第三号駆潜艇

第三号駆潜艇（第3号駆潜艇、だいさんごうくせんてい、旧字体で第三號驅潜艇）は日本海軍の駆潜艇。 1933年度①計画追加計画による第一号型駆潜艇(以下第1号型)に続き、 ②計画で第五十一号型駆潜艇と共に計画された。 友鶴事件の影響で計画時より復原性が考慮され、第1号型とは別設計となった。 竣工後、本籍は佐世保鎮守府、所属は佐世保防備隊となり、 日中戦争では中支方面作戦に従事した。 太平洋戦争では、主に南方で哨戒や船団護衛に従事した。 終戦時スラバヤに所在し、シンガポール南方海面で海没処分とされた。 第3号駆潜艇の艦級(クラス)は各出典で以下の相違がある。 海軍省が定めた特務艇類別等級および艦艇類別等級では第1号から第12号まで全て第1号型に類別されている 世界の艦船#日本海軍護衛艦艇史(1996)や#日本海軍全艦艇史では第1号から第3号までを第1号型に分類している #一般計画要領書(駆潜艇)では第1号型(基本計画番号K3)と本艇(同K4)は別艦型としている #写真日本の軍艦第13巻では本艇1隻のみの第3号型としている 基本計画番号はK4。 第1号型と比較して復原性能を考慮し、一般艤装は第1号型の使用実績を参考にした。 また建造中に第四艦隊事件の教訓により、船体構造が改正された。 船体は第1号型に比べて長さを短くし吃水を深くした。 煙突を低くし、マストも単檣としている(第1号型は3脚檣)。 復原性能は計画公試状態で107度となっている。 舵は第1号型が傾斜2枚舵だった所、 第3号は1枚の平衡舵(バランスド・ラダー)に改められた。 主機は艦本式22号6型ディーゼルを装備、 第1号型が装備した主機より気筒数を減じ(8気筒から6気筒に)、回転数も抑えた「楽な機械」を採用した。 出力は第1号型より低下し、 速力は20ノットを計画した(第1号型は計画24ノット)。 発電機は、40kW105V内火発電機2基、1kVA55V交流発電機2基を装備した。 砲熕兵装は第1号型とほぼ同様で、爆雷36個搭載も同様であるが、竣工時より九四式投射機2基と装填台2基を装備した。 爆雷投射装置の装備は駆潜艇として初めてになる。 探信儀はSCAM社製を装備した。 航海及び光学兵装として、一四式1.5m測距儀1基を装備した。 また12cm望遠鏡2基を装備した。 無線兵装は1943年の現状値として、送信機は九七式特五号1基、受信機は九二式特受改三4基、無線電話装置は二号改三話送1基、九〇式改四1基を装備した。 ボートダビッドはラッフィング型を採用、船体幅が狭いので上甲板前後の交通の邪魔にならないように搭載艇の収納位置を高くした。 舵取機械は100V電動3馬力1基、揚錨機は100V電動10馬力1基をそれぞれ装備した。 主錨は普通型0.3トンを2丁、副錨は海軍型0.1トンを1丁、錨鎖は18φx7節(175m)を2連装備した。 ホーサーとしての鋼索は艦尾繋留用に22φx75mを2巻、横付け用に20φx50mを2巻、曳船用に24φx175mを1巻、繋留作業用に20φx100mを1巻、艦尾繋留用に22φx75mを2巻、横付け用に20φx50mを2巻装備した。 麻索は、繋留作業用に32φx175mを1巻、副錨用に26φx175mを1巻、専索及雑用に22φx100mを1巻装備した。 基本計画時の主要要目は右の通り。 計画時の名称は第3大型駆潜艇。 1935年(昭和10年)4月17日、浅野造船所で起工。 主機械は呉海軍工廠で製造された。 進水は1936年3月12日、竣工は同年7月1日を予定していた。 1935年6月20日、第三号駆潜艇と命名、 特務艇中の駆潜艇に類別、艇型名無し。 1936年(昭和11年)6月6日、進水、 同年10月5日竣工した。 1936年(昭和11年)12月1日現在、本籍は佐世保鎮守府、所属は佐世保防備隊。 12月14日、特務艇類別等級の駆潜艇の項目が改正され、等級に第1号型と第51号型の2つの艇型(クラス)が決められた。 本艇は第1号型駆潜艇に類別された。 支那事変により中支方面作戦に従事した。 1940年(昭和15年)11月15日、駆潜艇は特務艇から外れ、艦艇となる。 同日より駆潜隊が編制され、第1駆潜隊は第1号、第2号、第3号(本艇)で編成された。 1941年(昭和16年)5月、第1駆潜隊司令駆潜艇になった。 開戦時、第三艦隊第1根拠地隊第1駆潜隊に所属しフィリピン作戦に従事。 船団護衛などに従事した。 終戦時、スラバヤに所在した。 1946年(昭和21年)7月11日、シンガポール南方海面で海没処分、8月10日除籍された。 艤装員長 平野泰治 大尉：1936年6月1日 - 特務艇長 駆潜艇長 間庭建爾 予備大尉：1940年11月15日 - 1941年5月5日 水谷勝二 予備大尉/大尉：1941年5月5日 - 1943年10月15日 神野則之 大尉：1943年10月15日 - 1944年11月20日 木内文治 大尉：1944年11月20日 - 1946年7月1日 ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.14では回転数550となっている。 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.12の現状値は水中聴音機、探信儀の項共に空白のままになっている。 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.2では公試平均吃水は2.10mとなっている。 ^ 充員召集を解除されたことによる自動解職。 ^ #日本海軍全艦艇史下巻p.832、No.2577の写真解説 ^ #写真日本の軍艦第13巻p.155上写真の解説 ^ a b c d e f g h i j k #S11.12.1内令提要原稿/機密保護画像12、艦船要目公表範囲 ^ a b #海軍制度沿革8(1971)p.109、昭和10年6月20日内令第248号『特務艇類別等級別表中左ノ通改正ス 驅潜艇ノ項中「第二號」ノ下ニ「第三號」ヲ加フ』 ^ a b c 昭和11年12月14日付 内令第503号。#海軍制度沿革8(1971)p.110、昭和11年12月14日内令第503号『特務艇類別等級別表中左ノ通改正ス 驅潜艇ノ項ヲ左ノ如ク改ム』(表略) ^ a b c d e f g #写真日本の軍艦第13巻pp.161-162、◇第3号型◇ ^ #戦史叢書31海軍軍戦備1p.423、要求予算 ^ a b #S12.12.01内令提要原稿/艦船画像7-8、特務艇本籍及所属 ^ a b #戦史叢書31海軍軍戦備1pp.432-435、②計画艦艇建造状況 ^ a b c d e f g h i j k l #日本海軍護衛艦艇史(1996)p.66 ^ a b c d e f g h i #一般計画要領書(駆潜艇)p.2の現状値。「註 上記現状ハ昭和十年九月二十六日施行ノ重心公試(浅野)成績書ニ依ル」 ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.21、K4 三號驅潜艇 重量比較表の現状値。「註2) 上記現状ハ昭和10年9月26日重心公試(浅野)成績書ニ依ル」 ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.28、K4 第三号駆潜艇 復原性能の現状値 ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.14の現状値 ^ a b c #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1717 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q #一般計画要領書(駆潜艇)p.2 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.16、准士官以上5人、下士官兵55人 ^ #海軍制度沿革10-2(1972)p.886、昭和11年9月22日内令第339号、驅潜艇乗員標準改定。士官1人、特務士官1人、准士官1人、下士官19人、兵37人。 ^ #S12.12.01内令提要原稿/定員(2)画像19、「昭和12年7月20日内令第547号改定 駆潜艇乗員標準。士官1人、特務士官1人、准士官1人、下士官19人、兵37人。 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.16の現状値、士官3人、准士官2人、下士官21人、兵44人。「註2)上記現状ハ昭和18年4月現在ニ於ケル内令提要ノ定員表ニ依ル」 ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.4の現状値。「註 上記現状ハ昭和十八年二月現在ニ於ケル兵器簿ニ依ル」 ^ #日本海軍護衛艦艇史(1996)pp.161-162、高須廣一「技術面から見た日本海軍護衛艦艇の発達 3.兵装」●機銃。 ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.6の現状値。「以下註書ハ前記ノモノト仝様」 ^ a b c d e #一般計画要領書(駆潜艇)p.6 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.10の現状値 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.18の現状値 ^ a b c d e #一般計画要領書(駆潜艇)p.12 ^ #S10達/7月画像4、達第80号 ^ #S10達/7月画像4-5、達第81号 ^ #S16.7-12達/12月画像1,10、達第116号附表第一 ^ #戦史叢書31海軍軍戦備1p.414 ^ a b c d e f g #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.632-633、2.駆潜艇第三号 ^ a b c 中川努「主要艦艇艦歴表」#日本海軍全艦艇史資料篇p.29 ^ #S13.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像11、昭和13年内令第807号改正、特務艇類別等級 ^ #S15.12.25内令提要原稿/艦船(1)画像6、昭和15年12月25日現在内令提要、艦艇類別等級の駆潜艇の項 ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.28、K4 第三号駆潜艇 復原性能の計画値。 ^ #海軍造船技術概要(1987)上巻pp.630-631 ^ #海軍造船技術概要(1987)下巻p.1718 ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.10 ^ a b #一般計画要領書(駆潜艇)p.8 ^ a b c #一般計画要領書(駆潜艇)p.14 ^ a b c d #一般計画要領書(駆潜艇)p.18 ^ #一般計画要領書(駆潜艇)p.4 ^ a b #S11公文備考F1/第947号 10.4.9 第3大型駆潜艇工事予定概括表の件画像1-2、昭和10年4月16日官房機密第947号の2「第三大型驅潜艇工事豫定概括表認許ノ件通知 四月九日浅野機密一〇第二七號出願首題ノ件引渡期日ヲ十一年七月一日トシ認許相成候(終) 起工 一〇、四、一七 進水 一一、三、一二 引渡 一一、六、三〇」 ^ a b 海軍大臣官房 『内令提要』、「艦船要目公表範囲別表」。 ^ #S10公文備考F1/第2441号 10.6.4 第3大型駆逐潜艇主機械製造の件訓令中改正の件画像1-2、昭和10年6月4日官房第2441号「第三大型駆潜艇主機械製造ノ件訓令中改正ノ件通知」 ^ 「昭和10年6月20日付 達第70号」 アジア歴史資料センター Ref.C12070098700  ^ 昭和10年6月20日付 内令第248号。 ^ #S15.12.25内令提要原稿/編制画像9、「駆潜隊編制 昭和十五年十一月十五日内令第八百三十六號 駆潜隊編制左ノ通定メラル || 驅潜隊編成 || 隊名 | 驅潜艇名 || 第一驅潜隊 | 第一號、第二號、第三號 || 第十一驅潜隊 | 第七號、第八號、第九號 || 第二十一驅潜隊 | 第四號、第五號、第六號 || 第三十一驅潜隊 | 第十號、第十一號、第十二號 ||」 ^ 『官報』第2823号、昭和11年6月2日。 ^ 「昭和15年11月15日付 海軍辞令公報 （部内限） 第555号」 アジア歴史資料センター Ref.C13072079400  ^ a b 「昭和16年5月5日付 海軍辞令公報 （部内限） 第633号」 アジア歴史資料センター Ref.C13072081000  ^ a b 「昭和18年10月15日付 海軍辞令公報 （部内限） 第1240号」 アジア歴史資料センター Ref.C13072093800  ^ a b 「昭和19年11月25日付 秘海軍辞令公報 甲 第1652号」 アジア歴史資料センター Ref.C13072102000  ^ 「昭和21年8月26日付 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第46号」 アジア歴史資料センター Ref.C13072159500  アジア歴史資料センター(公式)(防衛省防衛研究所) 『昭和10年 達 完/7月』。Ref.C12070098800。  『昭和16年7月～12月 達/12月(1)』。Ref.C12070111200。  『昭和11年 公文備考 F 艦船 巻1/第947号 10.4.9 第3大型駆潜艇工事予定概括表の件』。Ref.C05034902400。  『昭和10年 公文備考 F 艦船 巻1/第2441号 10.6.4 第3大型駆逐潜艇主機械製造の件訓令中改正の件』。Ref.C05034237700。  『昭和11年12月1日現在 10版 内令提要追録第1号原稿/巻1 追録／第6類 機密保護』。Ref.C13071968200。  『昭和12年12月1日現在 10版 内令提要追録第3号原稿/巻1 追録／第3類 定員(2)』。Ref.C13071973900。  『昭和12年12月1日現在 10版 内令提要追録第3号原稿/巻3 追録／第13類 艦船』。Ref.C13071975200。  『昭和13年12月25日現在 10版 内令提要追録第4号原稿/巻3 追録／第13類 艦船(1)』。Ref.C13071979700。  『昭和15年12月25日現在 10版 内令提要追録第8号原稿/巻1 追録／第2類 編制』。Ref.C13071991800。  『昭和15年12月25日現在 10版 内令提要追録第8号原稿/巻3 追録／第13類 艦船(1)』。Ref.C13071993800。  海軍省/編『海軍制度沿革 巻八』 明治百年史叢書 第180巻、原書房、1971年10月（原著1941年）。  『日本海軍護衛艦艇史』 世界の艦船 1996年2月号増刊 第507集(増刊第45集)、海人社、1996年2月。ISBN 4-905551-55-2。  福井静夫『写真 日本海軍全艦艇史』ベストセラーズ、1994年。ISBN 4-584-17054-1。  防衛庁防衛研修所戦史室『海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』 戦史叢書第31巻、朝雲新聞社、1969年。  牧野茂、福井静夫 編『海軍造船技術概要』今日の話題社、1987年5月。ISBN 4-87565-205-4。  雑誌「丸」編集部 編『写真 日本の軍艦 第13巻 小艦艇I』光人社、1990年8月。ISBN 4-7698-0463-6。  「駆潜艇 一般計画要領書 附現状調査」。