東京女子大学短期大学部

東京女子大学短期大学部（とうきょうじょしだいがくたんきだいがくぶ、英語: Tokyo Woman's Christian University, Junior College）は、東京都三鷹市牟礼4-3-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1992年に廃止された。大学の略称は東短（トンタン）。 東京都三鷹市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東京女子大学。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に4学科体制で開学した。 1960年度の学生募集時までは4つの学科を擁していたが、以後その内の3学科が廃止されて、一旦1学科となる。 1966年には新に1学科が新設され、最終的には2学科体制となる。学生総数が1,000人を越えており、短期大学部にしてはかなりの規模を誇っていた。 1987年度の入学生を最後に、短期大学としての使命を終える。 設置されていた学科の一つである教養科には、｢心理学｣・｢生物学｣・｢社会学｣・｢文化人類学｣など人間理解を深めるための諸科目を学ぶ人間科学コース、社会学や法学の立場から現代社会を理解するための科目を学ぶ現代社会コースがあった。 実用的な知識よりも深い教養を身につけることを目的とされていた故に、短期速成の｢職業教育｣ではなく｢資格取得皆無という教養主義｣が強調されていた全国でもユニークな短期大学である。但し、初期は教職課程が設けられていた。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 国語科 入学定員40 英語科 入学定員80 数理科 入学定員40 体育科 入学定員40 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。 4月1日 左記を以て当初は杉並区井荻3-124において東京女子大学短期大学部が以下の学科体制にて開学する。 国語科 入学定員40名 英語科 入学定員80名 数理科 入学定員40名 体育科 入学定員40名 1951年 2月24日 学校法人東京女子大学が成立する。 1954年 4月1日 この年度入学生より数理科の入学生の修業年限を2年から3年へ延長。 1954年 5月1日 学生数/定員 国語科 97/80 英語科 223/160 数理科 109/80 体育科 49/80 1955年 3月31日 2年制の数理科を廃止する。 1960年 5月1日 学生数/定員 国語科 98/80 英語科 195/160 数理科 135/120 体育科 55/80 1961年 5月1日 学生数/定員 国語科 46/40 英語科 168/160 数理科 44/80 体育科 29/40 1962年 3月31日 左記をもって国語科・体育科を正式に廃止となる。 5月1日 学生数/定員 英語科 208/160 数理科 18/40 1963年 4月1日 左記をもって数理科をもって正式に廃止となる。 1966年 4月1日 三鷹市牟礼に移転し、英語科の入学定員を80→200に増員、かつ以下の学科を増設する。 教養科 入学定員200名 5月1日 学生数/定員 英語科 340/280 教養科 244/200 1985年 4月1日 学科の入学定員増を以下の通り行う 英語科 200→250 教養科 200→250 5月1日 学生数/定員 英語科 514/450 教養科 509/450 1987年 4月1日 この年度で学生募集を最終とする。 1987年 5月1日 学生数/定員 英語科 589/500 教養科 587/500 1988年 5月1日 学生数/定員 英語科 290/250 教養科 282/250 1989年 5月1日 学生数/定員 英語科 8/- 教養科 1/- 1990年 5月1日 学生数/定員 英語科 1/- 教養科 1/- 1991年 5月1日 学生数/定員 英語科 -/- 教養科 -/- 1992年 1月27日 左記をもって正式に廃止となる。 東京都三鷹市牟礼4-3-1 右記資料にあり。 英語科 国語科 数理科 体育科 教養科 初期には教職課程があり、中学校教諭二級免許状と高等学校教諭免許状があった。 国語：国語科 英語：英語科 数学：数理科 保健体育：体育科 図書館 『季刊牟礼』 高木貞二 木村健二郎 原島鮮 隅谷三喜男 京極純一 山本みどり - 女優 石川牧子 - 元日本テレビアナウンサー 石毛恭子 - 元フジテレビアナウンサー 遠藤恵美子 - 武蔵野大学名誉教授 大野香菜 - 元フジテレビアナウンサー 高樹のぶ子 - 作家 石田敦子 - アナウンサー 横田理恵 - 脚本家 森奈津子 - 作家 東京女子大学本部とは別に、短期大学部独自のキャンパスが三鷹市にあった。大学は当初、使用しなくなった牟礼キャンパスの敷地に借地のマンションを建て、固定資産税などの維持費（年間9,000万円ほど）にかかる費用にあてる予定であったが、近隣住民の猛反対にあい、維持を断念。2005年9月に法政大学に売却され、跡地に同大学の附属中学校・高校が2007年4月に移転したために、東京女子大短期大学部時代の建物はすべて取り壊された。チャペルの一部は東京女子大学善福寺校舎の牟礼記念ホールに使用されている。 東京女子大学　 全学科を含めて東京海上火災・日本興業銀行・三井物産・安田火災海上・丸紅・トヨタ自動車・日本航空・日本銀行・安田信託銀行・三菱商事・日本交通公社・伊藤忠商事などの一般企業へ就職していた。 全学科含めて東京女子大学のほかに明治学院大学・立教大学などがある。 ^ a b 現在は法政大学中学高等学校の所在地となっている。 ^ a b 東京女子大学の現代文化学部設置により昭和63年度より学生募集停止。 ^ a b 現在の文部科学省。 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab 女のみ ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b 最終募集となった1987年度における入学定員は入学定員250名。 ^ a b c 最終募集となったと思われる1960年における入学定員は40名。 ^ ほか学科も参照のこと。 ^ うち私立短期大学132校 ^ 短期大学名 東京女子大学短期大学部 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典 ^ 出典 ^ 出典。 ^ 大学時報 = University current review 37(203)(216)より。 ^ a b 文教協会'1988. ^ 官報 1950年09月14日より。 ^ 短期大学教育 (45)より。 ^ a b 文教協会'1992. ^ a b c 教育新聞社'83. ^ a b 文部省e, p. 39. ^ 文部省a, p. 37. ^ 文部省b, p. 1. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 86. ^ 文部省c, p. 3. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 5. ^ 学校法人一覧 昭和34年度より。 ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'54, p. 1375. ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。 ^ 東京教育研究所'60, p. 22. ^ 文部省'61, p. 22. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。 ^ 文部省'62, p. 25. ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (19)より。 ^ 短期大学教育 (20)より。 ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'66, p. 32. ^ 全国短期大学一覧 昭和60年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和60年度より。 ^ 大学資料 (95)より。 ^ 短期大学教育 (41)より。 ^ 短期大学教育 (42)より。 ^ 文部省'85, p. 55. ^ 文部省'87, p. 57. ^ 文部省'88, p. 60. ^ 文部省'89, p. 62. ^ 文部省'90, p. 62. ^ 文部省'91, p. 64. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 124. ^ 文教協会'1987, p. 67. ^ 短期大学教育 (44)より。 ^ 短期大学一覧 昭和35年度 (短期大学資料 ; 第24号)より。 ^ 東京女子大学短期大学部'76. ^ 季刊牟礼より。 ^ 荘内大観 1988年版より。 ^ 東京女子大学短期大学’ 1991.4. 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。  文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. 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