熊本鎮台

熊本鎮台（くまもとちんだい）は、1873年から1888年まで、九州地方にあった日本陸軍の部隊である。鎮西鎮台の後身で、当時全国に6つあった鎮台の一つとして設けられ、第6軍管を管轄した。台湾出兵、佐賀の乱、神風連の乱、西南戦争で戦った。鎮台廃止により第6師団に引き継がれた。 明治初めの日本の軍隊は、諸藩兵を集めたもので、政府直属の軍隊はなかった。この状態を変えるため、1871年（明治4年）に、東京に御親兵、地方に鎮台を置いた。九州地方には小倉に西海道鎮台の名で設置され、すぐに鎮西鎮台と改称した。鎮西鎮台の本営は小倉を予定したが、当面は熊本に置くことにした。本営は熊本藩旧藩主の花畑屋敷跡から熊本城本丸に移転した。 それが、1873年（明治6年）7月19日制定の鎮台条例で、熊本鎮台と改称した。小倉への鎮台移転は行われないままに終わった。鎮台条例は、鎮台の管轄地を軍管と呼んだ。熊本鎮台のは第6軍管で、2つの師管に分けられた。南九州の第13師管と北九州の第14師管である。 1875年（明治8年）改訂の「六管鎮台表」によれば、第13師管には歩兵第13連隊、第14師管には歩兵第14連隊が配置されることになっていた。ほかに砲兵第6大隊、工兵第6小隊、輜重兵第6小隊、預備砲兵第3大隊、預備工兵第3小隊、長崎と鹿児島の海岸砲隊が熊本鎮台に属した。騎兵はない。人員の総数は平時4780人、戦時6920人である。しかし定員は計画上のもので、実際の充足にはなお時を要した。歩兵第13連隊と14連隊は、1875年（明治8年）9月に編成されたので、それ以前（佐賀の乱まで）は大隊が基本単位であった。 鎮台の任務は、国内反乱の鎮圧と対外的な防衛にあったが、士族反乱に対する国内向けの比重が大きかった。熊本鎮台は、近代日本最初の対外戦争となった1874年（明治7年）の台湾出兵で兵力を出し、同年に勃発した佐賀の乱を鎮圧した。1876年（明治9年）の神風連の乱では鎮台司令官が殺されたが反撃して鎮圧した。1877年（明治10年）には当時の日本陸軍の総力を挙げた戦争となった西南戦争が起き、熊本鎮台の兵は熊本城に籠城して守りきった。 1885年（明治18年）6月の鎮台条例改正で、6つの鎮台の兵力が均一にそろえられた。各鎮台の主力は歩兵2個旅団（4個連隊）で、これに騎兵と砲兵が各1個連隊、工兵と輜重兵が各1個大隊が加わる。また、第6軍管の管轄地に沖縄が加わった。師管は南が第11師管、北が第12師管と、番号がずれた。 しかし以上もまた計画であり、歩兵第23連隊と歩兵第24連隊の編成は1884年（明治17年）に第1大隊の編成に着手した段階であった。両連隊の編成完了は1888年（明治21年）、つまり師団制移行の年になった。 1888年（明治21年）、鎮台条例は廃止になり、かわって師団司令部条例などが一斉に施行された。1885年条例の戦力を完成した熊本鎮台は、そのまま第6師団に移行した。 以下は、性格が異なる史料から紹介したもので、相互の対応はとれていない。また、多くは実際の編成ではなく、計画上のものである。 1875年（明治8年）4月7日改訂の「六管鎮台表」による。 熊本鎮台（熊本） 歩兵第13連隊（熊本）　1875年9月に編成 歩兵第14連隊（小倉）　1875年9月に編成 砲兵第6大隊 工兵第6小隊 輜重兵第6小隊 預備砲兵第3大隊 預備輜重兵第3小隊 鹿児島砲隊 長崎砲隊 1882年から1883年頃の実際の編成状況。『改正官員録』による。 熊本鎮台 歩兵第13連隊 歩兵第14連隊 野砲兵第3大隊 山砲兵第6大隊 工兵第3大隊 輜重兵第6小隊 （沖縄分遣歩兵隊） （長崎分遣砲隊） 鎮台条例の付表である「七軍管兵備表」と「諸兵配備表」による。戦時には常備軍と同じ構成（補充隊は欠く）の後備軍が編成される予定であった。 熊本鎮台（熊本） 歩兵第11旅団（熊本） 歩兵第13連隊（熊本） 歩兵第23連隊（熊本）　1884年に編成開始、1888年に編成完了 歩兵第12旅団（小倉） 歩兵第14連隊（小倉） 歩兵第24連隊（福岡）　1884年に編成開始、1888年に編成完了 騎兵第6連隊（熊本） 砲兵第6連隊（熊本） 工兵第6大隊（熊本） 輜重兵第6大隊（熊本） 歩兵補充隊4個大隊 騎兵補充隊1個中隊 砲兵補充隊1個中隊 輜重兵補充隊1個中隊 桐野利秋 少将：明治5年4月14日 - 明治6年4月5日（明治6年1月9日に鎮西鎮台から熊本鎮台と改称） 谷干城 少将：明治6年4月5日 - 明治7年4月5日 （代理・兼務）野津鎮雄 少将：明治7年4月12日 - 明治7年11月27日（陸軍省第4局長の兼任） （代理）野津鎮雄 少将：明治7年11月27日 - 明治8年6月23日 野津鎮雄 少将：明治8年6月23日 - 明治9年6月13日 種田政明 少将：明治9年6月13日 - 明治9年10月24日（神風連の乱で死） （兼務）大山巌 少将：明治9年10月29日 - 明治9年11月9日（陸軍少輔兼第1局長の兼任） 谷干城 少将：明治9年11月9日 - 明治11年12月14日 曾我祐準 少将：明治11年12月14日 - 明治12年9月25日 曾我祐準 少将：明治12年9月25日 - 明治13年4月29日 高島鞆之助 少将：明治13年4月29日 - 明治14年2月7日 山地元治 少将：明治14年2月7日 - 明治15年2月6日 国司順正 少将：明治15年2月6日 - 明治18年5月21日 三好重臣 中将：明治18年5月21日 - 明治19年7月26日 三浦梧楼 中将：明治19年7月26日 - 明治19年8月16日 山地元治 中将：明治19年8月18日 - 明治21年5月12日（明治21年5月14日第6師団長） （心得）中村重遠 中佐：明治6年12月27日 - 明治7年4月 佐久間左馬太 中佐：明治7年4月5日 - 明治8年3月 渡辺央 中佐：明治8年3月13日 - 明治9年6月 高島茂徳 中佐：明治9年6月19日 - 明治9年10月24日（神風連の乱で死） 樺山資紀 中佐：明治9年11月18日 - 明治11年12月19日 野崎貞澄 大佐：明治11年12月19日 - 明治14年1月26日 国司順正 大佐：明治14年1月26日 - 明治15年2月6日 山口素臣 大佐：明治15年3月10日 - 明治18年5月26日 （心得）川村景明 中佐：明治18年5月26日 - 明治21年5月（明治21年5月14日第6師団参謀長） 児玉源太郎 少佐：明治9年12月 - 明治11年2月 熊本鎮台司令部と、隷下の部隊・官衙の長。『改正官員録』による。 司令官 国司順正　少将 参謀長　山口素臣　大佐 参謀　山内長人　少佐 参謀　中西千馬　大尉 副官　藤田景徳　大尉 伝令使　新妻英馬　少尉 文庫主管　蘆原甫　少尉 武庫主管　木村起善　大尉 会計　寺田利　一等副監督 次長　曾山庸　会計監督補 計算課長　石川則致　会計軍吏 糧食課長　堀忠　会計軍吏 被服課長　粉田弘道　会計軍吏 病院課長　丸山経行　会計軍吏 課僚　浅井親政　会計軍吏副 課僚　中智清　会計軍吏副 課僚　武藤貞　会計軍吏副 課僚　津田信行　軍吏副 課僚　津留親友　軍吏補 病院長　八杉利雄　二等軍医正 歩兵第13連隊長　坂元純煕　中佐 第1大隊長　吉田道時　少佐 第2大隊長　福島庸智　少佐 第3大隊長　友安治延　歩兵少佐 歩兵第14連隊長・小倉営所司令官　茨木惟昭　大佐 第1大隊長　長谷川良之　少佐 第2大隊長　寺内清祐　歩兵少佐 第3大隊長　和智重任　少佐 野砲兵第3大隊長　瀬崎久誠　少佐 山砲兵第6大隊長　西川経武　少佐 工兵第3大隊　古川宣誉　工兵大尉 輜重兵第6小隊　伊東和彰　大尉 （沖縄分遣歩兵隊） （長崎分遣砲兵隊） 熊本鎮台軍法会議 山本忠彰　理事 山村清景　理事 小倉営所軍法会議 桑名素男　理事 志水小一郎　理事 第13師管後備軍司令官　鈴木奉憲　少佐 第14師管後備軍司令官　川崎辰巳　大尉 熊本衛戍司令官　八木憫隼　歩兵大佐 ^ 『太政類典』第1編第106巻「東山西海両道ニ鎮台ヲ置キ兵部省ノ管轄ニ属ス」。 ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台ヲ諸道ニ置キ管所ヲ定ム」。 ^ “4：九州の中心地・熊本 ～ 熊本 | このまちアーカイブス | 不動産購入・不動産売却なら三井住友トラスト不動産”. smtrc.jp. 2024年8月15日閲覧。 ^ a b 『太政類典』第2編第205巻、「鎮台条例改定」。 ^ a b c 『公文録』第41巻「六管鎮台表国事兵額並配分表刻成届」。預備砲兵・工兵は「予備」でなく「預備」。 ^ 遠藤芳信 2004, p. 76-77. ^ a b 『公文類聚』第9編第6巻（兵制門・兵制総・陸海軍管制・庁衙及兵営城堡附・兵器馬匹及艦舩・徴兵）、「鎮台条例ヲ改正ス」。 ^ a b c 遠藤芳信 2008, p. 104. ^ a b 遠藤芳信 2004, p. 77. ^ a b 『改正官員録』。リンク先の112コマめから119コマめ。発行年不明だが、内閣等の人事から1882年から1883年と推定する。 ^ 『改正官員録』では軍医のみ。沖縄への鎮台歩兵分遣が1876年（明治9年）に実施されたことは、『公文録』「琉球藩ヘ熊本鎮台歩兵一分隊派遣届」にある。 ^ 『改正官員録』では軍医のみ。 『太政類典』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年2月閲覧。 『公文類聚』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。 『公文録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。 『改正官員録』。国立公文書館デジタルアーカイブにて、2019年3月閲覧。 遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(1) : 鎮台編制下の過度期的兵員併用・供給構造の成立」『北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編』第54巻第2号、北海道教育大学、2004年2月、67-81頁、doi:10.32150/00005378、ISSN 1344-2562、NAID 110000080351。  遠藤芳信「日露戦争前における戦時編制と陸軍動員計画思想(8) : 1882年朝鮮壬午京城事件に対する日本陸軍の対応と動員」『北海道教育大学紀要人文科学・社会科学編』第58巻第2号、北海道教育大学、2008年2月、57-72頁、doi:10.32150/00005717、ISSN 1344-2562、NAID 110006825901。