教皇の辞任

教皇の辞任（きょうこうのじにん、renuntiatio）は、カトリック教会の在位中の教皇が自発的にその地位から降りる際に起こる。 一般的には教皇の在位期間は選出から死亡までであり、教皇の辞任は特殊な出来事である。 21世紀より前には、たった5人の教皇だけが野心ではなく歴史の必然性に従って辞任したが、彼らは皆10世紀から15世紀の人物である。また、3世紀から11世紀に辞任した教皇に関しては論争になっている主張がある。そのうち5番目の例は対立教皇に関係している。 さらに、暗黒の時代（英語版）の数人の教皇は罷免されている。このことに関する歴史的・カノン法的問題は錯綜している。 一般に、ヴァチカンによる公式の教皇一覧表はこういった罷免に関して、当の教皇が認めるならこれを合法な辞任とみなすのに対して、本人が認めないなら合法な辞任とみなさない。後に発展したカノン法は教皇首位説に親和的であり、教皇の非自発的な辞任を認めない。 最も近年に辞任した教皇はベネディクト16世である。彼は2013年2月28日(UTC)から使徒座を空位にした（ベネディクト16世の辞任）。彼はグレゴリウス12世以降では初めてこれを行った教皇である。 教皇の辞任を論じる際に「退位」という表現が使われることが多いが、教会の公式な文書においては専ら「辞任」が用いられる。 1983年に制定された新教会法典第332条(2)には以下のように述べられている: ローマ教皇が辞任する場合には, 辞任が自由になされ, かつ正しく表現されなければ有効とはならない。ただし, なんぴとかによる受理は必要ではない これは1917年に制定された旧教会法典第221条に対応する: ローマ教皇が辞任する場合には, 枢機卿もしくは他のなんぴとかによって受理されなくとも有効である。 教皇が辞任を誰か特定の人物ないし人々に宣言する必要はないことがどちらの教会法典にも明記されている。これはかつて、特に18世紀の教会法学者ルキウス・フェラリスにより提起された問題を扱っている。後任者を合法に選出する前に教皇が地位の放棄を宣言するのは枢機卿たちが完全にふさわしいので枢機卿団もしくは少なくとも首席枢機卿が宣言を受けなければいけないとルキウス・フェラリスは考えていた。 カトリック百科事典には歴史学上確実とされていないポンティアヌス（230年–235年）およびマルケリヌス（296年–308年）、そして歴史学的に裏付けられているリベリウス（352年–366年）の辞任について述べられており、またある教皇一覧ではヨハネス18世が1009年に辞任して修道士として生涯を終えたとされている。 「暗黒の時代（英語版）」には数人の教皇が政治的・軍事的権力によって罷免、もしくは強制的に辞任させられている。ヨハネス10世が罷免された教皇だと考える研究者もおり、彼は後任者のレオ6世が選出される前に獄死したとみなされている。また、ヨハネス12世、レオ8世、ベネディクトゥス5世もそれぞれ罷免されたと考えられている。若くして教皇位に就き、無謀ともされる教皇領の拡大を行っていたヨハネス12世は教会内外の反発を招き、963年に自ら辞任を宣言することなくオットー1世と教会会議により罷免されている。この時にオットー1世の権力によってレオ8世が教皇（対立教皇）として擁立され就任している。しかしオットー1世がローマを去るとすぐ、ヨハネス12世が帰還し自身の法王位を主張した。レオ8世は権力を失い逃走、ヨハネス12世が964年にローマに復帰した。そのヨハネス12世が同年に急死すると、市民の圧力によりベネディクトゥス5世が選出された。しかし、オットー1世はレオ8世が復位することを望み同年夏にローマを軍勢で包囲、圧力をかけてベネディクトゥス5世を退位させた。このベネディクトゥスの辞任は合法であると考えられている。後ろ盾を得たレオ8世が再び教皇となったが、このレオ8世は965年に死去した時点では合法な教皇であるとみなされているので、合法な教皇であると同時に（彼を正当と看做さない観点からは）対立教皇ともされる。ベネディクトゥス5世は辞任後は教皇権を決して主張せず、レオ8世の後任のヨハネス13世の選出に際しても疑義を差し挟まなかった（ベネディクトゥス5世はヨハネス13世の就任直後に死去する）ため、オットー1世の意を受けた結果であるヨハネス13世の就任はしかし合法であるとみなされている。ただしベネディクトゥス5世こそが死去する時点まで唯一の合法な教皇であったと考える者もいる（ベネディクトゥス5世の死去をもって、ヨハネス13世が合法な教皇になるとする説）。 歴史学上疑問の余地のない最初の教皇の辞任は、ベネディクトゥス9世によるものである。ベネディクトゥス9世は1044年にもシルウェステル3世によって罷免されており、翌年に復位したが、現在のヴァチカンはシルウェステル3世がその間の月日も合法な教皇であったと考えている（つまり、ベネディクトゥス9世は1044年の罷免を黙認したのだから合法に辞任したと考えざるを得ないというのである）。その後1045年には復位したが、スキャンダルまみれのベネディクトを教会から取り除くため、グレゴリウス6世が彼に「価値ある地位」を与えて自発的な辞任をさせた。グレゴリウス自身はベネディクトゥス9世との協定が聖職売買にあたるとみなされ1046年に辞任した。グレゴリウスの次に教皇に就任したクレメンス2世が死去するとベネディクトゥス9世が三度選出されたが、まもなく辞任して修道院で死去した。以上によってベネディクトゥス9世は断続的に三度在位して三度辞任した（あるいは罷免された）ことになる。 1294年のケレスティヌス5世による辞任はよく知られている。僅か5か月の在位期間の後、彼は教皇の辞任を認める厳密な法令を出し、自身がその法令に従って辞任した。その後2年以上にわたって隠修士として過ごしたのちボニファティウス8世によって幽閉され、死後に列聖された。ケレスティヌスの法令とボニファティウスの一致（無効とすることはなかった）は教会法学者の間で教皇の合法な辞任に関して疑いを持たせることになった。 グレゴリウス12世（1406年–1415年）は1415年に教会大分裂の収束のために辞任した。教会大分裂は三人の教皇（ローマのグレゴリウス12世、アヴィニョンのベネディクトゥス13世、ピサのヨハネス23世）が並立する事態に陥っていた。グレゴリウス12世は実質的には既にジギスムントによって開催されていたコンスタンツ公会議を形式上招集し、同公会議に自身の後任者を選出する会議として権威付けを行った。 2013年2月11日に、ヴァチカンはベネディクト16世が高齢による肉体的衰えを理由に17日後に辞任することを発表した。辞任は予定通り2013年2月28日に行われた。 1804年にナポレオン・ボナパルトに戴冠するためパリへ行く前に、ピウス7世（1800年 - 1823年）はフランスで捕囚された場合に有効となる辞任文書に署名した。 第二次世界大戦の際、ピウス12世は自身がナチスに拘束された際には辞任したものとし、枢機卿団は中立国のポルトガルから引き揚げて後任者を選出するべしという文書を作成した。 1989年2月には、ヨハネ・パウロ2世が主席枢機卿に辞任を宣言する書簡を送ったが、それは次の二つの場合には辞任するというものであった。 教皇職を果たすのに差し支えるような不治の病にかかった場合 自分が教皇であることを妨げる「深刻で持続する欠陥」がある場合 一時的なものにしろ永続的なものにしろ健康上の理由で教皇位を剥奪するような規定は教会法には存在しない。その他の教皇位剥奪を保証するような権威を持つ文書に記載されてもいない。新教会法典には「ローマ聖座が空位のとき、又は完全にその機能が妨げられたとき、普遍教会の統治に関して何ら変更されてはならない」と規定されている。 教区司教は満75歳になると求められれば退任を申し出なければいけない。また、枢機卿は80歳になるとコンクラーヴェに参加できなくなる。しかしながら、教皇に関しては特定の年齢に達したら辞任するという規定が存在しない。これらの教区司教や枢機卿に関する規定が制定されて以降、三人の教皇（パウロ6世、ヨハネ・パウロ2世、ベネディクト16世）が在位中に80歳に達した（ヨハネ・パウロ1世は65歳に達した程度であった）。 2005年のヨハネ・パウロ2世の死去の予兆として、彼が健康上の理由により辞任するのではないかと報じられたが、ヴァチカン公式は一貫してその可能性を除外していた[要出典]（ただしヨハネ・パウロ2世が2000年に辞任を意識していたことが後に明かされた。2000年当時、彼は80歳であり、辞任の可能性を明白に感じていた）。対して彼のベネディクト16世が全く同じ理由で実際に辞任している。 使徒座空位 名誉教皇 ^ Beam, Christopher (17 March 2010). “You're defrocked! Can the pope be fired?”. Slate. http://www.slate.com/articles/news_and_politics/explainer/2010/03/youre_defrocked.html 16 February 2013閲覧。  ^ a b c d e f g h Herbermann, Charles, ed. (1913). "Abdication" . Catholic Encyclopedia. New York: Robert Appleton Company. ^ a b 『カトリック新教会法典 羅和対訳』日本カトリック司教協議会教会行政法制委員会訳、有斐閣、2001年12月20日、p179 ^ CIC 1917 Can. 221. Si contingat ut Romanus Pontifex renuntiet, ad eiusdem renuntiationis validitatem non est necessaria Cardinalium aliorumve acceptatio. ^ New Commentary on the Code of Canon Law (Canon Law Society of America, Paulist Press, 2002 ISBN 0-8091-4066-7, ISBN 978-0-8091-4066-4), p. 438 ^ Herbermann, Charles, ed. (1913). "Pope St. Pontian" . Catholic Encyclopedia. New York: Robert Appleton Company. ^ Richard P. McBrien, Lives of the Popes: The Pontiffs from St. Peter to Benedict XVI, (HarperCollins Publishers, 2000), 168. ^ Herbermann, Charles, ed. (1913). "Pope John XVIII (XIX)" . Catholic Encyclopedia. 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