石高

石高（こくだか）とは、近世の日本において土地の生産性を石という単位で表したもの。太閤検地以降、地租改正まで約300年間、大名・旗本の収入および知行や軍役など諸役負担の基準とされ、所領の規模は面積ではなく石高で表記された。また農民に対する年貢も石高を元にして徴収された。 太閤検地以後江戸時代を通じて、田畑や屋敷などの土地の価値に至るまで面積に石盛という一定の係数をかけて米の生産力に換算して石単位で表示するようになった。このような制度を石高制と言い、米以外の農作物や海産物の生産量も、米の生産量に換算されて表された。大名をはじめとする武士の所領からの収入や俸禄を表す場合も石高を用いた。特に領民の場合には「百姓高所持（ひゃくしょうだかしょじ）」、武士（特に大名）の場合には「石高知行制（こくだかちぎょうせい）」と称されることがある。明治時代の地租改正まで続いた。 一石は大人一人が一年に食べる米の量に相当することから、これを兵士たちに与える報酬とみなせば、石高×年貢率と同じだけの兵士を養えることになる。つまり石高は戦国大名の財力だけではなく兵力をも意味していた。江戸時代の軍役令によると、大名は幕府の命に応じて表高1万石あたり概ね2百人程度の軍勢（非戦闘員を含む）を動員する義務を課せられていた。ただし石高は一般に玄米の体積を元に算出するのが常であり、実際には成人男性であれば1日玄米5合、年間玄米約1.8石が標準的な扶持米として支給されていた。 なお、農民に対する年貢徴収は原則としては石高を元にしているものの、初期の検地が年貢の徴収よりも領主の領知高及びそれに基づく公儀への諸役負担を確定させることを目的としていたことや村請制のもとで重視されたのは村単位の石高（村高）であったことから、個々の農民に対する年貢徴収基準として石高が用いられるようになったのは17世紀後期以後とされている。実際に江戸時代の土地証文に石高の記載が登場するのは寛文・延宝年間が上限とされ、それ以前の農民生活において石高は身近な概念ではなかったとみられている。 江戸幕府開府直後の一部旧国の郡別石高・正保以降の全国の郡別石高の 以下に太閤検地高(慶長3年(1598年)の石高)、慶長郷帳記載の石高に近いと考えられる江戸時代初期高、寛永十年巡見使国絵図記載の石高、正保郷帳・元禄郷帳・天保郷帳記載の石高、地租改正直前の明治5年(1873年)の石高をまとめる。寛永以前に関しては国高、正保以降に関しては国高・郡高までを記載する。陸奥国、出羽国については領分別(ここでいう領分とは郷帳・国絵図作成のための地区分担を指し、実際の藩の所領とは異なる)と明治以降に新設された旧国(磐城国・岩代国・陸前国・陸中国・陸奥国・羽前国・羽後国)別の石高集計も記載する。一部地域では明治に至るまで貫高制が敷かれていたが、本表では奥州仙台領の正保郷帳の貫高に限り石高に換算し(高1貫文 = 高10石)、関東・東海地方の永高・金高・貫高は石高に換算しなかった(通常は高永1貫文 = 高金1両 = 高5石)。なお1 石 = 10 斗 = 100 升 = 1,000 合 = 10,000 勺 = 100,000 才 (撮) = 1,000,000 毛 (弗, 扎) であり、石よりも下の桁は石を単位とする小数で示す。江戸幕府開府直後の一部旧国の郡別石高と、正保以降の全国の郡別石高については旧国郡別石高の変遷の項を参照。 太閤検地は天正10年(1582年)に始まり、慶長3年(1598年)まで再検地を含めて全国で実施された。文禄2年(1593年)の年次の入っている『大日本六十六国並二島絵図』、文禄3年(1594年)の石高を記載している『当代記』、慶長3年(1598年)旧暦8月の年月の入っている『日本賦税』など、国高を記載する複数の史料が知られているが、その数字にほとんど差異はなく、ほぼ同一の史料からの引用と思われる。なお出羽国の石高は明らかに異常であるが、置賜郡などの上杉景勝の出羽国内領分が陸奥国の石高に加算されている可能性が指摘されている。 慶長9年(1604年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶長15年(1610年)までに上納が完了した。しかしながら慶長郷帳・慶長国絵図の正本は現存せず、郷帳の写本は飛騨国、壱岐国、大和国の3国分、国絵図の模写は西国の11国1島分に限られており、郷帳・国絵図の提出が命じられたのは西日本のみではないかとする説もあり、慶長郷帳・国絵図製作の全容は不明な点が多い。郷帳には田畑内訳を含めた村高と物成が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われているが、新田高の記載はなく、使役や格式等を決める表高と内高の乖離が始まっている。本表では島原松平文庫『御当家雑記』収録「日本国知行高之覚」記載の江戸時代初期高を仮に慶長郷帳高とする。「日本国知行高之覚」には出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈があり、上杉景勝が慶長14年(1609年)に10万石の軍役を免除されたことと関係すると思われる。なお徳川所領を中心に幾つかの国で石高が減っているが、これは再検地の際に石盛が改訂されたことや、表高優先の石高を設定したことと関連する(#石高における田畑、新田高の割合参照)。また国境も頻繁に変えられており、例えば西宮市立郷土資料館蔵『慶長十年摂津国絵図』によると摂津国石高は29万0068石6斗、外に欠郡内東成6万1080石が河内国御帳入とあり、慶長年間中頃から寛永年間まで一時的に淀川以東の闕郡(住吉郡・東成郡と西成郡の一部)が河内国に編入され、正保年間前には再び摂津国所属となったことが判る。 寛永10年(1633年)に幕府から諸国へ巡見使が派遣された際、諸国の有力大名より国絵図が徴取された。国絵図の徴収は前年の寛永9年(1632年)に突然命じられたものであったため、大部分の諸藩は慶長国絵図の写しを提出したとみられ、石高が実際に増えた国は、三河国、陸奥国、越後国、対馬国に限られる。寛永十年巡見使国絵図の正本は現存しないが、国絵図の模写は岡山大学附属図書館の池田家文庫に尾張国・播磨国の2国分を除いてほぼ完全に伝わっており、本表に寛永十年巡見使国絵図記載の石高をまとめる。 正保元年(1644年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶安4年(1651年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。正保郷帳の正本は現存しないが、郷帳の写本は副本等を含めて33国36点が残存している。正保郷帳には田畑内訳を含めた村高が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われている。また表高(拝領高、朱印高)に相当する本田高(本地高)の外に、新田高の併記もあるが、正保郷帳の国高・郡高はあくまでも表高を原則とする。また正保国絵図の模写も22国2点が残存しており、郡別村数、郡別・領分別石高等が記載されているが、新田高は原則として記載されていない。正保郷帳記載の本田高に新田高を加算することで内高(実高)を算出することは可能であるが、本表ではあくまでも表高の集計値を正保郷帳高として扱う。なお現存する正保郷帳分だけで新田高を合算しても100万石前後となり、表高と内高の解離がかなり進んでいたといえる。また正保郷帳・国絵図が残存していない旧国については、前後に作成された郷村帳などから推計された石高を掲載しており、今後の研究により数字が変わる可能性もある。 元禄10年(1697年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、元禄15年(1702年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。元禄郷帳では記述が簡素化され、国郡村別の石高のみが記載された。元禄郷帳・元禄国絵図共に正本は現存しないが、写本・副本は多数残存している。正保郷帳と同様に石高は表高を原則とする。 天保2年(1831年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳の提出を命じ、天保5年(1834年)までに上納が完了した。続いて天保6年(1835年)、国絵図の改訂を命じ、天保9年(1838年)までに上納が完了した。天保郷帳・天保国絵図の正本は全て明治政府に引き継がれ、国立公文書館に保存されている。天保郷帳を作成するに当たり、幕府は表高(拝領高)に込高、新田高、改高を加えて集計した内高(実高)の報告を要求しており、天保郷帳記載の数字は全て内高である。ただし諸藩は内高報告には極めて慎重であり、例えば長州藩では支藩を含めて防長領国の総内高を97万0941石8斗1升5合5勺1才と把握していたが、幕府には寛政4年(1792年)の内検高89万4282石1斗を報告した。また薩摩藩は表高をもって内高であるという建前を貫いているなど、天保郷帳には各藩が把握していた内検高とは異なる内高がかなり掲載されている。 明治6年(1873年)より大蔵省租税寮が主導となって地租改正が実施されるが、直前の明治5年(1872年)末の全国の石高の状況が各府県より租税寮に報告されている。明治初期の石高については複数の統計資料が現存するが、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』、太政官正院地誌課編『日本地誌提要』、内務省地理局『地理局雑報』、一橋大学附属図書館社会科学統計情報研究センター所蔵『明治六年国郡高反別調』、陸軍参謀局編『明治八年 共武政表』等に記載されている旧国別石高はほぼ同一であり、これらを明治5年石高としてまとめる。なお同様に明治初期の石高を記載する史料として明治10年代初期に内務省地理局地誌課によってまとめられた『旧高旧領取調帳』が存在するが、この史料は廃藩置県前に各府藩県がまとめた明治3年以前の石高、廃藩置県後に政府の統一基準で各府県が算出し直した明治4年、明治5年の石高、地租改正の途中で算出し直した明治6年以降の石高など、複数の基準による石高統計が混ざっている。 以上のほかに参考として、享保6年(1721年)に徳川吉宗の命で各地より報告された田畑の耕地面積をまとめた『町歩下組帳』記録の旧国別田畑数を本表にまとめる(同時にまとめられた人口調査については江戸時代の日本の人口統計#旧国別調査人口の変遷の項を参照)。なお面積の単位は1町 = 10 段 (反) = 100畝 = 3,000 歩 (坪) = 30,000 合 (厘) = 300,000 勺 (毛)と十進数ではない換算が含まれており、町・歩の二組の数字を掲載する(例えば山城国の田数11,405.83011.20は1万1405町8段3畝11歩2合0勺を意味する)。 なお松前島(蝦夷地)・北海道は元禄郷帳、天保郷帳、明治5年調の『郡村石高帳』において無高とされているが、明治5年の物産高は『日本地誌提要』によると65万0286石6斗8升4合7勺2才である。この物産高は鮭6000尾、鱒1万2000尾、その他の水産物2万5000斤につきそれぞれ100石で換算することで算出されている。 正保郷帳には田畑・新田高の記載がある。以下に正保郷帳やそれに近い写本によって、正保年間前後の一国全域(陸奥国に関しては六分割された担当地区)の田方・畑方の石高や新田高の何れかが判別する旧国の石高をまとめる。但し、貫高・永高・反高、その他石高で表記されていない金・銀・銭・米・茶・綿・麻・漆・材木類・塩・魚介類などの小物成高は省略する。 耕地面積の内、田方・畑方の面積の割合はそれぞれ55%、45%であるのに対し(享保6年反別)、田畑の石高の内、田方・畑方の割合は全国的にそれぞれ約70%、約30%であり(正保郷帳石高)、石高は米に偏重する傾向があるとはいえ、米の収穫高を表すものではない。また新田高は、正保郷帳での新田高の記載が判明している地域の表高約1192万石に対して約95万石である。 ただし『寛永期奥州之内南部領高郷村帳』の奥書によると、南部藩の内検では内高22万0400石余を集計していたが、幕府の指示により正保4年(1647年)に領地高10万0550石余に割り込ませた郷帳と国絵図を提出したとしている。 また尾張藩は正保元年(1644年)、年貢据え置きのまま税率を六公四民から四公六民に下げる高概(たかならし)を行い、尾張八郡内の尾張藩領本田高を48万3252石0斗2升3合から63万1528石9斗3升6合、新田高を2万9682石4斗1升4合から3万3571石2斗2升5合と、太閤検地時代の石高に修正している。しかしながら幕府には慶長12年(1607年)に実施された備前検地の石盛に基づいた本田高・新田高を正保郷帳・国絵図に記載する石高として報告している。 飛騨国においては、慶長郷帳と正保国絵図で国高が全く同一の3万8764石4斗であるが、内高の方は慶長18年(1613年)の時点で4万5789石8斗4升3合8勺(高山市郷土館蔵『飛騨国三郡高之帳』)、寛文4年(1664年)の時点で5万2808石5斗余(加藤歩簫著『紙魚のやどりぎ』)となっている。石高自体は決して大きくないが、割合ではそれぞれ18%、36%の増石に相当する。 長州藩の『寛永2年周防国長門国村一紙』によると、寛永(1625年)の熊野検地により周防国内高37万3040石8斗8升2合、長門国内高28万5258石4斗4升9合、二国合計65万8299石3斗3升1合を集計している。 これら奥州南部領・尾張・飛騨・周防・長門の新田高等約60万石は正保郷帳から漏れており、幕府に報告が上がっていない新田高は正保郷帳・国絵図作成時にも既に相当数存在するとみられる。 また18世紀以降は検地の実施も減り、特に天領では内高(実高)であっても実際の土地生産性よりも過小評価となっているのが常であった。 石高は近代的な生産統計ではなく、課税の基準を主たる目的としていたが、林業や水産業を十分カバーはしておらず、その一方で第二次産業に属する製塩や農産物加工等によって生まれた価値を一部含むため、単純に農業生産高に換算することはできない。また中間投入を除いていないため、二重計算の危険がある。これらに関しては明治以降はある程度データが存在し、例えば明治7年(1874年)の『明治七年 府県物産表』などを用いることでGDPの推定が可能となる。 地租改正直前における日本全国の石高は3237万石であったが、『明治七年 府県物産表』によると明治7年の米の生産高は2591万石、その物産額は1億4279万円であった。また農林水産業・鉱工業の全物産額3億7230万円(土木建築業や商業・サービス業などが含まれておらず、総生産高ではない)を平均米価で換算すると6756万石に相当する。なおこの物産表には北海道・沖縄県と独立国家状態であった鹿児島県(現宮崎県を含む)の統計が含まれていないが、大蔵省編『開拓使事業報告 第三編』によると北海道の明治7年(1874年)の物産額は339万8088円(陸産27万6736円、海産312万1353円)とあり、平均米価で換算すると物産高約60万石に相当する。また『旧鹿児島藩産物出入比較表』によると奄美・琉球の黒砂糖の生産高は明治2年(1869年)に2292万3千斤、代金85万5千両とあり、明治7年の砂糖と米の平均物価で黒砂糖の生産高を換算すると物産高約90万石に相当する。 実体経済については、中村哲により明治初期の『全国農産表』をベースとした農業生産高に関する実収石高の変遷の試算がなされていた。また最近になって高島正憲らにより、『明治七年府県物産表』をベースとした推定GDPの変遷の再試算がなされている。以下の表にその詳細を示すが(1874年の数値は北海道・沖縄県を含み、江戸時代以前の数値は北海道・沖縄県を除く。また「石」は江戸時代のものを基準とする)、それによると幕末には石高換算のGDPは1億石を超えていたと推定され、石高は実体経済の3割前後しか反映していなかったことになる。このように時代が下るにつれ石高と実体経済の乖離がますます進行した。 上記のように日本の総石高は天保期において3055万8917石を計上したが、天保13年(1842年)における所領別石高は以下の通りであった。 一般に「徳川八百万石」と呼ばれるが、これは旗本領などを加えた数字であり、実際の天領は約400万石を少し超える程度であった。これには大名預所も含まれる。また18世紀以降の天領の石高の変遷は以下の通りである。 以下に幕末における公称の表高が10万石以上の藩について、その表高、内高(実高)と旧国別所領をまとめる。なお御三卿は本表には含まれない。また喜連川藩を10万石格とする文献もあるが、幕末の「万石以上分限帳」などに漏れていること、諸役負担の義務を免除されていることなどから表から除外した。 藩名は慶応3年旧暦1月1日(1867年2月5日)における藩庁所在地（藩主の居城）により定め、通称や府藩県三治制期の正式名称を括弧内に示す。なお「藩」が正式な行政区分となったのは明治元年(1868年)旧暦4月以降のことであり、明治2年までに金沢藩・鹿児島藩・山口藩・高知藩・佐賀藩などの藩庁所在地による呼称が正式名称として採用され、旧国名による加賀藩・薩摩藩(薩州藩)・長州藩(長門藩)・土佐藩・肥前藩、家名による前田藩・島津藩・毛利藩・山内藩・鍋島藩などはあくまでも通称という扱いとなる。 「地図」は藩庁所在地（藩主の居城）。 表高は慶応3年旧暦1月1日(1867年2月5日)における公称高だが、長州藩に関しては実行されなかった10万石の減封処分を無視した。幕府の分限帳に記載された公称高と、幕府の発給する朱印状に記載される領知高が著しく異なる場合は別途記載する。なお公称高、領知高と、民間で発売された各武鑑に掲載された表高とが一致しない例が多々あるが、ここでは前者二つを優先する。 私領同様預所を含む大名預所や役知等で与えられた所領は幕府天領であり、諸藩の石高には含まれない。 内高は『各藩高並租税調帳』または『藩制一覧』による。これらは明治2年旧暦6月12日(1869年7月20日)に明治政府が各藩へ報告提出を通達した郷村帳に基づくものであり、多くの場合明治2年(1869年)中の各藩の内高の状況を示す。ただし戊辰戦争による処分を受けた諸藩(仙台藩・会津藩・盛岡藩・米沢藩・庄内藩・小田原藩・桑名藩・二本松藩・棚倉藩)については『旧高旧領取調帳』により幕末の内高を算出した。 本家の表高減少のない内分の支藩については、支藩の内高を本藩の内高に含めて示す。 [脚注の使い方] ^ 朝尾直弘「松下志朗「石高」及び「石高制」」『日本歴史大事典』 2巻、小学館〈全4巻〉、2000年。 NCID BA4558060X。  ^ a b c d e 正保郷帳の表高、元禄郷帳・天保郷帳において、石高以外の表記がされているのは以下の地域である。 遠江国 正保郷帳において永高は遠江郡内12村、周知郡内41村、豊田郡内46村で用いられており、但書に永1貫文高五石の換算が記されている。 駿河国 正保郷帳において永高は志太郡内15村で用いられており、寛永14年(1637年)に永1貫文高5石の換算が定められた。また金高は安倍郡内金納地9村で用いられており、延宝4年(1676年)に金1両高5石の換算が定められた。 相模国 永高840貫文の鶴岡八幡宮を中心とする鎌倉郡内の諸寺社領(村数は郷帳によって異なる)については朱印状が永高で発給され続け、明治時代まで永高公称が存続した。 常陸国 元禄郷帳・天保郷帳では、伊勢神宮・富士浅間神社の寺社領が置かれた真壁郡内3村について永高表記となっている。正保郷帳については写本が残っていないため、永高が用いられていたかは不明。 但し実際には他の地域以外でも石高以外の公称が村高に用いられており、例えば武蔵国の正保郷帳(東京大学史料編纂所蔵『武蔵国田園簿』)では、永高4678貫27文を高2万3390石1斗2升に、反別高4083町3反7畝20歩・永68貫319文草銭を高6万5289石9斗5升8石に換算した上で、総石高を算出している。 ^ 太閤検地高(慶長3年高)と享保6年(1721年)の田畑の反別は以下の文献による。 野中準編, 「慶長三年地検目録」, 「町歩下組帳」『大日本租税志 中巻』, 1908年, NCID BA36907243. ^ a b 蒲生氏郷領91万9千石で実施された文禄検地により文禄3年(1594年)に作成された郷村帳(国立公文書館蔵『蒲生領高目録』)における郡高は以下の通りであるが、文禄3年の時点で既に置賜郡の石高は約18万石となっている。 寛永10年(1633年)以降に作成された寛永国絵図や慶長日本総図(川村博忠によると実際には慶長年間ではなく寛永年間に作成されたと考えられる)では何れも置賜郡が陸奥国所属となっており、戦国時代から寛永期まで置賜郡一帯が陸奥国扱いであった可能性が高い。その一方で慶長郷帳高を記載していると考えられる「日本国知行高之覚」は出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈を入れており、寛永国絵図が作成されるより前の時点で置賜郡の石高が出羽国の石高に含まれるようになったようにも読みとれる。 ^ a b 松下志朗「近世初期の石高と領知高」『經濟學研究』第42巻第1/6号、九州大学経済学会、1977年5月、275-317頁、CRID 1390572633001525504、doi:10.15017/4474758、hdl:2324/4474758、ISSN 0022975X。  ^ a b c d 石高の数字は以下の文献による。 大野瑞男「国絵図・郷帳の国郡石高」『白山史学』第23号、白山史学会、1987年4月、1-50頁、ISSN 03859460、NDLJP:7920477。  「日本国知行高之覚」では下総国の石高が空欄であるが、総石高2217万1689石6斗7升4合から旧国別石高を減じることで25万0131石と求まり、この値を下総国の慶長郷帳石高として採用した。これは寛永巡見使国絵図記載の下総国石高25万0140石余とほぼ一致する。 ^ 寛永十年巡見使国絵図高は、以下の文献による。 川村博忠, 『寛永十年巡見使国絵図日本六十余州図』, 柏書房, 2002年. また尾張、播磨、小豆島の石高は佐賀県立図書館の蓮池文庫の「日本総図」などにより補った。川村博忠によると、この日本総図は寛永巡見使国絵図をもとに寛永12年(1635年)頃に作成されたとみられる。 ^ a b c d 正保郷帳石高は以下の文献によるが、特に断りの無い限り和泉清司がまとめた石高を採用した。 東京大学史料編纂所, 『正保・元禄・天保・明治村高比較表』. 菊地利夫, 『続・新田開発―事例編』, 古今書院, 1986年. 国絵図研究会編, 『国絵図の世界』, 柏書房, 2005年. 和泉清司, 『近世前期郷村高と領主の基礎的研究 : 正保の郷帳・国絵図の分析を中心に』, 岩田書院, 2008年. 近世繪圖地圖資料研究会編, 『正保國繪圖』, 柏書房, 2010-2013年. なお陸奥国会津領の正保国絵図には越後国内の小川庄 (東蒲原郡)の石高が計上されているが、本表では越後国会津領の石高として陸奥国会津領から除外する。また越後国の石高は郡高合計より1升少ない。 ^ 明治5年石高は、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』の数字を基本史料としてまとめた。但し肥前の石高は7斗多い『日本地誌提要』の石高を採用し、薩摩・大隅の石高は『明治八年 共武政表』の郡高により石高を修正した。 ^ 奄美群島は薩摩藩の事実上の直轄領(蔵入地)であったが、江戸時代を通じて対外的には琉球国の一部として集計されていた。明治維新後は明治12年(1879年)に大隅国大島郡が設置されるまで薩摩国の一部とされるなど、帰属が流動的である。 ^ a b 新田高等の記載がある地域についてのみ、内高を算出する。また新田高の記載のある地域のみで、総計の内高/表高の比を算出している。 ^ 徳川義親, 『尾張藩石高考』, 徳川林政史研究所, 1959年. ^ a b 播磨定男, 石本成暉, 兼重,宗和, 「近世初期検地と物成高 [付] 寛永二年防長両国検地村別石高表」, 徳山大学論叢, 13巻, pp. 92–126 (1979年). なお『寛永2年周防国長門国村一紙』に内訳の詳細が記載されているのは、防長二国65万8299石3斗3升1合の内、萩藩本領57万5288石1斗1升2合のみで、長門国内の長府藩領8万3011石2斗1升9合の内訳は不明である。 ^ a b 山口和雄「｢明治七年 府縣物産表｣の分析」『經濟學研究』第1巻、北海道大學經濟學會、1951年、23-58頁、CRID 1050564288947318784、hdl:2115/30974、ISSN 0451-6265。  ^ 遠藤佐々喜「維新直後調査鹿兒島藩産物出入比較表に就て : 口繪解説」『社会経済史学』第4巻第12号、社会経済史学会、1935年、1406-1408頁、CRID 1390282680081951488、doi:10.20624/sehs.4.12_1406、ISSN 0038-0113。  ^ 中村哲『明治維新の基礎構造 : 日本資本主義形成の起点』未来社、1968年。NDLJP:3012496。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001115132。「国立国会図書館デジタルコレクション.個人送信サービス」  ^ a b (a) 深谷京司, 中村尚史, 中林真幸 編集『岩波講座 日本経済の歴史 1 中世 11世紀から16世紀後半』, 岩波書店, 2017年. (b) 深谷京司, 中村尚史, 中林真幸 編集『岩波講座 日本経済の歴史 2 近世 16世紀末から19世紀前半』, 岩波書店, 2017年. (c) Bassino, J.-P.; Broadberry, S.; Fukao, K.; Gupta, B.; Takashima, M. "Japan and the Great Divergence 730-1874", University of Oxford Discussion Papers in Economic and Social History, 2017, (156), 1-39 (2017). ^ 勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」による。 ^ (a) 村上直 (1973), p. 1-17. (b) 村上直 (1982), p. 60–74. ^ 以下の史料における慶応2年旧暦4月1日(1866年5月15日)の公称高を基礎とし、米沢藩などについては加増による修正を加えた。 勝海舟編, 『吹塵録』, 「万石以上分限帳」. ^ 藤井讓治, 『江戸幕府領知判物・領知朱印状の基礎的研究 研究成果報告書』, 2005年. ^ 内高の数字は以下の文献による。 早稲田大学図書館, 『大隈重信関係資料』, A1838, 「各藩高並租税調帳」. 大塚武松編, 『藩制一覧』, 日本史籍協会, 1928年. 『各藩高並租税調帳』と『藩制一覧』記載の石高は基本的には同一であるが、一部異なる。その場合には以下の文献と照らし合わせ、一番多く採用されている石高を内高とした。 呉文聡, 「府藩県所轄並石高」, 『統計集誌』, 5号, pp. 9–22 (1882年). 早稲田大学図書館, 『大隈重信関係資料』, A4361, 「府藩県石高人口表」. 国立国会図書館憲政資料室, 『大江卓関係文書』, 220, 「藩々租税取調」. ^ a b c 金沢藩の石高は、富山藩(公称高10万石)、大聖寺藩(公称高10万石)の石高を含まない。ただし大聖寺藩の石高の内2万石は本家からの蔵米支給であり、実際の領知高は8万石である。また金沢藩は能登に1万4368石9斗3升7合4勺5才の私領打込預所を有していたが、金沢藩の石高には含まない。 ^ 鹿児島藩の石高は、琉球国(公称高12万3700石、内高9万4230石0斗0升1合5勺7才)の石高を含むが、佐土原藩(公称高2万7070石、内高3万3262石7斗9升3合2勺)の石高を含まない。奄美を含む鹿児島藩本土の石高は77万5363石5斗7升5合0勺7才である。 ^ 仙台藩の石高は、一関藩(公称高3万石)の石高を含む。また内高は『宮城縣史 本篇2 近世史』、『岩手県史 第6巻 近代篇 1』を参考にして、『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 名古屋藩の石高は、明治立藩の御附家老の犬山藩(公称高3万5千石、内高4万2704石8斗0升3合1勺)、今尾藩(公称高3万石、内高1万7906石9斗1升3合)の石高を含むが、御連枝の高須藩(公称高3万石、内高3万0154石5斗0升3合)の石高を含まない。名古屋藩のみの石高は85万3215石3斗2升9合8勺である。 ^ 和歌山藩の石高は、明治立藩の御附家老の紀伊新宮藩(公称高3万8800石、内高3万9359石4斗0升9合6勺4才)、紀伊田辺藩(公称高3万5千石、内高3万6624石7斗5升8合2勺5才)の石高を含むが、御連枝の西条藩(公称高3万石、内高4万0801石8斗)の石高を含まない。和歌山藩のみの石高は53万9469石4斗7升0合7勺である。 ^ 熊本藩の石高は、熊本新田藩(高瀬藩)(公称高3万5千石)、宇土藩(公称高3万石)の石高を含む。熊本藩は本領の他に2万2千石の私領同様預所を有していた。 ^ 福岡藩の石高は、秋月藩(公称高5万石、内高5万1783石6斗2升5合3勺9才)の石高を含まない。 ^ 広島藩の石高は、広島新田藩(公称高3万石)の石高を含む。 ^ 萩藩の石高は、長府藩(豊浦藩)(公称高5万石、内高10万0972石)、徳山藩(公称高4万0010石、内高6万9054石)、清末藩(公称高1万石、内高1万3091石)、明治立藩の岩国藩(公称高6万石、内高8万1221石)の石高を含む。萩藩のみの石高は71万3666石である。なお萩藩は慶応2年旧暦5月1日(1866年6月13日)に禁門の変の咎で10万石の減封処分を下されている。 ^ 佐賀藩の石高は、小城藩(公称高7万3252石)、蓮池藩(公称高5万2625石)、鹿島藩(公称高2万石)の石高を含む。なお佐賀四藩の石高は『藩制一覧』(88万6525石4斗2升0合0勺7才5弗)と『旧高旧領取調帳』(34万2913石3斗8升6合2勺8才)で明白に異なるが、これは佐賀藩における過大な新田高の算出法に起因し(例えば佐賀本藩の石高72万4739石3斗1升5合2勺の内、本高21万1159石0斗9升9合、新田高51万3580石2斗1升6合2勺)、ここでは佐賀藩の報告した過大な石高を採用した。 ^ a b 水戸藩の石高は、明治立藩の御附家老の常陸松岡藩(公称高2万5千石、内高1万7300石4斗7升)の石高を含むが、御連枝の高松藩(公称高12万石)、守山藩(松川藩)(公称高2万石、内高2万9322石3斗1升9合3勺3才)、常陸府中藩(石岡藩)(公称高2万石、内高2万9069石6斗8升3合0勺1才)。宍戸藩(公称高1万石、内高1万0499石6斗6升6合)の石高を含まない。水戸藩のみの石高は29万6115石3斗6升9合である。 ^ 津藩の石高は、久居藩(公称高5万3千石、内高5万8686石1斗6升5合)の石高を含む。津藩のみの石高は29万9334石6斗8升2合である。 ^ 鳥取藩の石高は、鳥取東館新田藩(鹿奴藩)(公称高3万石)、鳥取西館新田藩(若桜藩)(公称高1万5千石)、および明治立藩の福本藩(公称高1万0573石)へ分知した4500石の石高を含むが、福本藩の旧交代寄合領(内高7073石0斗5升2号)は含まない。 ^ 岡山藩の石高は、鴨方藩(公称高2万5千石、内高2万5839石7斗7升)、生坂藩(公称高1万5千石)の石高を含む。岡山藩のみの石高は45万4117石1斗9升9合6勺である。 ^ 会津藩は文久元年(1861年)旧暦4月、本領23万石(陸奥国5郡、越後国蒲原郡、安房国)の内、安房1万6600石と陸奥国会津・河沼・耶麻郡の内3万3400石を越後国魚沼・蒲原・岩舟・三島郡5万石に替え、陸奥国会津・河沼・耶麻郡の3万3400石を大名預所に振り替えることで、陸奥・下野・越後に広がる大名預所は7万5千石に増えた。文久3年10月15日(1863年11月25日)、この大名預所は私領同様預所とされた。京都守護職に就任した際、畿内を中心に5万石の役知(山城、河内、播磨)が支給されたが、他に文久4年2月11日(1864年1月4日)には5万石の加増の決定を受けた。多くの書籍ではこの時の加増として陸奥・下野の南山御蔵入領5万石を領分に振り替えたと記述しているが、実際に加増された地域は別に越後2万5千石、近江1万5千石、和泉1万石とする研究があり、本表ではこれに従った。詳しくは以下を参照。 真木惇, 「幕末期越後の会津藩領」, 『新潟史研究』, 15号, pp. 25–38 (1983年). 廣野卓, 「和泉国の会津藩領について」, 『会津史談会』, 48号, pp. 28–50 (1975年). 新田美香「京都守護職に対する幕府の財政援助(研究)」『お茶の水史学』第45巻、読史会、2001年10月、53-73頁、CRID 1050282677928565376、hdl:10083/900、ISSN 02893479。  また内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 久留米藩は本領の他に2万2千石の私領同様預所を有していた。 ^ 久保田藩の石高は、久保田新田藩(秋田新田藩、岩崎藩)(公称高2万石)の石高を含む。 ^ 高知藩の石高は、高知新田藩(公称高1万石)の石高を含む。 ^ 盛岡藩の石高は、盛岡新田藩(七戸藩)(公称高1万1千石)の石高を含むが、八戸藩(公称高2万石)の石高は含まない。また内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 彦根藩は本領の他に3万4千石の私領同様預所(内高3万4278石9斗2升)を有していた。 ^ 松江藩の石高は、広瀬藩(公称高3万石、内高3万3128石0斗9升)、母里藩(公称高1万5千石、内高9560石9斗3升1合)を含む。松江藩のみの石高は24万5340石1斗5升9合である。 ^ 米沢藩の石高は、米沢新田藩(公称高2万石)の石高を含む。なお慶応2年旧暦6月25日(1866年8月5日)に屋代郷3万石を加増されることで、出羽国置賜郡一円の所領が復帰した。米沢藩は本領の他に1万3千石の私領同様預所を有していた。内高は『旧高旧領取調帳』記載の羽前国置賜郡の総石高。 ^ 幕末の鶴岡藩は「拾七万石之格」として扱われたが、実際の領知高は16万7071石余であった。鶴岡藩の石高は、出羽松山藩(松峰藩)(公称高2万5千石)の石高を含まない。また内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 小倉藩の石高は、小倉新田藩(千束藩)(公称高1万石、内高1万0172石2斗1升2合6勺)、及び慶応3年旧暦1月20日(1867年2月24日)に長州藩預所となった企球郡代の石高(3万6981石2斗)を含む。豊津藩のみの石高は16万5617石3斗5升2合である。 ^ 小田原藩の内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 桑名藩の内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 二本松藩の内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。 ^ 弘前藩の石高は、黒石藩(公称高1万石、内高1万3251石8斗8升5合)の石高を含む。弘前藩のみの石高は27万4482石である。 ^ 棚倉藩の内高は『旧高旧領取調帳』から算出した。ただし信濃、遠江の白河藩領とされる地域も棚倉藩領として合算した。 ^ 宇和島藩の石高は、伊予吉田藩(公称高3万石、内高3万0007石6斗8升8合5勺4才)の石高を含まない。 ^ 幕末の明石藩は「拾万石之格」として扱われていたが、実際の領知高は8万石であった。 ^ 幕末の対馬府中藩は「拾万石之格」として扱われたが、実際の領知高は3万3402石余であった。なお内高は『長崎県史 藩政編』により、他に預地3万5190石を豊前・豊後に有していた。明治2年旧暦9月18日(1869年10月22日)、歳賜米3万石を領地に換え、さらに明治3年旧暦1月19日(1870年2月19日)、領地の一部を振り替えることで、8万4509石余に加増される。 村上直「江戸幕府直轄領の地域的分布について」『法政史学』第25巻、法政大学史学会、1973年2月、1-27頁、CRID 1390290699804342272、doi:10.15002/00010913、ISSN 03868893。  村上直「江戸後期，幕府直轄領の地域的分布について」『法政史学』第34巻、法政大学史学会、1982年3月、60-74頁、CRID 1390572174781114496、doi:10.15002/00011685、ISSN 03868893。  内高 表高 貫高制 寛文印知 旧国郡別石高の変遷 蔵米 俵 (単位)#「石」と「俵」 石 (単位) 石高制 石盛 地方知行 年貢 『石高』 - コトバンク 表示 編集