国際短期大学

国際短期大学（こくさいたんきだいがく、英語: Kokusai Junior College）は、東京都中野区江古田4-8-8に本部を置く日本の私立大学。1933年創立、1950年大学設置。大学の略称は国短（こくたん）。 東京都中野区に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人国際学園。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に1学科体制で開学した。 1962年度より学科増設により一旦は2学科となるも、2010年度より再び1学科体制となる。 国際短期大学は国際コミュニケーション学科のみの単科短期大学であるが、その中に、英語キャリア、国際観光、総合キャリアの3つのコースがある。また、インターンシップや海外留学制度もある。 1933年 高木章により中野高等無線電信学校が創立される。当時無線電信技術は指導者不足であったため、本校は全国の技術者養成学校の中でも最優校とされ、若者の憧れの学校だった。 1941年 財団法人中野学園設立（理事長高木章）。中野学園中学校設立（旧制。校長遠山丙市） 1943年 軍部の接収により中野高等無線電信学校廃止（校舎は軍の科学技術兵器学校となる） 1946年 国際外国語学校が設置される 1948年 財団法人中野学園を財団法人国際学園と改称。中野学園中学校（旧制）を国際中学校と国際高等学校に改組 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 英語学科 第一部 入学定員200名 第二部 入学定員200名 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。 4月1日 左記を以て国際短期大学が以下の学科体制にて開学する。 英語学科→英語科 第一部 入学定員200名→80名 第二部 入学定員200名→不認可 1962年 4月1日 以下の学科を増設する。 電気通信科 入学定員80名 1986年 4月1日 学科の定員増を以下の通り行う。 英語科 80→160 電気通信科 80→160 1994年 4月1日 電気通信科を情報通信科に改称。 2000年 4月1日 学科の入学定員減を以下の通り行う。 英語科 160→156 情報通信科 160→156 2001年 4月1日 学科の名称変更を以下の通り行う。 英語科→英語コミュニケーション学科 情報通信科→情報ネットワーク学科 2003年 4月1日 学科の入学定員減を以下の通り行う。 英語コミュニケーション学科 156→100 情報ネットワーク学科 156→100 2009年 4月1日 情報ネットワーク学科の学生募集を最終とする。 2010年 4月1日 英語コミュニケーション学科が情報ネットワーク学科を統合開始し、以下の学科として改めて設置する。 国際コミュニケーション学科 入学定員200名 2011年 5月2日 左記以降に情報ネットワーク学科が正式に廃止される。 2012年〜2021年 4月1日 国際コミュニケーション学科の入学定員が200→150に減員される 東京都中野区江古田4-8-8 右記にあり。 オリジナルカレッジマークについては右記資料より。 国際コミュニケーション学科 入学定員135名 英語コミュニケーション学科 入学定員100名→国際コミュニケーション学科 情報ネットワーク学科 入学定員100名 教職課程 中学校教諭二種免許状 英語 英語科 職業 電気通信科 五十周年記念ARENA（体育館）：1998年竣工。 『国際短期大学紀要』 ANA総合研究所と専任教員の派遣に関する基本契約締結 国際短期大学のクラブ活動には、茶道・E・S・S・フットサル・バスケットボールなどがある。 国際短期大学の学園祭は「中野祭」と呼ばれている。キャンパスの所在地が中野区であることに因んでいるものとみられる。 国際短期大学後援会組織がある。 高木章：初代学長 高木明郎：現学長 桜庭信之：元教授、英文学者 野口肇：元講師、米文学者 立川明日香（元新座市議会議員） 川北紘一（特技監督） 図書館 就職相談コーナー 学生ホール コンピュータ教室 コミュニケーションラウンジ 来日生ゲストルーム ^ a b 現在の文部科学省。 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 最終募集となった2009における体制。 ^ ほか学科も参照のこと。 ^ うち私立短期大学132校 ^ 当時衆議院議員 ^ 短期大学名 国際短期大学 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典より。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 同時に男子学生の受け入れを開始する。 ^ 平成22年度より学生募集を停止。 ^ 右記資料より。 ^ 2011年度資料と2021年度資料とを見比べた結果より。 ^ 学生数は、英語科、電気通信科のみのデータである。()は全体の内数で、赤字は女、青字は男を意味する。 ^ うち電気通信科205(男26、女179)、情報通信科158(男36、女122) ^ a b c 文部科学省高等教育局大学振興課'2021. ^ 官報 1950年09月14日より。 ^ 私が辿った道平和祈念展示資料館 ^ 文部省a, p. 42. ^ 文部省b, p. 2. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 86. ^ 文部省c, p. 3. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 423. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 5. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。 ^ 文教協会'1986. ^ 大学資料 (99)より。 ^ 短期大学教育 (42)より。 ^ 短期大学教育 (43)より。 ^ 文教協会'1994. ^ 文教協会'2000. ^ a b c 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 153. ^ a b c 旺文社'2000.05, p. 231. ^ 文教協会'2001. ^ 文教協会'2003. ^ a b 文教協会'2010. ^ a b 文教協会'2011, p. 62. ^ 国際短期大学 本学の特色より。 ^ リクルート'1984, p. 616. ^ 文教協会'2009. ^ 梧桐書院'1970.8. ^ 文部省'54, p. 1376. ^ 文部省'58, p. 19. ^ 文部省'59, p. 17. ^ 東京教育研究所'60, p. 21. ^ 文部省'61, p. 21. ^ 文部省'62, p. 24. ^ 文部省'63, p. 26. ^ 文部省'64, p. 26. ^ 文部省'65, p. 29. ^ 文部省'66, p. 31. ^ 文部省'67, p. 31. ^ 文部省'68, p. 33. ^ 文部省'70, p. 33. ^ 文部省'71, p. 33. ^ 文部省'72, p. 35. ^ 文部省'73, p. 36. ^ 文部省'75, p. 40. ^ 文部省'76, p. 40. ^ 文部省'77, p. 40. 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