副反応

副反応（ふくはんのう）とは、ワクチン接種が原因で起きた健康上の問題であり、ワクチン接種後に起きた有害事象の中で因果関係の証明されたもののみを指す。因果関係を証明するためには、ワクチンを接種しなかった人々との「比較」や「科学的メカニズムの確認」などの調査を行い、総合的に判断する必要がある。日本では通常、ワクチン以外の医薬品に対しては副作用という言葉が使われるが、英語圏ではワクチンも治療薬も同じ語「adverse drug reaction（ADR、有害な副作用）」または「side effect（有害の有無を問わない副作用）」を使う。 ワクチンによるアナフィラキシーや脳炎などの重篤な副反応は非常にまれであり、ほとんどの副反応は腫れや発熱などの軽微なものである。重篤な事象が一般的であるという考えは、WHOによって 「予防接種に関する一般的な誤解」 に分類されている。 有害事象（vaccine adverse event 、VAE）とは、ワクチン接種後に起きたあらゆる健康上好ましくない出来事を含む。ワクチン接種後に起きたという「前後関係」さえ満たせば、「因果関係」の有無は問わずに報告されるため、ワクチンとは因果関係が不明なもの、他の原因によるものも含まれる。例えば、接種後に交通事故の被害を受けた場合も、報告された場合は有害事象になる。医師は、「有害事象」のうち副反応を疑う事例を副反応疑いとして幅広く報告し、その中から真の副反応の可能性があるものの因果関係を調査する。ワクチン接種の有無にかかわらず、日常では死亡や急病が発生しているが、厚生労働省は、透明性向上のため、偶発的なもの・他の原因によるものかが分からない事例も含め、報告のあったすべての有害事象を公表している。 世界保健機関（WHO）は、有害事象を「Adverse Events Following Immunization（AEFI、ワクチン接種後の有害事象）」と呼んでいる。AEFIは、5つのカテゴリー「1.ワクチンの成分に関連した反応」「2.製造の品質に関連した反応」「3.接種のミスによる反応」「4.接種に対する恐怖心による反応（血管迷走神経性失神など）」「5.偶発的事象（接種とは無関係に発生）」に分類される。 ネットやメディアで報道される副反応には、発熱などの軽微な副反応、アナフィラキシーなど避けるべき重篤な副反応、因果関係が不明な有害事象の他に、様々な意図で作られたデマがあり、誤った情報ほど拡散力が高いため注意が必要である。接種を受ける人は、正確な情報に基づいて、副反応のリスクと病気の症状や後遺症、死亡のリスクを比べて意思決定する必要があり、医療従事者はワクチン接種について正確な情報提供をおこない、製薬会社はできる限り副反応の頻度や程度を低くして安全な予防接種ができるよう開発し、行政関係者はまれながら一定の頻度で起こる副反応に十分な補償をする制度を構築していかなければならない。 子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）は重篤な副反応に関連しないことが知られており、世界的には接種が進められている。しかし、日本では因果関係が不明な有害事象においてワクチンのリスクを強調する報道があり、2013年に厚生労働省は積極的接種勧告を中止し、接種者が激減した。 ワクチンは、「免疫細胞に病原体を教えることで、実際の恐ろしい病気を予防するもの」であるため、あらゆるワクチンには副反応のリスクがある。しかしワクチンは副反応の害より利益（個人や集団全体の病気や後遺症、死を減らす）の方が大きいため、予防接種として使用されている。ほとんどの副反応は軽微で、主に接種部位の痛みや発熱などであるが、他のほとんどの医学的介入と異なりワクチンは健康な人に投与されるため、より高い安全基準が要求される。そのため、予防接種の安全性については、科学界で非常に重要視されており、有害事象のパターンを探すために、常に多くのデータソースを監視している。 予防接種プログラムの成功率が上がり、病気の発生率が低下するにつれて、人々の関心は病気のリスクからワクチン接種のリスクへと移行する。反ワクチン活動家は、ワクチンによる重篤な副反応のリスクを大幅に誇張し、自閉症 や揺さぶられっ子症候群などの状態をワクチンによる傷害と偽って主張し、ワクチンの安全性と有効性に関する誤解を招いている。 カナダ、ドイツ、日本、米国を含む多くの国は、ワクチンに関連する副反応を報告するための特定な要件が設けられており、オーストラリア、フランス、イギリスを含む他の国々は、治療に関連する傷害を報告するための一般的な要件にワクチンを含めている。多くの国で、ワクチン接種が原因とされる傷害の補償制度が実施されている。 ワクチン製剤の成分が原因の副反応 アジュバント等による炎症反応：局所の発赤、腫脹など 生ワクチン由来の感染による症状：おたふく風邪ワクチンによる耳下腺腫脹など アレルギー反応：アナフィラキシー（重いアレルギーの症状）など 成分に対する免疫応答との関連が疑われる事象：ギラン・バレー症候群、血小板減少性紫斑病、mRNAワクチンの心筋炎、アデノウイルスベクターワクチンの血栓症など 接種行為や誤接種に伴う有害事象 疼痛や恐怖心による失神 無菌操作の破綻：局所の感染、菌血症など ワクチンの保管や準備段階でのエラー：膿瘍、ワクチン不全 接種内容・方法の間違い：局所反応増強、神経障害 接種不適当者への接種：避けられた副反応 因果関係の不明な場合も報告は重要であり、ロタウイルスワクチンは、1998年にアメリカで承認された後に、初期の臨床試験では検出不能であった腸重積症（腸閉塞）の因果関係が翌年には判明した。 ワクチンによる低い頻度の副反応の発生は避けられず、開発段階や治験で全体像が掴みにくいため、接種開始後の迅速な情報収集と評価が重要となる。厚生労働省は、予防接種後に一定の基準(報告基準)に合致する症状が出現した際に、因果関係にかかわらず報告するよう求めている。厚生労働省の副反応報告書集計報告では、副反応報告基準の範囲外であってもすべての報告を単純集計した数字が発表されるため、実際には予防接種と無関係の紛れ込み事象が含まれている。 20世紀後半に、アメリカではワクチン傷害を主張する訴訟が行われるようになった。多くの公衆衛生関係者が傷害の主張には根拠がないとするにもかかわらず、ある家族は同情的な陪審員により多額の賠償金を獲得した。これに対して、いくつかのワクチンメーカーは生産を止め、公衆衛生が脅かされたため、ワクチン障害の訴えから生じる責任からメーカーを保護する法律が作られた。 日本には1976年の予防接種法の改正により、万が一の副反応に対する国による救済制度が設けられている。日本の医療制度の上では、「定期接種」に指定されているものは日本国政府が補償し、「任意接種」は医薬品医療機器総合機構 (PMDA) の救済制度が適用される。 かつては、製造時の問題で重篤な副反応が広く生じたワクチンもあったが、現在では精製技術や有害事象を監視するシステムが進歩している。また現在使われているワクチンは、以前に比べて効果が高くなり、安全性も改善されている。 1948年 - 京都・島根ジフテリア予防接種事件は、予防接種が制度化された直後、品質保証のための検定制度が機能しておらず、不活化が不十分なワクチン接種により84人が死亡し、854人に後遺症が残った。この事件は戦後の薬害事件1号であり、世界最大の予防接種事故となった。 1955年 - カッター事件は、アメリカで不活化が不十分なカッター社製のポリオワクチンで10名が亡くなり、アメリカ史上最悪の薬害の1つになった。 1960年代 - ポリオワクチンは、弱毒化したウイルスを口から飲むもの（経口生ワクチン）だったが、ごくまれにこのワクチンが原因となるポリオの症状が起きていた。1990年代後半から、日本を含めポリオの流行していない国々ではより安全な不活化ワクチンへの切り替えが行われている。 1970年 - 天然痘のワクチンである種痘は、当時、種痘合併症と呼ばれた種痘後脳炎が死因統計に高頻度に検出され、補償要求運動としての種痘禍騒ぎが起きた。それを受け、日本などで弱毒性のワクチンが開発されたが、1977年の症例を最後に種痘により世界から天然痘が根絶されたため、使われることはなかった。 1989年 - 新三種混合ワクチン（MMR：麻疹、おたふく風邪、風疹）は、日本では無菌性髄膜炎が通常より高頻度で報告されたことから、接種中止となった。無菌性髄膜炎は、おたふく風邪の合併症として知られ、ほとんどが軽症だった。発生の原因はおたふく風邪ワクチンの製造法が無許可で変更されていたことによる。現在、日本では海外で広く使われているMMRワクチンではなくMR（麻疹、風疹）ワクチンが定期接種され、おたふく風邪ワクチンは先進国で唯一、法定接種ではなく任意接種となっている。おたふく風邪による難聴には治療法がなく、日本では、ワクチンが普及している国では起きていない年に数百人のおたふく風邪による難聴が発生している。 ワクチンの安全性に対する疑いのほとんどは、その後の研究により科学的に因果関係が否定されている。しかし誤解を与える報道をきっかけに、ワクチンの接種率が低下する事態が世界中で繰り返されている。 日本では、2013年、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）の因果関係が不明な副反応の報告により、積極的接種勧告を中止し、接種率は70%から1%未満に低下した。その結果、防げたはずの子宮頸がんに将来かかる人の数は1学年あたり4500人になると考えられている。2015年に名古屋市で、HPVワクチンと有害事象の関連性の調査を行ったが、ワクチン接種後に起きたとされる症状のいずれにも増加は認められなかった。2022年4月、積極的接種推奨が再開された。 1998年にイギリスの医師アンドリュー・ウェイクフィールドらが、MMR（はしか・流行性耳下腺炎・風疹の3種混合）ワクチンが原因で自閉症になるという捏造された論文を『ランセット』に発表した。この論文をきっかけに反ワクチン運動が活発化し、多くの保護者がワクチン接種を避けた結果、麻疹に感染する子供が急増した。その後のいくつもの研究で、ワクチンと自閉症の関連は否定された。またウェイクフィールドの開示されていない利益相反（ワクチン製薬会社を訴えている弁護士からお金を受け取っていた、麻疹単独ワクチンの特許を取得している等）や証拠の改ざんなどの複数の問題点が判明した。2010年にはランセットが論文を撤回し、ウェイクフィールドは医師免許を剥奪された。ワクチンが自閉症を引き起こすという考えは科学的に否定されたにもかかわらず、現在でも反ワクチン運動は自閉症との関連を主張し続けている。 1970-80年代に、百日咳ワクチンの副反応が激しいことが世界中のマスコミで報道された。報道をきっかけにアメリカでは訴訟が年に200件以上行われ、製薬会社は次々と賠償金を支払い、ワクチン製造から撤退した。必要なワクチンを確保するため、アメリカとイギリスでは国がワクチンの副反応を救済する補償制度を作った。現在は改良されたワクチンが使われているが、当時副反応と思われた病態のほとんどが、先天的な難治性てんかん（ドラベ症候群）であることがわかっている。 日本では、1975年に 三種混合ワクチン（DPT：ジフテリア、百日咳、破傷風）の乳児への接種が中止され、接種開始年齢を2歳以上に引き上げる対応を行った。その結果、1979年をピークとする百日咳の流行が起き、改良ワクチンがでるまでの6年間に百日咳の患者は10倍になり、100人以上が死亡した。厚生省が百日咳ワクチンの接種開始年齢を生後3か月からに訂正したのは、14年後の1989年になってからであり、1970年代前半のレベルの感染者数に戻ったのは、接種中止から20年後の1995年であった。 1962年から、日本では全ての学童生徒を対象にインフルエンザワクチンの集団接種が行われていたが、副反応や効果に対する疑念が報道され、1994年に集団接種が中止された。このため現在も接種率が非常に低い状態が続き、学級閉鎖や子どもの脳症の増加、流行による高齢者の死亡増加など、集団接種中止の弊害が浮き彫りになってきている。 インフルエンザワクチンの一部の製剤にはチメロサールが含まれており、チメロサールが自閉症を引き起こすという主張があるが、「チメロサール」から生成されるのは「エチル水銀」であり、水俣病で問題になった「メチル水銀」とは全くの別物である。インフルエンザワクチンの接種で体内に取り込まれる水銀の量は1回1 - 4μｇとごく微量であり、農林水産省の定めた魚介類を食べた際に摂取する総水銀の基準摂取量＝体重1kgあたり4μg/週を大きく下回る。チメロサールと自閉症の関連については、大規模な疫学研究により明確に否定されている。 インフルエンザワクチンは「ギランバレー症候群」を誘発する可能性が指摘されているが、これは100万回に1例程度の非常に稀なものである。インフルエンザを発症するとそのリスクは何倍にもなり、ワクチンの接種はそのリスクを減らすことができる。 インフルエンザウイルスを不活化させる際にホルムアルデヒドを使うことがあるが、ワクチンに残存する可能性のあるごく微量（最大で307.5μg）では、人体に自然に存在する量よりはるかに少ないため、健康への影響は無視できるものと結論づけられている。リンゴ1個には428.4 - 1,516.4μgのホルムアルデヒドが含まれ、平均的な新生児は常に約575 - 862μgのホルムアルデヒドが体内で生成されて血液中を循環している。さらに、人体は、ワクチンに存在する少量のホルムアルデヒドと同様に、自然発生するホルムアルデヒドを分解する能力があり、ワクチンに存在する少量のホルムアルデヒドへのまれな暴露と癌を関連付ける証拠はない。 1970年代、日本では薬剤の筋肉注射による「大腿四頭筋拘縮症」が社会問題になった。当時、原因薬剤として問題となったものの多くはワクチンではなく、pHが低く浸透圧の高い解熱薬や抗菌薬の筋肉注射であったが、筋肉注射自体が問題であるという考えが定着した。このため、世界的には原則として筋肉注射によるワクチン接種が行われているが、日本では発赤など局所の副反応の頻度が高い皮下注射によるワクチン投与が行われることが多い。 日本脳炎ワクチンは、日本では接種後の急性散在性脳脊髄炎（ADEM）が報告され、予防接種健康被害認定部会・認定分科会において日本脳炎ワクチンとADEM発症の因果関係が否定できないと認定された。これにより、2005年に厚生労働省は積極的な推奨を中止した。その結果、小児における日本脳炎抗体の保有率は80％以上から2008年には20％以下に落ちこみ、それまで抑えられていた患者や死亡者が発生するようになった。旧日本脳炎ワクチンは、マウス脳が原材料として使用されていたため、ADEM の発生が理論的に危惧されていた。そのため、vero細胞(アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞)を用いた新型ワクチンが開発され、2009年からこのワクチンが接種されている。その後の調査により、一般のADEM発症は年間 60 - 100例近くで、ワクチン接種後のADEM の発症頻度（17年間に認定されているもので14例）よりも高いことがわかり、紛れ込み事例が含まれる可能性が示された。 新型コロナワクチンは、mRNAワクチンという新しい技術を使ったワクチンであるため、「遺伝子配列が書き換えられる」「5Gに接続される」「磁力を帯びる」「マイクロチップが入っていてビル・ゲイツに監視される」「不妊になる」「免疫が低下する」「2年後に死ぬ」「接種者のほうが死亡率が高い」「接種者の呼気や汗腺から毒素が放出される」などのデマが拡散された。 厚生労働省が公開する「副反応疑い報告」のデータが、「ワクチンで多くの人が死亡しており危険」という証拠に使われている。しかし、ワクチン接種後に起きたという「前後関係」さえ満たせば、「因果関係」の有無は問わずに報告されるため、ワクチンとは因果関係が不明なもの、他の原因によるものも含まれる。「副反応疑い報告制度」では、2022年9月時点で、日本国内においてCOVID-19ワクチンの接種と死亡に因果関係が認められた例はなく、厚生労働省は「安全性において重大な懸念は認められない」と評価している。日本にはもう1つ「予防接種健康被害救済制度」という仕組みがあり、これは「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」。2022年9月時点で、日本国内においてCOVID-19ワクチンの接種と死亡に因果関係が否定できないとして救済を認められたのは3例である。初認定となった91歳の女性は、基礎疾患として脳虚血発作や高血圧症、心肥大があり、接種後に急性アレルギー反応と急性心筋梗塞で死亡した。 アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は、「mRNAワクチンと死亡には、明らかな因果関係がない」と評価する。CDCには、1970年からワクチンの安全性データリンク（VSD）という、ビッグデータを用いたモニタリングシステムがあり、ワクチン接種者の接種後の病気の発生率と、非接種者の病気の自然発生率を比較することで、ワクチン接種と死亡との因果関係を検証している。VSDは、1200万人以上の予防接種のデータと患者の疾患や病院受診、薬の服用などに関する情報を匿名化した上で蓄積しており、接種後に偶然同時に発生した症状と実際の有害事象との区別ができる。イギリス国家統計局（ONS）による接種者と未接種者の大規模な比較データでも、ワクチン接種で死亡リスクが増えないことが示された。 アメリカでは、「ワクチン有害事象報告制度（VAERS）」、「ワクチンの安全性データリンク（VSD）」、個々の有害事象に対する専門家の相談、研究を行う「予防接種安全性評価の臨床ネットワーク（CISA）」という3つのシステムが機能し、ワクチンの安全性を監視している。 VAERSは、有害事象の「自発的」な報告を受けるシステムであり、日本の副反応疑い報告とは違い、医療関係者だけでなく誰でもがウェブサイトを通じて報告ができる。VAERSには、ワクチンの有害事象情報が迅速に集められるという利点があるが、VAERSのデータだけでは有害事象とワクチンとの因果関係が評価できない。1990年、それを補うためにVSDが設立されたが、このシステムはVAERSにおける自発的な報告の限界の影響を受けにくく、ワクチン接種と有害事象との関連をより適切に評価することができる。VAERSの因果関係が証明されていない有害事象報告は、反ワクチン主義者がワクチンが有害であると主張する証拠に使われている。 ^ a b c d e f “そのワクチン情報、どう読み解く？ 「有害事象（副反応疑い）」と「副反応」の違い”. 厚生労働省. 2022年8月23日閲覧。 ^ “予防接種の副反応、有害事象、副作用それぞれの違いについて”. 一般社団法人「HPVについての情報を広く発信する会」 (2021年5月28日). 2022年8月23日閲覧。 ^ “ワクチンの副反応について”. 日本プライマリ・ケア連合学会 (2020年2月18日). 2022年8月23日閲覧。 ^ “副作用と有害事象・副作用の重篤と非重篤”. 日本ジェネリック製薬協会 (2016年10月1日). 2022年8月23日閲覧。 ^ Vaccines and Immunizations Possible Side-effects from Vaccines CDC ^ “薬物有害反応”. MSDマニュアル. 2022年8月23日閲覧。 ^ “［ニュースＱ＋］ワクチンの「副反応」、「副作用」と違うの？”. 読売新聞 (2021年1月24日). 2022年8月23日閲覧。 ^ a b c d e f g h i j k l m 名取宏ほか『新型コロナとワクチンの「本当のこと」がわかる本』彩図社、2021年。ISBN 978-4801305762。  ^ a b c d “ワクチンとは”. 国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所. 2022年9月7日閲覧。 ^ “Six common misconceptions about immunization”. オリジナルのMay 1, 2014時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20140501221843/http://www.who.int/vaccine_safety/initiative/detection/immunization_misconceptions/en/index4.html 6 February 2019閲覧。  ^ a b c d e 大谷清孝、森田順、阿部淳、松本昇、小林修、板倉隆太、林賢「予防接種後の有害事象と副反応 (日本小児感染症学会若手会員研修会第 4 回安曇野セミナー)」第25巻第4号、2013年。  ^ a b c “ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について” (PDF). 厚生労働省 (2021年2月15日). 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c d “新型コロナワクチンの副反応疑い報告について”. 厚生労働省. 2022年9月5日閲覧。 ^ “予防接種法に基づく医師等の報告のお願い”. 厚生労働省. 2022年8月23日閲覧。 ^ “ワクチン接種後にくも膜下出血や急性大動脈解離が起きたと聞いたのですが、ワクチンとの関連はあるのでしょうか。”. 厚生労働省. 2022年9月8日閲覧。 ^ “厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会)”. 厚生労働省. 2022年9月10日閲覧。 ^ a b c d e “05_予防接種後の有害事象対応 handout 2017.3.20”. 厚生労働省. 2021年1月24日閲覧。 ^ NAKAYAMA, Tetsuo (2019-07-20). “Vaccine Adverse Events and Adverse Reactions”. Kansenshogaku Zasshi 93 (4): 493–499. doi:10.11150/kansenshogakuzasshi.93.493. ISSN 0387-5911. https://doi.org/10.11150/kansenshogakuzasshi.93.493.  ^ “Causality assessment of an adverse event following immunization (AEFI)”. WHO (2019年). June 16, 2014時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年8月23日閲覧。 ^ “予防接種後副反応 (AEFI) の因果関係評価” (PDF). WHO. 2022年8月23日閲覧。 ^ “デマや嘘ほど拡散される　ネット健康情報の実態が明らかに”. Yahoo!（市川衛） (2016年12月12日). 2022年9月12日閲覧。 ^ “コロナワクチンを巡るデマはなぜ生じやすいのか──山口真一氏に聞く(上)”. 朝日新聞 (2021年8月5日). 2022年9月12日閲覧。 ^ “ANTI-VAXX MISINFORMATION”. Center for Countering Digital Hate. 2022年8月29日閲覧。 ^ “米CDC｢ワクチンより自然免疫が効果｣デマの裏側”. 東洋経済新報社 (2022年9月14日). 2022年9月14日閲覧。 ^ “「ワクチンを打たせたい人」と「絶対打ちたくない人」の対立が根深い根本的理由”. 講談社 (2020年11月9日). 2022年9月8日閲覧。 ^ “子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために｜公益社団法人 日本産科婦人科学会”. www.jsog.or.jp. 2021年1月23日閲覧。 ^ “ＨＰＶワクチン、重篤な副反応に関連せず　アジア発のリアルワールドデータ”. 読売新聞 (2021年3月17日). 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c “Potential for cervical cancer incidence and death resulting from Japan's current policy of prolonged suspension of its governmental recommendation of the HPV vaccine”. Sci Rep 10 (1): 15945. (September 2020). doi:10.1038/s41598-020-73106-z. PMC 7524737. PMID 32994516. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC7524737/.  ^ “HPVワクチンの積極的な勧奨の差し控えにより、1学年あたり4500人以上が将来子宮頸がんになるという研究が発表されました”. HPVについての情報を広く発信する会 (2021年6月7日). 2022年8月23日閲覧。 ^ a b c d e f g 木下喬弘『みんなで知ろう! 新型コロナワクチンとHPVワクチンの大切な話』ワニブックス、2021年。ISBN 978-4847071263。  ^ a b c d “ワクチンの副反応について”. 日本プライマリ・ケア連合学会 (2020年2月18日). 2022年8月23日閲覧。 ^ “Communicating science-based messages on vaccines”. Bulletin of the World Health Organization 95 (10): 670–71. (October 2017). doi:10.2471/BLT.17.021017. PMC 5689193. PMID 29147039. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5689193/.  ^ “Possible Side-effects from Vaccines”. Centers for Disease Control and Prevention (July 12, 2018). 2022年8月23日閲覧。 ^ Chen, Robert T.; Hibbs, Beth (July 1998). “Vaccine Safety: Current and Future Challenges”. Pediatric Annals 27 (7). http://sites.utoronto.ca/virology/mby480/VaccineSafe/VaccineSafe.htm January 3, 2014閲覧。.  ^ “Questions and answers on immunization and vaccine safety”. World Health Organization. 3 December 2021閲覧。 ^ “Adverse events following immunization: perception and evidence”. Current Opinion in Infectious Diseases 20 (3): 237–46. (June 2007). doi:10.1097/QCO.0b013e32811ebfb0. PMID 17471032.  ^ “What does "anti-vaccine" really mean?”. Science-Based Medicine (2010年11月1日). 6 February 2019閲覧。 ^ “Vaccination persuasion online: a qualitative study of two provaccine and two vaccine-skeptical websites”. Journal of Medical Internet Research 17 (5): e133. (May 2015). doi:10.2196/jmir.4153. PMC 4468570. PMID 26024907. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC4468570/.  ^ Kluger, Jeffrey (August 19, 2015). “Here's the Truth About the 'Vaccine Injury Court'”. Time. http://time.com/3995062/vaccine-injury-court-truth/ 6 February 2019閲覧。  ^ “The Anti-vaccination Movement: A Regression in Modern Medicine”. Cureus 10 (7): e2919. (July 2018). doi:10.7759/cureus.2919. PMC 6122668. PMID 30186724. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC6122668/.  ^ Gorski, David (8 October 2012). “The antivaccine lie that just won't die: The claim that shaken baby syndrome is really due to "vaccine injury"”. Science-Based Medicine. 8 February 2019閲覧。 ^ a b Abramson, Brian Dean (2019). Vaccine, Vaccination, and Immunization Law. Bloomberg Law. ISBN 978-1-68267-583-0  ^ a b c “予防接種後の有害事象” (PDF). 厚生労働省 (2017年3月25日). 2022年8月24日閲覧。 ^ Causality assessment of an adverse event following immunization (AEFI) (2ed ed.). 世界保健機関. (2018-01). p. 4-5. ISBN 978-92-4-151365-4. http://www.who.int/vaccine_safety/publications/gvs_aefi/en/  ^ a b 土井脩「MMRワクチン副作用問題」（pdf）『医薬品レギュラトリーサイエンス』第42巻第12号、2011年、1070-1071頁。  ^ 予防接種後副反応報告書-用紙、注意事項3と6、厚生労働省 ^ a b 日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会、岡部信彦、荒川創一、岩田敏、庵原俊昭、白石正、多屋馨子、藤本卓司 ほか「医療関係者のためのワクチンガイドライン 第2版」『日本環境感染学会誌』第29巻第0号、2014年、S1-S14、doi:10.4058/jsei.29.S1、NAID 130004706473。  ^ 予防接種後副反応報告書集計報告書平成23年度分、2枚目、厚生労働省、2012年12月5日 ^ a b c “Cases in vaccine court--legal battles over vaccines and autism”. The New England Journal of Medicine 357 (13): 1275–7. (September 2007). doi:10.1056/NEJMp078168. PMID 17898095. https://works.bepress.com/stephen_sugarman/77.  ^ 堀勝洋「社会保障法判例 - 児童の障害が種痘に起因すると認められ、予防接種法による障害児養育年金の不支給決定が取り消された事例」（pdf）『季刊社会保障研究』第17巻第4号、1982年9月、469-474頁。  ^ "副反応による健康被害が起きた場合の補償はどうなっていますか。". 新型コロナワクチンについてのQ&A. 厚生労働省. 2021年4月29日閲覧。 ^ a b c ポール オフィット (著)、ナカイ サヤカ (翻訳)『反ワクチン運動の真実: 死に至る選択』地人書館、2018年。ISBN 978-4805209219。  ^ a b 岩田健太郎『ワクチンは怖くない』光文社、2017年。ISBN 978-4334039653。  ^ a b 名取宏『医師が教える 最善の健康法』内外出版社、2019年。ISBN 978-4862574718。  ^ “Qアノンや反マスク派とも合流！――科学的根拠はない消費者運動！ 反ワクチン運動の潮流と広がり方”. サイゾー 2021年4・5月合併号. 2022年9月5日閲覧。 ^ a b 土井脩「ジフテリア予防接種禍事件」（pdf）『医薬品レギュラトリーサイエンス』第47巻第4号、2016年、284-285頁。  ^ “The Cutter incident, 50 years later”. The New England Journal of Medicine 352 (14): 1411–12. (April 2005). doi:10.1056/NEJMp048180. PMID 15814877.  ^ “ポリオとは”. 名古屋検疫所. 2022年9月8日閲覧。 ^ “ポリオとポリオワクチンの基礎知識”. 厚生労働省 (2018年1月29日). 2022年9月6日閲覧。 ^ “ポリオワクチン”. Know VPD!. 2022年9月6日閲覧。 ^ “『近藤誠氏「ワクチン副作用の恐怖」批評』”. 市民のためのがん治療の会 (2018年1月23日). 2022年9月8日閲覧。 ^ a b 平山宗宏「種痘研究の経緯 : 弱毒痘苗を求めて」『小児感染免疫』第20巻第1号、2008年4月1日、65-71頁、NAID 10021244074。  ^ “天然痘（痘そう）とは”. 国立感染症研究所（IDWR 2001年第40号掲載）. 2022年9月5日閲覧。 ^ a b c “MMRワクチン副作用問題” (PDF). 医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団. 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c d 左巻健男ほか『RikaTan (理科の探検) 2022年1月号』SAMA企画、2022年。  ^ “定期接種と任意接種のワクチン” (PDF). 日本小児科学会 (2020年10月1日). 2022年9月7日閲覧。 ^ “Commentary: Is Japan deaf to mumps vaccination?”. Pediatr Infect Dis J 28 (3): 176. (March 2009). doi:10.1097/INF.0b013e31818a8cc6. PMID 19209099.  ^ a b “Will anti-vaccine activism in the USA reverse global goals?”. nature (2022年8月1日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “HPVワクチンの積極的な勧奨の差し控えにより、1学年あたり4500人以上が将来子宮頸がんになるという研究が発表されました”. HPVについての情報を広く発信する会 (2021年6月7日). 2022年8月23日閲覧。 ^ “「救えるはずの患者を救えない」 子宮頸がんワクチン副作用「問題」はなぜ起きた？”. buzzfeed (2016年12月3日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “子宮頸がんと副反応、埋もれた調査 「名古屋スタディ」監修教授に聞く”. 時事メディカル (2019年6月11日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “ヒトパピローマウイルス感染症に係る定期接種の今後の対応について”. 厚生労働省 (2021年11月26日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “自閉症と予防接種にまつわる迷信”. National Geographic (2013年7月18日). 2022年9月5日閲覧。 ^ “Ileal-lymphoid-nodular hyperplasia, non-specific colitis, and pervasive developmental disorder in children”. Lancet 351 (9103): 637–41. (February 1998). doi:10.1016/S0140-6736(97)11096-0. PMID 9500320. （撤回済） ^ a b 一ノ瀬正樹、児玉一八、小波秀雄、髙野徹、高橋久仁子、ナカイサヤカ、名取宏『科学リテラシーを磨くための7つの話』あけび書房、2022年3月3日。ISBN 978-4871542043。  ^ a b 左巻健男ほか『RikaTan (理科の探検) 2018年4月号』SAMA企画、2018年。  ^ Alazraki M (January 12, 2011). “The Autism Vaccine Fraud: Dr. Wakefield's Costly Lie to Society”. DailyFinance, AOL Money & Finance. オリジナルのOctober 27, 2011時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20111027104603/http://www.dailyfinance.com/2011/01/12/autism-vaccine-fraud-wakefield-cost-money-deaths/ October 18, 2011閲覧。  ^ 村中璃子 あの激しいけいれんは本当に子宮頸がんワクチンの副反応なのか 日本発「薬害騒動」の真相（前篇）WEDGE REPORT 2016年3月19日閲覧 ^ National Health Service (2015年). “MMR vaccine”. 4 July 2018閲覧。 ^ Deer B (2004年2月22日). “Revealed: MMR research scandal”. The Sunday Times. https://www.thetimes.co.uk/article/revealed-mmr-research-scandal-7ncfntn8mjq 2007年9月23日閲覧。  ^ “The lessons of MMR”. Lancet 363 (9411): 747–49. (March 2004). doi:10.1016/S0140-6736(04)15714-0. PMID 15016482.  ^ a b “公開中止の映画『MMRワクチン告発』の「一度限りの上映会」”. m3.com (2018年11月23日). 2022年8月24日閲覧。 ^ Deer B (2009年2月8日). “MMR doctor Andrew Wakefield fixed data on autism”. Sunday Times. https://www.thetimes.co.uk/article/mmr-doctor-andrew-wakefield-fixed-data-on-autism-mgj82qsk50g 2009年2月9日閲覧。  ^ “英医学誌、自閉症と新三種混合ワクチンの関係示した論文を撤回”. AFPBB News (フランス通信社). (2010年2月3日). https://www.afpbb.com/articles/-/2690341?pid=5270873 2013年1月18日閲覧。  ^ Meikle, James; Boseley, Sarah (May 24, 2010). “MMR row doctor Andrew Wakefield struck off register”. The Guardian (London). オリジナルのMay 27, 2010時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100527003931/http://www.guardian.co.uk/society/2010/may/24/mmr-doctor-andrew-wakefield-struck-off May 24, 2010閲覧。  ^ CNJ. “「反ワクチン」の母親たちが米国の選挙を左右する？ 中間選挙の知られざる舞台裏”. WIRED.jp. 2021年1月23日閲覧。 ^ “ワクチン有害説｜疑似科学｜Gijika.com”. gijika.com. 2021年1月23日閲覧。 ^ 山本輝太郎「ワクチン有害説の背景構造 -科学教育教材への導入を目指して-」『情報コミュニケーション研究論集』第13巻、明治大学大学院、2017年、53-73頁、ISSN 1884-8001、NAID 120006383434、2021年1月23日閲覧。  ^ a b c Lancet 1998; 351:356-61. ^ “熱性けいれん診療ガイドライン（2015年）- 予防接種” (PDF). 日本小児神経学会. 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c d 堺春美 現代の感染症 百日咳，ジフテリア 週刊医学界新聞 詳細 第2242号 1997年6月2日 ^ a b c “【反論】「インフルエンザワクチンは打たないで」というデマが広まっていることについて”. お薬Q＆A〜Fizz Drug Information〜 (2019年2月21日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “インフルエンザ大流行。日本から失われた「集団免疫」とは？”. huffingtonpost (2018年1月27日). 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c “今さら聞けないインフルエンザの予防接種の話～ワクチンの効果と、よくある誤解”. お薬Q＆A〜Fizz Drug Information〜 (2021年7月19日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “水銀・メチル水銀の暫定耐容一週間摂取量（PTWI）”. 農林水産省. 2022年8月24日閲覧。 ^ “Vaccines are not associated with autism: an evidence-based meta-analysis of case-control and cohort studies”. Vaccine 32 (29): 3623–9. (June 2014). doi:10.1016/j.vaccine.2014.04.085. PMID 24814559.  ^ “Mercury levels in newborns and infants after receipt of thimerosal-containing vaccines”. Pediatrics 121 (2): e208–14. (February 2008). doi:10.1542/peds.2006-3363. PMID 18245396.  ^ “Guillain-Barré syndrome and influenza vaccines: A meta-analysis”. Vaccine 33 (31): 3773–8. (July 2015). doi:10.1016/j.vaccine.2015.05.013. PMID 25999283.  ^ “Guillain-Barré Syndrome and Vaccines”. CDC. 2022年8月24日閲覧。 ^ “Risk of Guillain-Barré syndrome after seasonal influenza vaccination and influenza health-care encounters: a self-controlled study”. Lancet Infect Dis 13 (9): 769–76. (September 2013). doi:10.1016/S1473-3099(13)70104-X. PMID 23810252.  ^ “Vaccine Ingredients-Formaldehyde”. chop.edu/. Children's Hospital of Philadelphia (November 6, 2014). 2022年9月11日閲覧。 ^ “Vaccine Ingredients”. vaccines.gov/. U.S. Department of Health and Human Services (April 26, 2021). 2022年9月11日閲覧。 ^ “Demystifying Vaccine Ingredients - Formaldehyde”. Harpocrates Speaks (2012年4月5日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “The Truth About The Evils Of Vaccination”. AntiAntiVax. 2022年9月11日閲覧。 ^ “Common Ingredients in U.S. Licensed Vaccines”. CDC (2019年4月19日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “小児に対するワクチンの筋肉内接種法について（改訂第2版）” (PDF). 日本小児科学会（2022年2月改訂第2版）. 2022年9月5日閲覧。 ^ “HPVワクチンの筋肉内接種について”. MSD. 2022年9月5日閲覧。 ^ a b “日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて（「概要」「Ｑ＆Ａ」）”. 厚生労働省 (2005年5月30日). 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c “日本脳炎ワクチンの歴史と, マウス脳由来ワクチンから組織培養ワクチンへの変更について”. 国立感染症研究所 (2017年8月24日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “「新型日本脳炎ワクチンの開発」”. 国立感染症研究所. 2022年8月24日閲覧。 ^ “Linux生みの親リーナス・トーバルズが反ワクチン派の主張に激怒、「予防接種を受けろ。反ワクチンの嘘を信じるのは止めろ」”. gigazine (2021年6月11日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “磁石が腕に…米で接種関連デマ拡散　背景は”. 日テレNEWS (2021年7月14日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “新型コロナ「ビル・ゲイツ陰謀論」、本人が一蹴”. CNET (2020年6月5日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “「新型コロナウイルスワクチンにマイクロチップが埋め込まれている」という陰謀論を多くの人が信じている原因とは？”. gigazine (2021年6月8日). 2022年9月5日閲覧。 ^ a b “ワクチン陰謀説を信じる人を強く煽る恐怖の正体”. 東洋経済新報社 (2021年6月6日). 2022年9月5日閲覧。 ^ “「子供にワクチンは不要」「日光でコロナは死滅する」反ワクチン団体の“怪文書”に医師が徹底反論”. 文春オンライン (2022年4月29日). 2022年8月24日閲覧。 ^ a b c d “「ワクチンによる死者は増えていない」専門家が根深い“誤情報”に断言、大規模データから見えたもの【2022年上半期回顧】”. buzzfeed (2022年6月28日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “ワクチンデマについて”. 衆議院議員 河野太郎公式サイト (2021年6月24日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “わずか12人の反ワクチン主義者が81万件以上あるSNSの反ワクチンコンテンツの3分の2を生み出している”. gigazine (2021年5月18日). 2022年8月24日閲覧。 ^ “日本版VSDの構築をめざして”. 医学書院 (2021年7月19日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “｢ワクチン接種で死者が増加｣ははたして本当か”. 東洋経済新報社 (2022年5月17日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “新型コロナワクチンの副反応疑い報告について”. 2021年10月28日閲覧。 ^ “厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会)”. 厚生労働省. 2022年9月11日閲覧。 ^ “健康被害救済制度について” (PDF). 厚生労働省 (2020年1月27日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “我が国におけるＨＰＶワクチン接種後に生じた症状の報告頻度等について” (PDF). 厚生労働省 (2017年11月29日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “コロナワクチン接種後に死亡、初の被害認定　死亡一時金など支払いへ”. 朝日新聞 (2022年7月25日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “コロナワクチン接種後に死亡、初の一時金支給…急性心筋梗塞の９１歳女性”. 読売新聞 (2022年7月25日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなっているというのは本当ですか。”. 厚生労働省. 2022年9月11日閲覧。 ^ “ワクチン接種後死亡『因果関係不明』はなぜ？ 副反応検証の仕組みとは　”. NHK (2021年10月21日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “米国の予防接種安全性監視システム について” (PDF). 厚生労働省. 2022年9月11日閲覧。 ^ “Deaths by vaccination status, England”. Office for National Statistics (2022年7月6日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “米国における予防接種安全性モニタリングシステムの実際”. 医学書院 (2021年7月19日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “副反応の情報収集と評価について” (PDF). 厚生労働省 (2020年1月27日). 2022年9月11日閲覧。 ^ a b “About The Vaccine Adverse Event Reporting System (VAERS)”. CDC. 2022年9月11日閲覧。 ^ “反ワクチンインフルエンサーだった私　ヘザー・シンプソン”. ナカイサヤカ - note (2021年6月12日). 2022年9月11日閲覧。 ^ “Diving into the VAERS Dumpster”. CSI. Center for Inquiry. 2018年12月15日閲覧。 因果関係 相関関係と因果関係 前後即因果の誤謬 反ワクチン 子宮頸がんワクチン ヒトパピローマウイルスワクチン#副反応 ヒトパピローマウイルスワクチン#ワクチン忌避の類似例 インフルエンザワクチン#安全性 予防接種法 ワクチン接種に関する誤情報 (英語版) ランセットMMR自閉症詐欺 (英語版) アメリカのワクチン有害事象報告システム (英語版) ワクチンの副反応に対する 考え方及び評価について - 厚生労働省 予防接種後の有害事象 - 厚生労働省 新型コロナワクチンの副反応疑い報告について - 厚生労働省 ワクチンの副反応について - 日本プライマリ・ケア連合学会 そのワクチン情報、どう読み解く？ 「有害事象（副反応疑い）」と「副反応」の違い - 厚生労働省 予防接種の副反応、有害事象、副作用それぞれの違いについて - みんパピ！ 予防接種の副反応と有害事象 - 日本小児科学会 新型コロナワクチンQ＆A　小児（5～11歳）の接種にはどのような副反応がありますか - 厚生労働省 HPVワクチン - BuzzFeed 日本のワクチン政策の変遷 - 米国研究製薬工業協会（PhRMA） ファクトチェック これは本当ですか？　新型コロナワクチンQ&A 厚生労働省 新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなっているというのは本当ですか - 厚生労働省 新型コロナワクチンQ&A、Q.“接種後に死亡”とは？ NHK よくある誤解⑥：ワクチン接種後に亡くなった人が居る、これはワクチンが原因だ - お薬Q＆A〜Fizz Drug Information〜 ファクトチェック「ワクチン」Google Fact Check Explorer （英語） ワクチン有害説 疑似科学を科学的に考える 副反応疑い報告、救済制度 厚生科学審議会 (予防接種・ワクチン分科会 副反応検討部会) - 厚生労働省 予防接種法に基づく医師等の報告のお願い - 厚生労働省 医薬品副作用被害救済制度 - 医薬品医療機器総合機構（PMDA） 医薬品副作用被害救済制度に関する業務 - 医薬品医療機器総合機構（PMDA） アメリカの「ワクチン有害事象報告システム（VAERS） （英語） VAERS、データベース検索 - アメリカ疾病予防管理センター（CDC） （英語）