戦力外通告

戦力外通告（せんりょくがいつうこく）とは、主にプロスポーツ競技において、チームが所属選手に対し「戦力構想から外れていることを選手本人に通告」することを指す。構想外通告（こうそうがいつうこく）と呼ばれることもある。 主に日本プロ野球で用いられている言葉であり、当該選手に対する選手契約の解除や見直しを示唆する意味を持つ。他の国あるいはスポーツにおいては、何をもって戦力外通告相当とするかは事例ごとに異なる。 日本プロ野球においては支配下登録選手の契約期間は毎年2月1日から11月30日（育成選手は10月31日）までと定められており、球団が翌年度も継続して契約を希望する場合は、次年度契約保留選手名簿に記載され、11月30日（育成選手は10月31日）までに日本野球機構（NPB）に提出される（たとえ、球団と選手間において複数年契約が結ばれていてもNPBと球団の手続き上は同じ扱いである）。その名簿に記載されない選手は自由契約選手として公示される。ただし次年度の契約保留選手から外れ自由契約となる理由は様々あるため、必ずしも「戦力外」であるとは限らない。 上記の規定によらずシーズン途中で選手を自由契約とすることもできるが、ウェイバー公示により1週間以内に獲得を希望する球団が現れなければNPB球団と契約を結べるのはシーズンオフの12球団合同トライアウト終了後となる。そのため日本人選手に対しては、選手のルール違反により契約解除されるケースを除いてシーズン中に自由契約となることはほとんどない。 戦力外通告は主に、身体能力の低下・怪我・病気・成績低迷など、単純に戦力として価値が下落した選手に対して行われるが、試合で起用されなくなった中堅以上の選手に対して行われることもある。また、複数年契約の途中であっても結果が伴わなければ契約解除（事実上の戦力外）とする場合もある。その場合、野球協約の定める制限選手・資格停止選手・出場停止選手・失格選手に該当するか複数年契約の場合は報酬減額に関する特約を定めない限り、約束された残りの年俸は支払われる。 里崎智也は自身のYouTubeチャンネルで戦力外通告の基準について、技量が低すぎて将来性がない、年俸など金銭面での問題、プロ在籍年数や守備位置、起用法などの重複、飼い殺しを防ぐための球団側の親心、この4つを挙げている。 合同トライアウトが開催される時期には、各球団とも秋季キャンプを終えて来年度に向けたチームの編成作業が大きく進んでおり、例年12月の保留選手公示まで翌年度の構想に入っているか分からなければテスト入団など実務上の問題が生じる為、他球団への入団機会確保を目的として自由契約選手公示より前に翌年度の戦力構想外であることを通告する制度が戦力外通告である。 元々、実務上の問題により慣例的に自由契約選手公示の前の戦力外通告を行っていたが、2006年（平成18年）のオフ、当時オリックス・バファローズに在籍していた中村紀洋に対しチームが年俸減額制限を超える年俸を提示し、それに付随した自由契約の問題が発生した。翌2007年（平成19年）には中日ドラゴンズの金本明博に対して開幕後僅か1か月という早い段階で育成契約への切り替えを前提としたウェイバー公示が出され、労働組合日本プロ野球選手会の抗議によって取り消されるという異常事態に発展した。この2つの出来事によってルールの厳格化が必要になった。 日本プロフェッショナル野球組織（NPB）と労組選手会は2008年（平成20年）9月19日付で下記の戦力外通告に関するルールを取り決め、同時に、選手が自ら自由契約を選択できる野球協約に定める減額制限を超える年俸提示を行う場合の通告も、この期間になされなければならなくなった。減額制限超えの年俸提示をしたことの発表や選手が自由契約を選択するかどうか即断することは要求されないため、下記の通告期間外に戦力外通告が発表されることもある。なお、ルールの中で「戦力外」または「戦力外通告」という正式な言葉は存在するかは不明である。 第1次通告：二軍の全日程終了翌日からクライマックスシリーズ開幕前日まで。 第2次通告：クライマックスシリーズ全日程終了翌日から日本シリーズ終了翌日まで。ただし日本シリーズ出場チームは日本シリーズ終了の5日後まで。 戦力外通告を受けた後も契約期間は続くため、試合に出場することは可能であるが、育成再契約を予定する選手以外は一般にチームに帯同しなくなる。現役続行を希望する場合は、他球団移籍の為に12球団合同トライアウトに参加したり秋季キャンプに参加して契約先を探すことが認められており、そのための練習施設の使用も認められる。なお、戦力外通告を受けた選手との契約は、機会平等化の観点から当該年度の第1回合同トライアウト終了後に解禁される。 ただし、選手側の引退の申し出が先にあったり、戦力外通告期間より早い時期に引退勧告があるなどで任意引退する場合もある。シーズン途中で支配下登録選手をウェイバーにして育成で再契約することは禁じられた。 球団の発表では戦力外通告という言葉は使われず、「来季の選手契約を行わない旨を通告」「来季の契約を結ばないことを通知」などといった表現が用いられる。ただし育成選手としての再契約を打診する場合は球団によって扱いが異なり、あくまで戦力外前提での発表をする球団がある一方で、読売ジャイアンツなど育成打診を伴う通告は分けて表現する球団や、阪神タイガースなど育成再契約の場合は戦力外通告した事実自体を発表しない球団もある。 2021年に北海道日本ハムファイターズは西川遥輝、秋吉亮、大田泰示の3選手に「ノンテンダーとする」という談話をつけ、「野球協約第66条の保留手続きを行わない」ことを発表した。「再契約の可能性を閉ざすもの」ではないとして他の自由契約選手とは分けて発表され、報道ではこれに追従し3選手を「ノンテンダー」と表現していた。ただし保留手続きを行わない場合は選手に通達義務があるためNPBの手続き上は通称上の戦力外通告に該当し、上記ルールにおける第2次通告期間内に通告が行われていることになる。結果的に日本ハムは3選手とは再契約せず、西川は東北楽天ゴールデンイーグルスへ、秋吉は日本海オセアンリーグの福井ネクサスエレファンツへ、大田は横浜DeNAベイスターズへそれぞれ移籍となった。選手会は「ノンテンダー」の用語を「選手やファン、社会一般に誤解を与える」と問題視し、日本ハム球団との協議の結果今後使用しないことを確認している。 メジャーリーグベースボール (MLB) において、NPBの戦力外通告に近い規定としては以下がある。 ノンテンダー (Non-tender) シーズン終了後、サービスタイム (MLS = Major League Service time)6年未満の所属選手に対し、期限日（例年、ウインターミーティング開始前となる12月初旬）までに球団が翌年シーズンの契約年俸を提示しなかった場合、球団は選手の保留権を失い、選手は「Non-tender FA（ノンテンダーFA）」と呼ばれる自由契約状態になる。 ただし、原則MLS3年で取得できる年俸調停権を持つ選手は成績にかかわらず年俸が高騰しやすい傾向にあるため、ノンテンダーは球団側がコストに見合わない選手との調停を回避する目的で実行するケースが大半であり、その後改めて契約条件の交渉を行い再契約・残留に至るというケースもあるため、必ずしも「ノンテンダー即ち戦力構想外」とは言えない。 DFA (Designated For Assignment) DFAとは、メジャーリーグベースボール (MLB) で用いられる契約用語。所属選手をMLBの40人枠から外し、他球団へ譲渡可能な状態にする措置を指す。DFAは Designated for assignment の略であり、MLB公式ルールブック上での用語定義はされていないが、少なくとも1976年からアメリカのメディアで用いられている。日本語での直訳は「譲渡指定」といった意味になる。 プロサッカーにおいては、野球などと違い契約満了後にはクラブの選手への拘束力は発生しない為、契約が満了するにもかかわらず契約延長を提示されないという事実そのものが戦力外通告となる。特に日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）の場合では翌シーズンの年俸としてゼロ円を提示することが慣例となっており、戦力構想外であることの通告を「ゼロ円提示」と言い換えて報道することが多い。この場合、契約満了による移籍であるので移籍金は発生しない。Jリーグにおいてはゼロ円提示の通告期限はリーグ全日程終了の5日後である。 なお、契約期間内であってもチームの戦力構想に入っていない場合には、チームに帯同せず他クラブの入団テストを受けることが認められる場合があり、これもまた事実上の戦力外通告である。この場合、契約満了前であるので移籍金が発生する場合もある。 麻雀のMリーグでは、同一のメンバー構成で2年連続してセミファイナルシリーズに進出できなかった場合、そのチームは最低1名以上の選手を入れ替えなければならないルールがあり、広義の戦力外通告と言える。 契約更改 自由契約 トライアウト セカンドキャリア 無償トレード プロ野球戦力外通告・クビを宣告された男達 -毎年12月にTBS系列で放送されているドキュメンタリー番組 [脚注の使い方] ^ 2022年シーズンまでは10月1日が始期だった。当初は全球団のレギュラーシーズン終了の翌日までであった。ただし、2011年シーズンは東日本大震災に伴い開幕が繰り下げられた関係で10月9日から変更した。2016年のシーズンは当初レギュラーシーズンが10月1日までに終了する可能性があったため、CS開幕前日の10月7日までとなり、2017年以降も継続している。なお、CSファーストステージで敗退した2球団に関しては、ファーストステージ全日程終了の翌日まで通告期間が延長される。 ^ なお、2020年は新型コロナウイルス感染症のパンデミックによる日程変更の影響で期間の分割はなく、同年11月2日から日本シリーズ終了翌日（移動を伴う球団は翌々日）までとされた。 ^ 菊地慶剛 (2014年6月28日). “日本とメジャーで異なる“戦力外”。「DFA」という制度の本当の意味。”. Number Web. https://number.bunshun.jp/articles/-/821141 2019年11月21日閲覧。  ^ 【戦力外通告】プロ野球選手は引退後8割は自己破産する⁉︎なぜトライアウト参加しない選手がいるの⁉︎戦力外になる選手の4つの理由とは⁉︎野球界の疑問を里崎が答える‼︎ Satozaki Channel 2023/11/24 (2023年11月28日閲覧) ^ “「日本の選手会は何のためにあるんですか?」野茂英雄の一言が、選手会を変えた【事務局長・松原徹氏に聞く、日本プロ野球選手会の実態4】”. BaseBall Channel (2015年4月12日). 2017年7月31日閲覧。 ^ a b “FA資格取得選手との交渉について”. 北海道日本ハムファイターズ (2021年11月16日). 2024年10月5日閲覧。 ^ “プロ野球選手会が日本ハムに抗議文「ノンテンダー」と称し事実と異なる発表と主張”. スポーツ報知. 報知新聞社 (2022年3月7日). 2024年10月5日閲覧。 ^ 各選手がレギュラーシーズン中、MLBのアクティブ・ロースターに登録されていた通算日数。MLSが6.000（6年）に達するとFA権を取得する。：“What is a Service Time?” (英語). MLB.com. 2019年12月4日閲覧。 ^ “Transaction Glossary” (英語). Cot's Baseball Contracts. 2019年12月4日閲覧。 ^ 『スーパー2』制度による例外あり。詳細は参稼報酬調停の項を参照。 ^ 久保田市郎（スラッガー編集長） (2019年12月4日). “なぜ25歳の主力が“戦力外”に？　どこよりも分かりやすい「ノンテンダー」解説” (日本語). THE DIGEST. https://thedigestweb.com/baseball/detail/id=6585 2019年12月4日閲覧。  ^ 藤江直人 (2021年12月3日). “サッカー界の「戦力外通告」、カズやゴンも経験した年俸ゼロ円提示の悲哀”. ダイヤモンド・オンライン. 2022年1月11日閲覧。