ブラックフライデー (買い物)

ブラックフライデー（英語: Black Friday）とは、感謝祭（11月の第4木曜日）の翌日の金曜日のことである。小売店などで大規模な安売りが実施される。 アメリカ合衆国では感謝祭（11月の第4木曜日）の翌日は正式の休暇日ではないが休暇になることが多く、ブラックフライデー当日は感謝祭プレゼントの売れ残り一掃セール日にもなっている。買い物客が殺到して小売店が繁盛することで知られ、特にアメリカの小売業界では1年で最も売り上げを見込める日とされている。また、年末商戦の幕開けを告げるイベントでもある。 日本語では黒字の金曜日とも訳される。 1961年ごろからフィラデルフィアで始まり、1975年にはかなり広まった比較的新しい言葉で、当日は買い物客で道路が混むことからそう呼ばれている。 名付けたのはフィラデルフィアの警察で、人が外に溢れて仕事が増えるために「真っ暗な金曜日」と呼んだことがきっかけとされる。当初、小売店などはこの言葉に不快感を示して「ビッグフライデー」という言葉を作ったが、一般には「ブラックフライデー」で広まった。その後、フィラデルフィアの新聞が「小売業者が儲かり黒字になる」という解釈を発表してからは、良い意味で使われるようになった。 「ブラックマンデー」（1987年の世界的株価大暴落の開始日）などという言葉との連想で使われている。 日本でも11月は年末商戦を控えて売り上げが伸び悩むため、消費喚起を狙って、ブラックフライデーのセールが開催されるようになった。2018年頃には「年末需要の先食いになるだけ」との意見もあったが、2022年には「日本でも定着しつつある」と言われるようになった。 日本の場合、感謝祭に類似する祝日である勤労感謝の日（11月23日）にあわせて、あるいは冬物ニーズが高まる二十四節気の一つ・小雪（11月21日頃）にあわせて実施されることが多く、アメリカの「ブラックフライデー」よりも1週間程度早くに開催される。 2014年に玩具量販店の日本トイザらスがブラックフライデーのセールを開催したものが日本で最初とされている。2015年には衣料品小売のGAPや自転車用品のバイチャリも開催した。2016年3月には日本経済団体連合会会長（当時）の榊原定征が石原伸晃経済財政・再生相との会談で、政府主導による個人消費喚起策としての「日本版ブラックフライデー」の導入を提起したことで認知度は高まり、同年には流通大手のイオンが開催し、日本でも根付き始めた。 ECサイトでは、ブラックフライデーよりも先行してサイバーマンデーが2008年頃から上陸した。 ブラックフライデーの呼称を使ったセールは、2014年に貝印が自社オンラインストアで開催していち早く日本での市場を創出した。2015年からはQoo10やBUYMAなども加わった。前述のように政府主導の消費喚起策として提起された以降、2016年には流通大手のユニーのネット通販サイトやアパレル大手のアメリカンイーグルのオンラインストア、リーボックのオンラインショップ、家電量販店ノジマのEC部門であるノジマオンラインなど多数の企業が参加するようになる。2017年には楽天市場、2019年にはアマゾンジャパンなど、サイバーマンデーを開催していた企業も、セールの名称を変更したり併用して開催するようになった。 なお、ノジマは2023年から「2016年に当社が日本で初めてブラックフライデーセールを始めた」と自称しているが、前述のとおりノジマが始める以前から開始している企業も複数ある。 イギリスでは、クリスマス翌日から行われる一斉セール、ボクシング・デーという年末商戦があるが、イギリス国内でも約1か月早く始まるブラックフライデーが浸透しつつあり、2019年のボクシング・デー商戦が不振に終わった理由の一つとして挙げられるようになった。 [脚注の使い方] ^ “Retailers & Sales: Using Social Listening To Learn More About Black Friday”. 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