自己肯定感

自己肯定感（じここうていかん）とは、自らの在り方を積極的に評価できる感情、自らの価値や存在意義を肯定できる感情などを意味する言葉である。しかし、後述のように定まった定義はなく、他の類似概念との弁別も充分とは言えない。 自己肯定感という言葉は、研究者などによって数多くの定義が提唱されてきた。 自己肯定感については心理学の領域で継続的に高い注目を浴びている概念であるが、その定義や類似の他概念との弁別性などについて、検討の必要性が残っている。 自尊心（英語: self-esteem）、自己存在感、自己効力感（英語: self-efficacy）、自尊感情などと類似概念であり同じ様な意味で用いられる場合がある。現在、これらの言葉は多義的に用いられることが少なくなく、結果としてあらゆる肯定的な心理的要素を表現する包括的名称（umbrella term）となっているという指摘がある。 自己肯定感の訳語としては、self-positivity、self-affirmationなどを当てはめる試みがなされてきた。ただし、社会心理学者のスティールが提唱した自己肯定化理論（英語版）において定義されたself-affirmationは、「自己の全体的一般的な完全さ（適応的、道徳的適切さ）を確認、肯定すること」であり、自己肯定感とは異なる概念であることから、注意が必要である。 「自己肯定感」という言葉は1994年に高垣忠一郎によって提唱された。高垣は自身の子どもを対象にしたカウンセリングの体験から、当時、没個性化（不登校・無気力・自殺などの根底にある、自己・個・人格・生きる意欲の喪失化）が生じていた子どもの状態を説明する用語として「自己肯定感」を用いている。 その後、日本の子どもの自己評価がアメリカ合衆国、中華人民共和国、大韓民国の子どもの自己評価に比べて有意に低いことが日本青少年研究所の調査報告などで指摘されるようになり、日本の教育現場において「自己肯定感」が注目されるようになった。なお日本人の自己肯定感は子どもにとどまらず、若者をはじめ成人でも低いことが明らかになっている。また、1990年以降の文化心理学の影響により、日本の文化的背景に即した概念を模索し、検討する試みがなされるようになり、その結果として自己肯定感という用語が使用されるようになった。 自己肯定感が提唱されてから年月が経ち人々に広まり多様な解釈がなされるようになった。「自己効力感」「自己有用感」「自己効用感」などが「自己肯定感」として語られる事があるが、このような語られ方をするだけでは不十分だと考える、と高垣は述べている。 教育再生実行会議による第十次提言では、「自己肯定感を高め、自らの手で未来を切り拓く子供を育む教育の実現に向けた、学校、家庭、地域の教育力の向上」が掲げられている。 上記の通り､自己肯定感と自尊心は同じ様な意味合いで用いられることがあるため､自己肯定感を論じる際には自尊心に関する批判や批判的研究が用いられることがある。 詳しい批判は自尊心 § 自尊心に関する批判を参照｡ ^ a b c d 吉森丹衣子「大学生の自己肯定感における対人関係の影響 : コミュニケーションを重視して」『国際経営・文化研究』第21巻第1号、国際コミュニケーション学会、2016年、179-188頁、ISSN 1343-1412、NAID 120006406255。  ^ 大事な忘れもの―登校拒否のはなし. 高垣忠一郎. 京都: 地方・小出版流通センター. (1994). pp. 50. ISBN 4938554852. https://www.amazon.co.jp/%E5%A4%A7%E4%BA%8B%E3%81%AA%E5%BF%98%E3%82%8C%E3%82%82%E3%81%AE%E2%80%95%E7%99%BB%E6%A0%A1%E6%8B%92%E5%90%A6%E3%81%AE%E3%81%AF%E3%81%AA%E3%81%97-Space-books-%E9%AB%98%E5%9E%A3-%E5%BF%A0%E4%B8%80%E9%83%8E/dp/4938554852  ^ a b 樋口, 善之; 松浦, 賢長 (2002-12). “自己肯定感の構成概念および自己肯定感尺度の作成に関する研究”. 母性衛生 = Maternal health 43 (4): 500–504. https://ci.nii.ac.jp/naid/10010140673. (要購読契約) ^ 田中, 道弘「自己肯定感尺度の作成と項目の検討」『人間科学論究』第13巻、2005年3月、15–27頁。  ^ 田中道弘『Rosenbergの自尊心尺度をめぐる問題と自己肯定感尺度の作成と項目の検討』 常磐大学〈博士 (人間科学) 甲第10号〉、2008年、235頁。CRID 1110001310201342592。https://dl.ndl.go.jp/pid/10630773。  ^ a b c d e 田中道弘「日本人青年の自己肯定感の低さと自己肯定感を高める教育の問題：ポジティブ思考・ネガティブ思考の類型から」『自己心理学』第7巻、2017年、11-22頁。  ^ 多田, 玲子、蛎崎, 奈津子、石井, トク「親との関係と自尊感情,自己肯定感との関連」『日本看護学会論文集 母性看護』第38巻、2007年、53–55頁。 (要購読契約) ^ 久芳, 美惠子、齊藤, 真沙美、小林, 正幸「小、中、高校生の自己肯定感に関する研究」『東京女子体育大学東京女子体育短期大学紀要』第42号、2007年、51–60頁、NAID 110007026641。  ^ “自尊感情や自己肯定感に関する研究”. web.archive.org. 東京都教育委員会 (2009年). 2019年8月7日閲覧。 ^ 『子育てハッピーアドバイス 大好き!が伝わる ほめ方・叱り方』明橋大二,太田知子、1万年堂出版、東京、2010年6月22日。ISBN 9784925253420。OCLC 1001862380。https://www.worldcat.org/oclc/1001862380。  ^ ほんものの「自己肯定感」を育てる道徳授業 小学校編 (道徳授業を研究するシリーズ). 諸富祥彦. 東京: 明治図書出版. (2011). ISBN 9784180886197. OCLC 745971765. https://www.worldcat.org/oclc/745971765  ^ “子供の自尊感情や自己肯定感を高めるためのＱ＆Ａ”. web.archive.org. 東京都教職員研修センター (2011年). 2019年8月7日閲覧。 ^ 江角, 周子、庄司, 一子「PG-073 中学生の自己肯定感とピア・サポートとの関連の検討(学校心理学,ポスター発表)」『日本教育心理学会総会発表論文集』第54巻、2012年、765頁、doi:10.20587/pamjaep.54.0_765、ISSN 2189-5538、NAID 110009802688。  ^ 菅原, 隆志「自己肯定感を高める方法」『自己肯定感とは？』第21号、2020年4月、14–214頁。  ^ 三浦, 修平「自己肯定感とは何か : 総合的・実践的研究をめざして」『子どもの権利研究』第21号、2012年8月、118–126頁。  ^ a b 中間 2016, p. 117. ^ “｢自尊感情」？ それとも、｢自己有用感｣ ？” (PDF). 国立教育政策研究所 (2015年). 2019年1月25日閲覧。 ^ a b 中間 2016, pp. ⅰ–ⅶ. ^ 古畑和孝, 岡隆『社会心理学小辞典［増補版］』有斐閣、2002年、89頁。ISBN 4-641-00218-5。OCLC 676007104。https://www.worldcat.org/oclc/676007104。  ^ a b c 吉森丹衣子「大学生の自己肯定感における対人関係の影響 : コミュニケーションを重視して」『国際経営・文化研究』第21巻第1号、淑徳大学国際コミュニケーション学会、2016年12月1日、179-188頁。  ^ 太田肇（2019）『「承認欲求」の呪縛』新潮社。 ^ 高垣忠一郎「退職記念最終講義 私の心理臨床実践と「自己肯定感」」『立命館産業社会論集= 立命館産業社会論集』第45巻第1号、立命館大学産業社会学会、2009年、3-14頁、doi:10.34382/00003295、hdl:10367/6662、ISSN 0288-2205。  ^ 竹内健太「子供たちの自己肯定感を育む : 教育再生実行会議第十次提言を受けて」『立法と調査』第392号、参議院事務局、2017年、65-72頁、ISSN 09151338、NDLJP:11382506、2022年12月19日閲覧。  ロイ・バウマイスター (著), ジョン・ティアニー (著), 渡会圭子 (翻訳) 『WILLPOWER 意志力の科学』インターシフト 2013 ISBN 4772695354 中間玲子(編著)『自尊感情の心理学：理解を深める「取扱説明書」』金子書房、2016年。ISBN 4760826564。  自己効力感 自己評価 承認欲求 自尊心 劣等感 アクセプタンス セルフコントロール 個人の境界線 自己調節(自己コントロール)（英語版） 誠実性 表示 編集