角田正喬

角田 正喬（つのだ まさたか、1877年〈明治10年〉10月18日 - 没年不詳）は、大正から昭和戦前期にかけての日本の実業家である。主として電気事業に関与し、名古屋電灯やその後身東邦電力で常務を務めた。群馬県出身。 角田正喬は、1877年（明治10年）10月18日、角田徳太郎の長男として生まれた。出生地は群馬県利根郡沼須村（のちの利南村、現・沼田市）。上京して慶應義塾大学部に学び、1903年（明治36年）5月理財科を卒業した。卒業後はまず横浜の石川商会に入るが、翌1904年（明治37年）8月、大阪の商社日本綿花へと転じる。1905年（明治38年）8月からは同社上海支店勤務となった。 1910年（明治43年）に日本綿花を退職し帰国。以後、福澤桃介の経営する電気事業に関わった。福澤は慶應義塾創設者福澤諭吉の女婿にあたる人物で、角田から見ると慶應義塾の先輩でもある。角田はまず佐賀の電力会社九州電気に支配人代理として入社した。同社は1910年9月に発足した資本金270万円の会社で、経営陣は社長中野致明、専務伊丹弥太郎、取締役福澤桃介・松永安左エ門、取締役兼支配人田中徳次郎といった顔ぶれであった。1912年（明治45年）6月、福岡の電力会社博多電灯軌道と九州電気が合併し、九州電灯鉄道が発足する。同社では角田は支配人に昇格している。以後九州電灯鉄道は周辺事業者を次々と合併し北部九州の中核事業者に発展していくが、角田の支配人在任は短く翌1913年（大正2年）2月に辞任した。 1913年2月、角田は名古屋の電力会社名古屋電灯に転じ同社支配人に就任した。同社は1909年から福澤が株式買収に取り掛かり、筆頭株主となっていた会社である。1913年1月に福澤が常務（のち社長）となって会社の実権を握っており、福澤の推薦で角田が九州から転じて支配人に就任、社業改革にあたることになった。 1916年（大正5年）8月、名古屋電灯がフェロアロイ・特殊鋼製造のため子会社電気製鋼所（大同特殊鋼の前身）を設立した際、角田も取締役の一人に選ばれた。翌1917年（大正6年）12月、名古屋電灯本体でも取締役に選出される。同社では1919年（大正8年）3月より支配人兼任を解かれるが、同年10月神谷卓男（元名古屋市助役）とともに常務取締役に昇った。 1918年（大正7年）9月、名古屋電灯の新たな子会社として木曽川開発を目指す木曽電気製鉄（後の木曽電気興業）が設立される。角田は同社でも増田次郎・三根正亮とともに常務取締役を務めた。翌1919年11月、木曽電気興業は京阪電気鉄道と提携して関西地方への送電を目的に大阪送電という新会社を立ち上げたが、角田はこの時点では同社に関係していない。他方、1919年9月に電源開発用セメントを自給すべく名古屋セメントが設立された際にはその取締役を兼ねた。 1920年（大正9年）2月、鈴政式織機株式会社（後の遠州織機、現・エンシュウ）の設立に際し取締役に就任した。同社は日本綿花の喜多又蔵を社長として静岡県浜松市に設立された織機メーカーである。また同年7月稲沢電灯の取締役にも就いた。こちらは名古屋電灯が新たに傘下に収めた愛知県稲沢の電力会社である。 1920年代に入ると名古屋電灯とその周辺では会社の再編が進行した。まず1921年（大正10年）2月、大阪送電と木曽電気興業・日本水力の合併で大同電力（社長福澤桃介）が発足する。その発足に先立って1920年11月に実施された役員改選で角田は大同電力の取締役にも選ばれた。次いで1921年10月、名古屋電灯が奈良県の電力会社関西水力電気に合併された。ただし実質的には名古屋電灯による関西水力電気の合併であり、関西水力電気改め関西電気の経営陣は名古屋電灯から社長福澤桃介・副社長下出民義や常務の角田・神谷らがそのまま入っている。 関西電気発足後の1921年11月、角田は同社役員として欧米各国へ電気事業の視察へ出発し、翌1922年（大正11年）5月に帰国した。この間の1921年12月、関西電気では社長福澤・副社長下出らが辞任、九州電灯鉄道から伊丹弥太郎が社長、松永安左エ門が副社長として入る。さらには九州電灯鉄道との合併も成立し、1922年6月、資本金1億円超の電力会社・東邦電力が発足をみた。帰国した角田は東邦電力発足後も引き続き常務取締役に在任し、1922年7月1日より電気事業の調査研究にあたる社内組織「調査部」の部長に就いた。 1922年8月、セメント業界でも再編があり名古屋セメントは福岡県門司市（現・北九州市）の豊国セメントへと合併された。同時に佐賀セメントも合併したことで豊国セメントは名古屋・佐賀・門司の3工場を擁するセメントメーカーへと発展する。角田は豊国セメントにおいても引き続き取締役の一員であった。 東邦電力関連では、同社が東京進出を目指し傘下に収めた早川電力にて1924年（大正13年）3月より取締役となり、同年6月からは常務を務めた。翌1925年（大正14年）3月、早川電力と群馬電力が合併し新発足した東京電力では取締役に選ばれた（常務には就任せず）。東京電力は東京周辺にて東京電灯と激しい「電力戦」を展開したのち、1928年（昭和3年）4月同社へ合併された。また1925年3月、静岡市に大井川鉄道が設立されるとその取締役も兼ねた。大井川鉄道は大井川開発のための資材輸送鉄道を敷くべく設立された東京電力傘下の鉄道会社である。 1927年（昭和2年）5月、東邦電力本体では職制変更に伴い常務兼庶務部長へ異動となった。しかし2年半後の1929年（昭和4年）11月28日付で常務取締役を辞任し、同日の株主総会にて監査役に選ばれた。この異動では同時に専務田中徳次郎と常務福澤駒吉も平取締役に退いており、表向きは業務緊縮に伴う常任重役の整理を目的としていたが、前年社長となっていた松永安左エ門が自身の腹心で重役を固めようと動いた結果とされる。東邦電力以外でも、1928年11月に木曽川電力（旧・電気製鋼所）取締役を、1929年12月に大同電力取締役を、1931年（昭和6年）5月に豊国セメント取締役をそれぞれ退いた。また1932年（昭和7年）6月には稲沢電灯で取締役から監査役へと転じたが、1934年（昭和9年）6月の改選で再選されなかった。 東邦電力監査役在任中の1934年、満洲国・哈爾賓（ハルビン）におけるセメント工場建設計画に参加し、哈爾賓セメントの創立委員長に挙げられた。同年8月、日本法人哈爾賓セメント株式会社が発足するとその代表取締役に就任する。その後哈爾賓セメント代表は1936年（昭和11年）8月まで務めた。 1936年11月14日付で東邦電力監査役を辞任した。翌1937年（昭和12年）1月からは東邦電力も出資する電力会社九州送電の監査役を務め、1942年（昭和17年）1月の会社解散まで在職した。 1943年版の『人事興信録』では遠州機械（遠州織機から改称）と大井川鉄道の取締役に在職中とある。太平洋戦争後の1946年（昭和21年）7月に大井川鉄道取締役から退任。さらに1954年（昭和29年）3月、遠州織機の取締役も退任した。以後の経歴は不明。 東邦電力関連 九州電灯鉄道支配人 ： 1912年6月 - 1913年2月 名古屋電灯支配人 ： 1913年2月 - 1919年3月 名古屋電灯取締役 ： 1917年12月 - 1921年10月（1919年10月からは常務） 関西電気常務取締役 ： 1921年10月 - 1922年6月 東邦電力常務取締役 ： 1922年6月 - 1929年11月 大同電力関連 木曽電気興業常務取締役 ： 1918年9月 - 1921年2月 大同電力取締役 ： 1920年11月 - 1929年12月 哈爾賓セメント代表取締役 ： 1934年8月 - 1936年8月 [脚注の使い方] ^ a b c 『人事興信録』第19版下つ31頁。NDLJP:3022520/141 ^ 『新日本史別篇』現代人物篇1549頁。NDLJP:1264704/822 ^ 「彙報 慶應義塾大学卒業式」『慶應義塾学報』第66号、慶應義塾学報発行所、1903年6月、68頁 ^ 「動静 角田正喬氏」『慶應義塾学報』第66号、慶應義塾学報発行所、1903年6月、82頁 ^ 「動静 角田正喬氏」『慶應義塾学報』第85号、慶應義塾学報発行所、1904年12月、99頁 ^ 「動静 角田正喬氏」『慶應義塾学報』第83号、慶應義塾学報発行所、1905年9月、83頁 ^ 「動静 角田正喬氏」『慶應義塾学報』第156号、慶應義塾学報発行所、1910年7月、93頁 ^ 『人事興信録』第8版ツ44頁。NDLJP:1078684/1056 ^ 手島益雄『名古屋百人物評論』267-269頁 ^ a b c 『東邦電力史』59-69頁 ^ a b c 『九電鉄二十六年史』154-155頁 ^ a b c 『名古屋電燈株式會社史』235-238頁 ^ a b 『東邦電力史』31-35頁 ^ 『大同製鋼50年史』49-52頁 ^ a b 『大同製鋼50年史』66-74頁 ^ 『大同電力株式会社沿革史』35-40頁 ^ a b 『佐賀県の事業と人物』 事業11-13頁 ^ 「商業登記 株式会社設立」『官報』第2172号附録、1919年10月30日 ^ 「商業登記 株式会社設立」『官報』第2342号、1920年5月25日 ^ 『宮島清次郎翁伝』373-376頁 ^ 「商業登記 稲沢電灯株式会社登記変更」『官報』第2580号附録、1921年3月11日 ^ 『新修稲沢市史』本文編下268-269頁 ^ 『大同電力株式会社沿革史』45・54頁 ^ a b 『大同電力株式会社沿革史』62-65頁 ^ a b c 『東邦電力史』82-89頁 ^ 『東邦電力史』136-137頁 ^ a b 『東邦電力史』93-95・103-109頁 ^ 『東邦電力史』123-124頁 ^ a b 「商業登記 豊国セメント株式会社合併及変更」『官報』第3058号附録、1922年10月9日 ^ 『東邦電力史』187-192頁 ^ 「早川電力株式会社第13回大正13年下半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録） ^ 「東京電力株式会社第1回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録） ^ 『東邦電力史』205-210頁 ^ 「商業登記 株式会社設立」『官報』第3848号、1925年6月22日 ^ 『東邦電力史』482頁 ^ 「東邦電力重役大改選反松永派一掃さる 職制にも大改革を加う」『大阪毎日新聞』1927年5月29日（神戸大学附属図書館「新聞記事文庫」収録） ^ 「商業登記 東邦電力株式会社変更」『官報』第1008号、1930年5月13日 「東邦電力株式会社昭和5年上半期営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録） ^ 「東邦電力重役」『工業之大日本』第26巻第12号、工業之大日本社、1929年12月、52頁 ^ 「商業登記 木曽川電力株式会社変更」『官報』第692号附録、1929年4月23日 ^ 「商業登記 豊国セメント株式会社変更」『官報』第1400号、1931年8月28日 ^ 「商業登記 稲沢電灯株式会社変更」『官報』第1723号、1932年9月26日 ^ 「商業登記 稲沢電灯株式会社変更」『官報』第2274号、1934年7月31日 ^ 「ハルビンセメント会社創立」『読売新聞』1934年6月1日朝刊 ^ 「商業登記 株式会社設立」『官報』第2354号、1934年11月5日 ^ 「商業登記 哈爾賓セメント株式会社変更」『官報』第2966号、1936年11月19日 ^ 「商業登記 東邦電力株式会社変更」『官報』第3028号、1937年2月8日 ^ 『九州送電株式会社沿革史』224頁 ^ 『人事興信録』第14版下ツ46頁。NDLJP:1704455/204 ^ 「大井川鉄道株式会社第44回営業報告書」（J-DAC「企業史料統合データベース」収録） 稲沢市新修稲沢市史編纂会 編『新修稲沢市史』本文編下、新修稲沢市史編纂会事務局、1991年。NDLJP:9572113。  酒井福松・村川嘉一 編『佐賀県の事業と人物』佐賀県の事業と人物社、1924年。NDLJP:970804。  塩柄盛義 編『九電鉄二十六年史』東邦電力、1923年。  下川寿一『九州送電株式会社沿革史』東洋経済新報社出版部、1942年。NDLJP:1059578。  人事興信所 編『人事興信録』第8版、人事興信所、1928年。NDLJP:1078684。  人事興信所 編『人事興信録』第14版下、人事興信所、1943年。NDLJP:1704455。  人事興信所 編『人事興信録』第19版下、人事興信所、1957年。NDLJP:3022520。  大同製鋼 編『大同製鋼50年史』大同製鋼、1967年。NDLJP:2515014。  大同電力社史編纂事務所 編『大同電力株式会社沿革史』大同電力社史編纂事務所、1941年。NDLJP:1059562。  手島益雄『名古屋百人物評論』日本電報通信社名古屋支局、1915年。NDLJP:954765。  東邦電力史編纂委員会 編『東邦電力史』東邦電力史刊行会、1962年。NDLJP:2500729。  東邦電力名古屋電灯株式会社史編纂員 編『名古屋電燈株式會社史』中部電力能力開発センター、1989年（原著1927年）。  宮島清次郎翁伝刊行会 編『宮島清次郎翁伝』宮島清次郎翁伝刊行会、1965年。NDLJP:3453354。  萬朝報社 編『新日本史別篇』現代人物篇、萬朝報社、1927年。NDLJP:1264704。