山形大学工業短期大学部

山形大学工業短期大学部（やまがただいがくこうぎょうたんきだいがくぶ、英語: Technical College, Yamagata University）は、山形県米沢市城南94-3-16に本部を置いていた日本の国立大学である。1954年に設置され、1985年に廃止された。大学の略称は山大工短。 山形県米沢市に所在した日本の国立短期大学で、併設元は山形大学工学部。 1954年に2学科、入学総定員60名体制で開学。のちに順次学科増設が行われ最大5学科、入学総定員は200名体制にまで発展した。 1982年度の入学生を最後に、1985年に短期大学としての使命を終える。 山形大学を参照。 山形大学工業短期大学部は、勤労の傍らで学業に勤しむ学生の人のために夜間部が設けられていた。 1954年 4月1日 山形大学工業短期大学部が以下の学科体制にて開学する。 機械科第二部 入学定員30名 繊維科第二部 入学定員30名 5月1日 学生数/定員 機械科第二部 45/30 繊維科第二部 45/30 1959年 4月1日 学科の増設が行われる。 応用化学科第二部 入学定員40名 同 学科の入学定員を以下の通り変更する。 機械科第二部 30→40 線維科第二部 30→40 5月1日 学生数/定員 機械科第二部 98/100 繊維科第二部 65/100 応用化学科第二部 30/40 1961年 5月1日 この年にはじめて女子学生の在学が確認される。 1963年 5月1日 当時、既存の学科全てにはじめて女子学生の在籍が確認された。 機械科 80 線維科 64 応用化学科 63 1965年 4月1日 学科の増設が行われる。 電気科第二部 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 電気科第二部 32 1969年 4月2日 専攻科の設置が認められる。 機械工学専攻 入学定員5名 電気工学専攻 入学定員5名 応用化学専攻 入学定員5名 繊維工学専攻 入学定員5名 1970年 4月1日 学科の増設が行われる。 情報工学科第二部 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 情報工学科第二部 23 1971年 5月1日 情報工学科第二部にはじめて女子学生の在籍が確認される。 1975年 4月1日 応用化学科を環境化学計測学科と改称。 1978年 4月1日 専攻科の応用化学専攻を環境化学計測学専攻に名称変更。 1982年 4月1日 この年度をもって学生募集を終了。 5月1日 学生数/定員 機械工学科第二部 105 繊維工学科第二部 43 環境化学計測学科第二部 86 電気工学科第二部 118 情報工学科第二部 104 1983年 4月1日 専攻科のみ学生募集が行われる。 5月1日 学生数/定員 機械工学科第二部 73 繊維工学科第二部 31 環境化学計測学科第二部 55 電気工学科第二部 84 情報工学科第二部 72 1984年 4月1日 専攻科のみの学生募集を行う 5月1日 学生数/定員 機械工学科第二部 41 繊維工学科第二部 17 環境化学計測学科第二部 33 電気工学科第二部 41 情報工学科第二部 32 1985年 5月1日 学生数/定員 電気工学科第二部 2 1985年 9月30日 左記をもって正式に廃止。 山形県米沢市城南4-3-16 山形大学と同じ象徴を使用していた。 機械工学科第二部 繊維工学科第二部 環境化学計測学科第二部 電気工学科第二部 情報工学科第二部 機械工学専攻 電気工学専攻 環境化学計測学専攻 繊維工学専攻 なし 中学校教諭二種免許状（技術）が情報工学科を除く全学科にて設置されていた。情報工学科には数学が設置されていた。 『基礎電気回路論』 歴代学長 篠崎平馬 細谷恒夫 廣根徳太郎 工学部と共同使用されていた。 山形大学 山形大学工学部への編入学制度があった。 ^ a b 現在は、山形大学工学部キャンパスとなっている。 ^ a b 昭和58年度より学生募集停止。 ^ a b c d e f g 男のみ ^ a b c うち女1 ^ a b c d e f うち女2 ^ 山形大学工学部Bコース(夜間主コース)へ転換のため。現在はシステム創成工学科(フレックスコース)となっている。 ^ 応用化学科に男76に対し、女3人在籍 。 ^ うち女4 ^ 男42に対し、女4人 ^ うち女8 ^ うち女12 ^ うち女23 ^ 出典。 ^ うち女6 ^ うち女10 ^ うち女14 ^ 出典。 ^ うち女3 ^ うち女7 ^ うち女5 ^ 各学科とも入学定員40名、かつ最終募集となった1982年における体制 ^ 各専攻とも入学定員5名。 ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。 ^ 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'54, p. 1369. ^ a b c 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。 ^ 大学資料 (14)より。 ^ a b 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。 ^ 文部省'59, p. 12. ^ 文部省'61, p. 16. ^ 文部省'63, p. 20. ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'65, p. 23. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)-47コマ目-より。 ^ 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'70, p. 26. ^ 文部省'71, p. 26. ^ 文部省大学局技術教育課'1975. ^ 文部省大学局技術教育課'1978, p. 専攻科の項. ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度-88コマ目-より。 ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和59年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和59年度より。 ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。 ^ 文部省'85, p. 39. ^ 文教協会'1986. ^ a b c 晶文社'1974.4, p. 30. ^ 全国短期大学一覧 昭和57年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和60年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和60年度より。 ^ 基礎電気回路論より。 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。 　 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617632。  文部省『全国学校総覧 昭和37年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I0311182970。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和39年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I27210080124838。  文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。  文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138668。  文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138672。  文部省『全国学校総覧 昭和61年版』原書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I31111100707694。  文部省『短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000039-I12869477。  文部省『短期大学一覧 昭和53年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000001386977。  文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I23111100105004。  晶文社編集部 編『全国短期大学受験案内 昭和50年度用』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I000004349910。  山形大学 表示 編集