# メディア芸術に関する行政施策の 展開とデジタルアーカイブ

Administrative Measures for Media Arts and Its Relation to Digital Archives
## 三原 鉄也 \\ MIHARA Tetsuya

ITコンサルタント／(一社)コネクテッド社会研究機構

抄録 : 本特集のテーマである「メディア芸術」という言葉は我が国の文化政策を示す言葉として生み出されたものである。メディア芸術はその政策の進展と共にデジタルアーカイブ・デジタルアーカイブ政策との接点を増している。そこで本稿では、本特集の各論に通底する基本的な背景として、メディア芸術の政策・施策面での展開とそのデジタルアーカイブの関わりについて解説する。 メディア芸術という概念が作られた経緯や行政施策の変遷に加えて、現在のメディア芸術に関するデジタルアーカイブについて紹介する。

Abstract: The term "Media Arts" was produced to represent a policy for culture in Japan. Administrative Measures for Media Arts becomes to have close relation to the concept and administrative measures digital archives by their progress. This paper gives their overview as the basic background of each feature article. This paper also introduces the current digital archives for Media Arts.

キーワード：メディア芸術、メディアアート、ポップカルチャー、クールジャパン、メディア芸術データベース、文化庁

Keywords: Media Arts, media art, pop culture, Cool Japan, Media Arts Database, Agency for Cultural Affairs

## 1. はじめに

本特集のテーマである「メディア芸術」という言葉が我が国の文化政策のひとつを示すものとして誕生してまもなく 25 年を迎えようとしている。この 25 年弱の間にメディア芸術に関する資源を扱うアーカイブ機関は急増し、メディア芸術をテーマとした作品展・作家展も一般化している。メディア芸術という言葉の認知と共通認識、文化的に保護すべきであるという認識は日本社会において浸透したと言えるだ万う。しかし、 メディア芸術は他の文化的ドメインに比べて歴史が浅い概念であることに加えて、元来大衆的に受け入れられてきた対象であるが故に、そのイメージは未だ漠としている印象も拭えない。メデイア芸術と挙げられるもの同士、またメディア芸術とそれ以外のものとの構造的関係が曖昧で、コミュニティや資源の接続が充分ではない。加えてメディア芸術の外側からはこのドメインでの実際の取組が分かりづらい懸念もある。

本稿では、本特集の各論に通底する基本的な背景として、メディア芸術の政策・施策面での展開とそのデジタルアーカイブの関わりについて、主に文化庁・文部科学省より公刊ないしオープンに提供されている資料を基に概観する。

## 2. メディア芸術の定義とその対象、範囲

メディア芸術の語の定義は、メディア芸術祭の根拠法であると同時に我が国の文化芸術の振興政策の根拠法である文化芸術基本法によって「映画、漫画、アニメーション及びコンピュータその他の電子機器等を利用した芸術」(同法第九条) と定義されている。この定義はメディア／芸術という単語から想起するものとしてはかなり具体的な印象を受けるが、松永 ${ }^{[1]}$ や吉岡[2] の指摘にあるように、この語が政策のキャッチフレーズとして作られた語であるからだろう。「メディア」「芸術」の語がそれぞれ用いられた含意や芸術全体、及び定義に列挙されている各分野の関係からメディア芸術の概念を捉えようとする議論もある [3][4] が、ここではこの定義の背景について整理する。

同法が 2001 年に公布・施行される（当時の名称は 「文化芸術振興基本法」）より先に、文化庁が主催する優れたメディア芸術作品の顕彰及びその作品展である 「メディア芸術祭」が 1997 年に開催されている（以来毎年実施)。従ってメディア芸術という言葉のルーツ

に当たるには、メディア芸術祭開催当時の状況を知る必要がある。メデイア芸術祭は文化政策推進会議マルチメディア映像・音響芸術剆談会の議論によって検討された施策である ${ }^{[5]}$ 。その議論をまとめた報告「21 世紀に向けた新しいメディア芸術の振興について」[6] では、メディア芸術は「技術革新とともに、メディアの多様化が進み、映画、マンガ、アニメーション、コンピュータ・グラフィックス、ゲームソフト等、様々な映像・音響芸術」とされ、より広範な対象を意識させる文言になっている。この文言に加え、同報告におけるメディア芸術の対象について注目すべき点が 2 点ある。まず一つは、同報告では、剆親会の名称や先の定義にも見られるように、マルチメディア、マルチメディア時代という単語が頻出し、コンテンツという単語も目立つ点である。これは 1990 年代に当時の日本の大きな政策の方向性のひとつとしてハード型の産業からソフト型への産業への転換が模索されていた中で、文化芸術政策に関しても同様の文脈での成長投資を図る対象としてメデイア芸術が意識されていたことの表れと見られる。もう一つは先の報告で挙げられた各分野は実質的にメデイア芸術祭の応募部門の設定にリンクしている点である。メディア芸術祭は先行する文化庁芸術祭に範を取ったものであるとされている[7]。第 1 回メディア芸術祭では、映画を除いて、デジタルアート（インタラクティブ／ノンインタラクティブ）・アニメーション・マンガの４部門たが、メディア文化の一角であるテレビや音楽（レコード）が含まれないのはそれらがすでに文化庁芸術祭の部門に含まれていたからだろう。文化庁の広報誌「文化庁月報」における当時の（そして最初の）メデイア芸術に関する特集においても、その領域に関する言及は専らメデイア芸術祭の応募部門に即したものである ${ }^{[8]}$

これらを踏まえると、メディア芸術は評価の体系が存在する伝統的な芸術作品以外の新規的な芸術の総称であり、不確定な将来の存在も視野に入れた開集合として捉えるべきであろう。メディア芸術がエンターテイメントや大衆性を含意する指摘 ${ }^{[1][9]}$ は、伝統的な芸術が対象としなかったドメインを包含する意味でこの捉え方と同質と言える。

## 3. メディア芸術関連の施策とデジタルアーカ イブ

## 3.1 前夜 : メディア芸術プラザ

先の報告「21世紀に向けた〜」では、作品の保存$\cdot$活用のための技術や体制、所在情報のデータベース化についての調査研究が提言されている。この提案に対応する施策が「メディア芸術プラザ」である。メディア芸術プラザは、同報告で提言された、インターネットでの優れた作品の公開・マルチメディアに関する講座・創作活動に役立つ優れた素材や各種文献資料、コンテスト等の情報提供を目的に 1999 年より開設された Webサイトである。メディア芸術祭同様に、同時期に提供されていた地方公共団体・文化施設・芸術家の情報共有と交流を目的とした芸術情報プラザ（人的支援組織) ${ }^{[10]}$ 及び芸術情報プラザネット（パソコン通信サービス) ${ }^{[11]}$ 範を取ったものと推察される。開設当初は会員制サイトであったが、2005年頃のリニューアル以降はメディア芸術祭の情報を中心にする公開Webサイトとして提供されていた (2012年閉鎖)。 メディア芸術プラザのコンテンツはニュースや企画記事が中心で、リニューアル後は主としてメディア芸術祭に関する情報の発信が主な役割となっていったようである。デジタルアーカイブが扱うメタデータやコンテンツデータのインフラ的な側面は充実しているとは言えず、また他の文化芸術のIT インフラとも接続していなかった。これは当時の Web 技術やデジタルアー カイブ技術が充分でなかった状況に加えて、当時の振興施策が作品や活動の PRを主眼に置いており、メディア芸術の情報資源の保存や流通は主たる政策目標に含まれていなかったことも大きな要因だろう。

## 3.2 勃興 : メディア芸術の拠点形成

メディア芸術の保存について、映画については東京国立近代美術館フィルムセンター（現国立映画アーカイブ）による保存活動があったが、メディア芸術全体を対象にした具体的な施策はメディア芸術祭開始当初は見られなかった。2008 年に関連施策が「メデイア芸術振興総合プログラム」として再編・拡充されるとデータベースの構築や作品データのデジタル化が盛り达まれ[12][13]、2009年にはメディア芸術プラザが再度リニューアルされ作品データベースやマンガ原画のデジタルデータの公開などが行われた ${ }^{[14]}$

こうした既存施策の発展的施策以上にメディア芸術の保存とデジタルアーカイブに影響を与えたのはメディア芸術の拠点形成に関する施策であった。当初は既存の複数拠点を連携・支援する趣旨の施策たと認められるが[15]、2008 年、2009年に相次いで行われた検討会・委員会を経て、メディア芸術全般を対象に作品の常時展示と保存を行うための一大拠点を整備する計

拠点をインターネット上のものとする意見を挙げた上で、観光への寄与や施策としてのメッセージ性の弱さ

から否定し、あくまで情報発信のツールとする認識に留めている[16]。このように、当時の方針はデジタルアー カイブの立場からは後退したと取れるものであった。

しかしながら、この計画は 2009 年の平成 21 年度第 1 次補正予算にて予算措置が行われるも、マスメディアの批判的な報道や反対意見により最終的には予算執行が停止され事業の見直しを余儀なくされる。この批判の主因は「ハコモノ行政」即ちハードに対する過剩投資の懸念であった。従って、事業の見直しは施策のソフト化を志向するものとなり、優れたメディア芸術作品を保存する対策としてデジタルアーカイブ化と作品の収集・保存・所在情報整理などを行い、作品の活用機会の提供を目的とした「メディア芸術デジタルアーカイブ事業」とメディア芸術の拠点機能を果たすコンソーシアムを構築し連携共同事業を推進する「メディア芸術情報拠点・コンソーシアム構築事業」の 2 事業が新規開始された[18]。事業内容は資源の保存と情報基盤の整備というデジタルアーカイブらしい側面が強調され、メディア芸術プラザの 4,700万円に加えて新たにデジタルアーカイブ事業単体で 2 億 3,600 万円の予算措置が行われ[19][20]、共通データベース（後のメディア芸術データベース、後述）の構築と当時のメデイア芸術祭の応募部門にほぼ対応するマンガ・アニメ・ゲーム・メディアアートの分野ごとの取組が進められた[21]。

## 3.3 現在 : デジタルアーカイブによるコミュニティ連携

2015 年にはデジタルアーカイブ事業がメディア芸術データベースの整備・運用に関する「メディア芸術所蔵情報等整備事業」と作品・資料のアーカイブ構築を公募する補助金事業「メディア芸術アーカイブ推進支援事業」に発展すると共に、情報拠点・コンソーシアム構築事業を発展させた「メディア芸術連携促進事業」を加えた「メディア芸術連携促進等事業」として再編された ${ }^{[22]}$ 。2020 年に「メディア芸術連携基盤等整備推進事業」に更に再編されるも、基本的には 2015 年時点の朹組みを基礎として現在に至っている[23]。この時期の事業は、単一の拠点を核とするいわば中央集権型ではなくメディア芸術のアーカイブの担い手が相互に繋がる分散ネットワーク型の在り方をより明確に標榜している。一大拠点設立の是非はともかく、その対象が広範でかつ広がり続けるメディア芸術のアーカイブにおいてネットワーキングを手段の核に据えたことは現実的で合理的な選択であろう。こうして、デジタルアーカイブの連携が事業を体現する存在に位置付けられるに至った。
また同時期には、各省庁の所管を超えた政策においてもメディア芸術に関する取り組みが数えられるようになる。デジタルアーカイブ政策に影響が深い知的財産戦略本部「知的財産推進計画」においては 2004 年 ${ }^{[24]}$ に、また、日本のブランド力・ソフトパワーを海外に発信するクールジャパン戦略においては 2015 年の「クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ」[25] から戦略の主要なトピックのひとつとして挙げられている。このようにメディア芸術が文化振興の側面だけでなく知的財産の活用の観点からデジタルアーカイブ政策と接続していくこととなる。

## 4. メディア芸術に関する我が国のデジタル アーカイブ

## 4.1 メディア芸術データベース

メディア芸術デジタルアーカイブ事業での共通デー タベース整備の成果として 2015 年に「メディア芸術データベース (開発版)」が公開された。その後、分野連携機能の強化などを目的にメタデータスキーマが見直され、2019年に「メディア芸術データベースベー 夕版」[26]とてリニューアルされた。名称の「開発版」「べータ版」が示すように、メディア芸術データベー スは未だ整備の途上にある。

2019 年のリニューアルでは分野横断的なデータモデルとそれに基づいたメタデータスキーマが設計されると共に、URIをユニークな識別子に用いてシステムを構築し、メタデータスキーマの公開と Linked Open Dataデータセットの提供 ${ }^{[27]}$ 開始した ${ }^{[28]}$ 。更に 2021 年 10 月には SPARQL エンドポイントの提供も開始した。これらの改修は現在のデジタルアーカイブに求められているように、連携におけるデータの利活用性の向上を目的としたもので、人的コミュニティと共にデータインフラとしてもハブの役割を果たすことが期待される。

## 4.2 アーカイブ機関による主なデジタルアーカイブ

本節では、メディア芸術に関する我が国の主なデジタルアーカイブについてメディア芸術アーカイブ推進支援事業及びメディア芸術データベースと連携している、 または連携が企図されているものを中心に紹介する。

マンガについては、国立国会図書館が提供する国立国会図書館デジタルコレクションに収録されているプランゲ文庫坚童書コレクションと国立国会図書館の資料デジタル化により作成された雑誌のデジタルアーカイブや川崎市民ミュージアムの漫画資料コレクション[29]、大分県立歴史博物館の麻生豊マンガ資料コレ

クション ${ }^{[30]}$ がある。また、非公開のコンテンッではあるが大阪府立中央図書館坚童文学館、京都国際マンガミュージアム、横手増田まんが美術館が戦前の児童雑誌やマンガ原画などの貴重資料のデジタル化に取り組んでいる[31]。アニメについては、国立映画アーカイブの日本アニメーション映画クラシックス ${ }^{[32] \text { や神 }}$戸映画資料館の所蔵フィルムのデジタル化事業[33] がある。また、日本脚本アーカイブズ推進コンソーシアムのアニメ脚本と脚本家のデータベース ${ }^{[34]}$ がある。 ゲームについては、立命館大学ゲーム研究センターの所蔵資料のオンライン目録 RCGS コレクション[35] ゃゲーム保存協会のゲームデータベースプロジェクト[36] がある。メディアアートについてはメディアアートを主に扱う機関が提供する所蔵資料目録やコンテンツが中心である。NTTインターコミュニケーション・センター[37]、山口情報芸術センターが提供するコンテンツ $[38]$ や東京都現代美術館の収蔵資料デー 夕 [39]、慶應義塾大学アート・センターの資料目録 [40] などがある。

## 5. おわりに

メディア芸術のデジタルアーカイブ実現において本質的に困難な点は、現在進行形のコンテンツを扱う必然にある。今なお新たなコンテンツが日々生み出されている事に加えて、メディア芸術が開集合である以上、 その対象は常に膨張する。デジタルアーカイブの方法論の観点からは、その膨張する対象に対して文化的特徵や背景を担保しつつどのように連携を進めていくかは興味深い問題である。メディア芸術の増大の相当の部分を占めるボーンデジタル・on the Web の対象をどのように補足し、アーカイブ化していくかがその鍵を握っているだ万う。

## 謝辞

本稿の執筆にあたり文化庁参事官（芸術文化担当）付メデイア芸術発信係及び同係研究補佐員の牛嶋興平氏から資料の提供や調査における多大なるご支援を頂いた。ここに深謝の意を評する。

## 註・参考文献

[1] 松永伸司.「メディア芸術」の「メディア」って何ですか. 9bit. 2020. http://9bit.99ing.net/Entry/104/ (参照 2021-10-18).

[2]吉岡洋「「メディア芸術」—それは、そもそも問題なのだろうか？「メディア芸術」の地域性と普遍性—“クールジャパン”を越えて.文化庁, 2011, p.10-15.

[3] メディア芸術カレントコンテンツ.メディア芸術オープントー ク記事一覧. 2011. https://mediag.bunka.go.jp/article_category/ opentalk (参照 2021-10-18).

[4] 文化庁.「メディア芸術」の地域性と普遍性一“クールジャパン”を越えて. 2011.

[5] 文化庁.「日本映画・映像」振興プランの推進等.

(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業 (WARP) より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/283152/www. bunka.go.jp/1bungei/frame.asp\%7B0fl=list\&id=1000002607\&clc $=1000002599 \% 7 B 9 . h t m l$ (参照 2021-10-18).

[6] 文化政策推進会議マルチメディア映像・音響芸術懇談会.「21世紀に向けた新しいメディア芸術の振興について」（報告). 1997. 国立国会図書館インターネット資料収集保存事.業（WARP）より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/ 242347/www.bunka.go.jp/1bungei/main.asp\%7B0fl=show\&id=10 $00002628 \& \mathrm{clc}=1000011173 \& \mathrm{cmc}=1000011542 \& \mathrm{rli}=100001154$ $4 \& \mathrm{cmi}=1000011274 \% 7 B 9 . h t m l$ (参照 2021-10-18).

[7] 三越伊勢丹.メディア芸術の歩み I【前編】〜公的な機関で行われてきたメディア芸術の捉え方の変遷〜. https://www.mistore.jp/shopping/feature/living_art_f2/media_ arts1_l.html (参照 2021-10-18).

[8] 特集メディア芸術の現状と可能性. 文化庁月報. 1999, vol. 370, p.4-19.

[9] 土佐信道 (明和電機). 国立メディア芸術センターアイディア提案. 国立メディア芸術総合センター（仮称）設立準備委員会（第 4 回）土佐信道氏発表資料. 2009.

https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/ media_art/pdf/4_doc05.pdf (参照 2021-10-18).

[10] 文化庁. 芸術情報プラザ.（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（WARP）より参照). https://warp.da.ndl. go.jp/info:ndljp/pid/8744958/kodomo.bunka.go.jp/geijutsu_ bunka/02jouhou_plaza/index.html (参照 2021-10-20).

[11] 文部科学省通達「地域文化フォーラム」への参加について. 1996.（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業 (WARP）より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/ 6021721/www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/t19960925001/ t19960925001.html (参照 2021-10-20).

[12] 文部科学省. 文部科学省事業評価書 - 平成19年度新規 ・拡充等89メディア芸術振興総合プログラム（新規）。

https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/ afieldfile/2015/04/13/1356771_089.pdf (参照 2021-10-20).

[13] 文部科学省. 文部科学省事業評価書 - 平成 20 年度新規 ・拡充等 96 メディア芸術振興総合プログラム (拡充).

https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/ afieldfile/2015/04/14/1356818_096_1.pdf (参照 2021-10-20).

[14] INTERNET Watch. アートサイト「文化庁メディア芸術プラザ」刷新、作品検索を強化. 2009. https://internet.watch. impress.co.jp/docs/news/296548.html (参照 2021-10-20).

[15] 清水明. メディア芸術振興に向けた取組. 文化庁月報. 2008, vol. 472, p.12-13.

[16] 文化庁.メディア芸術の国際的な拠点の整備に関する検討会. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/ madiageijutsu/ (参照 2021-10-20).

[17] 文化庁. 国立メディア芸術総合センター（仮称）設立準備委員会. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/ kondankaito/media_art/ (参照 2021-10-20).

[18] 文化庁文化部芸術文化課. メディア芸術振興に関する具体的な取組. 文化庁月報. 2010, vol. 505, p.18-21.

[19] 文部科学省. 平成22年行政事業レビューシート 0453 メディア芸術振興総合プログラム. 2010. https://www.mext.go.jp/

component/a_menu/other/detail/__icsFiles/afieldfile/ 2010/08/27/1295371_5.pdf (参照 2021-10-21).

[20] 文部科学省. 平成 23 年行政事業レビューシート 0377 メディア芸術の創造・発信. 2021. https://www.mext.go.jp/component/a_ menu/other/detail/_icsFiles/afieldfile/2011/10/06/1310821_11. pdf (参照 2021-10-21).

[21] 凸版印刷株式会社, 一般社団法人日本動画協会, 株式会社寿限無. 平成 22 年度メディア芸術デジタルアーカイブ事業業務成果報告書. 2011.

[22] 文部科学省. 平成28年行政事業レビューシート 0338 メディア芸術の創造・発信. 2016. https://www.mext.go.jp/component/ a_menu/other/detail/_icsFiles/afieldfile/2016/09/06/1375230_8. xlsx (参照 2021-10-21).

[23] 文部科学省. 令和 3 年行政事業レビューシート 0372 メディア芸術の創造・発信プラン. 2021. https://www.mext.go.jp/ content/20210924-mxt_kaikesou02-000010580_0372.xlsx (参照 2021-10-21).

[24] 知的財産戦略本部. 知的財産推進計画2004. 2004. https:// www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/kettei/040527f.html (参照 2021-10-21).

[25] クールジャパン戦略推進会議. クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ. 2015. https://www.cao.go.jp/cool_japan/kaigi/ senryakusuishin/pdf/20150617_initiative_honbun.pdf (参照 2021-10-21).

[26] 文化庁. メディア芸術データベース. https://mediaarts-db. bunka.go.jp/ (参照 2021-10-22).

[27] GitHub一メディア芸術データベース (ベータ版) データセット. https://github.com/mediaarts-db/dataset (参照 2021-10-22).

[28] マンガ・アニメーション・ゲーム・メディアアート産学官民コンソーシアム他. 文化庁 2019 年度メディア芸術所蔵情報等整備事業「メディア芸術データベースの機能拡充に関する調査・改修作業」実施報告書. 2020.3.

[29] 川崎市市民ミュージアム. 漫画資料コレクション. https://kawasaki.iri-project.org/ (参照 2021-10-22).

[30] 大分県立歴史博物館. 麻生豊マンガ資料コレクション. https://opmh.iri-project.org/ (参照 2021-10-22).

[31] 文化庁. 令和 3 年度文化芸術振興費補助金メディア芸術アーカイブ推進支援事業について. https://www.bunka.go.jp/ shinsei_boshu/kobo/92797101.html (参照 2021-10-22).

[32] 東京国立近代美術館フィルムセンター. 日本アニメーション映画クラシックス. https://animation.filmarchives.jp/index.html (参照 2021-10-22).

[33] 神戸映画資料館. 調査研究事業. https://kobe-eiga.net/kfpnet/ (参照 2021-10-22).

[34] 日本脚本アーカイブズ推進コンソーシアム.アニメ脚本と脚本家のデータベース. http://animedb.nkac.or.jp/ (参照 2021-10-22).

[35] 立命館大学ゲーム研究センター. RCGSコレクション. https://collection.rcgs.jp/ (参照 2021-10-22).

[36] ゲーム保存協会. 文化庁メディア芸術アーカイブ推進支援事業. https://www.gamepres.org/media/hojokin/ (参照 2021-10-22).

[37] NTTインターコミュニケーション・センター.アーカイヴ. https://www.ntticc.or.jp/ja/archivel (参照 2021-10-22).

[38] 山口情報芸術センター.アーカイブ. https://www.ycam.jp/archive/ (参照 2021-10-22).

[39] 東京都現代美術館. 収蔵作品検索. https://www.mot-artmuseum.jp/collection/search/ (参照 2021-10-22).

[40] 資料目録. 慶應義塾大学アート・センター. http://www.art-c. keio.ac.jp/archives/catalogues/ (参照 2021-10-22).