国士舘短期大学

国士舘短期大学（こくしかんたんきだいがく、英語: Kokushikan Junior College）は、東京都町田市広袴1-1-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1953年に設置され、2003年に廃止された。 東京都町田市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人国士舘。 1953年に開学。当初は2学科体制、のちに増設により最大3学科を擁していたが、順次国士舘大学の学部に改組され、最終的には国文科のみ1学科となった。当初は男子学生の方が割合として多いものとなっていたが、時代の流れとともに変化し、近年では女子学生の方が圧倒的に多いものとなっていた。 2001年度の入学生を最後に、2003年に短期大学としての使命を終える。 国士舘大学を参照。 国文学に関する専門教育が行われていた。かつては、経済学や体育学の各専門教育も行われていた。 大学にも類似した学科が設置されていた。 1949年 10月 文部省に短期大学の設置認可に関する申請を以下の通り行う。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている。 国語科 入学定員100 1950年 3月 設置が認可されず、申請を一旦見送る。 1951年 3月12日 学校法人国士舘の設置が認可される。 1953年 3月23日 左記を以て文部省より短期大学の設置が認可される。 4月1日 国士舘短期大学が以下の学科体制にて開学する。 国文科 入学定員40名 経済科第二部 入学定員40名 1954年 5月1日 学生数/定員 国文科 44/80 経済科第二部 127/80 1956年 4月1日 以下の学科を増設する。 体育科 入学定員100名 修業年限昼間3年制 1957年 4月1日 体育科の学生募集をこの年度で最終とする。 1958年 5月1日 学生数/定員 国文科 50/80 経済科 78/80 体育科 3/200　 1959年 5月1日 学生数/定員 国文科 42/80 経済科 193/80 体育科 1/100　 1960年 3月31日 左記をもって体育科を廃止とする。 1964年 4月1日 この年度で経済科第二部の学生募集を最後とする。 5月1日 学生数/定員 国文科 228/80 経済科第二部 446/80 1965年 5月1日 学生数/定員 国文科 306/80 経済科第二部 171/80 1966年 3月31日 左記をもって経済科第二部を正式に廃止とする。 1977年 4月1日 国文科の入学定員を40→80に増員。 5月1日 学生数/定員 国文科 423/120 1989年 4月1日 国文科の入学定員を80→150に増員。 1989年 5月1日 学生数/定員 国文科 325/230 1992年 5月1日 学生数/定員 国文科 449/300 1999年 5月1日 学生数/定員 国文科 322/300 2001年 4月1日 この年度で学生募集を終了。 2003年 5月30日 左記をもって正式に廃止認可。 東京都町田市広袴1-1-1 象徴を参照。ほか、右記資料も参照のこと。 国文科 入学定員150名 経済科第二部 入学定員40名 体育科 入学定員100名 なし なし 資格 司書教諭 国文科にて設置されていた。 教職課程 中学校教諭二種免許状が設置されていた。 国語 職業 経済科 保健体育 一時期設置されていた体育科に設けられていたものとみられる。 当初は高等学校教諭免許状が、国文科で「国語」、経済科で「商業」が併設されていた。 かつては、小学校教諭二級免許や幼稚園教諭二級免許を取得するための特別講座が開講されていた。 『国士舘短期大学紀要』 国士舘短期大学の学園祭は「鶴川祭」と呼ばれていた。詳細は国士舘大学を参照。 歴代学長 柴田徳次郎 柴田梵天 松島博 佐藤俊夫 三浦信行 谷口雅彦　写真家（昭和62年度卒業） 国士舘大学鶴川キャンパス内に短大が設置されていた。但し、短大独自の校舎はなく全て大学と共同使用となっていた。 国士舘短期大学には「すみれ寮」と呼ばれる学生寮があった。 国士舘大学 国士舘中学校・高等学校 系列の国士舘大学以外では群馬大学・信州大学・秋田経済法科大学・東京成徳大学・杏林大学・工学院大学・駒澤大学・大東文化大学・帝京大学・東洋大学・二松学舎大学・文化女子大学・文教大学・法政大学・武蔵大学・明星大学・目白大学・立正大学・関東学院大学・相模女子大学・鶴見大学・敬和学園大学・金沢経済大学・同志社女子大学・花園大学・梅花女子大学・神戸親和女子大学ほか。 ^ a b 現在は国士舘大学町田キャンパスの所在地。 ^ a b 平成14年度より学生募集停止。 ^ 現在の文部科学省。 ^ a b 出典 ^ a b c d e f 男のみ ^ 但し、1950年に至徳短期大学として開学を目指して、前年に設置認可の申請をしていたが、不認可のより一旦取り下げている。 ^ 国士舘大学21世紀アジア学部へ転換のため。 ^ 短期大学名 至徳短期大学 ^ 出典。 ^ 現在の文部科学省。 ^ 国士舘大学体育学部へ転換のため、昭和33年度より学生募集停止。 ^ うち女7 ^ うち女6 ^ 国士舘大学政経学部第二部へ転換のため昭和40年度より学生募集停止。 ^ うち男51 ^ うち女8 ^ うち男63 ^ うち女3 ^ うち男1 ^ うち男3 ^ 出典。うち1回生 男2、女226。 ^ うち男5 ^ うち男94 ^ 最終募集となった2001年における体制。 ^ 最終募集となった1964年における体制。 ^ 最終募集となった1957年における体制。 ^ 出典 ^ a b 文教協会'2002. ^ a b 文教協会'2004. ^ 文部省a, p. 43. ^ 文部省b, p. 6. ^ 日本教育年鑑より。 ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。 ^ 旺文社1950-01, p. 86. ^ 学校法人一覧 昭和36年度より。 ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省'54, p. 1377. ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。 ^ 大学資料 (11)より。 ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。 ^ 文部省'58, p. 20. ^ 文部省'59, p. 18. ^ 短期大学一覧 昭和35年度 (短期大学資料 ; 第24号)より。 ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学教育 (19)より。 ^ 文部省'64, p. 26. ^ 文部省'65, p. 29. ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。 ^ 文部省大学局技術教育課'1977. ^ 文部省'77, p. 43. ^ 文教協会'1989. ^ 文部省'89, p. 61. ^ 文部省'92, p. 65. ^ 旺文社'1992.9, p. 228. ^ 文部省'99, p. 68. ^ a b 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 90. ^ 文教協会'2001. ^ 短期大学教育 (18)より。 ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。 ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。 ^ 教学社'1995. ^ 廣潤社'1995.8. ^ 梧桐書院'1998.3, p. 230. ^ 晶文社'1999. ^ 旺文社'1999.05. ^ a b 文部省e, p. 38. ^ 国士舘短期大学紀要より。 ^ 旺文社'2000.05, p. 440. 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。  文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。  旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社。https://dl.ndl.go.jp/pid/11696244。  文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. 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