# [A6] 震災関連資料の利用活性に向けた資料循環型デジ タルアーカイビングシステムの試行：
岩手県立図書館震災関連資料コーナーを事例として
○富澤浩樹 1)，阿部昭博 1)
1)岩手県立大学ソフトウェア情報学部, $\bar{\top 020-0693$ 滝沢市巣子 $152-52$
E-mail: tomizawa@iwate-pu.ac.jp

## Trial of a Material-Cycle Digital Archiving System to Invigorate the Use of Disaster-Related Materials:

A Case Study of the Disaster-Related Materials Corner of the Iwate

Prefectural Library

TOMIZAWA Hiroki ${ }^{1}$, ABE Akihiro ${ }^{1)}$

1)Iwate Prefectural University, 152-52 Sugo, Takizawa, 020-0693 Japan

## 【発表概要】

東日本大震災関連資料（以下、資料）を対象とした震災関連デジタルアーカイブは、震災で得た教訓を後世に伝えることを目的に各所で構築されている。対象の岩手県立図書館震災関連資料コーナーは発災翌年 4 月に本公開されたが、OPAC で管理された資料は研究者や調查者といった強い関心と目的意識がなければ利用することが難しい状況にある。そこで著者らは、資料を用いた活動によって新規に作成されたデジタル資料がアーカイビングされ、それによって資料の利用活性を促す仕組みを資料循環型デジタルアーカイビングシステムと呼び、その活動を支援するシステムの研究開発を、2014 年以来継続的に行なって来た。本稿ではその試行から得られた知見をまとめるとともに、今後の研究について展望する。

## 1. はじめに

2011 年 3 月 11 日に発生した東日本大震災津波は、東北地方を中心に甚大な被害をもたらし、発災から 10 年を経過した現在においても地域社会に大きな影響を与えている。その間に作成された報告書やちらし、ポスターといったその時々の状況を表す東日本大震災関連資料（以下、資料）は、被災県の公立図書館を中心に現在も収集が継続されており、震災の記憶の風化が懸念される中、その利用活性が期待されている。しかし、それら資料の多くはデジタル化を前提とされずに収集されており、インターネットを通した閲覧が難しい。また、資料が図書館の蔵書目録管理システム（OPAC）で管理されている場合、本以外の資料は検索の対象となりにくく、たとえリストに表示されても内容まではわからないことが多い。

以上の背景を踏まえ、著者らは岩手県立図書館が所蔵する資料を対象に、2014 年よりその利用活性を目指した協働プロジェクトを発足した。具体的には、利用者が資料を用いた震災学習を行う場面を設定するとともに、そのプロセスで収集されるデジタルデータや新規に作成されたデジタル資料を、OPAC に登録された資料に関連づけてアーカイブするためのシステム（以下、試作システム）を開発した[1]。本稿の目的は、岩手県立図書館との協働プロジェクト（以下，協働プロジェクト） に着目し、その成果である試作システムの概要について述べたのちに、試作システムを用いたこれまでの試行から得られた知見をまとめ、今後を展望することである。

## 2. 資料の利活用を巡る課題

永井 [2]は、資料をより活用していくための課題として、「利用の日常化」と「業務の日常化」を挙げている。前者は、特別コレクションとして扱うだけでなく通常資料と同様に検索できるようにしておくこと、アクティブラ一ニングなどの震災学習に利用することを挙げる。また後者は、先ず集めるだけ集める考

え方もあると前置きした上で、「自分の図書館にどの資料が必要なのか、利用者が何を求めているのかを判断し、く必要な資料>を収集する力が求められる」と述べる。

一方、デジタル公開されている資料についても、デジタル化した資料や元々デジタル形式で作成された資料を収集する震災デジタルアーカイブは、現在までに数多く公開されているものの、利活用が進んでいない現実があると指摘されている[3]。さらに池田ら[4]の調査分析によれば、資料の利用可能性の高いと考えられる東日本大震災地における自治体防災担当、教育委員会、社会福祉協議会においても、Web 公開されたデジタルアーカイブはあまり活用されておらず、自組織内のアーカイブが多く活用されていると報告されている。

## 3. 試作システムの開発・運用

## 3.1 試作システムのコンセプト

以上を踏まえ、協働プロジェクトでは、利用者が資料を利用して震災学習を行う場面を設定するとともに，そのプロセスで収集・作成されるデジタルデータを資料に関連づけてアーカイブするとともに、それによって資料の利用活性を促すことを資料循環型デジタルアーカイビングシステムと呼び、初めに図 1 として示すシステム概念図を考案した[1]。さらに、試作システムについて、情報システムの設計・開発手法によって、「利用者が、資料を容易に利活用するために、テーマ別に資料を関連させた新資料によって，資料の発見を

図 1. システム概念図[1]容易に行うことのできるデータベースシステ么」と定義された[5]。

## 3.2 試作システムの運用

試作システムは、当初、内部公開用に開発された。協働プロジェクトにおいて資料循環型デジタルアーカイビングシステムの概念が共有されたものの、実際にどのように実装されるかが不透明であったことによる。そこで、 まず、図書館職員 6 名と学生 4 名を対象に、基本機能の確認と運用方法の検討のための震災学習ワークショップ（以下、WS）が行われた（2015 年 3 月）。基本機能とは、OPAC において一意に登録された書誌コードのリストを利用者の興味・関心で作成し、新資料に関連づけてシステムに登録することである。基本機能確認後、利用者 14 名（公募した市民 7 名、学生 6 名、図書館職員 1 名）で、WSを実施（2015 年 11 月～翌年 2 月：全 4 回）した。そして、利用者が取得した画像データに着目した機能追加を行い、利用者 9 名 (公募した市民 6 名、学生 3 名）で、被災地フィー ルドワーク（以下、FW）を伴うWS を実施した（2017 年 11 月〜翌年 2 月: 全 4 回)。震災学習 WS では、利用者が資料を実際に閲覧しながらテーマについて検討し、その学習成果として新資料を作成してシステムに登録、その内容を参加者で共有した。その結果、 64 件の資料が 6 件の新資料に関連づけて登録された[6]。

図 2 は、「てんでんこ」をテー マに作成された新資料の一例である。作成した利用者 (60 代男性）は、岩手県山田町での被災経験を資料を通

図 2. 利用者が作成した新資料例

して振り返り、調べ学習を通して分かったこと、作業の感想、読者へのメッセージ、として用紙にまとめた。それらは PDF 化してシステムに登録されると同時に、学習を進める際に有益だった資料がおすすめ順に登録され、 その書誌情報が確認できるようになっている。学術論文における参考文献リストと同様な役割を、資料に特化して提供することが狙いである。

## 3.3 ポータルサイトの公開

試作システムは、2014 年に内部公開用として開発されたが、震災学習 WS を実施することで作成された新資料を、広く公開したいというニーズが協働プロジェクト内で高まり、 コロナ禍により集合型 WS が開催できないという社会的事情も相俟って、それまで開発された機能が統合されたポータルサイト（図 3） を開発し、2020 年 5 月に公開した[7]。その後、第三者に向けた機能として、図書館職員が資料を紹介できるパスファインダー機能、被災地 FW で震災ガイドを受けたときの動画など、震災学習に有用な動画を登録・公開できる震災学習動画アーカイビング機能を追加開発し

ている。

図 3.ポータルサイトの画面例

## 4. 試行から得られた知見

## 4.1 図書館職員への半構造化インタビュー試作システムの運用に際しては、協働プロ
ジェクトの継続が欠かせない要素であった。 そこで、ポータルサイト公開後、これまでの協働プロジェクトを振り返り、今後に向けての課題を明らかにする目的で、図書館職員 9 名に対して半構造化インタビューを実施した

（2020 年 9 月 10 月）。質問項目は大きく 3 項目からなり、具体的には、(1)資料について (意義、資料のイメージ、利用活性に必要なこと等）、(2協働プロジェクトについて（試作システム利用の感想、将来のコンテンツ等）、(3)協働プロジェクト全般について（意義、コロナ禍後に考えられること等）である。表 1 は、その特徴的な意見・コメントをまとめたものである。

表 1 . 特徴的な意見・コメント

 & 資料の意義 \\

資料の意義（表 1：(1)-1）については、資料を網羅的に集めていることで事象を多種多様な視点から見られること、に焦点が当たっている。資料のイメージ（表 1：(1)-2）は、防災資料の方がむしろ少ない、その多様性に触れて欲しい、資料を提供した人が取り出せ

る仕組み、といったコメントは、資料に日常的に携わる図書館職員ならではの視点といえる。利用活性に必要なこと（表 1：(1)-2）は、資料のアピール、テーマ展示、継続、利用に足る状態にしておくこと、が挙げられていた。試作システムの利用の感想（表 1 : (2)-1）は、使いこなすのが難しい、機能面・UI の改善が望まれている。将来のコンテンツ（表 1 : (2)-2) としては、既存コンテンツの機能面の充実の他、レファレンスサービスやブックリストといった図書館職員としてより関われる機能を求める声が上がっている。協働研究の意義 （表 1：(3)-1）、コロナ後の取り組み（表 1: (3)-2) からは、特に外からの視点で継続的に関わること、図書館が利用者を待っているだけでなく地域社会に出ていく姿勢、が窥えた。

## 4.2 試作システムの継続的な運用に向けて

既存の震災デジタルアーカイブのほとんどが公開後にその利用活性を課題としているのに対して、試作システムでは利用場面に基づいたシステムデザインが行われた。

震災学習 WS を通して作成された新資料は、二次資料として、資料の存在を示すのに有用と考えられる。資料循環型デジタルアーカイビングシステムの効用をより高めるためには新資料の充実が欠かせないため、出前図書館での活用といった、新たな利用場面を創出する必要がある。

一方、協働プロジェクトは当初より学部学生の卒業研究の一環ともなっている。それにより定期的に新規人材が関わることが、プロジェクトの継続と試作システムの進展に大きく寄与していた（表 1：(3)-1）。今後は震災の記憶の乏しい学部学生が関わってくることが想定されるが、そうした学生の目線からも試作システムを見直し、協働プロジェクトにフイードバックさせていくことで、震災の記憶の風化に対抗していくことになるのではないかと考える。

## 5. おわりに

本稿では、資料循環型デジタルアーカイビングシステムのコンセプトに基づいて開発・運用された試作システムについて得られた知見をまとめた。現在、岩手県立図書館は、復興教育のためのグループ学習用のスペースを整備するとともに、全国の災害・防災資料の充実に向けて動き出している[8]。協働プロジエクトとしても、地域社会のニーズに応元、復興教育に貢献していく所存である。

謝辞: 本研究は、JSPS 科研費 $19 K 12717$ の助成を受けて遂行しました。本研究の遂行にあたっては、岩手県立図書館、震災学習ご参加の皆様の全面的な協力を得ました。また、一般社団法人 SAVE IWATE、岩手県立大学ソフトウェア情報学部の教員及び学生の皆様には、研究協力及びアドバイスを頂きました。ここに記して感謝の意を表します。

## 参考文献

[1] 富澤浩樹. 阿部昭博. 資料の利活用を前提とした震災関連デジタルアーカイブの検討 : 情報処理学会研究報告. 2014, 2014-IS-129, 3, p.1-8.

[2] 永井伸. 図書館共同キャンペーン「震災記録を図書館に」呼びかけ団体における東日本大震災関連資料収集の現状と課題一震災の経験を活かすために：日本図書館協会. カレントアウェアネス. 2014, 319, p.11-13.

[3] 柴山昭寛. 災害記録を活かすためには： 情報の科学と技術. 2020, 70, 9, p.458-463.

[4] 池田真幸. 佐藤翔輔.東日本大震災アーカイブの活用実態に関する調査分析 : 地域安全学会論文集. 2020, 37, p.219-226.

[5] Hiroki Tomizawa. Akihiro Abe. Digital Archive System for Utilization of Earthquake-related Material : SEFBIS Journal. 2018, 13, p.31-40.

[6] 富澤浩樹. 阿部昭博. 震災学習と連携した震災関連資料デジタルアーカイビングシステムの試作: 情報処理学会. 人文科学とコンピュータシンポジウム. 2018, 1, p.283-290.

[7] Iwate Reedy Project Portal 震災関連資料の利用活性を目指す：

https://pike.si.soft.iwate-pu.ac.jp/ portal/ (参照 2022-09-20).

[8] 全国災害 - 防災資料充害一：岩手日報. 2022-9-20, p. 4 .

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