全力)時に同じ距離とすると燃料搭載量が大きくなり同一の船体に収まらなかった。 急速建造の観点から別船体とすることは出来ず、往路は全力16ノットで1,000カイリ、復路は14ノットで1,700カイリで合計2,700カイリと変則的な決定となった。 これは本型が半消耗品として考えられていた状況を示すものと思われる。 主機を、タービン機関からディーゼル機関に変更した略同型である。二等輸送艦の初期生産分6隻について、本来のタービン機関の生産が間に合わなかったため、第一号型駆潜特務艇用などに生産されたディーゼル機関を装備した。400馬力と低出力の機関であったため主機を3基装備し、スクリュー3基の3軸推進艦となった。 ディーゼル主機装備のSB艇の意味で、SB艇(D)と称した。 機関変更した略同型という意味では、海防艦の丙型(ディーゼル主機)と丁型(タービン主機)の関係と類似している。 基本設計はタービン装備艦と同じであるが、機関出力低下により速力が2.6ノット低下しているほか、両舷にスクリューがあるために離岸時の操艦が困難であったといわれる。 ただ燃費は大きく向上している。 1943年(昭和18年)秋から終戦までの間で、69隻を完成した(他に未成6隻)。計画の途中から陸海軍間での折衝の結果、機動艇(SS艇)との共用化が図られ、陸軍が資材提供を行う代わりに陸軍向けにも供給されることが決定した。これにより、後述のように35隻が陸軍へと移管されているが、うち13隻が海軍へと返還されており、最終的には合計22隻が陸軍で使用された。 海軍では、一等輸送艦とあわせて輸送専門部隊である輸送戦隊を2個編成した。フィリピン方面などでの輸送任務に投入され、その特徴を生かして戦車部隊の輸送も行っている。レイテ島の戦いでは、特二式内火艇を装備した海軍陸戦隊による逆上陸戦にも使用された。当初の計画では運用が想定されなかった波の荒い日本近海でも、補強工事を施された上で使用され、硫黄島への輸送を行うなどしている。危険な任務に多用されたため、後掲の艦歴一覧に示す通り多数が戦没した。 陸軍へは22隻が引き渡され、船舶兵が運用する機動艇(SB艇 / SB艇(T))として使用された。各1隻を装備した機動輸送中隊が運用部隊として編成された。SB艇は船舶兵にとっては不慣れなタービン機関を主機としていたため(陸軍開発のSS艇はディーゼル機関)、運用は難航したと言われる。 終戦時に航行可能な艦は特別輸送艦(復員輸送艦)となり復員輸送に従事した後、賠償艦として引き渡されるか、解体された。戦後、特別輸送艦の指定を受けた艦は「輸第何号」と改称のうえ復員輸送に従事した。 仮称艦名も本来は漢数字であるが、ここでは省略してアラビア数字で表記する。 注は * の付いた艦は第101号型(ディーゼル主機艦)、無印は第103号型(タービン主機艦)。またアルファベットはそれぞれ、a. 起工済未成艦、b. 竣工後雑役船へ編入、c. 特設輸送艦籍のまま除籍、d. 命名前または命名後陸軍へ配当、e. 陸軍への配当後海軍へ移管。 建造所は大阪=大阪造船所、川南浦崎=川南工業浦崎造船所、佐世保=佐世保海軍工廠、日立向島=日立造船向島造船所、佐野安=佐野安船渠。 所管、本籍は横須賀=横須賀鎮守府、呉=呉鎮守府、佐世保=佐世保鎮守府。 集結したSB艇(D)。左から第150号、第101号、第127号、第149号輸送艦。 倉橋島大迫海岸に接岸し能力試験をする第149号輸送艦。 陸上からの砲撃によりオルモック湾で大破した第159号輸送艦。 1946年12月16日、横須賀港に停泊する第147号輸送艦。 日本陸軍の機動第101号艇(1947年2月17日、広島湾)。 [脚注の使い方] ^ #一般計画要領書(特務艇)p.3では満載排水量1,040.30になっている。 ^ a b 1945年(昭和20年)1月以降の建造艦は石炭専焼とする。 ^ #一般計画要領書(特務艇)p.17、S.B艇(D)の合計欄。ただし各人数を合計すると91名になる(士官4人、特務士官・准士官4人、下士官兵83人)。 ^ 例えば#昭和造船史1pp.796-797、小艦艇要目表。 ^ #一般計画要領書(特務艇)p.32、S.B艇(D)の舵面積は印刷部分がはっきりせず、4.6？？。小数点以下2桁目は7か9、3桁目は7、8、9のいずれか。 ^ 『写真 日本の軍艦 第13巻』による。『昭和造船史』によると1944年5月1日竣工。 ^ 海軍での呼称は「陸軍輸送艇第千五百六号」。英語版ウィキペディアによると「機動第一二〇号艇」。 ^ 海軍での呼称は「陸軍輸送艇第千五百七号」。英語版ウィキペディアによると「機動第一二三号艇」。 ^ 海軍での呼称は「陸軍輸送艇第千五百八号」。英語版ウィキペディアによると「機動第一二五号艇」。 ^ 英語版ウィキペディアによると「機動第一二七号艇」。 ^ 英語版ウィキペディアによると「機動第一二八号艇」。 ^ 『写真 日本の軍艦 第13巻』による。『昭和造船史』によると1944年2月28日竣工。 ^ 『写真 日本の軍艦 第13巻』による。『昭和造船史』によると1944年6月28日竣工。 ^ 『昭和造船史』による。『写真 日本の軍艦 第13巻』に記載なし。 ^ 海軍での呼称は「陸軍輸送艇第千五百四十四号」(海軍艦船要覧における誤植の可能性あり)。 ^ #写真日本の軍艦第13巻258頁上写真の解説。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq 昭和19年9月5日付 海軍内令 第1035号。海軍艦船要覧 2013, pp. 118–119 ^ a b c d #昭和造船史1pp.797-798、小艦艇要目表。 ^ a b #日本海軍特務艦船史(1997)p.150、中川努『日本海軍 特務艦船整備の歩み 5輸送艦』 ^ a b c d e f g h i j #一般計画要領書(特務艇)p.26、S.B艇(T)重量比較表の計画値。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r #一般計画要領書(特務艇)p.3、S.B艇(T)の計画値「註.上記計画ハ(以下特記ノ外仝様)昭和十八年九月二十日艦本機密決第四号ノ四一五二依ル基本計画当初ノモノヲ示ス」 ^ a b c d e f #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1724 ^ a b c d e f #一般計画要領書(特務艇)p.15、S.B艇(T)の計画値。 ^ #一般計画要領書(特務艇)p.17、S.B艇(T)の計画値。士官3人、特務士官・准士官4人、下士官兵93人。 ^ a b #S19.2.1内令提要(定員)原稿/内令第293号/第11表〜第20表画像6、昭和19年2月1日内令員第1号制定 特設輸送艦定員表。蒸気機関は士官3人、特務士官2人、准士官2人、下士官18人、兵75人。内燃機関は士官3人、特務士官2人、准士官2人、下士官18人、兵65人。 ^ a b #S19-9.S19-12内令員/昭和19年9月(1)画像43、昭和19年9月5日内令員第1689号 二等輸送艦定員表。SB艇(T)は「士官3人、特務士官2人、准士官2人、下士官18人、兵74人」。SB艇(D)は「士官3人、特務士官2人、准士官2人、下士官18人、兵64人」。 ^ a b c d e f #一般計画要領書(特務艇)p.19、主要ナル艤装品(二)の計画値。 ^ a b c d e #一般計画要領書(特務艇)p.5、砲熕兵装(二)の計画値。 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻p.608 ^ a b #一般計画要領書(特務艇)p.13、無線兵装(二)の計画値。 ^ a b #写真日本の軍艦第13巻235頁の写真解説。 ^ a b c d e f g h i j k #一般計画要領書(特務艇)p.25、S.B艇(D)重量比較表の計画値。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r #一般計画要領書(特務艇)p.3、S.B艇(D)の計画値「註.上記計画ハ(以下特記ノ外仝様)昭和十八年九月二十日艦本機密決第四号ノ四一五二依ル基本計画当初ノモノヲ示ス」 ^ a b c d e #一般計画要領書(特務艇)p.15、S.B艇(D)の計画値。 ^ a b 昭和19年2月1日付 海軍内令 第273号。「昭和19年1月〜5月　内令(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C12070198900  ^ a b c d e f 海軍艦船要覧 2013, pp. 219–220. ^ a b c 小艦艇入門―海軍を支えた小艦徹底研究 木俣滋郎 光人社 ISBN 9784769822547 ^ 昭和19年2月5日付 官房軍機密 第136号。海軍艦船要覧 2013, p. 118 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk 昭和19年2月5日付 海軍内令 第298号。海軍艦船要覧 2013, pp. 118。#自S19.1至19.7内令/昭和19年2月(1)画像48-49 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y 昭和19年6月1日付 海軍内令第729号(#自S19.1至19.7内令/昭和19年5月(2)画像46) ^ a b c d 昭和19年9月5日付 海軍内令 第1043号。海軍艦船要覧 2013, pp. 220–221 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 昭和19年9月5日付 海軍内令 第1044号。海軍艦船要覧 2013, pp. 220–221 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 昭和19年9月5日付 海軍内令 第1047号。 ^ 海軍艦船要覧 2013, p. 118. ^ a b c d e f g 昭和19年9月5日付 官房軍機密 第1184号。海軍艦船要覧 2013, p. 119 ^ a b c 海軍艦船要覧 2013, p. 119. ^ a b c d 昭和20年1月25日付 海軍内令 第65号。海軍艦船要覧 2013, p. 120 ^ a b #海軍造船技術概要(1987)上巻p.599 ^ a b c d e f #海軍造船技術概要(1987)上巻p.605 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.605-606 ^ a b c d e f g h i j k l #海軍造船技術概要(1987)上巻p.601 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.602-603 ^ a b c d e f g #海軍造船技術概要(1987)上巻p.603 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.603-604 ^ a b c d e f g h #海軍造船技術概要(1987)上巻p.606 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻p.610 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.606-607 ^ a b c d e #海軍造船技術概要(1987)上巻p.607 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.608-609 ^ #写真日本の軍艦第13巻257頁の写真解説。 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.604-605 ^ a b c d e f #海軍造船技術概要(1987)上巻p.604 ^ a b c d e #海軍造船技術概要(1987)上巻p.602 ^ a b #写真日本の軍艦第13巻260頁下写真の解説。 ^ a b c d e JAPANESE NAVAL VESSELS AT THE END OF WAR No.79. ^ a b #一般計画要領書(特務艇)p.33、S.B艇(T)の復原性能。 ^ #一般計画要領書(特務艇)p.32、S.B艇(D)の復原性能。 ^ a b c d #海軍造船技術概要(1987)上巻p.600 ^ 昭和20年12月20日付 第二復員省 内令第12号。 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年3月(1)画像25、昭和19年3月8日内令第407号 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am 昭和19年12月10日付 海軍達 第294号。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y #S19.8-9秘海軍公報/9月(1)画像44、昭和19年9月5日内令第1045号 ^ a b c d e f g h i j k l 海軍艦船要覧 2013, p. 120. ^ a b c d e 昭和19年12月10日付 海軍内令 第1333号。海軍艦船要覧 2013, p. 120 ^ a b c d e 昭和19年12月10日付 海軍内令 第1340号。 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年3月(1)画像40、昭和19年3月15日内令第444号 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年4月(2)画像37、昭和19年4月30日内令第607号 ^ a b c 海軍艦船要覧 2013, p. 220. ^ a b #自S19.1至19.7内令/昭和19年5月(2)画像27、昭和19年5月25日内令第705号 ^ a b c d e f g h i j 海軍艦船要覧 2013, p. 121. ^ a b c d e 昭和20年2月10日付 海軍内令 第108号。海軍艦船要覧 2013, p. 121 ^ a b c d e 昭和20年2月10日付 海軍内令 第115号。 ^ a b #自S19.1至19.7内令/昭和19年6月画像30、昭和19年6月15日内令第767号 ^ a b c d e #S19.8-9秘海軍公報/9月(4)画像21、昭和19年9月25日内令第1112号 ^ a b c d e f g 昭和20年3月10日付 海軍内令 第209号。海軍艦船要覧 2013, p. 121 ^ a b c d e f g 昭和20年3月10日付 海軍内令 第228号。 ^ a b c d e f g 海軍艦船要覧 2013, p. 123. ^ 昭和22年5月3日付 復員庁第二復員局内令 第327号。 ^ a b c d e 昭和20年9月15日付 海軍内令 号数不明。海軍艦船要覧 2013, p. 122 ^ a b c d 昭和20年12月1日付 第二復員省内令 第6号。 ^ a b c d e f g h i j k l 海軍艦船要覧 2013, p. 122. ^ a b c d e 昭和20年12月10日付 第二復員省内令 第12号。 ^ 昭和22年10月17日付 復員庁第二復員局 復二第757号。 ^ a b c d e f g h i j k l m n #S19.8-9秘海軍公報/9月(1)画像45、昭和19年9月5日内令第1048号 ^ a b c d e f 昭和20年1月10日付 海軍内令 第16号。海軍艦船要覧 2013, p. 120 ^ a b c d e f 昭和20年1月10日付 海軍内令 第29号。 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/10月(4)画像1、昭和19年10月15日内令第1192号 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/11月(1)画像39、昭和19年10月30日内令第1219号の2 ^ 昭和20年4月10日付 海軍内令 第303号。海軍艦船要覧 2013, p. 122 ^ 昭和20年4月10日付 海軍内令 第312号。 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/11月(2)画像39、昭和19年11月13日内令第1266号 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年2月(2)画像43、昭和19年2月24日内令第354号 ^ a b 昭和19年11月10日付 海軍内令 第1247号。海軍艦船要覧 2013, pp. 119–120 ^ a b 昭和19年11月10日付 海軍内令 第1254号。 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年3月(2)画像3、昭和19年3月18日内令第458号 ^ 昭和19年8月10日付 海軍内令 第949号。海軍艦船要覧 2013, p. 220 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年5月(2)画像50、昭和19年5月12日内令第666号 ^ a b c 昭和19年10月10日付 海軍内令 第1160号。海軍艦船要覧 2013, p. 119 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年6月画像3-4、昭和19年6月3日内令第733号の4 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年6月画像39、昭和19年6月24日内令第786号 ^ a b c “第131号輸送艦・第一黒潮 戦没者慰霊碑”. ぶらり重兵衛の歴史探訪 (2012年11月23日). 2016年3月6日閲覧。 ^ a b 昭和20年2月10日付 官房軍 第66号。 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年7月画像14、昭和19年7月10日内令第844号 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年6月画像8、昭和19年6月7日内令第739号 ^ 海軍艦船要覧 2013, pp. 119, 221. ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年7月画像21、昭和19年7月15日内令第867号 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年7月画像26、昭和19年7月25日内令第895号 ^ a b c d 昭和20年5月10日付 海軍内令 第400号。海軍艦船要覧 2013, p. 122 ^ a b c d 昭和20年5月10日付 海軍内令 第411号。 ^ #S19.8-9秘海軍公報/8月(5)画像1、昭和19年8月20日内令第984号 ^ #S19.8-9秘海軍公報/9月(1)画像18、昭和19年8月30日内令第1010号 ^ 昭和22年10月3日付 復員庁第二復員局 復二第713号。 ^ a b #S19.8-9秘海軍公報/9月(2)画像13、昭和19年9月4日内令第1034号 ^ #S19.8-9秘海軍公報/9月(4)画像21、昭和19年9月25日内令第1113号 ^ a b #S19.9-12秘海軍公報号外/10月(3)画像25、昭和19年10月14日内令第1181号 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/10月(4)画像2、昭和19年10月19日内令第1193号 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/11月(2)画像1、昭和19年11月2日内令第1231号 ^ #S19.9-12秘海軍公報号外/11月(4)画像1、昭和19年11月24日内令第1292号 ^ 昭和20年10月5日付 海軍内令 第327号。海軍艦船要覧 2013, p. 123 ^ a b c #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/1月(3)画像1、昭和20年1月25日達第17号 ^ a b c #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/1月(3)画像5、昭和20年1月25日内令第65号 ^ a b c #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/1月(3)画像46、昭和20年1月25日内令第66号 ^ a b c #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/1月(3)画像46、昭和20年1月25日内令第68号 ^ a b #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/3月(3)画像1、昭和20年3月25日内令第257号 ^ 昭和20年5月25日付 海軍内令 第472号。海軍艦船要覧 2013, p. 122 ^ 昭和20年5月25日付 海軍内令 第470号。 ^ 昭和22年11月13日付 復員庁第二復員局 復二第820号。 ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年2月(2)画像40-41、昭和19年2月20日内令第348号 ^ 海軍艦船要覧 2013, p. 221. ^ #自S19.1至19.7内令/昭和19年4月(2)画像11、昭和19年4月23日内令第582号 ^ 海軍艦船要覧 2013, pp. 119, 220. ^ #S19.8-9秘海軍公報/8月(4)画像45、昭和19年8月19日内令第976号 ^ #S19.8-9秘海軍公報/9月(3)画像29、昭和19年9月16日内令第1091号 ^ a b 昭和20年6月7日付 海軍達 第130号ノ2。 ^ a b 昭和20年6月7日付 海軍内令 第519号。 ^ a b 昭和20年2月28日付 海軍達 第37号。 ^ a b 昭和20年2月28日付 海軍内令 第172号。海軍艦船要覧 2013, p. 121 ^ a b #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/3月(2)画像15、昭和20年3月10日内令第218号 ^ #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/3月(2)画像15、昭和20年3月10日内令第219号 ^ 昭和22年10月3日付 復員庁第二復員局 復二第751号。 ^ #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/4月(1)画像1、昭和20年4月1日内令第273号 ^ 昭和20年8月10日付 海軍内令 第728号。海軍艦船要覧 2013, p. 122 ^ 昭和20年8月10日付 海軍内令 第723号。 ^ a b 昭和20年3月5日付 海軍達 第46号。 ^ a b 昭和20年3月5日付 海軍内令 第205号。海軍艦船要覧 2013, p. 121 ^ a b #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/3月(2)画像3、昭和20年3月5日内令第197号 ^ #自S20.1至S20.8秘海軍公報/8月画像47、昭和20年7月14日内令第628号の2 ^ 昭和20年11月20日付 海軍内令 号数不明。海軍艦船要覧 2013, p. 123 ^ 昭和21年2月10日付 第二復員省内令 第25号。 ^ 雑誌「丸」編集部 『写真 太平洋戦争 第10巻』 光人社、1995年、ISBN 4-7698-2092-5、pp.206-209 ^ a b 昭和22年4月10日付 復員庁第二復員局 復二第268号。 ^ 昭和20年4月5日付 海軍達 第64号。 ^ 昭和20年4月5日付 海軍内令 第292号。海軍艦船要覧 2013, p. 122。#自S20.1.至S20.8秘海軍公報/4月(1)画像41-42、昭和20年4月5日内令第292号 ^ #自S20.1.至S20.8秘海軍公報/4月(2)画像1、昭和20年4月5日内令第295号 ^ 昭和22年1月6日付 復員庁第二復員局 復二第2号 ^ #日本海軍全艦艇史下巻p.795、No.2404の写真解説。 ^ #写真日本の軍艦第13巻256頁写真の解説。 ^ a b #写真日本の軍艦第13巻263頁下写真の解説。 ^ #写真日本の軍艦第13巻254頁下写真の解説。 アジア歴史資料センター(公式)(防衛省防衛研究所) 『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年2月(1)』。Ref.C12070194400。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年2月(2)』。Ref.C12070194500。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年3月(1)』。Ref.C12070194700。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年3月(2)』。Ref.C12070194800。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年4月(2)』。Ref.C12070195100。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年5月(2)』。Ref.C12070195300。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年6月』。Ref.C12070195400。  『自昭和19年1月 至昭和19年7月 内令/昭和19年7月』。Ref.C12070195500。  『昭和19年2月1日 内令提要別冊(定員関係)原稿/内令第293号/第11表〜第20表』。Ref.C18010141800。  『昭和19年9月.昭和19年12月 内令員/内令員 昭和19年9月(1)』。Ref.C12070214600。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/8月(4)』。Ref.C12070496200。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/9月(1)』。Ref.C12070496600。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/8月(5)』。Ref.C12070496300。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/9月(1)』。Ref.C12070496600。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/9月(2)』。Ref.C12070496700。  『昭和19年8月〜9月 秘海軍公報/9月(3)』。Ref.C12070496800。  『昭和19年9月〜12月 秘海軍公報 号外/10月(3)』。Ref.C12070497500。  『昭和19年9月〜12月 秘海軍公報 号外/10月(4)』。Ref.C12070497600。  『昭和19年9月〜12月 秘海軍公報 号外/11月(1)』。Ref.C12070497700。  『昭和19年9月〜12月 秘海軍公報 号外/11月(2)』。Ref.C12070497800。  『昭和19年9月〜12月 秘海軍公報 号外/11月(4)』。Ref.C12070498000。  『自昭和20年1月.至昭和20年8月 秘海軍公報/1月(3)』。Ref.C12070503700。  『自昭和20年1月.至昭和20年8月 秘海軍公報/3月(2)』。Ref.C12070504300。  『自昭和20年1月.至昭和20年8月 秘海軍公報/3月(3)』。Ref.C12070504400。  『自昭和20年1月.至昭和20年8月 秘海軍公報/4月(1)』。Ref.C12070504500。  『自昭和20年1月.至昭和20年8月 秘海軍公報/4月(2)』。Ref.C12070504600。  『自昭和20年1月 至昭和20年8月 秘海軍公報/8月』。Ref.C12070515700。  『日本海軍特務艦船史』 世界の艦船 1997年3月号増刊 第522集(増刊第47集)、海人社、1997年3月。  (社)日本造船学会/編『昭和造船史(第1巻)』 明治百年史叢書 第207巻（第3版）、原書房、1981年（原著1977年10月）。ISBN 4-562-00302-2。  JAPANESE NAVAL VESSELS AT THE END OF WAR ADMINISTRATIVE DIVISION, SECOND DEMOBILIZATION BUREAU, 1947. 福井静夫『福井静夫著作集第10巻 日本補助艦艇物語』光人社、1993年。 ISBN 4-7698-0658-2 福井静夫『写真 日本海軍全艦艇史』ベストセラーズ、1994年。ISBN 4-584-17054-1。  牧野茂、福井静夫 編『海軍造船技術概要』今日の話題社、1987年5月。ISBN 4-87565-205-4。  雑誌「丸」編集部 編『写真 日本の軍艦 第13巻 小艦艇I』光人社、1990年8月。ISBN 4-7698-0463-6。  歴史群像 太平洋戦史シリーズ62『帝国の艦船』学習研究社。162-165p。 渡辺博史『海軍艦船要覧 艦艇・特務艦艇・特設艦船・その他』ブックショップマイタウン、2013年4月5日。ISBN 978-4-938341-86-2。  「特務艇 一般計画要領書 附現状調査」。  第一号型輸送艦(一等輸送艦) 機動艇 戦車揚陸艦 LST-1級戦車揚陸艦