小倉鉄道

小倉鉄道株式会社（こくらてつどう）は、福岡県北九州市小倉南区、直方市で機械製造業を営む会社である。 かつては同県内で鉄道を運営していた会社である。営業区間は現在の日田彦山線中間部、廃止された添田線の全区間に相当する。 金辺（きべ）鉄道株式会社（専務取締役小沢武雄）は、1896年（明治29年）、後に小倉鉄道線となる路線の仮免許を得て会社設立、福岡県企救郡足立村（現在の北九州市小倉北区）に本社を置いた。翌年本免許を得て、金辺峠を貫くトンネル開削などの工事に着手した。しかしながらトンネル開削に伴う難工事、日清戦争後の不況による資金不足などが原因で、1900年に工事が中止された。その後、金辺鉄道の経営は破綻し、会社は解散して、重役は破産し、技師長は自刃した。 1895年（明治28年）10月24日　発起人会開催 1896年（明治29年） 7月31日　仮免状下付（小倉-筑豊鉄道下山田停車場間）。 8月15日　創立総会を開催 1897年（明治30年）3月22日 免許状下付（九州鉄道高浜停車場-筑豊鉄道下山田停車場間） 1899年（明治32年）4月14日 仮免状下付（企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間、夏吉-方城間）。 1900年（明治33年）7月21日 仮免状返納指示（企救郡東紫村大字志井-曾根田ノ浦間、弓削田停車場-田川郡神田村間）。 1901年（明治34年）12月7日 仮免状返納（夏吉-伊方間）。 1903年（明治36年）12月 免許失効 1904年（明治37年）2月8日 会社解散、 免許失効（1897年3月22日免許 高浜-下山田間） 小倉鉄道株式会社は、金辺鉄道の債権者らにより創立され、福岡県企救郡足立村大字砂津に本社を置いた。足立村 - 嘉穂郡熊田村（現在の嘉麻市）間の免許を再申請し、金辺鉄道の既成・未成の鉄道施設一切を譲受けて、実質的敷設権を継承した。 1903年（明治36年）12月15日 発起人により仮免状申請 1904年（明治37年）8月30日 仮免状下付（企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間 発起人総代岩田作兵衛）。 1906年（明治38年） 8月25日 創立総会を開催 8月27日 本免許申請 1907年（明治40年）6月14日 免許状下付（企救郡足立村-嘉穂郡熊田村間 発起人総代三浦泰輔）。 1908年（明治41年）12月28日 仮免許状下付（企救郡足立村大字冨野-同郡柳ヶ浦村字原町間）。 1911年（明治44年）9月9日 軽便鉄道に指定。 1915年（大正4年）4月1日 東小倉 - 石田 - 上香春（現香春） - 今任 - 上添田（現添田）を開業。 1915年（大正4年）11月5日 鉄道免許取消（田川郡勾金村-嘉穂郡熊田村間）。 1916年（大正5年）3月31日 起業廃止により鉄道免許状返納（企救郡足立村-同郡柳ヶ浦間）。 1918年（大正7年） 2月26日 鉄道免許状下付（田川郡添田町-日田郡日田町間）。 4月21日 東小倉--富野連絡所間貨物運輸開始 9月 日田鉄道へ鉄道敷設権譲渡（田川郡添田町-日田郡日田町間） 1943年（昭和18年）5月1日、鉄道事業が鉄道省に戦時買収された。買収に当たり、会社は公債保有会社として存続することや、代金は国債をもって交付すること等が鉄道省及び大蔵省から指示された。 戦後、造船工場や鉄工所を経営したが、「小倉鉄道株式会社沿革史」を作成した1965年（昭和40年）頃には北九州市戸畑区で機械製造業を営み、主に各種歯車の製作を行っている。 2010年現在、北九州市小倉南区に本社を、直方市に工場を置き、自動車・農業機械・建設機械・その他一般産業機械向け歯車を生産している。 1915年から石炭輸送を開始して、翌年には営業収入の76%を占めるに至った。 鉄道院年報、鉄道院鉄道統計資料、鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、国有鉄道陸運統計各年度版。 蒸気機関車 すべてタンク機関車 開業時は新製8両と鉄道省から払下げられた1両の計9両 1 - 開業用に鉄道省より1370形（1370）の払下げを受けた。1902年アメリカボールドウィン製。履歴は紀和鉄道8→関西鉄道87→鉄道院1370。後部のオーバハングが長過ぎ台枠が弱く動揺が激しかったので1934年に従輪を追加した。詳細は国鉄1180形蒸気機関車#1370形を参照 3-5 - 1914年ドイツヘンシェル製。国有化後、4は熊延鉄道に払下げられ、3・5は1285形（1285・1286）となった。詳細は国鉄1285形蒸気機関車を参照 6-10 - 1914年ドイツヘンシェル製。水槽容量や引張力は鉄道省C12形を上回るといわれ、小倉鉄道では主力機として貨物列車に使用された。国有化後3085形（3085-3089）。詳細は国鉄3085形蒸気機関車を参照 11 - 1917年鉄道省より3080形（3081）の払下げを受けた。1888年イギリスナスミス・ウィルソン製。1934年廃車。詳細は国鉄3080形蒸気機関車を参照 2 - 1934年に江若鉄道より購入。1920年アメリカダヴェンポート製。1935年に売却 日華事変以降輸送量の増大により鉄道省より払下げをうけた。国鉄時代の番号をそのまま使用した 2916 - 1934年国鉄より2900形の払下げを受けた。詳細は国鉄2100形蒸気機関車#2900形を参照 3050・3051 - 1934年国鉄より3050形の払下げを受けた。3051は1942年小名浜臨港鉄道に譲渡。詳細は国鉄3050形蒸気機関車を参照 242 - 1935年に国鉄より230形の払下げを受けた。1905年汽車製造会社製。詳細は国鉄230形蒸気機関車を参照 708・711 - 1936年国鉄より700形の払下げを受けた。詳細は国鉄400形蒸気機関車#500形・600形・700形を参照 3401 - 1939年国鉄より3400形の払下げを受けた。詳細は国鉄3400形蒸気機関車を参照 C1211-C1214 - 1941年に国鉄C12形蒸気機関車と同形車を日本車輌製造で製造。国有化後C12形（C12 267-C12 270）。詳細は国鉄C12形蒸気機関車#鉄道省以外向けの同形機を参照 なお金辺鉄道は機関車を注文していたがキャンセルしており、北海道炭礦鉄道と阪鶴鉄道が引き取っている。詳細は国鉄1430形蒸気機関車と国鉄2040形蒸気機関車を参照 貨車 ヲム301形（ヲム301 - ヲム313） 国有化後セム1形（セム3130 - セム3139、セム10000 - セム10002）になった。 ヲム321形（ヲム321 - ヲム340） 国有化後セム1形（セム10003 - セム10022）になった。 ヲム401形（ヲム401 - ヲム410） 国有化後セム1形（セム10023 - セム10032）になった。 ヲム411形（ヲム411 - ヲム420） 国有化後セム1形（セム10033 - セム10042）になった。 ヲム314形（ヲム314 - ヲム320） 国有化後セム3140形（セム3641 - セム3647）になった。 セム1形（セム1 - セム110） 国有化後セム3750形（セム3750 - セム3859）になった。 セム201形（セム201 - セム240） 国有化後セム3140形（セム3601 - セム3640）になった。 [脚注の使い方] ^ a b 『地方鉄道及軌道一覧. 昭和18年4月1日現在』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ a b c 小倉鉄道株式会社 会社概要 ^ 『日本全国諸会社役員録. 明治30年』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ a b 田中邦博、市川紀一、亀田伸裕、畑岡寛「北九州に創設された小倉鉄道に関する史的研究」『土木史研究』第20巻、土木学会、2000年、371-377頁、doi:10.2208/journalhs1990.20.371。  ^ 小川功「明治後期の不振私鉄のファイナンス　ー金辺鉄道破綻と債務の株式化事例ー」『彦根論叢』第319号、滋賀大学経済経営研究所、1999年、 p. ３０。 ^ 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1896年9月7日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道敷設免許状及仮免状下付」『官報』1897年5月18日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ a b 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1900年7月23日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道敷設仮免状下付」『官報』1899年4月24日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道株式会社仮免状返納」『官報』1901年12月7日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 『鉄道局年報. 明治36年度』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道株式会社仮免状失効」『官報』1904年3月4日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ a b 両者とも国有化された甲武鉄道役員『日本全国諸会社役員録. 明治36年』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1904年9月1日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道株式会社本免許状下付」『官報』1907年6月17日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「私設鉄道株式会社仮免許状下付」『官報』1909年1月9日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「軽便鉄道指定」『官報』1911年9月13日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「軽便鉄道運輸開始」『官報』1915年4月7日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「軽便鉄道免許取消」『官報』1915年11月6日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「軽便鉄道免許状返納」『官報』1916年3月31日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「軽便鉄道免許状下付」『官報』1918年2月27日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1918年4月27日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 1927年解散「鉄道免許失効」『官報』1927年3月11日（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 『九州諸会社実勢. 第3次（大正8年刊）』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ 「鉄道省告示第85号」『官報』1943年4月26日（国立国会図書館デジタルコレクション） 鉄道省『昭和12年10月1日現在鉄道停車場一覧』鉄道省（覆刻：鉄道史資料保存会）、東京（覆刻：大阪）、1937年（覆刻：1986年）、pp. 431, 432頁。ISBN 4-88540-048-1。  今尾恵介（監修）『12 九州・沖縄』新潮社〈日本鉄道旅行地図帳〉、2009年。ISBN 9784107900302。  小川功「明治後期の不振私鉄のファイナンス－金辺鉄道破綻と債務の株式化事例－」（PDF）『彦根論叢』第319号、滋賀大学経済経営研究所、1999年、pp. 23-43。  木田虎彦『小倉鉄道株式会社沿革史』小倉鉄道株式会社、1965年。 （北九州市立中央図書館所蔵。奥付はなく、発行年は同館の蔵書データによる。木田は同社取締役社長（1958年（昭和33年）就任）） 奈良崎博保「小倉鉄道とその機関車」『レイル』No.2 1978年5月号、プレスアイゼンバーン 鉄道史料編集スタッフ『鉄道史料 第38号』鉄道史資料保存会、1985年5月。  小倉鉄道株式会社　創業を金辺鉄道創立時の1896年と記載している。 表示 編集