東洋大学短期大学

この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（Microsoftコードページ932（はしご高））が含まれています（詳細）。 東洋大学短期大学（とうようだいがくたんきだいがく、英語: Toyo University Junior College）は、東京都文京区白山にあった私立短期大学である。1950年に設置され、2002年に廃止された。略称は東洋大短大。 東京都文京区に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東洋大学。 国内で最初に認可された短期大学149校の1校として、1950年に1学科3専攻体制で開学した。 のちに学科の増設により昼間部2学科、夜間部に各2学科、最多で4学科からなっていたが、順次大学の学部に改組されたことにより2000年度入学生より観光学科のみの単科短大となる。 2000年度の入学生を最後に、2002年に短期大学としての使命を終える。 東洋大学を参照。 東洋大学短期大学には全国の短大でも数少ない観光学科があり、この名称を冠する学科は日本初でもあり、全国でも唯一の夜間部も設けられていた。観光学に関連した科目ほかホテルでの学外実習なども行われていた。旅行業務取扱主任者資格の取得支援も行われていた。日本文学や英文学に関する科目もあり、こちらは昼間部と夜間部が設けられていたが、昼間部ではそれぞれ単独の学科をもっていたが夜間部に関しては文学科の各専攻課程となっていた。 東洋大学短期大学は全体的には男女共学だったが、日本文学と英文学の各学科は女子のみを対象としていた。 開学当初より第二部が設けられていた。 短期大学独自の行事として、新入学生の教育研修旅行、ゼミナール旅行やオーストラリア、ニュージーランド語学研修旅行などがあった。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 学科名→表記なし 国語専攻 入学定員50名 英語専攻 入学定員50名 フランス語専攻 入学定員40名 新聞学専攻 入学定員50名 商業専攻 入学定員50名 1950年 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省より認可される。 4月1日 左記を以て東洋大学短期大学部以下の学科体制にて開学する。 学科名→表記なし→法文科 国語専攻 入学定員50名→100名 英語専攻 入学定員50名→100名 フランス語専攻 入学定員40名 新聞学専攻 入学定員50名→法経学専攻 入学定員100名 商業専攻 入学定員50名→〃 1951年 3月5日 学校法人東洋大学が成立する。 1954年 5月1日 学生数/定員 法文科第二部 325/600 1955年 4月1日 法文科法経専攻第二部の学生募集をこの年度で最終とする。 1957年 3月31日 左記をもって法文学科第二部法経瀬能が正式に廃止となる。 4月1日 法文科を文科に改称。 1958年 5月1日 学生数/定員 文科 国語専攻 137/200 英語専攻 73/200 1963年 4月1日 以下の学科を増設する。 国語科 入学定員40名 英語科 入学定員40名 観光科 入学定員40名 5月1日 学生数/定員 観光科 84/40 1964年 4月1日 観光科に第二部を設置し、前年に設置された観光科の課程を含めて以下の体制に整備する。 観光科 第一部 入学定員40名 第二部 入学定員40名 同 文科の入学定員を以下の通り減員する。 国語専攻 100→50 英語専攻 100→50 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 168/150 国語科 229/80 英語科 234/80 観光科 第一部 174/40 第二部 10/40 1966年 4月1日 東洋大学短期大学と学名変更する。 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 国語専攻 148/100 英語専攻 101/100 国語科 357/80 英語科 328/80 観光科 第一部 321/80 第二部 49/80 1969年 1月6日 専攻科の設置が認可され、以下の課程を設ける。 観光専攻第二部 入学定員30名 1970年 4月1日 既存の学科について、一部以下の通り名称変更する。 国語科→日本文学科 英語科→英文学科 観光科→ホテル観光学科 同 専攻科観光専攻第二部をホテル観光専攻第二部に改称。 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 297/100 日本文学科 394/80 英文学科 305/80 観光学科 第一部 345/80 第二部 97/80 1976年 4月1日 既存の学科について、一部以下の通り定員増を行う。 日本文学科 40→100 英文学科 40→100 ホテル観光学科第一部 40→100 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 232/100 日本文学科 323/140 英文学科 299/140 ホテル観光学科 第一部 378/140 第二部 67/80 1982年 4月1日 専攻科にある以下の課程について、この年度で学生募集を最終とする。 1983年 4月1日 ホテル観光学科を観光学科に改称。 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 211/200 日本文学科 348/200 英文学科 370/200 観光学科 第一部 157/100 第二部 40/40 ホテル観光学科 第一部 179/100 第二部 30/40 1986年 4月1日 以下、学科の入学定員増を行う。 日本文学科 100→200 英文学科 100→200 観光学科第一部 100→200 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 276/200 日本文学科 393/300 英文学科 363/300 観光学科 第一部 402/300 第二部 134/80 1992年 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 266/200 日本文学科 451/400 英文学科 470/400 観光学科 第一部 459/400 第二部 110/80 1999年 4月1日 以下の学科について、この年度で学生募集を最終とする。 日本文学科 英文学科 文学科第二部 日本文学専攻 英文学専攻 5月1日 学生数/定員 文学科第二部 162/200 日本文学科 511/400 英文学科 520/400 観光学科 第一部 497/400 第二部 87/80 2000年 4月1日 観光学科第一部の入学定員を200→190に減員。 同 学生募集を最終とする。 2002年 7月30日 左記をもって文部科学省より正式に廃止の認可が下る。 東京都文京区白山5-28-20 。右記資料も参照。 日本文学科 入学定員200名 英文学科 入学定員200名 観光学科 第一部 入学定員190名 第二部 入学定員40名 法文科→文科→文学科第二部 法経専攻 入学定員100名 日本文学専攻 入学定員50名 英文学専攻 入学定員50名 ホテル観光専攻 入学定員30名 なし 教職課程 中学校教諭二種免許状がそれぞれ1999年度入学生まで設けられていた。 国語 日本文学科 文学科第二部日本文学専攻 英語 英文学科 文学科第二部英文学専攻 社会・職業：それぞれ旧・法文科法経専攻 養護学校教諭二種免許状：この課程のある短大は全国少数だった。 日本文学科 文学科第二部日本文学専攻 当初は、高等学校教諭免許状の課程も設けられていた。 国語：旧・法文科国語専攻 英語：旧・法文科英語専攻 社会・商業：旧・法文科法経専攻 資格 司書教諭 日本文学科 英文学科 司書 日本文学科 英文学科 文学科第二部日本文学専攻 観光産業研究所 『東洋大学短期大学論集. 日本文学編』 『東洋大学短期大学論集. 国語篇』 『観光産業』　 坂本奈央/著『石川啄木研究 : 日記を中心として』東洋大学短期大学日本文学研究室 『東洋大学短期大学紀要』ほか。 東洋大学短期大学には短大独自のクラブ活動としてはバレーボール・バスケットボール・卓球・バドミントン・ハイキング・テニス・ゴルフ・リゾート研究会などがあった。 東洋大学短期大学の学園祭は「白山祭」と呼ばれていた。東洋大学を参照。 東洋大学を参照。 小林一郎 村松友次 菅沼晃 菅野卓雄 江村林香：エアトランセ社長 岩井小百合：タレント、日本文学科卒業 藤田佳子：女優、英文学科卒業 東洋大学 東洋大学附属姫路中学校・高等学校 東洋大学附属南部高等学校 （跡地に青森県立八戸工業高等学校南部分校が設置され青森県立南部工業高等学校へ改組の後に廃校） 東洋大学第三高等学校 （提携解消後に東海大学付属甲府高等学校へ改称） 東洋大学をはじめ、有名私立大学への編入学実績があった。 ^ a b 現在は、統合先の東洋大学白山キャンパス所在地。 ^ a b 東洋大学へ完全転換のため平成13年度より学生募集停止。 ^ a b 現在の文部科学省。 ^ a b 出典 ^ a b 出典 ^ a b c d 出典 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 女のみ ^ a b c d 最終募集となった1999年における体制 。 ^ a b 最終募集となった2000年における体制。 ^ a b 出典 ^ 出典 ^ ほか学科も参照のこと。 ^ ほか専攻科も参照のこと。 ^ うち私立短期大学132校 ^ 短期大学名 東洋大学短期大学部 ^ 出典。 ^ 出典 ^ 出典 ^ うち女73 ^ 昭和31年度より学生募集停止。 ^ うち女32 ^ うち女9 ^ うち男37 ^ うち男48 ^ うち女85 ^ うち女4 ^ 右記資料がその初見となっている。 ^ うち男22 ^ うち男27 ^ うち男123 ^ うち女15 ^ 出典 ^ 前年度と今年度を照合した結果より。 ^ うち男43 ^ うち男141 ^ うち女20 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ うち男29 ^ うち男41 ^ うち女32 ^ 昭和58年度より学生募集停止 ^ 出典 ^ うち男36 ^ うち男8 ^ 男女各20 ^ うち男16 ^ うち男14 ^ 出典。昨年度の資料及び本年度のそれも其々参照のこと。 ^ うち男59 ^ うち男28 ^ うち男62 ^ 出典。うち1回生 男28、女828 ^ うち男27 ^ うち男13 ^ うち男36 ^ 平成12年度より学生募集停止。 ^ うち男45 ^ うち男11 ^ うち男23 ^ 最終募集となった1955年における体制。 ^ 史実上、最終募集となった1982年における体制。 ^ 現在は、千葉県の植草学園短期大学と東京都の星美学園短期大学、兵庫県の神戸教育短期大学のみとなっている。 ^ a b 文教協会'2001. ^ 官報 1950年09月14日より。 ^ 梧桐書院'2000.4, p. 92. ^ a b 文教協会'2003. ^ 日本ホテル年鑑 1984年版 東日本編より。 ^ 文部省a, p. 43. ^ 文部省b, p. 4. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 87. ^ 文部省c, p. 3. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。 ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。 ^ 文部省d, p. 6. ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。 ^ 文部省'54, p. 1375. ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。 ^ 文部省'58, p. 21. ^ 短期大学一覧 昭和38年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'63, p. 27. ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (18)より。 ^ 文部省'64, p. 28. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'66, p. 32. ^ a b 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。 ^ 大学資料 (31)より。 ^ 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)-私立短期大学-より。 ^ 短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)-専攻科-より。 ^ 文部省'70, p. 35. ^ 文部省大学局技術教育課'1976. ^ 短期大学教育 (33)より。 ^ 短期大学教育 (34)より。 ^ 文部省'76, p. 42. ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。 ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。 ^ 文教協会'1986. ^ 大学資料 (99)より。 ^ 短期大学教育 (42)より。 ^ 短期大学教育 (43)より。 ^ 文部省'86, p. 54. ^ 文部省'92, p. 63. ^ 旺文社'1992.9, p. 263. ^ a b c 文教協会'2000. ^ 文部省'99, p. 67. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 134. ^ 文教協会'1999. ^ 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 175. ^ a b c 梧桐書院'1999.4, p. 264. ^ 短期大学一覧 昭和30年度 (短期大学資料 ; 第13号)より。 ^ 全国短期大学一覧 昭和57年度より。 ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。 ^ a b c d 文部省e, p. 39. ^ 東洋大学短期大学論集. 日本文学編より。 ^ タイトルより。 ^ 観光産業より。 ^ 石川啄木研究 : 日記を中心としてより。 ^ 東洋大学短期大学紀要より。 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。  文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. 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