東証株価指数

東証株価指数（とうしょうかぶかしすう）、TOPIX（トピックス、英: TOkyo stock Price IndeX）は、東京証券取引所プライム市場上場株式銘柄や旧：第一部に上場していたスタンダード市場上場株式銘柄を対象として、日本取引所グループ（JPX）の子会社である株式会社JPX総研が1秒毎に、算出・公表している株価指数である。日本経済新聞社が算出している日経平均株価と共に日本株の代表的なベンチマークとして普及している。 「東証株価指数」「TOPIX」ともJPX総研の登録商標（第3031964号）である。 東証株価指数は、東証第一部に上場する株式の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日である1968年1月4日の時価総額を100として、新規上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、指数化したものである。 日経平均株価に比べ、特定業種と企業の値嵩株の動きによる株価影響を受けない利点を持つ反面、株券の持ち合いにより、時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有していた。このため、東京証券取引所は、2004年7月に時価総額加重平均型株価指数から浮動株基準株価指数への変更を示唆した。その後、2005年10月31日、2006年2月28日、2006年6月30日の3段階に分けて、東証REIT指数を除く全ての株価指数を、浮動株基準株価指数へ移行させた。 2021年12月21日、JPXは、取引所の運営会社ではない新たな子会社として、金融商品市場に関係するデータ・インデックスサービス及びシステム関連サービスを提供する「株式会社JPX総研」を設立した。翌年4月1日には、株式会社東京証券取引所と株式会社大阪取引所のデータ、デジタル関係事業をJPX総研に承継する会社分割が行われ、東証のシステム開発などを担ってきた東証システムサービスがJPX総研に吸収合併された。これらの組織再編によりJPXのデータ、デジタル関係事業がJPX総研に集約されたため、TOPIXを含む指数の算出サービスはJPX総研のインデックスビジネス部が担当している。 2024年7月4日に1989年以来34年半ぶりに最高値を更新し、日本の株式市場における大きな節目となった。 1969年07月01日 - 東証株価指数・東証規模別株価指数の公表を開始。 1969年08月18日 - 東証第二部株価指数の公表を開始。 1988年09月03日 - 東京証券取引所にてTOPIX先物取引開始。 1989年10月20日 - 東京証券取引所にてTOPIXオプション取引開始。 1989年12月18日 - ザラ場 2886.50、終値 2884.80を記録。この記録は34年以上破られなかった。 1998年08月02日 - TOPIXニューインデックスシリーズの公表を開始。 1999年02月01日 - 配当込み株価指数の公表を開始。 2001年07月13日 - 東京証券取引所にてTOPIX ETF取引開始。 2003年08月01日 - 東証REIT指数の公表を開始。 2003年09月16日 - 東証マザーズ指数の公表を開始。 2005年10月31日 - TOPIXの第一回浮動株化。 2005年11月17日 - ユーロネクストにてTOPIX ETF取引開始。 2006年02月28日 - TOPIXの第二回浮動株化。 2006年06月30日 - TOPIXの浮動株化完了。 2007年12月03日 - S&P/TOPIX150シャリア指数の公表を開始。 2007年12月10日 - TOPIX-17シリーズの公表を開始。 2009年02月09日 - TOPIXスタイルインデックスシリーズの公表を開始。 2009年02月09日 - TOPIXコンポジットインデックスシリーズの公表を開始。 2010年03月08日 - 東証配当フォーカス100指数の公表を開始。 2010年06月21日 - 東証REIT用途別指数シリーズの公表を開始。 2010年07月22日 - TOPIX配当指数、TOPIX Core30配当指数の公表を開始。 2010年09月13日 - TOPIXの配信間隔を1秒単位に短縮。 2012年06月04日 - バブル期以後での終値の最安値（終値 695.51）。 2022年04月01日 - JPX総研が業務を開始し、TOPIXを含む東証の指数関連業務を承継。 2022年04月04日 - 新市場区分への移行に伴い見直しを実施。TOPIXの新たなロゴマークを決定。 2022年10月31日 - 新しいTOPIXへの移行を開始する。移行期間は2025年1月31日まで。 2024年07月04日 - 34年ぶりに最高値を更新（ザラ場 2,900.91、終値 2,898.47）。 2024年07月09日 - 取引時間中の最高値を更新（ザラ場 2907.21、終値 2895.55）。 2024年07月10日 - 史上初めて終値で2900以上を記録（2909.20）。 2025年01月31日 - 新しいTOPIXへ移行。 2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（新市場への上場区分は不問、特別注意銘柄に指定された銘柄を除く）、同年4月4日以降に東京証券取引所プライム市場へ新規上場もしくは東京証券取引所スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ市場変更を行った銘柄（特設注意市場銘柄に指定された銘柄を除く）並びに東証株価指数を構成している企業を吸収合併したスタンダード市場上場企業・グロース上場企業で構成される。 銘柄の追加・除外は、以下のルールにのっとって行われる。 （銘柄の追加） 新規上場（直接新規上場）銘柄 ： 新規上場日の翌月末（最終営業日） 新規上場（株式移転等に伴う新設会社等がプライム市場に速やかに上場する場合） ： 新規上場日 スタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場が変更となった銘柄 ： 市場変更日の翌月末（最終営業日） 合併において、東証株価指数を構成していないスタンダード市場上場企業並びにグロース上場企業が吸収合併存続会社となり、東証株価指数を構成している企業が吸収合併消滅会社となる場合：吸収合併消滅会社の上場廃止日 （銘柄の除外） 整理銘柄指定による上場廃止銘柄 ： 整理銘柄指定日の4営業日後 株式移転等のために上場廃止となり、当該株式移転等に伴う新設会社がプライム市場に速やかに上場する場合 ： 当該新設会社等の新規上場日 合併などにより上場廃止となる銘柄 ： 上場廃止日 特別注意銘柄に指定された銘柄：特別注意銘柄指定日の4営業日後 2023年10月に実施された段階的ウエイト低減銘柄における再評価で流通株式時価総額100億円未満となった439銘柄：2025年1月最終営業日（2022年4月3日時点で市場第一部へ上場していた銘柄。但し、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く） 2022年4月1日時点における東証株価指数構成銘柄（テクニカル上場を行った銘柄や東証株価指数を構成していない企業が東証株価指数構成銘柄を吸収合併した場合も含む、2020年11月1日以降に市場第一部へ新規上場申請を行った銘柄並びに市場第二部・マザーズ・JASDAQから第一部へ上場市場の変更申請を行った銘柄、新市場移行後にプライム市場へ新規上場申請を行った銘柄並びにスタンダード市場・グロース市場からプライム市場へ上場市場の変更申請を行った銘柄は除く）は、段階的ウエイト低減銘柄の審査対象となり、流通株式時価総額や年間売買代金回転率が段階的ウエイト低減銘柄に抵触した場合は、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される。 2021年7月9日に、「新市場区分における上場維持基準への適合状況の通知」における1次判定の結果が各上場企業へ通知され、市場第一部上場企業の約3割に当たる664社が、プライム市場に不適合である事が明らかとなった。2022年10月7日に段階的ウエイト低減銘柄が発表され、2168銘柄（プライム1835銘柄、スタンダード333銘柄）中、493銘柄（プライム206銘柄、スタンダード288銘柄）が段階的ウエイト低減銘柄に指定された。指定された上場企業は、2022年10月以降段階的にウエイト低減を行い、2023年10月に実施される再評価において流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合は段階的ウエイト低減銘柄から除外されるが、流通株式時価総額が100億円未満の場合は段階的ウエイト低減銘柄継続となる。 第1回判定は、原則として新市場区分の選択手続における適合状況の二次判定時（ただし、書類の提出が行われなかった場合は一次判定時）の流通株式時価総額を採用し、一律2021年4月から6月までの株価平均を用いて計算する。第2回判定は、各上場企業の事業年度の末日（新市場区分への適合状況の一次判定に用いた決算期の翌期）の流通株式数に事業年度の末日以前3か月間の株価平均を乗じて計算する。 2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし 2021年6月30日時点で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2021年12月までに実施された第1回判定を受ける 2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし 2021年12月までに実施された第1回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 2022年10月に実施された第2回判定を受ける 2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円以上の場合 - ウエイト低減なし 2022年10月に実施された第2回判定で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄に指定 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄から除外（5回目以降、移行係数を0.1ずつ引き上げ、2024年7月最終営業日に移行係数を1へ回復） 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以下の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄（5回目以降、移行係数は0.6で停止） 2023年10月に実施される再評価で流通株式時価総額が100億円未満の場合 - 段階的ウエイト低減銘柄継続となり、2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外 2023年10月6日に段階的ウエイト低減銘柄継続となる銘柄が発表となり、482銘柄中43銘柄が段階的ウエイト低減銘柄から除外されたが、残る439銘柄（プライム166銘柄、スタンダード272銘柄、グロース1銘柄）は2025年1月最終営業日に東証株価指数構成銘柄から除外される。 段階的ウエイト低減銘柄の指定を受けない残りの銘柄は、2025年1月最終営業日以降もそのまま東証株価指数構成銘柄となる。 2024年9月1日現在。下表の銘柄は2023年10月に実施された再評価後に流通株式時価総額が100億円以上で、かつ年間売買代金回転率が0.2回転以上となった場合であっても、2025年1月最終営業日に東証株価指数から除外される（整理銘柄指定などにより除外となる場合もある）。段階的ウェイト低減銘柄に指定されている一部の東証プライム市場上場企業は、2023年10月20日に東証スタンダード市場へ市場変更された。 東京証券取引所に上場している全銘柄からプライム・スタンダード・グロース関係なく、選定方法は別途コンサルテーションを実施して決定する。金融庁の金融審議会は流動性の乏しい小型株が大量にTOPIXに含まれていることを問題視している。400社のJPX日経インデックス400と約2200社のTOPIXの値動きはほぼ同一であり、この事はTOPIXに含まれている小型株は指数の値付けにほぼ影響を及ぼしていないことを意味している。 TOPIX に連動するETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している。 ダイワ上場投信－トピックス（1305） NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306） 上場インデックスファンドTOPIX（1308） MAXIS トピックス上場投信（1348） One ETF トピックス（1473） iシェアーズ・コア TOPIX ETF（1475） NZAM 上場投信 TOPIX（2524） SMDAM トピックス上場投信（2557） iFreeETF TOPIX（年4回決算型）（2625） - 配当が年1回ではなく年4回になっている レバレッジ型・インバース型のETFとしては下記のものが東京証券取引所に上場している。 TOPIXベア2倍上場投信（-2倍）（1356） ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数（1367） ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数（1368） ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数（1457） TOPIXブル2倍上場投信（2倍）（1568） TOPIXベア上場投信（-1倍）（1569） 日本の投資信託としては下記がある。下記以外にも多数ある。 三菱UFJ国際投信 eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX） eMAXIS TOPIXインデックス 三菱UFJ TOPIX・ファンド つみたて日本株式（TOPIX） 三菱UFJ トピックスインデックスオープン トピックスオープン 三菱UFJ トピックスオープン 野村アセットマネジメント Funds-i 野村インデックスファンド・TOPIX トピックス・インデックス・オープン 日興アセットマネジメント インデックスファンドTSP インデックスファンドTOPIX（日本株式） ニッセイアセットマネジメント ニッセイTOPIXオープン ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド 大和アセットマネジメント ダイワつみたてインデックス日本株式 トピックス・インデックスファンド D-I’s TOPIXインデックス ダイワ・ノーロード TOPIXファンド iFree TOPIXインデックス JA TOPIXオープン ステート・ストリート日本株式インデックス・オープン ブラックロック日本株式オープン 先物は下記に上場している。 大阪取引所 TOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×10,000円。呼値の単位は0.5ポイント。 ミニTOPIX先物 - 取引単位は指数の数値×1,000円。呼値の単位は0.25ポイント。 シカゴ・マーカンタイル取引所 Yen Denominated TOPIX - 取引単位は指数の数値×5,000円。呼値の単位は0.5ポイント。 店頭CFDとして取り扱っている証券会社もある。日本の取引所CFDのくりっく株365には上場していない。 日経平均株価をTOPIXで割った値はNT倍率と呼ばれている。2000年以降のNT倍率は、概ね 9.5 - 12.5前後で推移している。日経平均株価の変動は輸出関連・ハイテク株や、ファーストリテイリング・KDDI・ファナック・ソフトバンクグループ・京セラ・東京エレクトロンなどの値がさ株による影響が大きいのに対し、TOPIXは時価総額の大きい企業の株や内需関連株による影響が大きく、特に大手銀行株の構成比が、両者で大きく異なっている。 したがって、NT倍率が大きく上昇したり、逆に下降したりするときは、多くの投資家が売買している銘柄の種類が遷移していることが分かる。 [脚注の使い方] ^ 商品及び役務の区分並びに指定商品又は指定役務として、「有価証券指数その他の投資物件の創設及び提供，有価証券の相場情報の提供」で登録されている。 ^ 当初数値は8兆6020億5695万1154円。 ^ a b “TOPIX（東証株価指数）”. 日本取引所グループ. 2023年3月15日閲覧。 ^ ベンチマークを設定しているアクティブファンドは全体の何割？ 守谷清貴 2016年7月28日配信 2021年8月18日閲覧。 ^ “子会社の設立について” (PDF). 株式会社日本取引所グループ. 2022年9月15日閲覧。 ^ a b “ＪＰＸ総研の事業開始に向けた完全子会社間の組織再編（会社分割・合併）について” (PDF). 株式会社日本取引所グループ. 2022年9月15日閲覧。 ^ JPX総研 代表取締役社長 宮原幸一郎 (2022年7月5日). “JPX総研 データ・デジタルサービス” (PDF). JPX IR Day 2022. 日本取引所グループ. 2023年3月15日閲覧。 ^ “日経平均・TOPIXダブル史上最高値　専門家「TOPIXの方が象徴的な意味は大きい” (2024年7月5日). 2024年7月8日閲覧。 ^ a b “TOPIXの新たなロゴマークの決定について”. 日本取引所グループ. 2023年3月20日閲覧。 ^ a b c TOPIX（東証株価指数）等の見直しについて (PDF) 東京証券取引所 2020年12月25日配信。 ^ 日本放送協会 (2024年7月4日). “トピックス バブル期の史上最高値を約34年半ぶり更新”. NHKニュース. 2024年7月6日閲覧。 ^ “時価総額、初の１０００兆円超　日経平均、ＴＯＰＩＸは最高値―東証プライム” (2024年7月10日). 2024年7月10日閲覧。 ^ ＪＰＸ：ＴＯＰＩＸ算出見直し、浮動株比率は政策保有株分を除外 ブルームバーグ 2020年12月25日配信。 ^ 合併に伴う株価指数算出上の取扱いについて（コンフィデンス）JPX総研 2023年7月14日 ^ 段階的ウエイト低減銘柄の判定と再評価について 東京証券取引所 ^ TOPIX（東証株価指数）等の見直しについて（指数コンサルテーション結果公表を踏まえた主な変更点） (PDF) 東京証券取引所 2021年4月30日 ^ 1部上場664社がプライム基準に届かず　東証市場再編 朝日新聞 2021年7月10日 ^ TOPIX見直し概要 (PDF) 東京証券取引所 ^ a b TOPIXにおける段階的ウエイト低減銘柄一覧 (PDF) 東京証券取引所 ^ 千葉興銀など493社、TOPIX段階的ウエート低減銘柄－JPXブルームバーグ 2022年10月7日 ^ JPX総研、TOPIX銘柄の2割を除外へ　25年1月末にロイター 2023年10月6日 ^ 金融審議会「市場構造専門グループ」（第2回) 議事録：金融庁 ^ 金融審議会「市場構造専門グループ」（第4回) 議事録：金融庁 ^ 東証の市場区分とTOPIX改革とその影響 ｜ 株式会社ゴードン・ブラザーズ・ジャパン | 動産ビジネスのトップイノベーター ^ 比較チャート | インデックスファンド・シリーズ ｅＭＡＸＩＳ(イーマクシス)[出典無効] ^ NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信 01312017 : 投資信託 : 運用実績 - 日本経済新聞 ^ TOPIXブル2倍上場投信 9D311124 : 投資信託 : 運用実績 - 日本経済新聞 ^ 銘柄一覧（ETF） | 日本取引所グループ ^ ダイワ上場投信−トピックス / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（1306） | NEXT FUNDS ^ 1308 - 上場インデックスファンドＴＯＰＩＸ | ETF（上場投資信託）｜日興アセットマネジメント ^ ＭＡＸＩＳ トピックス上場投信 | ＭＡＸＩＳ ^ Ｏｎｅ　ＥＴＦ　トピックス｜ファンド情報｜アセットマネジメントOne ^ iシェアーズ・コア TOPIX ETF ^ 農林中金全共連アセットマネジメント｜ 詳細 ^ ＳＭＤＡＭ　トピックス上場投信 | ファンド概要 | ファンド | 三井住友DSアセットメントマネジメント ^ iFreeETF TOPIX（年4回決算型） / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ 銘柄一覧（レバレッジ型・インバース型商品） | 日本取引所グループ ^ TOPIXベア２倍ETF｜ダブルインバースETF｜シンプレクス ^ ダイワ上場投信－TOPIXレバレッジ（2倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ ダイワ上場投信－TOPIXダブルインバース（-2倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ ダイワ上場投信－TOPIXインバース（-1倍）指数 / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ TOPIXブル２倍ETF｜レバレッジETF｜シンプレクス ^ TOPIXベアETF｜インバースETF｜シンプレクス ^ ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 国内株式（ＴＯＰＩＸ） | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ ｅＭＡＸＩＳ ＴＯＰＩＸインデックス | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ 三菱ＵＦＪ ＴＯＰＩＸ・ファンド | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ つみたて日本株式（ＴＯＰＩＸ） | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ 三菱ＵＦＪ トピックスインデックスオープン | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ トピックスオープン | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ 三菱ＵＦＪ トピックスオープン | 投資信託なら三菱ＵＦＪ国際投信 ^ 野村インデックスファンド・TOPIX(愛称:Funds-i TOPIX) | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント ^ 野村インデックスファンド・TOPIX(愛称:Funds-i TOPIX) | 投資信託情報 | 野村アセットマネジメント ^ インデックスファンドＴＳＰ | 日興アセットマネジメント ^ インデックスファンドＴＯＰＩＸ（日本株式） | 日興アセットマネジメント ^ “ニッセイTOPIXオープン｜投資信託のニッセイアセットマネジメント”. ニッセイアセットマネジメント株式会社. 2022年10月7日閲覧。 ^ “＜購入・換金手数料なし＞ニッセイTOPIXインデックスファンド｜投資信託のニッセイアセットマネジメント”. ニッセイアセットマネジメント株式会社. 2022年10月7日閲覧。 ^ ダイワつみたてインデックス日本株式 / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ トピックス・インデックスファンド / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ D－I’s TOPIXインデックス / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ ダイワ・ノーロード ＴＯＰＩＸファンド / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ ｉＦｒｅｅ ＴＯＰＩＸインデックス / 大和アセットマネジメント株式会社 ^ ＪＡ　ＴＯＰＩＸオープン 農林中金全共連アセットマネジメント｜ 詳細 ^ MA日本株: ステート・ストリート日本株式インデックス・オープン ^ ブラックロック日本株式オープン ^ TOPIX先物 | 日本取引所グループ ^ ミニTOPIX先物 | 日本取引所グループ ^ Yen Denominated TOPIX Futures Contract Specs - CME Group ^ 取扱商品｜取引概要｜くりっく株３６５とは？｜くりっく株３６５公式ホームページ TOPIX Core30 TOPIX Large70 TOPIX 100 - 東証規模別株価指数（大型株） TOPIX Mid400 - 東証規模別株価指数（中型株） TOPIX 500 TOPIX 1000 TOPIX Small - 東証規模別株価指数（小型株） インデックスファンド TOPIX（東証株価指数） - 日本取引所グループ