尾道短期大学

尾道短期大学（おのみちたんきだいがく、英語: Onomichi Junior College）は、広島県尾道市久山田町1600に本部を置いていた日本の公立大学である。1950年に設置され、2004年に廃止された。大学の略称は尾短（おのたん）。 広島県尾道市に所在した日本の公立短期大学で、設置主体は尾道市。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に1学科40名体制で開学した。以後は、順次学科の増設がなされ最終的には3学科となった。 2000年度の入学生を最後に、2004年に短期大学としての使命を終える。 尾道短期大学は国文・経済・経営情報の各専門教育が行われ、それぞれに卒業論文が課されていた。国文では『国文学報』、経済では「経済科研究会報」、経営情報では「卒業論文集」といった冊子に一部収録されている。 尾道短期大学は地域に開かれた大学を目指すべく、パソコン講座や国文学会公開講演会などの公開講座を行っていた。 外国人留学生を受け入れていた。 ノートパソコン貸与制度があった。 男女共学だったが、女子学生が圧倒的に多かった。 1946年 尾道市立女子専門学校を創設。当時、国語科・生活科を置く。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を以下の通り行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 国文学科 入学定員40 家政学科 入学定員40 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。但し、以下の通り変更あり。 国文学科→国文学科 入学定員40 家政学科 入学定員40→不認可 4月1日 左記を以て尾道短期大学が上記の学科体制にて開学する。 1951年 4月1日 経済科を増設 1954年 学生数/定員 国文科 107/80 経済科 279/160 1962年 4月1日 キャンパスを移転。 1963年 4月1日 学科の入学定員を以下の通り変更する。 国文科 40→100 経済科 80→200 5月1日 学生数/定員 国文科 229/140 経済科 466/280 1988年 4月1日 経営情報学科を増設。 5月1日 学生数/定員 国文科 女252/200 経済科 523/400 経営情報学科 154/100 1999年 5月1日 学生数/定員 国文科 224/200 経済科 442/400 経営情報学科 229/200 2000年 4月1日 この年度をもって学生募集を最終とする。 2004年 3月31日 正式に廃止となる。 広島県尾道市久山田町1600 国文科 入学定員100名 経済科 入学定員200名 経営情報学科 入学定員100名 なし なし 中学校教諭二種免許状の課程があった。 国語：国文科 職業：経済科。 概ね1954年度あたりまで高等学校教諭免許状も設置され、国文科で（国語）、経済科で（商業）となっていた。 図書館 『国文学報』 経済科研究 『尾道短期大学研究紀要』 尾道短期大学で活動していたクラブ活動 体育系： テニス・バレーボール・バドミントン・ソフトボール・バスケットボール・卓球・合気道ほか 文化系：ユースホステル・文芸・書道・茶道・煎茶・美術・演劇・箏曲・写真・ガーデニング・軽音楽・映画研究・吹奏楽ほか。 尾道短期大学の学園祭は「緑湖祭」と呼ばれていた。 設備：主たる建物は以下のものとなっていた。 図書館：所蔵資料数は80,000冊となっていた。 体育館 学生会館 尾道短期大学の学生食堂（学食）は、当時「学生会館」内にあった。 公開講座が行われていた。1999年で通算23回目となっていた。ほか、パソコン・国文学会公開講演会も市民に開放していた 国文科：広島大学・愛媛大学・愛知県立大学・京都橘女子大学・立命館大学・梅花女子大学・大谷女子大学・安田女子大学・徳島文理大学ほか 経済科：山口大学・香川大学・宮崎大学・姫路工業大学・下関市立大学・中央大学・大阪経済大学・奈良産業大学ほか 経営情報学科：産能大学・中部大学・関西大学・兵庫大学・福山平成大学ほか ^ a b 平成13年度より学生募集停止。 ^ a b 現在の文部科学省。 ^ 出典 ^ うち公立短期大学17校 ^ 尾道市立大学へ転換のため。 ^ 短期大学名 尾道短期大学 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 入学定員80名。 ^ うち男43 ^ うち女13 ^ うち男10。 ^ うち女214。 ^ 入学定員100名。 ^ a b うち男1。 ^ うち男3 ^ うち男26 ^ うち男4 ^ 最終募集となった2000年における体制。 ^ 官報 1950年09月15日より。 ^ 文教協会'2001. ^ a b 文教協会'2004. ^ 尾道短期大学'1999, p. 11. ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 6. ^ 全国公立短期大学協会三十年誌より。 ^ 文部省a, p. 34. ^ 文部省b, p. 3. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 33. ^ 文部省c, p. 2. ^ a b 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 3. ^ 文部省'54, p. 1371. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ^ 全国学校総覧 昭和39年版より。 ^ 大学資料 (106)より。 ^ 文教協会'1988. ^ 文部省'88, p. 50. ^ 文部省'99, p. 58. ^ 文教協会'2000. ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 8. ^ a b 文部省e, p. 35. ^ 国文学報より。 ^ 尾道短期大学研究紀要より。 ^ a b 尾道短期大学'1999, p. 21. ^ 尾道短期大学'1999, p. 17-18. ^ 尾道短期大学'1999, p. 19. ^ 尾道短期大学'1999, p. 25. 文部省『申請大学、短期大学等一覧 短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/lib/database/SENGO/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。  文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/DG00000271/R03-0610.pdf。 　 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005-00。 　 文部省『全国学校総覧 昭和64年版』原書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I105234049-00。  文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I005846788-00。 　 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和63年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919802-00。  短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919799-00。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919794-00。 　 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000001-I064919763-00。 　 尾道短期大学『ONOTAN BOOK 2000-CAMPUS GUIDE-』尾道短期大学。  廃止された日本の短期大学一覧 尾道市立大学-歴史沿革- 表示 編集