国勢調査以前の日本の人口統計

国勢調査以前の日本の人口統計（こくせいちょうさいぜんのにほんのじんこうとうけい）は、国勢調査開始以前の日本の明治・大正期の人口調査および推定人口をまとめたものである。 明治4年（1871年）戸籍法が公布され、各地より提出された戸籍（壬申戸籍）に基づき内務省により明治5年1月29日（太陽暦では1872年3月8日）付で『日本全国戸籍表』が編纂された。翌明治6年（1873年）から明治19年(1886年)までは毎年1月1日現在、明治19年から明治30年（1897年）までは12月31日現在での戸籍上現存する人口によって作成した戸籍表を提出させ、これを集計して毎年の全国の『日本全国戸籍表』(明治6年1月1日～明治9年1月1日調)、『日本全国戸口表』(明治10年1月1日～明治11年1月1日調)、『日本全国郡区分人口表』(明治12年1月1日調)、『日本人口統計表』(明治13年1月1日、明治14年1月1日調)、『日本全国戸口表』(明治15年1月1日～明治18年1月1日調)、『日本全国民籍戸口表』(明治19年1月1日調)、『日本帝国民籍戸口表』(明治19年12月31日調～明治31年12月31日調)が編纂された(明治19年は1月1日調と12月31日調の二種類作成されている)。 明治31年（1898年）戸籍法の改正の結果、人口統計事務は内閣統計局に移り、より詳しい統計を把握する目的で明治31年より5年毎（明治31年、明治36年（1903年）、明治41年（1908年）、大正2年（1913年）、大正7年（1918年））の各年末に本籍人口と現住人口をまとめた『日本帝国人口統計』(明治31年12月31日調)、『日本帝国人口静態統計』(明治36年12月31日～大正7年12月31日調)が公表された。同調査の中間各年については「日本帝国人口静態統計」の値に加減して各年の人口を算出し、「日本帝国統計年鑑」に掲載された。 大正9年（1920年）10月1日以降以降は国勢調査により5年毎に実地調査が行われるようになる。 国勢調査開始以前に内務省や内閣統計局によって公表されている戸籍による人口集計には、主に以下の3種類存が在する。 本籍人口 戸籍帳簿上の人口であり、各人の現在地、常住地のいかんを問わずその戸籍の所在する本籍地に帰属させた人口。海外に住む日本人は含まれ、日本国内にいる外国人は含まれない。琉球（沖縄県）を除き、明治5年までに作成された壬申戸籍が統計の出発点となる。 現住人口（甲種） 本籍人口より出入寄留者、逃亡失踪者、陸海軍の兵営艦船に在る者、監獄に在る者、外国行きの者を加除して得た人口であり、いわゆる常住人口に近いものである。明治19年（1886年）1月1日付の「日本全国民籍戸口表」以降は必ず本籍人口と現住人口（甲種）が記載されるようになる。なお明治18年（1885年）と明治19年（1886年）は出入寄留者と逃亡失踪者の加除のみで、明治5年（1872年）から明治17年（1884年）までは出入寄留者の加除のみで現住人口が算出されていた。明治10年（1877年）から明治16年（1883年）までは一部の府県において入寄留者、出寄留者の何れかの統計を欠き、全国単位での甲種現住人口が算出できない。また加算する統計の一部が男女別統計を欠くため、一部の甲種現住人口は全国単位での男女別人口が算出できない。 現住人口（乙種） 寄留制度は届漏れや、特に出寄留者の抹消処理に不備があり、入寄留者数が出寄留者数を大幅に上回ってしまい、明治36年（1903年）の時点で現住人口 （甲種）と本籍人口に約190万人の差が生じてしまった。そこで全国の入・出寄留者の差数を各県別の入・出寄留者数の比で各県に按分修正して算出するという、統計的補正を加えた現住推計人口である乙種現住人口が考案された。ただし乙種現住人口は府県単位で現住人口を修正したものであり、市区町村別現住人口に関しては再計算が実施されていない。 壬申戸籍による戸籍調査の全国集計からその後の人口の加増によって算出された現住人口は、時代の経過とともに実際の人口を明白に上回ってしまい、全数調査による国勢調査の実施が必要となった。内務省の調査とは別に、警察署では各地方の交番単位で地域住民を把握し、集計した現住人口の人口統計(警察署調査現住人口)が府県単位で統計書に公表されており、明治41年と大正2年の『日本帝国人口静態統計』には内務省集計の本籍人口、現住人口のほかに、より実際の人口に近いと推測される警察署調査現住人口が掲載された。ただし警察署調査現住人口も地方によっては戸籍人口をそのまま転載しただけのものもあり、調査の精度にはかなりの差がある。 大正9年（1920年）10月1日に行われた国勢調査の結果、本来は国勢調査人口を下回るはずの本籍人口すら逆に約130万人ほど上回ったことから、本籍人口・現住人口には死亡・脱籍等の届出漏れによる虚数がかなり含まれていることが判明した。本籍人口・現住人口はともに戸籍帳などに依存した登録人口であり、国勢調査で初めて全国規模で一斉に行われた全数調査による調査人口とは性格が異なるものである。 以下日本全国（内地のみ）の本籍人口、甲種現住人口、乙種現住人口と、1930(昭和5)年編さん『明治五年以降我国の人口』の中で再計算された現住推計人口を示す。一部の統計では性別の調査を欠き、男女別人口と合計が一致しない。また大正9年（1920年）10月1日の甲種現住人口として欄内に示す太字の数字は国勢調査によるもの。本籍人口は明治19年（1886年）以降の慣例に従い、明治18年（1885年）以前も皇族人員を除く。 府藩県三治制下の日本の人口統計と過去の都道府県の人口一覧を参照。 明治政府は当初大区小区制を施行し、江戸時代の町村を大区、小区の下に統合したが、実情に合わなかったため、明治11年(1878年)には郡区町村制を制定し、複数の町村を戸長役場に管轄させる戸長役場制度を実施した。そして明治21年(1888年)には市制、町村制を制定し、翌明治22年(1889年)より各地で市制・町村制が実施された。以下、明治6年(1873年)から明治21年(1888年)までに原則として1万人以上の人口、あるいは市制・町村制施行の明治22年(1889年)から国勢調査開始の大正9年(1920年)までに原則として1万5000人以上の人口を有する主要都市の人口を複数の表にまとめる。各年次をクリックすることにより、人口順に並べ替えることができる。 明治11年(1878年)の郡区町村制の施行により、全国の主要都市には区が置かれた。以下の表に明治12年(1879年)から明治21年(1888年)まで、各年の『日本全国郡区分人口表』・『日本人口統計表』・『日本全国戸口表』・『日本全国民籍戸口表』・『日本帝国民籍戸口表』に収録の「各地方庁及各郡区役所管内戸口表」等に掲載の行政上の区の人口をまとめる。各年の人口調査は本籍人口で、明治19年1月1日調以降は現住人口を併記する。また明治12年(1879年)1月1日調については『日本全国郡区分人口表』記載の区を構成する町村数、明治19年(1886年)1月1日調については『地方行政区画便覧』記載の区を構成する町村数を併記する。なお京都府伏見区は明治14年(1881年)1月10日に廃止され、大区小区制の廃止が遅れた堺県では明治13年(1880年)4月14日に堺区が設置された。沖縄県では郡区町村制が施行されなかったが、後の那覇区・首里区につながる那覇・首里、および中途で那覇の管轄に入った久米村・泊村の人口を本表に掲載する。また明治12年(1879年)1月1日調の琉球国の人口統計は、明治13年(1880年)1月1日調の沖縄県の人口統計で代用されている。 市制・町村制が導入される明治22年よりも前の都市人口に関しては、新しい行政区の人口と、従来の町場の人口のどちらかを採用するかについて多大な混乱があり、数字も公表する統計書によって異なり、算出者の主観も入って、行政区域とは一致しない人口が公表されている。以下の表に、明治6年(1873年)から明治21年(1888年)までの期間に人口1万人以上を記録した輻輳地・都邑・市街等の都市、あるいは第１次府県統合以降に府県庁所在地となった都市の人口変遷をまとめる。 明治6年（地誌提要・本籍）の統計は『日本地誌提要』（1875～1879年）による本籍人口。『日本地誌提要』は内務省地理局の塚本明毅らによってまとめられた官撰地誌で、人口は内務省の有する明治6年1月1日調の「戸籍表」をもとにしている。 明治8年以前（共武政表・本籍）の統計は明治8年度（1875年）版の『第一回共武政表』収録の「都邑里人口一千名以上輻輳地及其戸数物産表」による本籍人口。明治12年（共武政表・本籍）、明治13年（共武政表・本籍）、明治14年（共武政表・本籍）の統計は、それぞれ明治11年（1878年）版の『第二回共武政表』、明治12年（1879年）度版の『第三回共武政表』、明治13年（1880年）度版の『第四回共武政表』収録の「人口一百以上輻輳地」による本籍人口。「共武政表」は陸軍省参謀本部によって編集されたものであり、人口は内務省の有する「戸籍表」をもとにしているが、旧国別にまとめられた輻輳地は連担接続したものと定義され、実際の行政区分と異なる。人口が基準値未満の場合は空欄（明治8年:百人、明治12年、13年、14年:千人）。また行政区域が頻繁に変わるので、一部の都邑に関しては「共武政表」収録の輻輳地人口とは異なる人口を太字で記載した（脚注参照）。 明治12年（人口表・本籍）の統計は『明治十二年一月一日調日本全国郡区分人口表』による本籍人口。明治13年（人口表・本籍）、明治14年（人口表・本籍）、明治15年（戸口表・本籍）、明治16年（戸口表・本籍）はそれぞれ明治13年（1880年）度版、明治14年（1881年）度版、明治15年（1882年）度版、明治16年（1883年）度版の「日本全国人口表」または「日本全国戸口表」に収録の「郡区分」による本籍人口。一部「共武政表」記載の人口と異なるが、行政上の本籍人口としてはこちらの人口表・戸口表記載がより正確な値である。ただし区制が敷かれている一部の行政区以外の人口は不明である。 明治17年（戸口表・本籍）、明治17年（戸口表・現住）の統計は明治17年（1884年）1月1日調の『都府名邑戸口表』による本籍人口並びに甲種現住人口。 明治19年（戸口表）の統計は明治19年（1886年）12月31日調の『市街各邑及町村二百戸以上戸口表』による甲種現住人口。戸数が基準値未満の場合は空欄（200戸）。 明治20年（戸口表・現住）、明治21年（戸口表・現住）の統計は明治20年（1887年）、明治21年（1888年）度版の「日本帝国民籍戸口表」収録の「各地方一万人以上市街戸口表」による甲種現住人口。人口が基準値未満の場合は空欄（1万人）。 市町村制開始前の都市名に関しては区・町・村の他、市街・駅・宿などの呼称も公に用いられたが、特に区別が必要な場合を除き表中では省略する。輻輳地・都邑は「明治十三年共武政表」の収録順に並べてある。なお神戸区（神戸＋兵庫）、福岡区（福岡+博多）は表中重複して示す。 以下の表に、明治22年(1889年)から大正9年(1920年)までの期間に人口1万5000人以上を記録した市町村とその前身、あるいは県庁所在地、北海道庁の旧支庁所在地の人口変遷をまとめる。明治22年(1889年)から明治30年(1897年)までの人口は、内務省総務局戸籍課編『日本帝国民籍戸口表』収録の「各地方現住一万人以上市区及町村戸口表」掲載の現住人口。明治31年(1898年)から大正7年(1918年)までの人口は、内閣統計局編『日本帝国人口統計』または『日本帝国人口静態統計』に掲載の5年毎の現住人口。明治41年(1908年)、大正2年(1913年)の市の人口に関しては、より実際の人口に近いとされる警察署調査現住人口を併せて示す(ただし明治41年と大正2年の警察署調査現住人口が集計されているのは市・区・郡のみであり、町村の内訳は不詳)。大正9年(1920年)の人口は、第1回国勢調査による現在人口。 明治22年（1889年)から明治30年(1897年)に関して人口1万人未満の都市については、内務省告示の官報掲載の現住人口により人口を補い、斜体で人口を示す。ただし『日本帝国民籍戸口表』収録の現住人口と異なり、陸海軍の兵営艦船に在る者、監獄に在る者の加除がなされていない。また市制・町村制が導入されていない東京府伊豆七島・小笠原島庁、長崎県対馬島庁、島根県隠岐島庁、鹿児島県大島島庁、沖縄県、北海道庁に関しては、町村別の現住人口が官報で公表されていない。 一部の市区の人口は『日本帝国民籍戸口表』収録の「現住一万人以上市区及町村戸口表」と「各地方都市戸口表」とで異なる数字が提示されているが、前者の人口を優先して採用した。 市制・町村制導入前の地域であっても『明治四十一年十二月三十一日 日本帝国人口静態統計』収録の「人口一万以上ノ市町村現住人口」に甲種現住人口が掲載されている場合がある。これらは原則として単一または複数の戸長役場の管轄人口であり、より下位の行政地区人口の総和とみなされ得るので、太字で人口を示す。 香川県では明治23年(1890年)2月15日に市町村制が導入されており、明治22年の段階では郡区町村制による戸長役場が存続していた。明治22年の人口は単一、または複数の連合戸長役場管轄人口とみられる。 鹿児島県大島郡に町村制が導入されたのは明治41年(1908年)4月1日以降のことであり、それまでは郡区町村制による戸長役場が存続した。本表では連合戸長役場管轄地区による人口集計を示す。 沖縄県に郡が設置されたのは明治29年(1896年)4月1日以降のことである。また沖縄県に町村制が導入されたのは明治41年(1908年)4月1日以降のことであり、それまでは旧来の間切制度が形を変えながら存続した。本表では那覇区・首里区を除き、原則として間切番所/役場管轄地区による人口集計を示す。 北海道庁で町村制が導入されたのは明治33年(1900年)7月1日以降のことであり、一部地域では大正12年(1923年)4月1日まで郡区町村制による戸長役場が存続した。本表では原則として戸長役場管轄地区による人口集計を示す。 本表において該当する市区町村が存在するにもかかわらず人口統計が得られなかった欄に関しては、「n.a. (not available)」と記載する。 明治期に関する出生時平均余命と乳児死亡率に関しては、統計局を始め、以下のような推計値が出されている。 [脚注の使い方] ^ 内閣統計局 1930. ^ 1903(明治36)年編さん『明治十七年至同三十六年道府県現住人口』と1907(明治40)年編さん『明治十七年至同四十年道府県現住人口』で乙種現住人口の計算結果が異なるが、ここでは後者を用いた。推計人口は元本儘百の位で示してある。 ^ a b 『日本全国郡区分人口表』記載の明治12年の愛媛県の本籍人口は143万2655人から143万2627人に、全国総計人口は3576万8547人（皇族人員を含むと3576万8584人）から3576万8519人（皇族人員を含むと3576万8556人）に改定されている。また『日本全国人口表』記載の明治13年の和歌山県の本籍人口は59万7728人から60万1236人に、全国総計人口は3592万5276人（皇族人員を含むと3592万5313人）から3592万8784人（皇族人員を含むと3592万8821人）に改定されている。一方『第28回日本帝国統計年鑑』では明治12年の本籍総人口は再び3576万8584人に戻され、明治13年の本籍総人口は3592万9023人に改定された。どちらが正しいかの判断が下せないため、全国人口では『日本帝国統計年鑑』記載のものを、使府藩県別人口変遷 （明治5年 – 明治18年、本籍人口）では『日本全国人口表』記載の改定された人口を記載した。 ^ a b c 『日本地誌提要』は旧国別人口に関しては本籍人口に寄留人口を加除した現住人口を、寄留人口とともに掲載している。また都市人口に関しては、東京と京都に関しては本籍人口ではなく現住人口を記載している。東京は現住人口595,905人中寄留82,700人。京都は現住人口238,663人中寄留12,529人。） ^ 明治8年（1875年）度版の『第一回共武政表』に収録されている人口の多くは明治6年（1873年）1月1日の本籍人口である。 ^ a b c 「共武政表」・「人口表」・「戸口表」掲載の京都2区、大阪4区、東京15区の区部別本籍人口は以下の通りである（明治11年度の共武政表は区部人口を掲載していない）。 ^ 明治14年（共武政表）の人口は岸和田町（8,437人）、岸和田村（1,786人）、沼村（1,194人）、野村（963人）の合計。なお明治22年以降岸和田町、岸和田村、沼野村は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は天王寺村（10,266人）と天下茶屋（207人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は天王寺村（7,143人）と天下茶屋（292人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は天王寺村（9,824人）、天王寺村内天下茶屋（721人）、天王寺村内字阿部野（102人）の合計。共武政表は明治14年の天王寺村（9,824人）、南平野町（1,593人）、北平野町（5,549人）、東高津村（352人）の連接人口として17,318人を記載。南北平野町は明治8年（共武政表）に3,791人、明治12年（共武政表）に7,209人、明治13年（共武政表）に7,143人。東高津村は明治12年（共武政表）に502人、明治13年（共武政表）に292人。餌差町は明治12年（共武政表）に210人、明治13年（共武政表）に159人、明治14年（共武政表）に東高津村内餌差町として237人。阿部野村は明治12年（共武政表）に416人、明治13年（共武政表）に419人、明治14年（共武政表）に418人。なお明治22年以降天王寺村（天王寺村と阿部野村）と東平野村（南平野町村、北平野町村、東高津村）は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は下福島村 （1,764人）と上福島村 （6,880人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は下福島村 （1,728人）と上福島村 （6,918人）の合計。明治14年の人口は下福島村 （1,762人）と上福島村 （6,827人）の合計。なお明治22年以降上福島村と下福島村は別個の村として成立。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は豊橋駅（8,469人）と豊橋村（1,070人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は豊橋駅（8,169人）と豊橋村（1,149人）の合計。なお明治22年以降豊橋町と豊橋村は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は阿部郡静岡（20,161人）と有渡郡静岡（19,092人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は北品川宿（5,996人）と南品川宿（7,363人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は北品川宿（4,661人）と南品川宿（6,525人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は北品川宿（5,757人）と南品川宿（7,369人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は北豊島郡千住南組（2,241人）南足立郡千住中組（3,887人）、千住北組（5,971人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は北豊島郡千住南組（3,335人）と南足立郡千住中組（3,990人）、千住北組（6,206人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は北豊島郡千住南組（2,609人）と南足立郡千住中組（4,266人）、千住一、二、三丁目（4,679人）、千住四丁目（1,284人）、千住五丁目（798人）の合計。なお明治22年以降南千住町と千住町は別個の町として成立。 ^ 明治12年（共武政表）は川越町、松郷寺井村、脇田村、東明寺村、小久保村の連接人口。 ^ 明治12年（共武政表）は熊谷宿と石原村の連接人口。 ^ 明治8年（共武政表）は行田町の人口。明治12年（共武政表）、13年（共武政表）は行田町、成田町、忍村、佐間村、持田村の連接人口。明治14年（共武政表）は忍の人口。明治17年（戸口表）、明治19年（戸口表）は行田の人口。なお明治22年以降忍町と持田村は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は千葉町寒川村（6,235人）、千葉町内字新町（317人）、千葉町内字穴川（290人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は千葉町寒川村（6,751人）、千葉町ノ内字新町（426人）、千葉町内字穴川（305人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は千葉町寒川村（7,618人）、千葉町内字新町（380人）、千葉町内字穴川（309人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）は飯沼村（16,107人）、新生村（662人）、荒野村（608人）、今宮村（1,308人）、本城村（378人）、松本村（387人）の連接人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は上市（9,690人）と下市（7,377人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は上市（8,334人）と下市（7,560人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は上市（10,170人）と下市（7,597人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は神岡村ノ内船津町組（1,858人）、神岡村ノ内朝浦組（517人）、神岡村ノ内東町組（399人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は神岡村ノ内船津町組（1,918人）、神岡村ノ内朝浦組（524人）、神岡村ノ内東町組（427人）の合計。明治14年（共武政表）は神岡村ノ内船津町組（1,959人）、神岡村ノ内朝浦組（508人）、神岡村ノ内東町組（449人）の連接人口。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は上田駅（2,652人）、房山村（1,614人）、山口村（1,217人）、常田村（1,037人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）は桐生新町の人口。明治12年（共武政表）は桐生新町（4,042人）、安楽土村（3,060人）、新宿村（1,966人）、境野村（2,057人）、下久方村（1,358人）の連接人口。明治13年（共武政表）は桐生新町（4,145人）、安楽土村（3,183人）、新宿村（2,231人）、境野村（2,077人）、下久方村（1,358人）の連接人口。明治14年（共武政表）の人口は桐生新町（4,160人）、安楽土村（325人）、下久方村（146人）、新宿村（1,426人）、境野村（229人）の合計。明治17年（戸口表）、明治19年（戸口表）は桐生新町の人口。なお明治22年以降桐生町と境野村は別個の町村として成立。 ^ a b 明治6年（地誌提要）の鹿沼と宇都宮の人口は同一であり、誤記が疑われる。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は小荒井村（1,943人）と小田付村（1,197人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は石巻村内港駅（5,121人）、門脇村内港（2,605人）、港村（2,599人）の合計。明治12年（共武政表）は石巻村（6,834人）、門脇村（3,150人）、港村（2,700人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は石巻（6,575人）、門脇（2,483人）、湊（2,514人）の合計。明治14年（共武政表）は石巻（6,567人）、門脇（2,461人）、湊（2,283人）の合計。 ^ 共武政表は明治13年の八戸町（10,006人）、類家村内（15人）、糠塚村内（177人）の連接人口として10,198人を記載。明治14年の八戸町（10,145人）、類家村内（14人）、糠塚村内（166人）の連接人口として10,325人を記載。類家村は明治12年（共武政表）に462人、明治13年（共武政表）に438人、明治14年（共武政表）に418人。糠塚村は明治12年（共武政表）に636人、明治13年（共武政表）に591人、明治13人に582人。糠塚村支板橋村は明治12年（共武政表）に136人、明治13年（共武政表）に133人、明治14年（共武政表）に135人。なお明治22年以降八戸町と長者村（類家村、糠塚村等）は別個の町村として成立。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は新庄（2,078人:小田島町（1,024人）、沼田町（986人）、松枝町（68人）の連接人口）と十日市村（5,638人:五日町村（2,642人）、十日町村（1,672人）、金沢町村（1,324人））の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は横手町（8,086人）と前郷村（1,090人）の合計。明治12年（共武政表）の人口は横手町（8,012人）と横手前郷村（2,142人）の合計。明治19年（戸口表）は横手前郷の人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は小浜港（6,819人）、竹原村（1,518人）、上竹原村（646人）、西津村（6,465人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は小浜港（10,020人）、竹原村（1,476人）、上竹原村（649人）、西津（6,333人:西津村（1,417人）、大湊村（566人）、北塩屋村（367人）、福谷村（219人）、板屋町（477人）、西長町（277人）、下竹原村（647人）、北長町（316人）、堀屋敷村（342人）、小松原村（1,705人）の連接人口）の合計。明治14年（共武政表）の人口は小浜港（9,997人）、竹原村（1,460人）、上竹原村（949人）、西津（6,272人:西津村（1,371人）、湊村（557人）、北塩屋村（367人）、福谷村（214人）、堀屋敷村（322人）、小松原村（828人）、下竹原村（657人）、新小松原村（869人）、板屋町（501人）、西長町（271人）、北長町（315人）の連接人口）の合計。なお明治22年以降小浜町（小浜港）、雲原村（竹原村と上竹原村）、西津村は別個の町村として成立。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は新川郡富山（40,538人）と婦負郡富山町（4,144人）の合計。明治12年（共武政表）の人口は上新川郡富山町（42,870人）と婦負郡富山（15,516人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は上新川郡富山町（42,895人）と婦負郡富山町（4,091人）の合計。明治14年（共武政表）は婦負・上新川両郡富山町の人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は魚津町（10,913人）と下材木村（150人）の合計。明治13年（共武政表）は魚津町（11,308人）と下材木村（753人）の連接人口。明治14年（共武政表）の人口は魚津町（10,494人）と下材木村（813人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）は新発田町（11,330人）、猿橋村（1,096人）、二枚橋ノ内字上端（191人）の連接人口。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は三条町（7,564人）と一ノ木戸村（2,416人）の合計。明治12年（共武政表）は三条町（8,618人）、田島村（985人）、一ノ木戸村（3,150人）の連接人口。なお明治22年以降三条町と一ノ木戸村は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）は長岡町（10,924人）、千手町村（1,279人）、宮原村（484人）の連接人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は柏崎町（11,184人:柏崎町（8,147人）、比角村（2,330人）、琵琶島村ノ内柳橋（707人）の連接人口）と大久保村（4,007人）の合計の合計。明治13年（共武政表）の人口は柏崎町（8,313人）、比角村（2,408人）、枇杷島村（1,659人）、大久保村（816人）、中浜村（1,799人）の合計。明治14年（共武政表）は柏崎町（13,000人:柏崎町（7,816人）、比角村（2,507人）、大久保村（878人）、中浜村（1,799人）の連接人口）と枇杷島村（1,659人）の合計。なお明治22年以降柏崎町、比角村、枇杷島村、大久保村は別個の町村として成立。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は玉島港（2,704人）と阿賀崎村（3,354人）の合計。明治12年（共武政表）は玉島村（3,103人）、阿賀崎村（3,270人）、柏島村（568人）、乙島村（405人）の連接人口。明治13年（共武政表）は玉島村（5,413人）、乙島村（405人）、阿賀崎村（3,602人）、柏島村（536人）の連接人口。明治14年（共武政表）は玉島村（5,352人）、阿賀崎村（3,693人）、乙島村（195人）、柏島村（644人）の連接人口。なお明治22年以降玉島村、阿賀崎村、乙島村、柏島村は別個の村として成立。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は尾道村（10,134人）と後地村（5,632人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は和荘村（556人）と宮原村（2,160）の合計。明治13年（共武政表）の人口は和庄村（665人）と宮原村（2,951）の合計。明治14年（共武政表）の人口は和庄村（568人）と宮原村（1,910）の合計。明治19年は呉の人口。なお明治22年以降和庄町と宮原村は別個の町村として成立。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は瀬戸島ノ内瀬戸町（1,579人）と瀬戸島ノ内瀬戸港（1,454人）の合計。明治12年（共武政表）の人口は瀬戸島字瀬戸町（3,193人）と瀬戸島字隠渡浦（660人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は瀬戸島字瀬戸町（3,199人）と瀬戸島字隠戸浦（643人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は瀬戸島字瀬戸町（3,131人）と瀬戸島字隠渡浦（630人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）は倉橋島内本浦の人口。明治12年（共武政表）の人口は倉橋島字本浦（1,348人）、倉橋島字尾立浦（297人）、倉橋島字室尾浦（795人）、倉橋島字海腰浦（216人）、倉橋島字鹿老渡浦（528人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は倉橋島字本浦（1,340人）、倉橋島字尾立浦（305人）、倉橋島字室尾浦（804人）、倉橋島字海腰浦（220人）、倉橋島字鹿老渡（528人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は倉橋島字本浦（1,340人）、倉橋島字尾立浦（305人）、倉橋島字室尾浦（804人）、倉橋島字海腰浦（220人）、倉橋島字鹿老渡（528人）の合計。明治17年は本浦の人口。 ^ 明治8年（共武政表）は蒲刈島内三ノ瀬町の人口。明治12年（共武政表）は蒲刈島字三ノ瀬町の人口。明治13年（共武政表）は蒲刈島字三ノ瀬町の人口。明治14年（共武政表）は蒲刈島字三瀬町の人口。明治17年は三ノ瀬の人口。 ^ 明治8年（共武政表）は広村ノ内長浜浦の人口。明治12年（共武政表）は広村字長浜村の人口。明治13年（共武政表）は広村ノ内長浜の人口。明治14年（共武政表）は広村字長浜の人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は錦見（3,686人）、岩国町（2,988人）、横山（264人）、川西町（2,223人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は錦見（3,689人）、岩国町（3,406人）、横山（283人）、川西町（2,190人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は岩国町（6,852人）、横山村横山（276人）、川西村川西（2,185人）の合計。なお明治22年以降岩国町、横山村、川西村は別個の町村として成立。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は壇ノ浦町（355人）、阿弥陀寺町（814人）、外浜町（310人）、中之町（782人）、赤間町（495人）、稲荷町（111人）、奥小路町（915人）、裏町（329人）、西端町（473人）、田中町（1,402人）、東南部町（1,363人）、西南部町（1,137人）、東細江町（2,058人）、西細江町（960人）、入江町（1,486人）、豊前田町（1,250人）、竹崎町（1,529人）、長崎町（578人）、茶山町（369人）、今裏町（448人）、新地町（981人）、伊崎町（1,119人）、関後地村（2,401人）の合計。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は萩（18,159人）、江向村（2,733人）、土原村（1,697人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）は田辺（7,169人）、西ノ谷村（1,719人）、湊村（1,342人）の連接人口。 ^ 明治8年（共武政表）は岡崎駅・撫養港の人口。明治12年（共武政表）の人口は岡崎村（1,272人）、弁財天村（601人）、北ノ浜村字宮ノ西（697人）、林崎村殿町（1,596人）、南浜村四軒屋町（3,121人）、斉田村（2,631人）、黒崎村字鼻（320人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は岡崎村（1,263人）、弁財天村（666人）、北浜村（739人）、林崎村字南北殿町（1,524人）、南浜村字四軒屋町（3,125人）、斉田村（2,623人）、黒崎村字鼻（315人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は林崎村字南殿町・北殿町（1,454人）、北浜村字宮ノ西（628人）、弁財天村字本丁・八十・三井・ハマ（627人）、岡崎村字道路東・道路西（1,399人）、黒崎村字鼻（431人）、南浜村字四軒屋・南山路（2,633人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は徳島町（1,254人）、通町（577人）、中通町（1,171人）、内魚町（216人）、堀浦町（739人）、寺島町（1,806人）、八百屋町（894人）、紙屋町（949人）、西横町（473人）、出来島町（1,394人）、船場町（768人）、東新町（428人）、西新町（2,373人）、新魚町（258人）、富田町（404人）、桶屋町（104人）、籠屋町（451人）、大工町（1,801人）、古物町（613人）、北山路町（754人）、寺町（205人）、佐古町（4,201人）、佐古町大谷（338人）、佐古村（5,192人）、佐古村大安寺（885人）、弐軒屋町（964人）、沖浜村堤外（827人）、沖浜村堤内（1,064）、山城屋浜村（198人）、富田浦町（13,044人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は徳島（36,507人）、佐古村（5,845人）、佐古村内字大安寺（899人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は徳島（39,140人）、佐古村（5,857人）、佐古村内字大安寺（902人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は仮谷浦（3,090人）と和田村（3,015人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は上町（6,515人）、高知町（6,892人）、南町（6,283人）、北町（9,362人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は上町（6,226人）、高知町（6,195人）、南町（6,110人）、北町（7,853人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は柳川駅（8,376人）、沖ノ端町（1,857人）、矢留町（1,429人）の合計。明治12年（共武政表）の人口は柳川（13,857人）と柳川村内中矢ヶ部名（200人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は柳川（14,025人）と柳川村ノ内中矢加部（205人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は柳川（13,644人）と柳川村内中矢ヶ部名（243人）の合計。なお明治22年以降柳河町と沖端村は別個の町村として成立。 ^ 明治8年（共武政表）は府内町の人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は深堀村ノ内網代（534人）、深堀村ノ内磯道（331人）、深堀村ノ内本村（2,400人）、深堀村ノ内香焼（780人）、深堀村ノ内沖ノ島（448人）、深堀村ノ内伊王島（1,103人）、深堀村ノ内高島（836人）、深堀村ノ内蚊焼郷（362人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は深堀村内網代（537人）、深堀村内磯道（341人）、深堀村内本村（2,160人）、深堀村内香焼（639人）、深堀村内沖島（450人）、深堀村内伊王島（1,250人）、深堀村内高島（822人）、深堀村内蚊焼（368人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は島原町（16,771人）と島原港（1,911人）の合計。明治12年（共武政表）の人口は島原町南部（1,981人）、島原町東部（3,371人）、島原町西部（2,287人）、島原町北部（2,847人）、島原村北部（2,531人）、島原村南部（2,048人）、島原村西部（2,129人）、島原村東部（1,577人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は島原町（10,177人）と島原村（7,878人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は島原町湊（1,898人）、島原町船津（3,336人）、島原町北部（1,785人）、島原村（7,900人）。なお明治22年以降島原町、湊町、島原村は別個の町村として成立。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は高鍋町（884人）、高鍋村字小丸（343人）、高鍋村字道具小路（505人）、高鍋村蛇口（1,062人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は高鍋村字小丸（340人）、高鍋村字道具小路（497人）、高鍋村字蛇口（1,156人）、高鍋町（902人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は高鍋村字小丸（270人）、高鍋村字道具小路（513人）、高鍋村字蛇口（1,305人）、高鍋町（977人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）は小村町の人口。明治12年（共武政表）の人口は小村（1,616人）、本町（1,020人）、唐仁町（434人）、浜之市町（939人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は国分小村町（1,664人）、国分本町（1,017人）、国分浜市町（997人）、国分唐仁町（422人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は真孝村（647人）、浜之市町（989人）、住吉町（1,155人）、国分麓ノ内上小川村（2,465人）、国分麓ノ内向花村（1,438人）、小村町（1,689人）、福島村（735人）、国分本町（1,017人）、国分唐仁町（422人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は鹿児島（32,067人）、鹿児島六日町（287人）、中町（889人）、金生町（707人）、築町（120人）、今町（340人）、泉町（556人）、潮見町（930人）、生産町（647人）、易居町（804人）、呉服町（770人）、大黒町（269人）、船津町（2,128人）、新町（1,998人）、住吉町（1,147人）、堀江町（1,027人）、車町（401人）、泉和屋町（617人）、恵比寿町（417人）、栄町（439人）、柳町（717人）、浜町（611人）、小川町（803人）、向江町（1,641人）、東之町（357人）、中之町（413人）、西之町（611人）、塩屋町（1,624人）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）の人口は谷山駅（2,215人）と和田浜（1,419人）の合計。明治12年（共武政表）は松崎町の人口。明治13年（共武政表）の人口は松崎町（2,481人）と和田浜（1,796人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は松崎町（2,339人）と和田浜（1,796人:和田村（1,460人）と塩屋村（330人）の連接人口）の合計。 ^ 明治8年（共武政表）は八川港の人口。明治12年（共武政表）の人口は宮ヶ浜（271人）、尾掛浦（569人）、田良浦（567人）、湊浦（1,019人）、宿摺浜（336人）、小牧村ノ内瀬崎浦（450人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は十二町村ノ内湊浦（1,019人）と小牧村ノ内瀬崎浦（452人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は瀬崎浦（462人）と田良浦（584人）の合計。明治19年（戸口表）は西片村の人口。 ^ 明治8年（共武政表）は秋目浦の人口。明治12年（共武政表）の人口は大崎浦小松原浦（3,838人）、小湊村（2,810人）、片浦浦（1,285人）、小浦浦（1,215人）、秋目浦（1358人）の合計。明治13年（共武政表）の人口は武田村ノ内麓（1,072人）、小湊村ノ内小松原浦（2,537人）、唐仁原村ノ内大崎浦（1,234人）、片浦村ノ内片浦々（1,201人）、片浦村ノ内小浦々（1,231人）、秋目村ノ内秋目浦（1,328人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は川畑村町平（2,956人）、大崎小松原（3,836人）、武田村麓（1,072人）、片浦（1,205人）、小浦（1,230人）の合計。明治19年（戸口表）は片浦村の人口。なお明治22年以降西加世田村、東加世田村、加世田村は別個の村として成立。 ^ 明治19年は東鹿籠村の人口。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は真和志平等（6,025人）、南風平等（9,949人）、西平等（6,578人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は真和志平等（7,294人）、南風平等（10,846人）、西平等（6,782人）の合計。 ^ 明治13年（共武政表）の人口は西村（5,534人）、東村（3,471人）、泉崎村（2,716人）、若狭町村（3,184人）の合計。明治14年（共武政表）の人口は東村（3,363人）、西村（4,030人）、若狭町村（3,231人）、泉崎村（2,734人）の合計。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は江差（10,909人）と五勝手村（852人）の合計。明治13年（共武政表）は江差市街（8,843人）と五勝手村（829人）の連接人口。明治14年（共武政表）は江差市街（9,063人）と五勝手村（846人）の連接人口。 ^ 明治12年（共武政表）の人口は福山（14,869人）と下及部村（503人）の合計。明治13年（共武政表）は福山市街（13,861人）、下及部村（499人）の連接人口。明治14年（共武政表）は福山市街（13,262人）、下及部村（505人）、大沢村支根村（194人）の連接人口。 ^ 明治22年の人口は高松塩屋町外十五町、高松西通町外十八町丁、高松天神前外十町、高松内町外十二町の合計。 ^ 明治22年は坂出村のみを管轄する単独戸長役場が設置されていた。 ^ 明治22年の人口は丸亀通町外二十一町丁、中府村、地方村、鵜足郡土居村の合計。 ^ 明治22年は善通寺村のみを管轄する単独戸長役場が設置されていた。 ^ 明治22年は観音寺村と伊吹島を管轄する戸長役場が設置されていたが、人口は観音寺村のみ。 ^ 明治31年、明治36年は金久村外九村の人口。 ^ 明治31年、明治36年は阿布木名村外九村の人口。 ^ 明治31年、明治36年は大島郡伊仙村外十六村の人口。 ^ 明治31年、明治36年は湾村外十二村の人口。 ^ 明治31年は小樽量徳町外三十八町村の人口で、高島郡内八町村を含む。 ^ 明治31年は浜中町外十一町村の人口。 ^ 明治31年は御鉾内町外十町村の人口。 ^ 明治31年は渡島町外六町の人口。 ^ 明治31年は中歌町外三十六町村の人口。 ^ 明治31年は川原町外三十三町の人口。 ^ 明治31年は札幌通外九町村の人口。 ^ 明治31年は真砂町外六町村の人口。 ^ 明治31年は常磐町外二十九町村の人口で、花咲郡内七町村を含む。 ^ 明治31年は北見町外八町村の人口。 ^ 明治31年は永徳町外十五町村の人口。 ^ 斉藤修, 「人口転換期以前の日本におけるmortality－パターンと変化－」 『経済研究』 43巻 (3号), pp. 248–267 (1992). ^ 内閣統計局, 『第4回生命表』, 東京統計局 (1930). ^ 水島治夫, 「わが国初期(統計局1–4回)生命表の改作」 『民族衛生』 28巻 (1号), pp. 64–74 (1962). ^ 岡崎陽一, 「明治大正期における日本人口とその動態」 『人口問題研究』 (178号), pp. 1–17 (1986). ^ 高橋眞一, 「本籍人口を利用した明治期人口推計の試み」 『国民経済雑誌』 163巻 (5号), pp. 39–58 (1991). 内閣統計局『調査資料 第3輯 (明治五年以降我国の人口)』東京統計協会、1930 url=https://dl.ndl.go.jp/pid/1452778/1/37。  総務省統計局『日本統計年鑑 2023』2023年。https://www.stat.go.jp/data/nenkan/index2.html。  東洋経済新報社、『明治大正国勢総覧』、東洋経済新報社、1927年。 関山直太郎、『近世日本の人口構造』、吉川弘文館、1958年。 内務省地理局編纂物刊行会編、『内務省地理局編纂善本叢書 : 明治前期地誌資料』、ゆまに書房、1985–1986年。 日本統計協会編、『日本長期統計総覧』、日本統計協会、1987–1988年。 一橋大学経済研究所附属日本経済統計情報センター編、『明治徴発物件表集成』、クレス出版、1989–1990年。 速水融監修、『国勢調査以前日本人口統計集成』、原書房、1992年。 府県統計書 総務省統計局 日本の長期統計系列 国立国会図書館デジタルコレクション（明治・大正期の統計書の一部を閲覧できる）