旧国郡別石高の変遷

旧国郡別石高の変遷（きゅうこくぐんべつこくだかのへんせん）とは、地租改正による石高制の廃止までの、安土桃山時代・江戸時代・明治時代初期の旧国別、および郡別の石高と村数の変遷をまとめたものである。 江戸時代、幕府は全国の諸侯に対して4度、郷帳と国絵図の提出を命じたと言われている(江戸幕府の地図事業参照)。この内慶長9年(1604年)に提出が命じられた郷帳・慶長国絵図は西日本を中心に写本が残っているが、東日本の諸国については慶長郷帳高と推測される国高の記録や、個別の検地の記録以外は残っておらず、全国的な郡高をまとめるのは不可能である。一方、正保・元禄・天保の三度に渡って作成された郷帳・国絵図は比較的写本や原本が残っており、郡高をまとめることが可能である。 以下に太閤検地、慶長郷帳(または慶長国絵図)、寛永十年巡見使国絵図、正保郷帳(または正保国絵図)、元禄郷帳、天保郷帳、地租改正直前の明治5年(1873年)の旧国別石高、及び慶長・正保・元禄・天保・明治の旧国郡別石高とそれぞれの郡別村数をまとめる。陸奥国、出羽国については領分別(ここでいう領分とは郷帳・国絵図作成のための地区分担を指し、実際の藩の所領とは異なる)と明治以降に新設された旧国(磐城国・岩代国・陸前国・陸中国・陸奥国・羽前国・羽後国)別の石高集計も記載する。伊豆国、武蔵国、越後国、讃岐国、琉球国などについても、時期によって国絵図や郷帳の集計が分割で行われているケースがあるため、必要に応じて小計を示す。一部地域では明治に至るまで貫高制が敷かれていたが、本表では奥州仙台領の正保郷帳の貫高に限り石高に換算し(1貫文 = 10石)、関東・東海地方の永高・金高・貫高は石高に換算しなかった(通常は高永楽1貫文 = 高金納1両 = 高5石)。なお 1 石 = 10 斗 = 100 升 = 1,000 合 = 10,000 勺 = 100,000 才 (撮) = 1,000,000 毛 (弗, 扎) であり、石よりも下の桁は石を単位とする小数で示す。 太閤検地 (旧国別のみ) 太閤検地は天正10年(1582年)に始まり、慶長3年(1598年)まで再検地を含めて全国で実施された。文禄2年(1593年)の年次の入っている『大日本六十六国並二島絵図』、文禄3年(1594年)の石高を記載している『当代記』、慶長3年(1598年)旧暦8月の年月の入っている『日本賦税』など、国高を記載する複数の史料が知られているが、その数字にほとんど差異はなく、ほぼ同一の史料からの引用と思われる。本表の太閤検地高(慶長3年高)は以下の文献による。 野中準編, 「慶長三年地検目録」『大日本租税志 中巻』, 1908年. なお出羽国の石高は明らかに異常であるが、置賜郡などの上杉景勝の出羽国内領分が陸奥国の石高に加算されている可能性が指摘されている。 慶長郷帳・国絵図 (旧国別・旧国郡別の表は不完全) 慶長9年(1604年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶長15年(1610年)までに上納が完了した。しかしながら慶長郷帳・慶長国絵図の正本は現存せず、郷帳の写本は数国分が残るのみで、国絵図の模写も西国に限られている。郷帳・国絵図の提出が命じられたのは西日本のみではないかとする説もあり、慶長郷帳・国絵図製作の全容は不明な点が多い。郷帳には田畑内訳を含めた村高と物成が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われているが、新田高の記載はなく、使役や格式等を決める表高と内高の乖離が始まっている。本表の旧国別の慶長郷帳高には島原松平文庫『御当家雑記　一』収録「日本国知行高之覚」記載の江戸時代初期高を採用し、国絵図等でより正確な端数が分かったとしても、その差は脚注で示すこととする。「日本国知行高之覚」の石高および現存する各国絵図記載の郡高は以下の文献による。 大野瑞男, 「国絵図・郷帳の国郡石高」, 『白山史学』, 23号, pp. 1-50 (1987年). 川村博忠編, 『江戸幕府撰 慶長国絵図集成 付江戸初期日本総図』, 柏書房 (2000年). 黒田日出男, 「南葵文庫の江戸幕府国絵図」(全24編), 『東京大学史料編纂所附属 画像史料解析センター通信』, 1号-24号 (1998年-2004年). 「日本国知行高之覚」には出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈があり、上杉景勝が慶長14年(1609年)に10万石の軍役を免除されたことと関係すると思われる。また「日本国知行高之覚」では下総国の石高が不明であるが、総石高2217万1689石6斗7升4合から旧国別石高を減じることで25万0131石と求まり、この値を下総国の慶長郷帳石高として採用した。これは寛永巡見使国絵図記載の下総国石高25万0140石余とほぼ一致する。なお郡高や村数が判明している旧国は僅かであり、慶長郷帳・慶長国絵図による村数は本表ではまとめない。正保以降の郡高は数字が不明な場合は「n.a.」(not available)と表内に示すが、慶長郷帳郡高に関しては郡の変遷が不明確な点が多いため、旧国・旧領分内の郡高が全て不明な場合は空欄とする。なお実際に慶長郷帳・慶長国絵図等の写本により郡高が判明する地域は以下のみである。 寛永十年巡見使国絵図 (旧国別のみ) 寛永10年(1633年)に幕府から諸国へ巡見使が派遣された際、諸国の有力大名より国絵図が徴取された。国絵図の徴収は前年の寛永9年(1632年)に突然命じられたものであったため、大部分の諸藩は慶長国絵図の写しを提出したとみられ、石高が実際に増えた国は、三河国、陸奥国、越後国、対馬国に限られる。寛永十年巡見使国絵図の正本は現存しないが、国絵図の模写は岡山大学附属図書館の池田家文庫に尾張国・播磨国の2国分を除いてほぼ完全に伝わっており、本表に寛永十年巡見使国絵図記載の石高をまとめる。 正保郷帳・国絵図 (旧国別・旧国郡別) 正保元年(1644年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、慶安4年(1651年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。正保郷帳の正本は現存しないが、郷帳の写本は副本等を含めて33国36点が残存している。正保郷帳には田畑内訳を含めた村高が列記され、領知関係や、必要に応じて小物成高、寺社領高、荒地・損害等の付記が行われている。また表高(拝領高、朱印高)に相当する本田高(本地高)の外に、新田高の併記もあるが、正保郷帳の国高・郡高はあくまでも表高を原則とする。また正保国絵図の模写も22国2点が残存しており、郡別村数、郡別・領分別石高等が記載されているが、新田高は原則として記載されていない。本表の正保郷帳・正保国絵図石高と村数は以下の文献によるが、特に断りの無い限り和泉清司がまとめた石高・村数を採用した。 東京大学史料編纂所, 『正保・元禄・天保・明治村高比較表』. 菊地利夫, 『続・新田開発―事例編』, 古今書院, 1986年. 国絵図研究会編, 『国絵図の世界』, 柏書房, 2005年. 和泉清司, 『近世前期郷村高と領主の基礎的研究 : 正保の郷帳・国絵図の分析を中心に』, 岩田書院, 2008年. 近世繪圖地圖資料研究会編, 『正保國繪圖』, 柏書房, 2010-2013年. 正保郷帳記載の本田高に新田高を加算することで内高(実高)を算出することは可能であるが、本表ではあくまでも表高の集計値を正保郷帳高として扱う(正保郷帳記載の新田高・内高等については石高#石高における田畑、新田高の割合の項を参照)。村数は原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。また正保郷帳・国絵図が残存していない旧国については、前後に作成された郷村帳などから推計された石高・村数を掲載しており、今後の研究により数字が変わる可能性もある。 元禄郷帳・国絵図 (旧国別・旧国郡別) 元禄10年(1697年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳と国絵図の提出を命じ、元禄15年(1702年)頃までには上納がほぼ完了したとみられる。元禄郷帳では記述が簡素化され、国郡村別の石高のみが記載された。元禄郷帳・元禄国絵図共に正本は現存しないが、写本・副本は多数残存している。正保郷帳と同様に石高は表高を原則とし、村数は原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。元禄郷帳石高・村数は以下の論文による。 大野瑞男, 「国絵図・郷帳の国郡石高」, 『白山史学』, 23号, pp. 1-50 (1987年). 天保郷帳・国絵図 (旧国別・旧国郡別) 天保郷帳・天保国絵図 天保2年(1831年)、江戸幕府は諸国の有力大名に郷帳の提出を命じ、天保5年(1834年)までに上納が完了した。続いて天保6年(1835年)、国絵図の改訂を命じ、天保9年(1838年)までに上納が完了した。天保郷帳・天保国絵図の正本は全て明治政府に引き継がれ、国立公文書館に保存されている。天保郷帳を作成するに当たり、幕府は表高(拝領高)に込高、新田高、改高を加えて集計した内高(実高)の報告を要求しており、天保郷帳記載の数字は全て内高である。ただし諸藩は内高報告には極めて慎重であり、例えば長州藩では支藩を含めて防長領国の総内高を97万0941石8斗1升5合5勺1才と把握していたが、幕府には寛政4年(1792年)の内検高89万4282石1斗を報告した。また薩摩藩は表高をもって内高であるという建前を貫いているなど、天保郷帳には各藩が把握していた内検高とは異なる内高がかなり掲載されている。 また天保郷帳記載の村数は、原則として石高が設定された本村の数に限られ、無高の枝村や町は勘定の対象外である。これに対して天保国絵図には石高が設定された本村と無高の枝村の合計の村数が記載されている。本表ではそれぞれ天保郷帳村数・天保国絵図村数としてまとめる。双方ともに町数は原則として含まれていない。 なお天保郷帳・天保国絵図は、国立公文書館 デジタルアーカイブでオンラインによる閲覧が可能である。 旧高旧領取調帳石高・町村数 (旧国郡別のみ) 明治2年旧暦6月12日～6月13日(1869年7月20日～7月21日)、民部省は府藩県に対し郷村高帳と過去五年間(元治元年(1864年)より明治元年(1868年)まで)の税収(現収納高)の報告提出の通達を出した。これに対して府藩県は、早い所では明治2年中に、遅いところでも明治3年には報告書を提出した。府藩県三治制下の全国の石高をまとめた資料としては以下のものが存在する。 国立公文書館所蔵, 『府藩県高帳』 (上中下). 木村礎校訂, 『旧高旧領取調帳』 (全六巻), 近藤出版社, 1969～1979年. 『府藩県高帳』は廃藩置県前の明治3年末頃の府藩県、旧国郡別石高が記載されており、おそらく明治3年頃の各府藩県の報告書を元に数字をまとめたものと推測されるが、寺社領を中心に報告の不備が多く、国郡別石高の足りない情報は天保郷帳石高で補うなど、明治3年の石高として使うのには問題が多い。 一方『旧高旧領取調帳』は村単位で石高や旧領主などが記載されており、原本は内務省地理局地誌課に存在していたものの関東大震災で失われたが、芦田本(明大本)、および芦田本を元に作成された雄松堂本(東大本)などの写本が残っている。『旧高旧領取調帳』の編纂過程については全体の詳しい記録が残っていないが、青森県・岐阜県では明治9年、宮城県・山形県では明治10年、三重県・鹿児島県では明治14年に内務省に進達しており、明治初期に未完に終わった官撰地誌である『皇国地誌』・『大日本国誌』の編纂事業の一環として、各府県で明治10年前後に編纂されたものと考えられる。旧高の調査年度の記載に関しては統一がなく、大部分は明治元年(1868年)の石高となっているが、廃藩置県前に各府藩県がまとめた明治3年以前の石高、廃藩置県後に政府の統一基準で各府県が算出し直した明治4年から地租改正開始直前の明治6年までの石高など、複数の基準による石高統計が混ざり、千葉県の事例では天保郷帳からの改訂という体裁で江戸時代の高直しの情報までまとめられている。一方で明治六年政変以降西南戦争まで半独立状態となった鹿児島県分については明治12年調査となっている。また加賀国・能登国・越中国・但馬国・出雲国・石見国・隠岐国の7か国分、丹波国氷上郡・多紀郡の2郡分、琉球国・蝦夷地などは『旧高旧領取調帳』の写本も現存しない。 本表では木村礎校訂『旧高旧領取調帳』を基礎資料として国郡別石高と町村数をまとめるが、写本(明大本・東大本)記載の国郡高の集計値と町村高の合計値が異なることが多々あり、その場合は概ね写本記載の国郡高を示す(備考欄に「小計」、「合計」と記載したものが該当)。国別・郡別石高が原本に未集計、あるいは数字が明らかにおかしい場合、木村礎校訂の集計による国郡高を示す(備考欄に「校訂者小計、校訂者合計」と記載したものが該当)。木村礎校訂本に記載のない集計値や一部数字の組み換えを行った国郡高に関しては、別途集計値を示す(備考欄に「集計」と記載したものが該当)。また『旧高旧領取調帳』が現存していない加賀・能登・越中・但馬・出雲・石見・隠岐・琉球と丹波国氷上郡・多紀郡に関しては、木村礎校訂本や旧高旧領取調帳データベースなどに習い天保郷帳石高を示しており(備考欄に「天保石高小計」、「天保石高合計」と記載したものが該当)、本表における全国の集計値などを含め、あくまでも参考値である。『旧高旧領取調帳』は国単位での欠落が多いので、旧国別石高の表には集計を示さない。 なお『旧高旧領取調帳』の各村に関する記述内容の詳細は、国立歴史民俗博物館 旧高旧領取調帳データベースでオンラインによる閲覧が可能である。 明治5年石高・明治6年町村数 (旧国別・旧国郡別) 明治6年(1873年)より大蔵省租税寮が主導となって地租改正が実施されるが、直前の明治5年(1872年)末の全国の石高の状況が各府県より租税寮に報告されている。石高は内高(実高)であり、明治政府はこれまで各府藩で算出方法が異なっていた石高を統一基準で算出しようとし、各府県に石高の修正を求める通達が残っている。明治初期の石高については、上で説明した『旧高旧領取調帳』のほかに以下のような複数の統計資料が現存するが、『旧高旧領取調帳』を除き、これらに記載されている旧国別石高はほぼ同一である。 東京大学史料編纂所蔵, 『郡村石高帳』, 1873年. 太政官正院地誌課編, 『日本地誌提要』, 1875年. 一橋大学附属図書館社会科学統計情報研究センター所蔵, 『明治六年国郡高反別調』, 1875年. 陸軍参謀局編, 『明治八年 共武政表』, 1875年. 「大日本石高反別古今比較表」, 内務省地理局『地理局雑報』, 8号 (1878年). 『日本地誌提要』・『地理局雑報』の石高は「(明治六年の)前年の数」、「明治五年郡村地租帳」によるとし、明治6年(1873年)に「租税寮蔵本」から書き写された『郡村石高帳』も、明治6年に各府県より上申された明治5年度(1872年度)の石高と考えられる。そこで本表では『郡村石高帳』を基礎資料とし、明治5年石高として国別・郡別石高をまとめ、必要に応じて他の史料により数字を補った。 なお『郡村石高帳』には各郡の村数の記載があるが脱落が多い。そこで本表では『日本地誌提要』記載の明治6年(1873年)1月1日調の各郡の町数・村数を別途まとめた。なお複数の町から構成される「市坊」の場合は町数から除かれており(例えば東京は豊島郡・荏原郡・葛飾郡三郡に跨る6大区70小区1177町より構成、京都は葛野郡・愛宕郡に跨る2大区65小区1711町より構成、大坂は東成郡・西成郡に跨る4大区79小区520町より構成)、町村数の統計も完璧では無い。 本表では太閤検地石高、慶長郷帳石高、寛永国絵図石高、正保郷帳石高、元禄郷帳石高、天保郷帳石高、明治5年石高のほか、参考として、享保6年(1721年)に徳川吉宗の命で各地より報告された田畑の耕地面積をまとめた『町歩下組帳』記録の旧国別田畑町歩と旧国別領民人口(詳しくは江戸時代の日本の人口統計#旧国別調査人口の変遷の項を参照)、地租改正後の明治15年(1882年)6月農商務省調査の旧国別民有第一種田畑等反別、明治14年(1881年)内務省調査の旧国別総面積、明治6年(1873年)1月1日調の旧国別本籍人口をまとめる. なお享保6年の田畑の耕地面積調査は公認町歩を書き上げただけのもので、実際の耕地面積を反映しているとは言い難い。同時に行われた人口調査は、「武家方奉公人並又者」が除外人口とされ、15歳以下の未成年人口の扱いも地域によって一定ではない。また段数・反別に使われる面積の単位は1町 = 10 段 (反) = 100畝 = 3,000 歩 (坪) = 30,000 合 (厘) = 300,000 勺 (毛) ≡ 30 × (200/11)2 m2 ≒ 9,917.355 372 m2と十進数ではない換算が含まれており、町・歩の二組の数字を掲載する(例えば山城国の田数11,405.83011.20は1万1405町8段3畝11歩2合0勺を意味する)。また1 方里 = 1,555.2 町 ≡ (216/55)2 km2 ≒ 15.423 471 km2であり、メートル法での面積を併せて示す。 本表では慶長郷帳石高、正保郷帳石高と村数、元禄郷帳石高と村数、天保郷帳石高と村数、旧高旧領取調帳石高と町村数、明治5年石高と町村数をまとめる。 蝦夷地に関しては元禄・天保に松前島郷帳・松前国絵図が作られているが、明治に至るまで無高の扱いであった。本表では元禄・天保郷帳記載の村数と、太政官正院地誌課編『日本地誌提要』による明治5年の物産高(鮭6000尾、鱒1万2000尾、その他の水産物2万5000斤につきそれぞれ100石で換算)をまとめる。 [脚注の使い方] ^ a b c d e f g h i 正保郷帳の表高、元禄郷帳・天保郷帳において、石高以外の表記がされているのは以下の地域である。 遠江国 正保郷帳において永高は遠江郡内12村(下長尾村・上長尾村・水川村・藤川村・崎平村・千頭村・奥泉村・犬間村・久野脇村・葛篭村・家山村・坂里村)、周知郡内41村(三倉村・黒田村・中村・大河内村・北屋村・大井村・相月村・領家村・地頭方村・勝坂村・石切村・小俣京丸村・川上村・杉浦村・植田村・篠原村・気田村・平木村・気田十五七百村・里原村・窪田村・高瀬村・夜川十五七百村・川内村・長蔵寺村・石打松下村・田黒村・笩戸大上村・越木平村・田河内村・花島村・牧野村・泉平大西村・領家村・堀之内村・赤土村・徳瀬村・嶺沢頭村・大時村・平島沢村・上野平村)、豊田郡内46村(乙丸村・大深村・西ケ嶺村・横山村・雲桑村・大嶺村・瀬尻村・渡口村・半場村・川合村・浦川村・熊村・渡ケ島村・青谷村・瀬林村・中村・米沢村・日明村・伊須賀村・上ノ村・石神村・藤平村・足久保村・大栗安村・阿寺村・長沢村・懐山村・六郎沢村・嶺神沢村・上神沢村・月村・横川村・相津村・佐久村・谷山村・小川村・雲名村・戸倉村・下平山村・上平山村・佐久間村・中部村・くなは村・田能村・大久保村・中野村)で用いられており、但書に永1貫文高五石の換算が記されている。 駿河国 正保郷帳において永高は志太郡内15村(身成郷・伊久美村・笹間渡村・笹間村・地名村・下泉村・一丁河内村・田野口村・堀之内村・青部村・田代村・岸村・藤川村・桑野山村・梅地村)で用いられており、寛永14年(1637年)に永1貫文高5石の換算が定められた。また金高は安倍郡内金納地9村(上田村・薬沢村・中野村・田代村・岩崎村・上坂本村・小河内村・梅ヶ島村・有東木村)で用いられており、延宝4年(1676年)に金1両高5石の換算が定められた。 相模国 永高840貫文の鶴岡八幡宮を中心とする鎌倉郡内の諸寺社領(村数は郷帳によって異なる)については朱印状が永高で発給され続け、明治時代まで永高公称が存続した。 常陸国 元禄郷帳・天保郷帳では、伊勢神宮・富士浅間神社の寺社領が置かれた真壁郡内3村(深見村・金丸村・柴山村)について永高表記となっている。正保郷帳については写本が残っていないため、永高が用いられていたかは不明。 但し実際には他の地域以外でも石高以外の公称が村高に用いられており、例えば武蔵国の正保郷帳(東京大学史料編纂所蔵『武蔵国田園簿』)では、永高4678貫27文を高2万3390石1斗2升に、反別高4083町3反7畝20歩・永68貫319文草銭を高6万5289石9斗5升8石に換算した上で、総石高を算出している。 ^ 蒲生氏郷領91万9千石で実施された文禄検地により文禄3年(1594年)に作成された郷村帳(国立公文書館蔵『蒲生領高目録』)における郡高は以下の通りであるが、文禄3年の時点で既に置賜郡の石高は約18万石となっている。 寛永10年(1633年)以降に作成された寛永国絵図や慶長日本総図では何れも置賜郡が陸奥国所属となっており、戦国時代から寛永期まで置賜郡一帯が陸奥国扱いであった可能性が高い。その一方で慶長郷帳高を記載していると考えられる「日本国知行高之覚」は出羽国高について「内拾万石上杉弾正分入」との注釈を入れており、寛永国絵図が作成されるより前の時点で置賜郡の石高が出羽国の石高に含まれるようになったようにも読みとれる。 ^ 松下志朗, 「近世初期の石高と領知高」, 九州大学経済学会 経済学研究, 42巻, pp. 275–317 (1977年)). ^ a b 本表の大和国の慶長石高は『大和国著聞記』所収「寛永七年高付帳」による。以下の論文によると「寛永7年」という年号が入っているにもかかわらず、記載の領主は慶長8年(1603年)～慶長12年(1607年)当時のものであり、記載の村高も慶長期のものと推測される。 秋永政孝, 「大和国の村高帳について」, 『奈良文化論叢』, 奈良教育大学地理学研究室, pp. 966–979 (1977年). なお本文書による大和国国高は44万3859石0斗7升8合であり、「日本国知行高之覚」記載の国高より274石9斗2升2合少ない。 ^ a b 本表の和泉国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵『和泉国図』による。なお本絵図記載の国高13万7646石7斗9升は郡高合計より1升2合少ない。また本絵図記載の国高に寺社領1160石3斗を加算すると合計13万8807石0斗9升となり、「日本国知行高之覚」記載の国高より10石多い。 ^ a b c 本表の摂津国の慶長石高は西宮市立郷土資料館蔵『慶長十年摂津国絵図』による。なお本絵図記載の国高に寺社領832石7斗4升を加算すると合計29万0901石3斗4升となり、「日本国知行高之覚」記載の国高より7斗6升少ない。また本絵図によると闕郡内東成6万1080石が河内国御帳入とあり、慶長年間中頃から寛永年間まで一時的に淀川以東の闕郡(住吉郡・東成郡と西成郡の一部)が河内国に編入され、正保年間前に摂津国所属となったことが判る ^ a b 本表の美濃国の慶長石高は徳川林政史研究所蔵『慶長六年丑年 美濃一国郷蝶並寺社小物成共』(『岐阜県史 史料編近世一』収録)によるが、中身は寛永初年頃に整理されたものであり、記載されている国高60万1048石6斗6升1合は「日本国知行高之覚」記載の国高より1万9525石6斗6升1合多い。また郡高合計58万8637石6斗3升とも一致しない。 ^ a b 本表の飛騨国の正保石高は国立公文書館蔵『正保飛騨国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている飛騨国の正保石高は岡村文庫文書『慶長十年 金森素玄領飛騨国石高帳』(『岐阜県史 史料編近世一』収録)によるが、本文書は慶長郷帳であり、慶長郷帳と正保郷帳で国高は同一だが郡高が異なる。 ^ a b 本表の若狭国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵南葵文庫『若狭国絵図』による。なお本絵図記載の国高85万099石6斗7升4合は「日本国知行高之覚」記載の国高より7升4合多い。 ^ a b 本表の越前国の慶長石高は福井県立図書館蔵松平文庫『越前国絵図』による。なお本絵図記載の国高68万0327石1斗2升は「日本国知行高之覚」記載の国高より2326石8斗8升少ないが、これは寺社領(正保郷帳で1313石8斗5升9合)・幸若分(正保郷帳で1075石)の石高にほぼ相当する。 ^ a b 本表の加賀国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵南葵文庫『加賀国絵図』による。なお本絵図記載の国高44万2507石4斗5升6合は「日本国知行高之覚」記載の国高より5升6合多い。 ^ a b 本表の能登国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵南葵文庫『能登国絵図』によるが、本絵図記載の国高21万6891石3斗5升4合は郡高合計より1合多い。また本絵図記載の国高は「日本国知行高之覚」記載の国高より5升4合多い。 ^ a b 本表の越中国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵南葵文庫『越中国絵図』による。なお本絵図記載の国高53万0637石3斗7升1合は「日本国知行高之覚」記載の国高より7升1合多い。 ^ a b 本表の備前国の慶長石高は岡山大学附属図書館蔵『備前国図』による。なお本絵図記載の国高28万6199石9斗4升6合は郡高合計より6升少ない。また本絵図記載の国高は「日本国知行高之覚」記載の国高より5升4合少ない。。 ^ a b c d 本表の周防国・長門国の慶長石高は宇部市立図書館蔵『周防長門十四郡高辻絵図』による。なお本絵図記載の周防国の国高16万4420石2斗1升2合は「日本国知行高之覚」記載の国高より1升2合多い。また本絵図記載の長門国の国高13万4059石9斗9升1合は「日本国知行高之覚」記載の国高より9升1合多い。 ^ a b 本表の小豆島の慶長石高は笠井亨氏蔵『小豆島図』により、本絵図記載の国高は「日本国知行高之覚」記載の国高と完全に一致する。 ^ a b 本表の土佐国の慶長石高は東京大学総合図書館蔵南葵文庫『土佐国絵図』による。なお本絵図記載の慶長郡高はその多くに誤写がみられるため、『寛文朱印留』記載の郡高により修正した。なお本絵図記載の国高20万2626石5斗は勺以下の桁が切り捨てられており、郡高合計より2升少ない。 ^ a b 本表の筑前国の慶長石高は福岡市博物館蔵『慶長筑前国絵図』及び鍋島報效会蔵『慶長年中肥前国絵図』による。なお本絵図記載の筑前国の国高合計52万2512石6斗0升6合9勺は「日本国知行高之覚」記載の国高より2斗0升6合9勺多い。 ^ a b 本表の豊後国の慶長石高は臼杵市立臼杵図書館蔵『豊後絵図』によるが、郡高合計37万8592石4斗4升9合は「日本国知行高之覚」記載の国高より4勺9合多い。 ^ a b 本表の肥前国の慶長石高は鍋島報效会蔵『慶長年中肥前国絵図』によるが、松浦郡の慶長石高は松浦史料博物館蔵国絵図により補った。なお郡高合計56万1437石7斗7升6合3勺9才は「日本国知行高之覚」記載の国高より3斗7升6合3勺9才多い。 ^ a b 本表の肥後国の慶長石高は永青文庫蔵『肥後国絵図』によるが、熊本藩領分の石高は以下の論文を参考に修正した。 松本寿三郎, 「肥後国検地帳の再検討(二): 「慶長国絵図」と慶長期の村高」 なお郡高合計57万2755石4斗1升7合は「日本国知行高之覚」記載の国高より233石5斗8升3合少ないが、これは国絵図に記載のない米良山の石高(正保郷帳で246石1斗2升)にほぼ相当する。 ^ a b 本表の壱岐国の慶長石高は松浦史料博物館蔵『平戸分領並壱岐嶋田畠目録』による。なお本郷帳には郡高の記載がないが、村高集計により壱岐郡・石田郡の郡高を算出した。また本郷帳の国高1万5732石3斗2升9合3勺8才に寺社領250石0斗0升2合5勺9才を加算すると合計1万5982石3斗3升1合9勺6合となり、「日本国知行高之覚」記載の国高より3升1合9勺6合多い。 ^ 寛永十年巡見使国絵図高は、以下の文献による。 川村博忠, 『寛永十年巡見使国絵図日本六十余州図』, 柏書房, 2002年. また尾張、播磨、小豆島の石高は佐賀県立図書館の蓮池文庫の「日本総図」などにより補った。川村博忠によると、この日本総図は寛永巡見使国絵図をもとに寛永12年(1635年)頃に作成されたとみられる。 ^ 伊勢国の旧高旧領取調帳の内、桑名藩領分に「明治(2)己巳年ヲ用ユ」との記載あり。 ^ a b c 千葉県編纂の旧高旧領取調帳の内、安房国の一部の村高に「明治4年改増」、上総国の一部の村高に「天保6年改増」「天保12年改増」「嘉永3年改増」「嘉永6年改増」「安政5年改増」「文久3年改増」「明治2年改増」「明治4年改増/減」「明治6年改増」、下総国の一部の村高に「天保6年改増」「天保10年改増」「天保11年改増」「天保13年改増」「天保14年改増」「天保15年改増」「弘化2年改増」「弘化3年改増」「弘化4年改増」「嘉永2年改増」「嘉永3年改増」「嘉永4年改増」「嘉永5年改増」「嘉永6年改増」「嘉永7年改増」「安政2年改増」「安政6年改増」「文久3年改増」「慶応2年改増」「慶応3年改増」「明治年中改増」「明治元年(中)改減」「明治2年2月改増/減」「明治3年改増」「明治4年(中)改増/減」「明治4年2月改減」「明治4年3月改増/減」「明治4年6月改増/減」「明治4年10月改増/減」「明治4年11月改増/減」「明治4年12月改増/減」「明治5年(中)改増/減」「明治5年3月改減」「明治5年10月改増」「明治5年12月改増」「明治6年改増」「年月不詳改減」との記載あり。 ^ 常陸国の旧高旧領取調帳の一部の村高に「辛未上知改高」「辛未改入高」(明治4年)との記載あり。 ^ 磐城国の旧高旧領取調帳の内、宮城県管轄の刈田郡・伊具郡・亘理郡の3郡分に「明治2年取調旧高」、白河郡の内高田藩領分に「本文ノ廉辛未年間新規高受相成候分」(明治4年)、菊多郡分に「明治9年取調旧高」との記載あり。 ^ 秋田県管轄の陸中国鹿角郡分の旧高旧領取調帳に「明治5壬申年取調旧高」との記載あり。 ^ 若松県管轄の越後国東蒲原郡分の旧高旧領取調帳に「明治4年調高」との記載あり。 ^ a b 丹波国氷上郡・多紀郡の2郡分は旧高旧領取調帳が現存しない。 ^ a b c d e 丹後国・美作国・備前国・備中国・伊予国の旧高旧領取調帳の内、一部の村高に「(明治)4年旧高」との記載あり。 ^ 岩代国の旧高旧領取調帳の内、信夫郡足守藩領分に「明治3年取調旧高」、若松県管轄の会津郡・大沼郡・耶麻郡・河沼郡の4郡分に「明治4年取調旧高」との記載あり。また明治8年に磐城国石川郡から岩代国岩瀬郡へ移管となった2村に関しては「明治元年取調旧高」との記載あり。 ^ a b c d 岩手県管轄の陸前国気仙郡分、越前国内の吉田郡・南条郡の2郡分、三重県管轄の紀伊国北牟婁郡・南牟婁郡の2郡分、山形県管轄の羽後国飽海郡分の旧高旧領取調帳に「明治元年取調旧高」との記載あり。 ^ 肥後国求麻郡分の旧高旧領取調帳に「明治4合併新置県ノ際郷村受取ノ節旧高」との記載あり。 ^ 明治9年（1876年）5月25日の第2次府県統合により青森県から岩手県へ移管された陸奥国二戸郡に関しては旧高旧領取調帳の重複があるが、岩手県提出の『厳手県管轄旧高取調帳』では「明治元年取調旧高」と記載されているのに対し、明治9年10月付で青森県が提出した旧高旧領取調帳では「明治4年旧県ヨリ郷村受取高」と記載されている。 ^ a b c 大分県管轄の豊前国下県郡・宇佐郡の2郡分の旧高旧領取調帳には、大分県管轄の豊後国と同様に調査年度の記載がない。 ^ a b c 壱岐国・対馬国の旧高旧領取調帳には調査年度の記載がないが、同じ長崎県管轄の肥前国の旧高旧領取調帳の冒頭に「明治6年取調旧高」の記載があるのでここに分類する。 ^ a b c 日向国の旧高旧領取調帳には調査年度の記載がないが、同じ鹿児島県管轄の大隅国・薩摩国の旧高旧領取調帳に「明治12年取調旧高」との記載があるのでここに分類する。 ^ a b 琉球国・松前嶋(蝦夷地)に関しては、そもそも旧高旧領取調帳が作成されたかどうか不明である。 ^ 享保6年の旧国別田畑町歩は以下の資料による。なお奄美群島を含む琉球と蝦夷・松前は調査の対象外になっている。 司法省調査課, 「諸国領知田畑町歩並人数可書出旨御書付」, 『司法資料 第百八十三号 徳川禁令考 (第六帙)』, 「第六十六章 戸籍調査統令」, p. 571 (1932). ^ 享保6年の領民人口は以下の論文による。 須田昭義, 「徳川時代人口に関する新資料」, 人類学雑誌, 63, pp. 146-148 (1954). 尾口義男, 「薩摩藩の人口」, 『黎明館調査研究報告』, (11号), pp. 87-134 (1998). なお『三暇謾録』収録の享保6年の幕府人口調査では蝦夷・松前の人口1万5615人が総人口2606万5422人に加算され、奄美群島を含む琉球の人口が除外されているが、本表では蝦夷・松前の人口を除外する。また奄美群島・本琉球の人口として、鹿児島県立図書館所蔵『大御支配次第帳』収録の享保内検期の道之島の百姓人口(6万2304人)と中山王領人口(12万9642人)を参考として掲載するが、これらの人口が享保6年調査によるものかどうかは不明であるため、斜体で示す。 ^ 明治15年農務省調査の民有第一種反別は以下の資料による。なお奄美群島は既に大隅国へ帰属していたが、『府県地租改正紀要』(1882年)において大隅国大島郡は集計の対象外となっており、本表でも奄美群島は集計の対象外となっている。同様に沖縄県・北海道も集計の対象外になっている。 農商務省農務局, 『第三次農務統計表』, 「第二 民有地一種国別 明治十五年六月調査」, (1883). ^ 明治14年内務省調査の面積は以下の資料による。 内務省編, 『七十三州面積概算』, (1881). 内務地理局, 『地理局雑報 第五号』 (1878). なお奄美群島の面積(『地理局雑報』によると101.02方里 (約1,558.1 km2))は『七十三州面積概算』においては薩摩国の面積に含まれるが、本表では除外して琉球国の面積に加算した。 ^ 明治6年の本籍人口は以下の資料による。 内務省戸籍寮, 『日本全国戸籍表 紀元弐千五百三拾三 明治六年調』, (1875). 正院地誌課編, 『日本地誌提要 巻之七十三』, (1877). なお奄美群島の本籍人口(『日本地誌提要』によると明治6年に10万8426人)は『日本全国戸籍表』においては薩摩の本籍人口に含まれているが、本表では除外して琉球国の本籍人口に加算した。 ^ a b c d 本表の陸奥国会津領の正保石高は国立公文書館蔵『正保岩代国絵図』によるが、小川庄(東蒲原郡)の石高9113石7斗5升6合は越後国の石高に加算し、陸奥国会津領の石高28万0510石7斗9升0合7勺より除した。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている陸奥国会津領の正保石高は国立公文書館蔵『文禄三年 七月 猪苗代・南山・津川・伊南伊北高目録帳』、『文禄三年 七月 稲川・河沼・門田・大沼・山郡高目録帳』による。これらの文書(通称『蒲生領高目録』)は蒲生氏郷の文禄検地の結果をまとめたものであって正保郷帳ではないが、会津藩の公称石高に対応すると考えられる。以下に『蒲生領高目録』と『正保岩代国絵図』記載の石高をまとめる。 ^ a b c d 奄美群島は薩摩藩の事実上の直轄領(蔵入地)であったが、江戸時代を通じて対外的には琉球国の一部として集計されていた。明治維新後は明治12年(1879年)に大隅国大島郡が設置されるまで薩摩国の一部とされるなど、帰属が流動的である。 ^ 本表の大和国の正保石高は国立公文書館蔵『正保大和国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』などにより、以下の論文を参考に郡高を改訂した。 小田匡保, 「ライデン大学所蔵の大和国絵図について」, 駒澤地理, 45号, pp. 37-42 (2009年). 小田匡保, 「大和国絵図諸本の系譜について―大和国絵図に描かれた大峰・再論―」，歴史地理学, 43巻 (5号)，pp. 1-20 (2001年). 以下に奈良県立図書館蔵玉井家文書『寛永十六年 給所御代官替之分大和州著聞記』と『正保大和国絵図』記載の郡高をまとめる。 ^ 本表の和泉国の正保石高は国立公文書館蔵中川忠英旧蔵本『正保和泉国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている和泉国の正保石高は岸和田市出口家文書『和泉国正保村高帳』によるが、本文書は正保郷帳の下帳とみられる。以下に『和泉国正保村高帳』と『正保和泉国絵図』記載の郡高をまとめる。 ^ 本表の摂津国の正保石高は国立公文書館蔵『正保摂津国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている摂津国の正保石高は岸和田市出口家文書尼崎市岸岡家文書『慶安元年 摂津国郷帳』によるが、本文書は正保郷帳の下帳とみられる。『慶安元年 摂津国郷帳』と『正保摂津国絵図』で石高が異なる郡は以下の通りである。 ^ 本表の伊勢国の正保石高は明治大学博物館蔵板倉家文書『伊勢国高郷帳』によるが、国高は郡高合計より3合少ない。 ^ 本表の尾張国の正保石高は徳川林政史研究所蔵『正保三年 尾張之郷帳』によるが、愛知県図書館蔵『尾張国図 西』により丹羽郡の石高を6万3916石4斗3升6合から6万3497石3斗7升に改訂した。なお本文書の郡高は以下のように新田高・寺社高を含むが、愛知県図書館蔵『尾張国図 西』でも同様に新田高込みの郡高が記載されており、本表もこれに従う。 ^ 本表の遠江国の正保石高は篠山教育委員会蔵『遠江国郷帳』(『静岡県史 資料編9 付録 正保郷帳(遠江)、元禄・天保郷帳(遠江・駿河・伊豆)』収録)、篠山市青山歴史村蔵『正保遠江国絵図』による。なお国立公文書館蔵『正保遠江国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』の長上郡の石高2万2633石2斗4升は、長上郡東大塚村(秋鹿長兵衛御代官所)37石4斗8升が加算されていないと考えられる。また『遠江国郷帳』記載の国高は郡別石高の合計より1合3勺多いが、『遠江国郷帳』の村高は勺以下の石高が切り捨てられており、一部の郡高も勺以下の石高が切り捨てられていると考えられる。そこで城東郡の石高は『正保・元禄・天保・明治村高比較表』に従い3勺加算した(この改訂によっても依然として国高は郡高合計より1合多い)。 ^ 本表の駿河国の正保石高は静岡県島田市長谷川家文書『寛永改駿河国高附帳・下』(駿東・富士郡)、『静岡県志太郡誌』所収「慶安二年駿河国高附」(志太・益津郡)、『駿河志料』など、複数の文書による。なおこれらの文書の郡高は以下のように新田高・新々田高等を含むが、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』、『寛永改駿河国高附帳・下』、『駿河志料』で新田高・新々田高込みの石高を国高としており、本表でもこれに従う。 なお本表の郡高合計は、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』、『寛永改駿河国高附帳・下』、『駿河志料』などに記載の国高より4斗3升6合少ない。 ^ 本表の甲斐国の正保石高は国立公文書館蔵『正保甲斐国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』によるが、国高は郡高合計より4斗多い(『正保・元禄・天保・明治村高比較表』には鉛筆による国高の修正があるが無視)。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている甲斐国の正保石高は同『正保甲斐国絵図』記載によるとしているが、おそらく国絵図記載の村高の合算によるものと思われる。以下に和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』が採用している郡高と『正保甲斐国絵図』記載の郡高をまとめる。 ^ 本表の相模国の正保石高は東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』によるが、本文書では三浦郡と高座郡の斗以下の石高が切り捨てられている。そこで津久井町史編纂委員会編『ふるさと津久井』所収「慶安年間写 相模国絵図」により、三浦郡、高座郡の斗以下の石高と、相模国高の升以下の石高を補ったが、改訂後も国高は郡高合計よりも6合多い。 ^ a b 武蔵国の国絵図は原則として一国一枚で作られているが、元禄郷帳と天保郷帳は二分冊にまとまめられた。そこで本表では武蔵について二つに分割した小計を示す。 ^ 武蔵国多摩郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は東京府分1万1777石9斗4升3合9勺8才と神奈川県分12万7796石3斗7升3合6勺を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 武蔵国足立郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は東京府分1万8932石8斗7升8合5勺と埼玉県分13万0580石2斗8升7合2勺9才を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 武蔵国葛飾の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は東京府分5万1767石2斗0升6合3勺3才と埼玉県分6万8270石4斗2升9合2勺6才を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 本表の上総国の正保石高は国立公文書館蔵『正保上総国絵図』によるが、郡高は国絵図記載の村高の集計によるものであり、斗以下の石高は切り捨てられている。 ^ 本表の下総国の正保石高は東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。 ^ 本表の常陸国の正保石高は国立公文書館蔵『正保常陸国絵図』によるが、常陸国石高総計は郡別石高の合計よりも4万石多い。そこで本表では菊地利夫『続・新田開発』、和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』らの再現に従い、新治郡の石高を5万5485石0斗5升2合から4万石多い9万5485石0斗5升2合に改訂した。 ^ 本表の近江国の正保石高は滋賀県立図書館蔵『近江国知高辻郷帳』によるが、本文書では郡高合計より加高として22石0斗9升1合を差し引いた83万0594石4斗2升6合を国高として記載している。これに対し滋賀県立図書館蔵『正保近江国絵図』では国高として郡高合計を記載しており、本表もこれに従う。 ^ 本表の美濃国の正保石高は岐阜県立歴史資料館蔵小川家文書『正保四年 美濃国郷帳』(『岐阜県史 史料編近世一』収録)によるが、本文書では郡高合計に新田(新開)高1万8225石1斗1升3合を加えた62万7966石1斗1升2合を国高として記載している。これに対し国立公文書館蔵『正保美濃国絵図』では新田高を除した国高を記載しており、本表もこれに従う。 ^ 本表の下野国の正保石高は栃木県芳賀町吉永家文書『慶安元年 下野国郡分高帳』、東京大学史料編纂所蔵秋元家文書『慶安元年 東野地誌』、日光市輪王寺蔵『下野国九郡郷村高之覚』などによるが、国高は郡高合計よりも1升少ない。同様に下野国総村数は郡別村数合計よりも3村少ない。また国立公文書館蔵『正保下野国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』では、合以下の石高が切り捨てられており、国高は56万6975石6斗1升と、さらに1升少ない。なお『下野国九郡郷村高之覚』には惣計56万6975石6斗2升、寺社領2758石3斗、新田高4万9858石4斗1升、惣計61万8592石3斗3升との記載があり、また『正保下野国絵図』や『正保・元禄・天保・明治村高比較表』では寺社領2758石3斗、総計56万8733石9斗1升との記載がある。本来寺社領高は石高に含めるべきものであり、本表では国絵図の記載に従い寺社領の石高を郡高合計に加算した。 ^ 元禄郷帳の陸奥国総村数は郡別村数合計よりも2村少ない。 ^ 本表の陸奥国白河・二本松・三春領の正保石高は須賀川市立博物館蔵『寛文十二年写 白河・石川・岩瀬・田村・安積・安達六郡絵図』記載の領分別石高集計による。また田村郡の石高は、国立公文書館蔵『正保岩代国田村郡絵図』による。なお『寛文十二年写 白河・石川・岩瀬・田村・安積・安達六郡絵図』には郡高は記されていないが、村高と領分別石高が記されている。そこで白河藩の寛永20年の郡別本田高(『白河市史 資料編4』収録)、『寛文朱印留』における二本松藩の郡別知行高との比較により正保郡高を以下のように算出した。 なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている陸奥国白河・二本松・三春領の正保石高は『寛文十二年写 白河・石川・岩瀬・田村・安積・安達六郡絵図』記載の村高の集計による。 ^ 岩代国安積郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は若松県分1万2123石2斗9升1合8勺4才と福島県分4万0995石1斗0升4合7勺6才を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 国立公文書館蔵『六拾餘州郡名村数高附記』記載の陸奥国白川郡の元禄石高は4万1959石2斗だが、陸奥国の元禄石高は郡高合計より1斗8升少ない。そこで大野瑞男の推論に従い白川郡の石高の2斗を2升に改訂した。 ^ a b 磐城宇多郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は磐前県分と宮城県分の石高を分けて記載しており、合計の郡高は3万6837石となる。 ^ 本表の陸奥国南部領の正保石高は盛岡市立公民館蔵南部藩文書『寛永期奥州之内南部領高郷村帳』による。但し本文書では南部領の総石高を10万5065石9斗5升1合としているが、同じ文書内で内検高22万2400石余、都合高10万0550石余との記述があり、本表の陸奥国南部領の石高総数も小岩末治編『寛永期「正保4年」奥州之内南部領高郷村帳並びに解説』により10万0550石1斗6升5合に改訂した。 ^ 本表の出羽国の正保石高は東京都千代田区千秋文庫文書『出羽国知行高目録』による。但し山本郡と豊島郡の石高は、『秋田県史 史料近世編下』収録「出羽国油利郡内高目録 岩城但馬守領分」、「出羽国油利郡之内知行高帳 生駒壱岐守」により亀田藩の飛び地(山本郡606石7斗8升、豊島郡523郡1斗0升8合)、矢島藩の飛び地(山本郡1000石)の石高を追加改訂した。 ^ 羽前国置賜郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は置賜県分29万5671石5斗4升3合と山形県分4万1569石3斗7升2合を分けて記載しているが本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ a b 本表の越前国の正保石高は福井県立図書館蔵 松平文庫『正保三年越前国知行高之帳』によるが、国高は郡高合計より6合少ない。 ^ 本表の越後国の正保石高は新発田市立図書館蔵『越後国絵図』によるが、国高は郡高合計より1升少ない。なお国絵図からは小川庄(東蒲原郡)が除外されているが、本表では『正保岩代国絵図』記載の小川庄の石高を正保越後国高として補った。 ^ 越後国蒲原郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は新潟県分52万0242石8斗8升4合5勺8才と若松県分1万7387石6斗3升6合を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 本表の丹波国の正保石高は篠山市立青山歴史村蔵『正保丹波国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている丹波国の正保石高は京都府立総合資料館蔵『正保丹波国絵図』による。京都府立総合資料館蔵と篠山市立青山歴史村蔵の正保国絵図で石高が異なる郡は以下の通りである。 ^ 本表の但馬国の正保石高は国立公文書館蔵『正保但馬国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている但馬国の正保石高は京都府立総合資料館蔵『正保但馬国絵図』による。京都府立総合資料館蔵と国立公文書館蔵の正保国絵図で石高が異なる郡は以下の通りである(国高は同一)。 ^ 本表の出雲国の正保石高は国立公文書館蔵『正保出雲国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている出雲国の正保石高は島根県古代文化センター蔵『正保出雲隠岐国絵図』による。島根県古代文化センターと国立公文書館蔵の正保国絵図で石高が異なる郡は以下の通りである。 ^ 本表の石見国の正保石高は国立公文書館蔵『正保石見国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている石見国の正保石高は津和野町郷土館蔵『正保石見国絵図』による。津和野町郷土館と国立公文書館蔵の正保国絵図で石高が異なる郡は以下の通りである。 ^ 本表の備中国の正保石高は学附属図書館蔵池田文庫『備中国十一郡之帳』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』によるが、国高は郡高合計より1合多い。 ^ 本表の安芸国の正保石高は「元和五年芸備初知郷村帳字面写上 安芸国御知行帳」(『広島県史 近世資料編II』収録)、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお「元和五年芸備初知郷村帳字面写上 安芸国御知行帳」では広島新開1329石1斗8升、広島町はずれ372石1斗9升を郡高合計に合算した26万8862石5斗5升6合を安芸国の国高として記述しているが、国立公文書館蔵『正保安芸国絵図』、『正保・元禄・天保・明治村高比較表』ではこれらの新開高を国高に含めておらず、本表もこれに従う。 ^ 紀伊国牟婁郡の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は和歌山県分6万7851石1斗0升2合9勺8才と度会県分3万6053石0斗6升6合を分けて記載しているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 本表の讃岐国の正保石高は国立公文書館蔵『正保讃岐国絵図』、東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』による。なお和泉清司『近世前期 郷村高と領主の基礎的研究』で採用されている讃岐国の正保石高は「寛永十七年讃岐国郡村并惣高覚帳」(『香川叢書 2巻』収録)によるが、本文書の石高は内高とみられる。以下に「寛永十七年讃岐国郡村并惣高覚帳」と『正保讃岐国絵図』の石高をまとめる。 ^ 讃岐国直島・男木島・女木島の明治5年石高に関し、東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』は直島542石0斗2升2合、男木島89石0斗4升6合、女木島154石8斗を分けて記載しているが、本表ではその合計値を島高として示す。 ^ 本表の伊予国の正保石高は愛媛県立図書館蔵『慶安元年 伊予国知行高郷村数帳』によるが、伊予国の総村数は郡別村数合計よりも3村多い。。 ^ 本表の伊予国の明治5年郡高は陸軍参謀局編『明治八年 共武政表』による。 ^ 本表の土佐国の正保石高は国立公文書館内閣文庫『寛文四年土佐国知行高村数之帳』による。なお東京大学史料編纂所蔵『正保・元禄・天保・明治村高比較表』では、いわゆる寛文朱印高が採用されている。 ^ 筑前国怡土郡の慶長石高に関し、福岡市博物館蔵『慶長筑前国絵図』には黒田領の石高1万6105石4斗6升8合が、鍋島報效会蔵『慶長年中肥前国絵図』には寺沢領の石高2万0096石5斗7升5合6勺がそれぞれ分割して記載されているが、本表ではその合計値を郡高として示す。 ^ 本表の筑後国の正保石高は「久留米藩領古図」(『福岡県資料 第1輯』収録)、柳川市古文書館蔵『寛保年間旧柳川藩領地図』による。また『米府紀事略之五』に従って筑後国の正保石高を以下のように改訂した。 なお久留米藩の郡高は『久留米藩領古図』によるが、大部分の郡高が斗以下の数字を切り捨てているため、『米府紀事略之五』記載の石高は郡高合計より3石4斗8升多い。また柳川藩の郡高は『寛保年間旧柳川藩領地図』によるが、石高総計は郡高合計より3斗8升3合多い。両者を合算した国高は郡高合計より3石8斗6升3合多い。 ^ 本表の豊前国の正保石高は「豊前六郡図」(『福岡県資料 第2輯』収録)による。なお本六郡図は元々含まれていた下毛郡、宇佐郡が欠落しているが、中津藩の寛永11年領知目録による領知高8万石の内訳(上毛郡6647石0斗9升、下毛郡3万1967石2斗4升2合、宇佐郡4万1385石6斗6升8合)と宇佐郡内の御蔵入1万4787石6斗7升1合より、上毛郡と下毛郡の石高を算出した。また六郡図には仲津郡の石高が2万7211石と記載されているが、斗以下が切り捨てられていると判断し、2万7211石7斗2升6合に改訂した。 ^ 本表の肥前国の正保郷帳石高は佐賀県立図書館蔵・鍋島報効会文書「正保年間肥前国絵図」の礼紙記載の郡高附による。なお肥前国藤津郡の正保石高は国絵図の藤津郡内村高合計との比較から2万0750石0斗8升4合より1万石多い3万0750石0斗8升4合に改訂した。 ^ a b c d e 本表の肥前国の明治5年高68万5117石5斗9升7合6勺2才(佐賀県43万0449石0斗7升6合1勺5才、長崎県25万4668石5斗2升1合4勺7才)は太政官正院地誌課編『日本地誌提要』による。なお東京大学史料編纂所蔵『郡村石高帳』では高36万5416石6斗3升6合2勺7才、地米31万9700石2斗6升1合3勺5才、合計68万5116石8斗9升7合6勺2才となっており、『日本地誌提要』の国高より7斗少ない。また佐賀県内の郡高は「佐賀県官省進達明治六年七月八月分」(佐賀県議会史編纂委員会編『佐賀県議会史 下巻』所収)に、長崎県内の郡高は総務省統計図書館蔵『明治六年 国郡高反別調 下』によるが、それぞれの資料での佐賀県の石高は43万0449石0斗7升6合1勺、長崎県の郡高合計は25万4668石5斗2升1合4勺2才であり、『日本地誌提要』の県別石高よりそれぞれ5才少なく、「佐賀県官省進達明治六年七月八月分」記載の佐賀県の石高は郡高合計よりも600石0斗1升多い。そこで郡高については誤記(壱/七、二/三)や脱落があると判断し、佐賀県管轄の養父郡の石高を1万9610石3斗2升8合6勺から1升多い1万9610石3斗3升8合6勺に(「佐賀県官省進達明治六年七月八月分」記載の三根郡の石高も「二升」を含むが、こちらは『旧高旧領取調帳』の石高と完全に一致する)、杵島郡の石高を6万7145石4斗8升2合9勺から600石多い6万7745石4斗8升2合9勺(『旧高旧領取調帳』記載の石高は『共武政表』記載の石高より604石多い)に改訂し、佐賀県管轄の松浦郡の石高(「佐賀県官省進達明治六年七月八月分」に旧佐賀県分として所属郡が示されていない1万1664石3斗4升2合3勺5才の石高の存在が示唆されるが、『旧高旧領取調帳』記載の松浦郡内の旧佐賀藩管轄1万1618石5斗3升4合3勺5才に対応する)と長崎県管轄の高来郡の石高(他の長崎県管轄の松浦郡・彼杵郡の石高は才の桁まで表示されている)に5才を加算した。また肥前国松浦郡の明治5年石高に関し、本表では改訂した佐賀県分10万5739石8斗5升4合6勺5才と長崎県分10万5060石3斗8升3合8勺9才の合計値を郡高として示す。 ^ 本表の肥後国の正保石高は熊本大学付属図書館寄託永青文庫文書『正保三年 肥後国郷牒』による。なお本郷帳は郡高の外に米良山新開高246石1斗2勺の記述があり、肥後国の石高にも集計されている。外に新田高3万8091石2斗9升の記述があることから、本郷帳における米良山新開高は本高の一部と判断し、本表では米良氏領を求磨郡の石高に加算した。 ^ 本表の大隅国の明治5年郡高は陸軍参謀局編『明治八年 共武政表』による。 ^ 薩摩国・琉球国の正保石高は東京大学史料編纂所蔵の正保国絵図によるが、これらの国絵図は勺以下の数字を切り捨てており、本表の薩摩国・琉球国の正保郷帳高は天保郷帳石高で勺以下の桁を改訂した。 ^ 本表の薩摩国の明治5年郡高は陸軍参謀局編『明治八年 共武政表』による。 ^ 本表の壱岐国の明治5年郡高は陸軍参謀局編『明治八年 共武政表』による。 内高、表高、石高制 江戸幕府の地図事業 寛文印知 貫高制 蔵米 - 年貢 石 (単位) - 石高（石盛） - 石高制 地方知行 天領 府藩県三治制下の日本の人口統計 領知高 - 村高 表示 編集