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NSTワイド630

『NSTワイド6:30』（エヌエスティーワイド）は、1981年4月1日から1984年9月28日まで3年半、新潟総合テレビで生放送された平日夕方のローカルワイドニュース番組である。 NSTは開局当初、FNN/FNS（フジテレビ系）・NNN/NNS（日本テレビ系）、ならびにANN（テレビ朝日系）の全国ネットワーク3系列のクロスネットワークだったが、夕方のニュースは18:00からFNN制作の『FNNニュースレポート6:00』をネット受け。 同番組は18:30までだったが、NSTは18:20で飛び降り、18:30まで新潟のローカルニュースを伝えていた。 その後、新潟県第3番目のテレビ新潟（当時TNN、現在のTeNY）が1981年4月1日に開局したのに伴い、アニメ枠からローカルニュースの時間を大幅拡大したNST初の夕方ローカルニュース&情報ワイドショーとして本番組がスタートした。祝日には『FNNニュースレポート6:30』を18:50までネットし、18:50 - 18:55にローカルニュースを伝えていた。 番組は3年半続けていた。1984年10月1日に全国枠とローカルニュースを一体化した1時間の大型ニュース番組『FNNスーパータイム』が開始されたのに伴い、『FNN NSTワイド6:00』へ改題。 『630』時代には、キャスターは会議室用の長テーブルの前に立ち、背景は「NSTワイド6:30」の文字がプロジェクターでホリゾントに小さく照射されるだけという極めて質素なものであった。 本番組のオープニングテーマは『FNNニュースレポート6:30』と同じ曲であった。 祝日に『FNNニュースレポート6:30』を放映した際のテーマ曲は、『FNNニュースレポート6:00』などに使用された深町純（冨田勲という説もあり）作曲のものに差し替えられていた。 まず日本列島の地図→そこから新潟県（色がやや濃い緑色になっている）の部分を抜き取ってアップにする。 その後、夕方の海をイメージしたアニメーションから波をイメージした線が登場し、それから「NSTワイド」という文字が出てきて、その画面の下に「6:30」の字幕が出るというものである。 NSTニュース NST新潟総合テレビ番組一覧 FNNニュースレポート6:00 NSTワイド6:00（後番組）
路木健

路木 健（みちき けん、1972年10月16日 - ）は、長崎県出身の元サッカー選手。現役時代のポジションはミッドフィールダー。実弟は路木龍次。現在は京都サンガF.C.スタッフ。 現役時代はドリブルによるサイドの突破が魅力のミッドフィールダーであった。 国見高校3年時に全国高等学校サッカー選手権大会優勝、大会優秀選手にも選ばれた。 1991年にマツダSC（現、サンフレッチェ広島）に入団。同期は森山佳郎、森秀昭、柳本啓成、笛真人、松山大輔、小倉一浩がいる。その後引き続き、サンフレッチェ広島にも在籍したが、トップ出場はなし。 1993年に京都パープルサンガ（現、京都サンガF.C.）に移籍、2年間プレーしたあと1995年に現役引退。 引退後は、京都のホームタウン推進課課長、企画部副部長など裏方として活躍している。 長崎県立国見高等学校 マツダSC東洋 1991年 - 1992年 : マツダSC/サンフレッチェ広島 1993年 - 1994年 : 京都パープルサンガ その他の公式戦 1991年 コニカカップ 2試合0得点 日本サッカーリーグ 編『1991-1992JSLイヤーブック』南雲堂、1991年。ISBN 4-523-31033-5。 、1991 ISBN 日本サッカーリーグ『日本サッカーリーグ全史』日本サッカーリーグ、1993年11月。  『Jリーグオフィシャルガイド1992-1993』小学館、1992年8月。ISBN 4-09-102301-0。  『Jリーグオフィシャルガイド1993・サントリーシリーズ』小学館、1993年5月。ISBN 4-09-102303-7。  ^ a b c 『Jリーグオフィシャルガイド1992-1993』p65 長崎県出身の人物一覧 サンフレッチェ広島F.Cの選手一覧 京都サンガF.C.の選手一覧 路木龍次 路木健 - Transfermarkt.comによる選手データ (英語)
アスコナ

アスコナは、スイス・ティチーノ州のマッジョーレ湖の汀にある南スイスの中世風の基礎自治体 ( コムーニ ) である。イタリア語圏に属する。 町は人気がある観光旅行地で、毎年、ジャズ・フェスティバル（ニューオリンズ・ジャズ・フェスティバル・アスコナ）が開催される。 アスコナの背後の丘「モンテ・ヴェリタ」（Monte Verità、直訳すれば「真理の山」）には重要な歴史的背景がある。20世紀初頭、自然への復帰を目的とした菜食主義者たちのコロニーが作られた。 多くの芸術家やアナキスト、有名人がこの丘を訪問した。例えば、ヘルマン・ヘッセ、カール・ユング、ゲアハルト・ハウプトマン、エーリヒ・マリア・レマルク、フーゴ・バル(Hugo Ball)、エルゼ・ラスカー＝シューラー、シュテファン・ゲオルゲ(Stephan George)、イサドラ・ダンカン、カール・オイゲン・ケール(Carl Eugen Keel)、パウル・クレー、ルドルフ・シュタイナー、マリー・ヴィグマン、マックス・ピカール(Max Piccard)、エルンスト・トラー(Ernst Toller)、アンリ・ヴァン・デ・ヴェルデ(Henri van de Velde)、レヴェントロフ伯爵夫人(Fanny zu Reventlow)、ルドルフ・ラバン(Rudolf Laban)、フリーダ・フォン・リヒトホーフェン(Frieda von Richthofen)とエルゼ・フォン・リヒトホーフェン (Else von Richthofen)姉妹、オットー・グロース (Otto Gross)、エーリヒ・ミューザーム(Erich Muhsam)とグスタフ・シュトレーゼマン、マルティン・ブーバー、ジャン・アルプなどの人物。 エラノス会議 - スピリチュアリティの研究を目的とした会議。アスコナで開催された。 マーティン・グリーン『真理の山 アスコーナ対抗文化年代記』 進藤英樹訳 平凡社 (1998/05) ISBN 4-582-73393-X マーティン・グリーン『リヒトホーフェン姉妹―思想史のなかの女性1870‐1970』 塚本明子訳　みすず書房 (2003/02) ISBN 4-622-07008-1 マーティン・グリーン(他)『エラノスへの招待―回想と資料』桂芳樹(他)訳　平凡社 (1995/11) ISBN 4-582-73332-8 関根 伸一郎 『アスコーナ 文明からの逃走―ヨーロッパ菜食者コロニーの光芒』　三元社 (2002/07) ISBN 4-88303-098-9 上山 安敏 『神話と科学―ヨーロッパ知識社会 世紀末～20世紀』　岩波現代文庫 (2001/10) ISBN 4-00-600065-0。旧版・岩波書店（1984） フリードリッヒ・グラウザー 『外人部隊』 種村季弘訳、国書刊行会　(2004/07)　ISBN 4-336-04638-7　収録「ダダ、アスコナ、その他の思い出」 『ドイツの世紀末5 チューリヒ-予兆の十字路』 国書刊行会 (1987/2) 収録「アスコーナ(Aus Ascona)」 エーリヒ・ミューザーム他 ウィキメディア・コモンズには、アスコナに関連するメディアがあります。 www.ascona.ch Der Monte Verità in Ascona 長澤均評論_パピエ・コレ サロン的磁場としての都市・アスコナ・コロニー スイス政府観光局：アスコーナ（日本語） 中澤英雄「二つの文化の間の架空の国―マックス・ブロートの小説『大いなる敢行』に対するカフカの批評」 表示 編集
無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律

無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律（むさべつたいりょうさつじんこういをおこなっただんたいのきせいにかんするほうりつ）は、無差別大量殺人行為を行った団体を規制する日本の法律。団体規制法やオウム新法などと通称される。 法務省刑事局公安課と、その外局の公安調査庁調査第一部が共同で所管する。 目的は、団体の活動として役職員・構成員が無差別大量殺人行為を行った場合に、その団体につき、その活動状況を明らかにし又は当該行為の再発を防止するために必要な規制措置を定め、もって国民の生活の平穏を含む公共の安全の確保に寄与することにある。 日本政府が地下鉄サリン事件等の凶悪事件を起こしたオウム真理教に対して破壊活動防止法の適用を請求したが、1997年1月に公安審査委員会により請求棄却とされ、既存の法律では無差別テロを起こしてなおも存続し続ける団体に対する法規制が実施できない事態となった（オウム真理教破壊活動防止法問題）。そのため、破壊活動防止法に代わってオウム真理教への法規制を可能とする治安立法が必要となり、無差別大量殺人行為を行った団体の規制に関する法律（団体規制法）が制定された。 1999年（平成11年）12月7日に公布され、同月27日に施行された。下位法令には、同法施行令（平成11年政令第403号）、同法施行規則（平成11年法務省令第46号）がある。 現在までにこの法律の適用対象となっている団体は、オウム真理教及びその後継団体（Aleph）および分派団体（ひかりの輪、山田らの集団）である。なお同じオウム真理教の後継団体でもケロヨンクラブは適用対象となっていない。 本法1条は、「団体の活動として役職員又は構成員が、例えばサリンを使用するなどして、無差別大量殺人行為を行なった団体」とする。また、観察処分の対象につき、2条1項は、その団体の役職員又は構成員が当該団体の活動として無差別大量殺人行為を行った団体が次のいずれかに該当し、その活動状況を継続して明らかにする必要があると認められる場合とする。 当該無差別大量殺人行為の首謀者が当該団体の活動に影響力を有していること 当該無差別大量殺人行為に関与した者の全部又は一部が当該団体の役職員又は構成員であること 当該無差別大量殺人行為が行われた時に当該団体の役員（団体の意思決定に関与し得る者であって、当該団体の事務に従事するものをいう）であった者の全部又は一部が当該団体の役員であること 当該団体が殺人を明示的に又は暗示的に勧める綱領を保持していること 前各号に掲げるもののほか、当該団体に無差別大量殺人行為に及ぶ危険性があると認めるに足りる事実があること これらから、公安調査庁は、オウム真理教の後継団体は、組織名を変えても「オウム真理教」として扱うことが分かる。報道もそれに従う。 なお、この法律でいう「無差別大量殺人行為」とは、政治上の主義若しくは施策を推進し、支持し、又はこれに反対する目的をもって殺人罪に該当する行為をなすことであって、不特定かつ多数の者を殺害し、又はその実行に着手してこれを遂げないものをいう。ただし、1989年12月27日以前にその行為が終わっているものは除く。 観察処分を受けた団体は、処分時及び処分後3ヶ月ごとに役職員、活動の用に供している土地建物、資産負債、活動状況その他公安審査委員会が特に必要と認めた事項について公安調査庁長官に報告義務があり、公安調査官は立入検査することができる。なお、期間は最長3年で、更新が可能である。 さらに、再発防止処分として、一定の要件を満たす場合に、最長6月間、土地建物の新規取得や新規借入の禁止、土地建物の使用禁止、当該無差別大量殺人行為の関与者等の団体施設での従事禁止、団体への勧誘強要や脱退妨害禁止、寄付受領禁止の処分を講じることも可能である。処分に従わない場合は2年以下の懲役または100万円以下の罰金の刑事罰が規定されている。なお、同法は破壊活動防止法のような対象団体への解散命令はない。 2023年1月に公安調査庁はAlephは収益事業で得た資産などの報告を適切に行わなかったとして、再発防止処分を公安審査委員会に請求。同年2月に公安審査委員会はAlephへの意見聴取を実施したものの、Aleph側は出頭せず、陳述書等も提出しなかった。2023年3月13日に公安審査委員会はAlephに対して初めて同法に基づき、同年3月21日から6ヶ月間の寄付受領や13施設の一部や全部の使用を使用禁止とする再発防止処分を決定した。 第一章 総則（1 - 4条） 第二章 規制措置（5 - 11条） 第三章 規制措置の手続（12 - 28条） 第四章 調査（29・30条） 第五章 雑則（31 - 37条） 第六章 罰則（38 - 43条） 附則 破壊活動防止法 思想犯保護観察法 足立区反社会的団体の規制に関する条例 表示 編集
ヴェネツィア県

ヴェネツィア県 Città metropolitana di Venezia ヴェネツィア県（ヴェネツィアけん、イタリア語: Città metropolitana di Venezia）は、イタリア共和国ヴェネト州に属する県級行政区画。県都はヴェネツィア市。 法制上の位置づけは、2015年1月1日に従来の県（Provincia）から大都市圏（Città metropolitana）に移行した。 イタリア語版ウィキペディア等では廃止された Provincia di Venezia と新設された Città metropolitana di Venezia が別項目になっているが、便宜上双方を「ヴェネツィア県」として本項で扱う。 ヴェネト州の南部に位置し、アドリア海（ヴェネツィア湾）に面する。 隣接する県は以下の通り。 トレヴィーゾ県 - 北 ポルデノーネ県（フリウリ＝ヴェネツィア・ジュリア州） - 北東 ウーディネ県（フリウリ＝ヴェネツィア・ジュリア州） - 東 ロヴィーゴ県 - 南西 パドヴァ県 - 西 人口1万人以上の都市・集落（Località abitata）は以下の通り（2001年国勢調査による）。（　）内は所属自治体名を示すが、都市・集落名と同一の場合は省いた。 メストレ （ヴェネツィア市） - 144,464人 ヴェネツィア - 57,673人 キオッジャ - 44,361人 ミーラ・ターリオ （ミーラ市） - 30,035人 サン・ドナ・ディ・ピアーヴェ - 26,841人 スピネーア＝オルニャノ （スピネーア市） - 21,887人 リード （ヴェネツィア市） - 16,843人 ポルトグルアーロ - 16,652人 ミラーノ - 14,832人 リード・ディ・イーゼロ （イェーゾロ） - 10,141人 ノアーレ - 10,019人 メストレ ヴェネツィア キオッジャ 001 002 003 004 005 (005) 006 007 キオッジャ 009 010 011 012 013 014 015 016 017 018 イェーゾロ 020 021 022 ミーラ 024 025 026 027 028 029 030 031 032 033 034 035 036 037 038 039 040 041 ヴェネツィア 043 044 ヴェネツィア県には44のコムーネが属する。主要なコムーネ（人口上位10位）は下表の通り。左端の数字はISTATコードを示す。人口は2012年1月1日現在。 右の地図中の番号は、コムーネのISTATコード下3桁を示す。下表に掲げた主要なコムーネのうち、地図中に名称を記さなかったものについては、番号を太字で示した。 ^ 国立統計研究所（ISTAT）. “Tavola: Superficie territoriale (Kmq) - Venezia (dettaglio comunale) - Censimento 2001.” (イタリア語). 2013年11月3日閲覧。 ^ a b 国立統計研究所（ISTAT）. “Total Resident Population on 1st January 2012 by sex and marital status” (英語). 2013年11月3日閲覧。 ^ 2014年4月の法制定により規定された広域自治体の一種 ^ 国立統計研究所（ISTAT）. “Tavola: Popolazione residente - Venezia (dettaglio loc. abitate) - Censimento 2001.” (イタリア語). 2012年7月2日閲覧。 表示 編集
ワークアカデミー

株式会社ワークアカデミー (Work Academy corporation) は、情報教育、キャリア教育、教育出版、企業研修、就職支援、会議室運営、などの事業を行う企業である。本社は大阪府大阪市。 1982年に関西初のOAスクール（現在のパソコンスクール）を開校し、その後も教材出版、講師派遣など、主にコンピュータ・リテラシー教育・情報教育分野での実績がある。また、近年ではキャリア教育や資格取得教育、公務員試験対策に関しても実績を上げている。Work（仕事）とAcademy（学校）の合成からなる企業名にも表されるように、就業力育成と大学などの教育機関支援をテーマとした事業を展開している。 1982年 - 大阪市北区で富士通のユーザー教育機関としてスタート 1983年 - ノアワープロスクール（後にノアワーキングアカデミーと改称）開校 1985年 - ワープロインストラクター養成コースを設置、教育機関への講師派遣を行う 1986年 - ワークアカデミー専門学院（現 資格とキャリアのスクールnoa）開設 1990年 - ワープロ教育学校専用教材「SCHOOLING TEXT」発刊 1993年 - noa出版（情報教育用教材出版）設立 2001年 - WebCL（Web開発）設立 2003年 - 本社を大阪市北区万歳町に移転 2005年 - ICT利活用力推進機構より「情報活用力診断テスト Rasti」の開発を受託 2006年 - noa 仕事×学校 開校 2006年 - 情報活用力診断テストRasti公開 2012年 - 「大阪コロナホテル」を系列化 2014年 - ハルカス大学プロジェクトに運営委員として参加 2014年 - 「株式会社ワークヴィジョン」を分社化 2017年 - 東京支社を設立 2017年 - 一般社団法人未来教育推進機構（UMEDAIプロジェクト）に設立メンバーとして参加 2018年 - 女性が活躍している企業として、「えるぼし」最高評価認定 2019年- 経済産業省「第10回キャリア教育アワード」優秀賞（中小企業の部）を受賞 2019年- プライバシーマーク取得 新大阪の研修ビジネスホテル 開発・研究を主事業とする会社 大学授業運営事業 資格サポート事業 公務員試験対策 教育出版（noa出版） スクール運営（資格とキャリアのスクールnoa） 人材開発・講師派遣 企業研修 会議室運営 全国中小企業団体中央会「中小企業向けeラーニング事業」に参画 中小建設業のeコマースによる経営革新を促進するためのeラーニングシステムを開発（2004年） 経済産業省創造技術研究開発事業、 「組織ナレッジの共有および再利用性を飛躍的に高めるEPSS」の開発を実施（2004年） ITガイドシステム推進協議会研究会事業「ICT利活用力向上のための研究会」に参加（2004年） IT活用型の観光ガイドシステムの構築プロジェクトに参画 IT教育・IT導入指導および、IT対応人材の派遣など、連携体事業の中心的役割を担う（2005年） 総務省情報通信技術地域人材育成・活用事業交付金地域雇用創造 ICT絆プロジェクト「観光コンシェルジュ育成事業の観光eラーニングコンテンツ」「大阪国パスポート」プロジェクトに参画（2011年） 総務省内閣府「市場化テスト法 検討委員会」参画 大阪経済大学 大阪商業大学 大阪府立大学 大手前大学 鹿屋体育大学 京都光華女子大学 京都先端科学大学 京都橘大学 京都女子大学 近畿大学 県立広島大学 甲南女子大学 神戸学院大学 神戸女子大学 札幌国際大学 産業能率大学 城西大学 摂南大学            玉川大学 帝京平成大学 帝塚山大学 同志社大学 名古屋経営短期大学 佛教大学 北海道文教大学 美作大学 武庫川女子大学 武蔵野大学 桃山学院大学 立命館大学 琉球大学 龍谷大学 流通科学大学 麗澤大学 他、全国の大学、専門学校、高等学校、企業、行政などと取引。 適性試験教材に関するトラブル ワークアカデミーが2014年10月 - 2015年2月に使用した教材について、東京アカデミーが自社の問題集に掲載された問題と酷似しているとして、大阪地方裁判所に訴訟を提起。2016年1月に和解が成立。 ^ “沿革｜ワークアカデミー ICT教育･人材派遣･講師派遣･技術者派遣”. workacademy.com. 2019年4月16日閲覧。 ^ “企業概要｜ワークアカデミー ICT教育･人材派遣･講師派遣･技術者派遣”. workacademy.com. 2019年4月16日閲覧。 ^ “企業概要｜ワークアカデミー ICT教育･人材派遣･講師派遣･技術者派遣”. workacademy.com. 2019年4月16日閲覧。 ^ 教材の問題盗用 人材育成会社、責任認め和解　大阪地裁 毎日新聞 2016年2月8日 株式会社ワークアカデミー 資格サポートセンター 情報教育 教材出版　noa出版 就転職応援　なりたい.com ワークアカデミー 研修ソリューション 大阪 梅田・天王寺のパソコンスクール　資格とキャリアのスクール noa 就職支援スクール　noa 仕事×学校 あべのハルカス貸会議室 コロナホテル Web制作・システム開発　Web C.L. 情報活用力診断テスト Rasti UMEDAI ハルカス大学 表示 編集
上野真未

上野 真未（うえの まみ、1990年10月20日 - ）は、東京都出身のタレント、ファッションモデル、女優。本名は出村真未（でむら まみ）。 ZEEQ（子役として）→ レプロエンタテインメント（モデルとして）→ ヒラタオフィス（女優として。2009年の後半に退社） 特技はバレエ。 アミューズメントミューズ1/3娘（2006年4月 - 2007年3月、日本テレビ）レギュラー すいか 第1話 （2003年、日本テレビ）早川基子（子供時代）役 大好き!五つ子Go2!! （2006年7月 - 9月、TBS）西田真央役 人生はフルコース 第3話（2006年7月、NHK総合） 生徒諸君!（2007年4月 - 6月、テレビ朝日系） 三宅静香役 P&Gパンテーンドラマスペシャル かるた小町（2008年2月11日、フジテレビ系） バドミントン部員・エリ役 恐怖学園（2001年） STAY（2006年） - 宮下佳織 役 東京タワー 〜オカンとボクと、時々、オトン〜（2007年4月） こわい童謡 表の章（2007年7月） フレフレ少女（2008年） WILDe BEAUTY 〜オスカー・ワイルド、或いは幸せの王子〜（2008年3月、博品館劇場） 全国火災予防運動 2006年秋・2007年春（消防庁） - ポスター aiko『三国駅』（2005年） 光岡昌美『Hana』（2007年） melon（2001年 - 2004年） トワイライトシンドローム 禁じられた都市伝説（2008年、スパイク） - ミズキ 役 表示 編集
綜合教育センター

株式会社綜合教育センター（そうごうきょういくセンター）は、東京都文京区に本部を置く出版社である。 本社所在地 - 東京都文京区本郷5丁目33番10号 沿革 1973年（昭和48年） - 設立 ショッピングセンターなどでめばえ教室を運営していた。2021年に学研グループの学研エデュケーショナルに幼児教室事業を譲渡した。 いずれも2010年6月27日現在。めばえ教室が存在しない地域を指す。 岩手県、秋田県、山形県、富山県、福井県、 和歌山県、徳島県、高知県、愛媛県、島根県、山口県、沖縄県 ^ “学研、綜合教育センターから幼児教室を買収”. 日本経済新聞 (2021年3月31日). 2022年2月4日閲覧。 めばえ教室 表示 編集 表示 編集
スラバヤ日本人学校

スラバヤ日本人学校（インドネシア語：Sekolah Internasional Yayasan Pemeliharaan Sekolah Jepang Surabaya、英語: Surabaya Japanese School）はインドネシア共和国のスラバヤにある、在インドネシア日本人のための初等、中等（中学校）教育を行う日本人学校。 1974年（昭和49年）9月 全日制日本人学校設立を目標とし、東部ジャワ日本クラブを発足 1976年（昭和51年）9月 日本語補習校の開始 1978年（昭和53年）1月 日本語補習校専任講師を日本より招聘 1979年（昭和54年）1月 日本政府による同年4月付けの全日制日本人学校設立認可 1979年（昭和54年）3月28日 インドネシア政府による外国人学校認可 1979年（昭和54年）9月5日 インドネシア政府よりインターナショナル・スクールとしての正式認可 1980年（昭和55年）6月8日 ダルモ校舎へ移転 1995年（平成7年）1月17日 クティンタン校舎（現在地）へ移転 [脚注の使い方] 公式サイト 表示 編集 表示 編集
サリン等による人身被害の防止に関する法律

サリン等による人身被害の防止に関する法律（サリンとうによるじんしんひがいのぼうしにかんするほうりつ）とは、サリンの製造、所持等を禁止するとともに、サリン等を発散させる行為についての罰則、およびその発散による被害が発生した場合の措置等を定め、もってサリン等による人の生命および身体の被害の防止、ならびに公共の安全の確保を図ることを目的として、1995年（平成7年）に制定された、日本の法律である。マスメディアでは「サリン防止法」と省略して報道されている。 オウム真理教がサリンを散布したことによって死傷者を出した松本サリン事件や地下鉄サリン事件をきっかけに制定された。この法律の制定以前にはサリンの製造や所持を直接禁止する法律は存在しなかった。 日本国憲法の遡及処罰禁止規定（39条前段）により、この法律はオウム真理教事件の犯人には適用されない。オウム真理教の製造によるサリンに関して、サリンプラント建設事件においては、刑法の殺人予備罪で、松本・地下鉄両サリン事件で使用されたサリンを製造した者には、刑法の殺人罪や殺人未遂罪で訴追されている。 規制される「サリン等」について法律では以下の定義をしている。 サリン 次の各号のいずれにも該当する物質で政令で定めるもの（サリン等による人身被害の防止に関する法律の規定による規制等に係る物質を定める政令により16種類の物質が指定されている） サリン以上のまたはサリンに準ずる強い毒性を有すること その原材料、製法、発散させる方法、発散した時の性状その他その物質の特性を勘案して人を殺傷する目的に供されるおそれ並びに発散した場合の人の生命及び身体に対する危害の程度が大きいと認められること 犯罪に係る社会状況その他の事情を勘案して人の生命及び身体の保護並びに公共の安全の確保を図るためにその物質について本法規定により規制等を行う必要性が高いと認められること サリン等発散罪（第5条第1項・第2項） - サリン等を発散させて公共の危険を生じさせた者は、無期又は2年以上の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等発散予備罪（第5条第3項） - サリン等を発散させて公共の危険を生じさせる予備をした者は、5年以下の懲役に処する。 サリン等製造罪（第6条第1項・第3項） - サリン等を製造した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等輸入罪（第6条第1項・第3項） - サリン等を輸入した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等所持罪（第6条第1項・第3項） - サリン等を所持した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等譲渡罪（第6条第1項・第3項） - サリン等を譲渡した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等譲受罪（第6条第1項・第3項） - サリン等を譲受した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 発散目的サリン等製造罪（第6条第2項・第3項） - 発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリン等を製造した者は10年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 発散目的サリン等輸入罪（第6条第2項・第3項） - 発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリン等を輸入した者は10年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 発散目的サリン等所持罪（第6条第2項・第3項） - 発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリン等を所持した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 発散目的サリン等譲渡罪（第6条第2項・第3項） - 発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリン等を譲渡した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 発散目的サリン等譲受罪（第6条第2項・第3項） - 発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリン等を譲受した者は7年以下の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 サリン等製造予備罪（第6条第3項） - サリン等を製造目的で予備をした者は、3年以下の懲役に処する。 サリン等輸入予備罪（第6条第3項） - サリン等を輸入目的で予備をした者は、3年以下の懲役に処する。 サリン等発散資金等提供罪（第7条） - 公共の危険を生じさせる目的でサリン等を発散させる資金等を提供した者は、3年以下の懲役に処する。 サリン等製造資金等提供罪（第7条） - 公共の危険を生じさせる目的でサリン等を製造する資金等を提供した者は、3年以下の懲役に処する。 サリン等輸入資金等提供罪（第7条） - 公共の危険を生じさせる目的でサリン等を輸入する資金等を提供した者は、3年以下の懲役に処する。 第1条（目的） 第2条（定義） 第3条（製造等の禁止） 第4条（被害発生時の措置等） 第5条 - 第8条（罰則） 附則 [脚注の使い方] ^ 殺人予備罪は刑法第201条に規定され、2年以下の懲役に処せられる。サリン防止法第7条では、サリンの製造や所持について7年以下の懲役に、発散させて公共の危険を生じさせる目的でサリンの製造をした者は、10年以下の懲役にそれぞれ処せられる。 ^ a b c 資金、土地、建物、艦船、航空機、車両、設備、機械、器具又は原材料。 大量殺人 化学兵器 テロリズム 化学兵器禁止条約 - 化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律 表示 編集
ヤン1世

ヤン1世（Jan I）は、オランダ、ポーランド、ボヘミアなどの君主の名。 ヤン1世 (ホラント伯) （1284年 - 1299年） ヤン（1世）（ヨハン・フォン・ルクセンブルク、1296年 - 1346年） - ボヘミア王（およびルクセンブルク伯）。盲目王。 ヤン1世スホラスティク（1308年/1310年 - 1372年） - オシフィエンチム公 ヤン1世 (ポーランド王) （ヤン1世オルブラフト、1459年 - 1501年） - ポーランド王。 このページは人名（人物）の曖昧さ回避のためのページです。同名の人物に関する複数の記事の水先案内のために、同じ人名を持つ人物を一覧にしてあります。お探しの人物の記事を選んでください。このページへリンクしているページを見つけたら、リンクを適切な項目に張り替えてください。
化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律

化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律（かがくへいきのきんしおよびとくていぶっしつのきせいとうにかんするほうりつ）は、化学兵器禁止条約及び爆弾テロ防止条約の適確な実施確保のため、化学兵器の製造等の禁止・特定物質の製造等の規制等をすることを目的とする日本の法律（第1条）。公布は平成7年（1995年）。 化学兵器等の製造、所持等を禁止するとともに、化学兵器等を使用する行為についての罰則及びそれによる被害が発生した場合の措置等を定め、もって化学兵器等による人の生命及び身体の被害の防止並びに公共の安全の確保を図ることを目的として1995年（平成7年）に制定された法律である。 毒性物質 - 人が吸入し、又は接触した場合に、これを死に至らしめ、又はその身体の機能を一時的若しくは持続的に著しく害する性質（毒性）を有する物質 化学兵器 - 砲弾、ロケット弾やその他兵器であって、毒性物質又はこれと同等の毒性を有する物質を充てんしたもの 特定物質 - 毒性物質及び毒性物質の原料となる物質（原料物質）のうち、化学兵器の製造の用に供されるおそれが高いもの 指定物質 - 特定物質以外の毒性物質及び原料物質のうち、化学兵器の製造の用に供されるおそれがあるもの 第一種指定物質 - 指定物質のうち化学兵器以外の用途に使用されることが少ないもの 第二種指定物質 - 第一種指定物質以外の指定物質 化学兵器使用罪（第38条第1項・第3項） - 化学兵器等を使用して毒性物質等を発散させた者は、無期又は2年以上の懲役に処する。未遂罪も同様に処する。 毒性物質等発散罪（第38条第2項・第3項） - 毒性物質等をみだりに発散させて人の生命、身体又は財産に危険を生じさせた者は、10年以下の懲役又は500万円以下の罰金に処する。未遂罪も同様に処する。 化学兵器製造罪（第39条第1項・第4項） - 化学兵器を製造した者は、1年以上の有期懲役又は700万円以下の罰金に処する。未遂罪も同様に処する。 化学兵器所持等罪（第39条第2項・第4項） - 化学兵器を所持し、譲り渡し、又は譲り受けた者は、10年以下の懲役又は500万円以下の罰金に処する。未遂罪も同様に処する。 化学兵器製造目的毒性物質等製造等罪（第39条第3項・第4項） - 化学兵器の製造の用に供する目的をもって、毒性物質等を製造し、所持し、譲り渡し、又は譲り受けた者は、7年以下の懲役又は300万円以下の罰金に処する。未遂罪も同様に処する。 化学兵器使用部品等製造等罪（第39条第3項・第4項） - 専ら化学兵器に使用される部品又は専ら化学兵器を使用する場合に用いられる機械器具であって、政令で定めるものを製造し、所持し、譲り渡し、又は譲り受けた者は、7年以下の懲役又は300万円以下の罰金に処する。未遂罪も同様に処する。 化学兵器使用予備罪（第40条） - 化学兵器等を使用して毒性物質等を発散させる予備をした者は、5年以下の懲役又は200万円以下の罰金に処する。 化学兵器製造予備罪（第41条） - 化学兵器を製造する予備をした者は、3年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。 特定物質製造罪（第43条） - 無許可で特定物質の製造をした者は、3年以下の懲役若しくは100万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質製造許可取消し等命令違反罪（第43条） - 特定物質の製造許可の取消し等命令に違反した者は、3年以下の懲役若しくは100万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質使用罪（第43条） - 無許可で特定物質の使用をした者は、3年以下の懲役若しくは100万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質許可製造者無許可変更罪（第44条） - 特定物質許可製造者として無許可でして事業所所在地等の事項を変更した者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質許可製造者譲渡目的特定物質製造罪（第44条） - 特定物質許可製造者として許可使用者に譲り渡すためにその使用の許可に係る特定物質の製造をする場合以外で特定物質の製造をした者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質譲渡等罪（第44条） - 特定物質を譲り渡し、又は譲り受けた者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質所持罪（第44条） - 特定物質を所持した者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質破棄違反罪（第44条） - 特定物質を破棄すべきであるのに破棄しない者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 特定物質不当破棄罪（第44条） - 不適当な特定物質の廃棄の変更命令に違反して破棄した者は、1年以下の懲役若しくは50万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 書類等虚偽等罪（第45条） - 同法に定められた書類等について届けなかったり虚偽の記載をした者は、30万円以下の罰金に処する。 特定物質製造関連書類虚偽等罪（第47条） - 特定物質製造関連書類等について届けなかったり虚偽の記載をした者は、20万円以下の罰金に処する。 検査等命令違反罪（第49条） - 経済産業大臣の検査命令に違反した独立行政法人製品評価技術基盤機構役員は、20万円以下の過料に処する。 化学兵器かどうかの判断は、化学兵器禁止条約の表または上記に記載されているかどうかには必ずしも拠らない。日本は「赤剤（ジフェニルシアノアルシン、ジフェニルクロロアルシン）」および「緑剤（クロロアセトフェノン）」を、遺棄化学兵器として取り扱っている。 [脚注の使い方] ^ 「砲弾又はその弾体」「ロケット弾又はその弾体」「地雷又はその外殻」「爆弾又はその弾体」 ^ 「製造をしようとする事業所の所在地」「製造をしようとする特定物質」「製造の方法及びこれに用いる器具、機械又は装置」 ^ “化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律施行令（平成七年政令第百九十二号）附則（平成一一年一〇月一四日政令第三二一号）:別表（第一条、第三条関係）”. e-Gov法令検索. 総務省行政管理局 (1999年10月14日). 2020年1月7日閲覧。 “2000年4月1日施行分” ^ 第168回国会 外務委員会 第3号 政府答弁 オウム真理教 - サリンやVXガスによる化学テロを実際に起こした宗教団体。これをきっかけにオウム対策法であるサリン等による人身被害の防止に関する法律が制定されることとなった。事件の詳細はオウム真理教事件を参照。 大量殺人 毒ガス 化学兵器禁止条約 - 化学兵器 テロリズム テロリストによる爆弾使用の防止に関する国際条約（爆弾テロ防止条約） - 経済産業省 表示 編集
ワニス

この記事の項目名には以下のような表記揺れがあります。 ワニス ニス バニッシュ バーニュシュ ワニス（蘭: Vernis、熟字訓で仮漆）、ニスまたはバニッシュ、バーニッシュ（英: Varnish）は、木材などの材料の表面を保護するために用いられる塗料の一種で、透明で硬い上塗り剤である。 オランダ語の「Vernis」が日本語に移入される際に「ワニス」と訛り、さらにその語を短縮して「ニス」と呼ばれるようになった。 誤用であるが、ラッカーなどによる光沢のある仕上げや状態を「ニス」と言う場合がある。また、本項のニスによる仕上げは必ずしも光沢があるわけでは無い。 乾性油と樹脂に鉱物由来の有機溶剤、あるいはテレピン油などの溶剤を混合したものが一般的であるが樹脂や溶剤の進歩に伴い様々なものが開発されている。ワニスで被覆された表面は保護力があるだけでなく光沢を持ち透明性が高く、透明性の低い塗料と併用しその効果を利用されることが多い。 塗布したあと溶剤は蒸発し、溶剤以外は化学重合反応等によってワニスは硬化する。油を使ったワニスが乾く速さは油の種類や量などに依存する。また、化学反応を伴う場合は一液性熱・光硬化樹脂を用いることがある。溶剤を蒸発させるタイプと、化学反応を伴うタイプの差は、硬化時の重量変化にも現れる。 また、作品完成後に塗る画面保護用ワニスをタブローという。 乾性油 乾性油の種類は多い。亜麻仁油、桐油、胡桃油、荏胡麻油などが使われる。 樹脂 天然樹脂としてコハク、コーパル（英語版）、ロジンなどがワニスに用いられてきた。今日ではアルキド樹脂、ポリウレタンニスなどが最も一般的である。化学反応系にはエポキシ樹脂が主に用いられる。 溶剤 古くはテレビン油が溶剤として使われていたが、ホワイトスピリット（英語版）やストッダード溶剤などの石油系溶剤が使われるようになっている。 硬化剤 一液性熱・光硬化の場合には硬化剤が用いられ、主にイミダゾールを成分とする。 天然品 天然のワニスは溶剤に溶かした樹液や樹脂からなるものが大部分である。使用する溶剤により、酒精ワニス（アルコールを用いたもの）、テレビン油ワニス、油ワニスの3つに分類される。スパーワニス (Spar varnish) はマリンワニス（marine varnish）とも呼ばれ、高い防水性と日光に対する耐性を持つ。帆柱の円材（スパー、spar）に使われたことが名称の由来である。 合成品 水を溶剤とするポリウレタンワニスや、エポキシ樹脂を配合したものなど様々な種類がある。 バイオリン用ワニス 胡桃油や亜麻仁油とコハク、コーパル（コパールとも表記される）やロジンの組み合わせが最もよく用いられる。使用する油は加温、または空気と日光にさらすことによって下ごしらえをする。配合する樹脂は加温して柔らかくするが、同時に重さが減り、色合いが濃くなる。濁った油と樹脂を混ぜ合わせて加温したあと、テレビン油で薄めて塗布用の溶液を調製する。 ラッカー ラッカー（Lacquer）の語は、溶剤を下地として作った速乾性を持つワニスもしくは塗料を意味する。耐久性が非常に高く硬化するのが遅い、ウルシの樹液から得られるワニスのことも指す。 シェラック カイガラムシの仲間から取った樹脂状物質に、アルコールを溶媒として使う。耐久性にはそれほど優れないが、シェラックは下塗り剤や材料面へのワニスや塗料の浸透を防ぐシーラーとして使われる。また、フレンチポリッシュ（英語版）と呼ばれる技法はそれ自身が上塗りに利用されるものを指す。フレンチポリッシュは速乾性のシェラックを数百回も繰り返し薄塗りすることで光沢を与える技術である。 [脚注の使い方] ^ ホワイトスピリット（英語版）内stoddard solventの説明参照 Flexner, Bob (1993). Understanding Wood Finishing: How to Select and Apply the Right Finish. Emmaus, PA: Rodale Press. ISBN 0-87596-566-0  砂漠ニス（英語版） タブロー (曖昧さ回避) 『ワニス』 - コトバンク
ラインディフェンス

ラインディフェンスは主にサッカーの戦術を指す。 スウィーパーやリベロを置かず、ディフェンダーがゴールラインと平行な直線上に横一列に並び、平行なラインを保ちながらポジションを上下してスペースを埋めるゾーンディフェンスの1つの手法。平行なラインを保つことでディフェンスの裏のスペースを消すなど、スペースのコントロールを行いやすい。これにより全体の布陣をコンパクトに保つことも行いやすいので、ゾーンディフェンスに適したディフェンスだと言われる。状況に応じてオフサイドトラップをかけることもあるが、以前と比べるとオフサイドのルールが攻撃側に有利に変更されたため、リスキーなオフサイドトラップを意図して多用するチームは少ない。一人のディフェンダーが相手の選手へアタックをかける（チェックする）場合は、残るディフェンダーはカバーリングをするためにラインを崩してポジションを修正するか、残りのディフェンダーでラインを形成してディフェンスを行う。過去においてはラインは常に一列に保とうとするラインディフェンスも多かったが、現在のラインディフェンスは状況に応じて部分的にラインを崩すことが多い。また、サイドバックをやや上がり目にセンターバックをやや下がり目に配置して始めから若干崩し気味のラインを形成するチームも多い。 一般的にラインディフェンスは4バックで行われることが多い。3バックによるラインディフェンスが余り見られないのは、3バックでは人数の少なさからラインコントロールは容易であるものの、3人では最終ラインのスペースを埋めきることが難しくリスクの高いディフェンスだからである。特異な戦術ではあるが、3バックの直線的なライン形成を非常に重視したラインディフェンスとして、日本ではトルシエジャパンで採用されたフラット・スリーが有名である。 90年代にフラットなディフェンスラインによる上記のような戦術をラインディフェンスと言うようになる前は、ブラジル代表のゾーンによるディフェンス陣の守備をラインディフェンスと呼んでいた。しかし、フラットなラインディフェンスは欧州に起源があるとされ、80年代には使用されていた。特に、80年代後半のアリーゴ・サッキ監督によるACミランのゾーンプレスの高くフラットに保たれたディフェンスラインは有名である。 相手のオフェンスラインに対して、オフサイドラインに沿って一直線にディフェンスラインを敷くディフェンスを指す。基本的にラグビーは競技やルールの特性上、ラインディフェンス以外のディフェンスを行わないため、ディフェンスと言えばこれを指す。また、解説などではラインディフェンスという言い方は少なく、ディフェンスラインということのほうが多い。 ディフェンス
新座市立東北小学校

新座市立東北小学校（にいざしりつ とうほくしょうがっこう）は、埼玉県新座市北野にある公立小学校。 出典 1969年（昭和44年） 2月13日 - 校舎の地鎮祭挙行。 4月1日 - 大和田小学校より野火止、志木、北野、東1・2区、富士見ヶ丘、上野原地区の児童を分離し、大和田小学校校舎を仮校舎として開校する。 4月8日 - 第1回始業式と入学式を挙行。開校時点の学級数は22学級、児童数889名、職員数35名。 8月30日 - 新校舎第1期工事として、野火止2118番地に完成。同日、開校記念日を地鎮祭の2月13日と定める。 9月5日 - 新校舎に移転し、新校舎での授業開始。 1970年（昭和45年） 4月1日 - 富士見ヶ丘地区児童を分離し、大正小学校を併設する。 9月1日 - 大正小学校校舎が、新座団地内に竣工し、移転する。 11月1日 - 新座町の市制施行により新座市立東北小学校と改称。 1971年（昭和46年）8月5日 - プール（25m×11.4mアルミ合金製）が完成。 1972年（昭和47年）3月4日 - 校旗と校歌を制定。 1973年（昭和48年）3月8日 - 校舎第2期工事落成（普通教室6、特別教室5）。 1974年（昭和49年） 4月1日 - 東野小学校を分離。 6月1日 - 体育館落成する。 1977年（昭和52年）4月1日 - 新開小学校を分離する。 1979年（昭和54年）2月13日 - 開校10周年祭開催し、校歌の碑を建立する。 1981年（昭和56年） 8月25日 - 校舎内外の大改修完了。 12月19日 - 給食排水処理施設完成。 1982年（昭和57年）8月21日 - 散水栓（スプリンクラー）完成する。 1984年（昭和59年）8月25日 - 校舎外壁塗装工事完了。 1985年（昭和60年）7月22日 - 体育館外壁部一部改修。 1986年（昭和61年）8月25日 - 校庭整備工事完了。 1989年（平成元年） 1月31日 - 開校20周年を記念の航空写真撮影実施。 8月27日 - 給食棟改修工事、裏庭舗装工事完了。 1991年（平成3年） 1月11日 - プール給排水改修工事完了。 9月4日 - 多目的ホール完成（東校舎4階2教室打抜）。 1994年（平成6年）8月31日 - 非常階段改修工事完了。校舎ベランダ塗装工事完了。 1995年（平成7年）7月 - この月から9月まで、校舎内外大規模の改修工事実施。 1997年（平成9年） 1月 - この月から3月まで、プールサイドの屋根工事実施。 2月26日 - 「子どもの110番の家」設置。 9月25日 - 校舎耐震補強工事完了。 1998年（平成10年） 3月2日 - 体育館の緞帳及び暗幕工事完了。 11月26日 - 雲梯(うんてい)設置。 1999年（平成11年） 3月5日 - コンピュータ室工事完了。 3月9日 - プール塗装工事完了。 7月1日 - コンピュータ設置（22台）。 8月31日 - 水道管及びスプリンクラー改修工事完了。 9月3日 - ブランコ改修工事完了。 2001年（平成13年）6月21日 - 同年6月8日に大阪府池田市で起こった“附属池田小事件”を受け、児童を守る「シルバーパトロール隊」発足。 2002年（平成14年）3月31日 - プール改修工事完了。 2003年（平成15年）11月10日 - 文化庁主催のバレエ公演実施。[要出典] 2005年（平成17年）4月1日 - 放送室調整卓設置完了。 2010年（平成22年） 4月13日 - ブランコ改修工事完了。 3月5日 - 西側非常階段塗装と2階ベランダへの手すり溶接工事終了。 2011年（平成23年）6月25日 - 普通教室エアコン設置工事終了。 2012年（平成24年） 1月20日 - 低・中鉄棒10基交換工事終了。 3月2日 - 高鉄棒下砂場設置工事終了。 2013年（平成25年） 3月10日 - 正門拡幅・記念碑移設工事終了。 5月 - 特別教室へのエアコン設置工事終了。　 2014年（平成26年）3月 - 給食室と体育館の改修工事終了。 2015年（平成27年） 3月 - 校舎内トイレ・プール・校庭の各改修工事終了。 3月31日 - 放課後児童保育室創設工事終了。 2018年（平成30年）6月30日 - 開校50周年記念の航空写真撮影実施。 2019年（平成31年）4月1日 - 特別支援学級マーガレット（「知的」・「自閉・情緒」）新設。 2020年（令和2年）10月30日 - 屋上防水工事完了。 2021年（令和3年） 3月31日 - 体育館床修繕完了。 6月9日 - 旧登り棒を撤去し、新登り棒の設置完了。 敷地面積　11226.5m2 1階 家庭科室・コンピュータ室・PTA室・相談室・保健室・印刷室・職員室 2階 図工室・理科室・学習室 3階 図書室 4階 音楽室・多目的ホール・児童会室 24室 出典 東北1丁目 東北2丁目 北野1丁目 北野2丁目 北野3丁目 東3丁目 公立中学校に進学する場合 出典 新座市立第二中学校 - 下記第四中学校の通学区域を除く地域から通う児童の主な進学先 新座市立第四中学校 - 北野2丁目（全域）・北野3丁目（18〜21番地）から通う児童の主な進学先 2004年夏にコンピューター室を改装し、ノートパソコンとなった。学校内はすべてLANである。ホストコンピュータを通してデータ、持ち運びが学校内は可能となっている。 新座市立東北小学校平成17年度卒業生が、2004年に学校内のLANを利用し、教室にてパソコンとプロジェクターを使いプレゼンテーションを実施した。 西武バス「志31」・「志32」、東武バス「志31」の各系統で、「東寮前」停留所下車。 ^ 東北小学校の沿革 - 新座市立東北小学校ホームページ内（一部記載を除く） ^ 小学校学区表 (PDF) - 新座市教育委員会 ^ 中学校学区表 (PDF) - 新座市教育委員会 新座市立東北小学校 新座市
衣笠駿雄

衣笠 駿雄（きぬがさ はやお、1915年〈大正4年〉2月23日 - 2007年〈平成19年〉2月11日）は、日本の陸軍軍人、陸上自衛官。陸士48期・陸大55期恩賜。最終階級は帝国陸軍では陸軍少佐、陸自では統合幕僚会議議長たる陸将。第9代陸上幕僚長、第6代統合幕僚会議議長。 陸軍中佐・衣笠寛（陸士18期）の長男。陸軍士官学校（第48期）。陸軍大学校（第55期）恩賜の軍刀組でもある、陸士卒業時の兵科は航空兵。航空軍や航空総軍の参謀などを歴任。 戦後は公職追放を経て、警察予備隊に入隊、陸上自衛隊発足直後に戦時中、「空の神兵」と謳われた帝国陸軍挺進団（陸軍落下傘部隊）の元隊員達とともに（但し、第1次研究員は落下傘降下未経験者であった）、落下傘降下の研究を開始し、初代空挺教育隊隊長として第1空挺団の創設に尽力し、同空挺団の初代団長となる。のちは第6管区（現・第6師団）総監部幕僚長、陸上自衛隊航空学校長兼明野駐とん地司令、第3師団長、陸上幕僚副長などを歴任し、第9代陸上幕僚長に就任。その後、第6代統合幕僚会議議長に就任した。 なお、息子の衣笠陽雄も第18代第1空挺団長を務め、第4師団長（陸将）で退官した。 東京高師附属中学、東京陸軍幼年学校、陸軍予科士官学校を経て陸軍士官学校に入校 1936年（昭和11年） 6月：陸軍士官学校（第48期）卒業 10月：陸軍航空兵少尉任官 1937年（昭和12年） 11月：陸軍習志野学校付 12月：陸軍航空兵中尉 1939年（昭和14年）12月：陸軍大学校入校 1940年（昭和15年）8月：陸軍航空兵大尉 1941年（昭和16年）12月：陸軍大学校（第55期）卒業。成績優等（3位）により恩賜の軍刀を拝受。 1942年（昭和17年） 1月：陸軍航空士官学校付 11月：陸軍航空士官学校教官 1943年（昭和18年） 7月：第4航空軍参謀 8月：陸軍少佐 1944年（昭和19年）6月：陸軍航空本部総務部部員 1945年（昭和20年） 4月：陸軍航空本部総務部部員 兼 航空総軍参謀 12月：予備役 1947年（昭和22年）11月28日：公職追放仮指定 1951年（昭和26年）10月1日：警察予備隊入隊（警察士長） 1952年（昭和27年）5月1日：2等警察正 1954年（昭和29年）：福岡県香椎にて、落下傘降下第1次研究員20名の長として訓練開始。 1955年（昭和30年） 7月：臨時空挺練習隊を創設 8月31日：臨時空挺練習隊から空挺教育隊に改称、同隊隊長心得 10月：習志野駐とん地に移駐 12月1日：同駐とん地司令兼務 1957年（昭和32年） 2月16日：1等陸佐に昇任 3月16日：空挺教育隊長心得から同隊隊長となる（兼習志野駐とん地司令） 1958年（昭和33年） 6月25日：第1空挺団編成完結。初代団長となる（兼習志野駐とん地司令） 8月1日：陸上幕僚監部第3部（現在の防衛部）研究班長 1959年（昭和34年）9月1日：陸上幕僚監部第3部付 1960年（昭和35年）8月1日：第6管区総監部幕僚長 1962年（昭和37年）8月1日：陸上自衛隊航空学校長兼明野駐とん地司令 1963年（昭和38年） 1月1日：陸将補に昇任 11月16日：陸上幕僚監部第4部（現在の装備部）航空課長 1966年（昭和41年）7月1日：陸上幕僚監部第3部長 1966年（昭和43年） 3月14日：第3師団長に就任 3月16日：陸将に昇任 1969年（昭和44年）7月1日：陸上幕僚副長 1970年（昭和45年）7月1日：第9代 陸上幕僚長に就任 1971年（昭和46年）7月1日：第6代 統合幕僚会議議長に就任 1973年（昭和48年）1月31日：退官 1985年（昭和60年）4月29日：勲二等瑞宝章受章 2007年（平成19年）2月11日：心不全のため死去（享年91）、叙・正四位 勲二等瑞宝章 - 1985年（昭和60年）4月29日 ^ 秦 2005, pp. 56–57, 第1部 主要陸海軍人の履歴：陸軍：衣笠駿雄 ^ 秦 2005, pp. 545–611, 第3部 陸海軍主要学校卒業生一覧-I 陸軍-1.陸軍大学校卒業生 ^ 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、62頁。NDLJP:1276156。  ^ 『官報』号外第51号（昭和60年4月30日） ^ 『官報』本紙第4546号（平成19年3月20日） 秦郁彦 編著『日本陸海軍総合事典』（第2版）東京大学出版会、2005年。