# [C24] 災害デジタルアーカイブと防災教育の可能性 :
 コロナ禍の中の日本の災害アーカイブ (JDA) ワークショップの 3 種類の事例 ○ゲルスタ・ユリア 1 ), 柴山明寛 1 )，森本涼 3 ， ゴードン・アンドルー 2 ， ボレー・ペンメレ ン・セバスチャン 1)

1) 東北大学・災害科学国際研究所，〒980-0845 仙台市青葉区荒巻字青葉 468-1

2) ハーバード大学

3) プリンストン大学

E-mail: gerster@irides.tohoku.ac.jp
## Disaster Digital Archives and disaster education: Three workshop examples using the Japan Disasters Digital Archive (JDA) in different phases of the Covid-19 pandemic

GERSTER Julia'), SHIBAYAMA Akihiro"1), MORIMOTO Ryo ${ }^{3)}$, GORDON D. Andrew ${ }^{2}$, BORET Penmellen Sébastien ${ }^{1}$

1) Tohoku University, International Research Institute of Disaster Science, Aramaki Aoba 468-1, Aoba-ward, Sendai, 980-0845 Japan

2) Harvard University

3) Princeton University

## 【発表概要】

ソーシャルディスタンスやテレワークなどの新型コロナウイルス感染拡大防止対策は, 教育現場に甚大な影響を与え、防災教育もその例外ではない。一方、災害デジタルアーカイブは, 個別にオンラインでアクセスでき、コロナ禍の中でも大きな可能性があると考えられる。そこで本稿は、コロナ禍の 2 年間（2020-21 年）に実施した日本災害デジタルアーカイブ（JDA）を用いた 3 種類の「ワークショップ」の結果から見えた災害デジタルアーカイブの可能性と課題を報告する。JDA の個人的利用はある程度の学びをもたらすが、講師を交えたワークショップや被災地訪問を併用する事により、利用者は防災意識向上をより強く感じられることが分かった。

## 1. はじめに

2020 年初頭の教育現場は、過酷な日々であった。新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）が世界中に広がり始めて間もない頃、北海道など各自治体独自の緊急事態宣言の発表がなされた。奇しくもその日は、宮城県内で著者らが主催した災害デジタルアーカイブのワークショップ（以下、WS）の開催日であった。WS は、二日間の日程で、高校や大学などの教育関係者が数多く参加した。宮城県内では新規陽性者が少ない状況ではあったが、欠席者も多く、パンデミックが対面重視の教育現場に与える影響が考えさせられた。 このことは、現場の学びを基本とする震災伝承館や震災遺構などの防災教育にも関連していると言える。コロナ禍の 2 年間でオンライン教育が浸透し始め、防災教育現場においてもデジタルツールの利用が増えつつある。本稿では、2020 年から 2021 年にかけてコロナの流行期が異なる時期に開催した 3 種類の WS（個別対応無しのオンライン形式、個別対応有りのハイブリッド形式、セミナー型のハイブリッド形式）を試行し、それぞれ WS の課題と今後の可能性について述べる。

## 2. ハーバード大学の JDA について

2011 年東日本大震災を契機に、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所では、日本災害デジタルアーカイブ、

Japan Disasters Digital Archive、(以下 JDA) の開発した[1]。JDA には、デジタルアーカイブのシステム内で登録されているコンテンツを利用者が独自の観点で、再収集や編集、共有できる機能などを有している。さらに、利用者に対して、新たなコンテンツの投稿や既存コンテンツのメタデータ編集などを行うこ

とを推奨しており、震災デジタルアーカイブに寄与を促している。

JDA の主な機能は、マイ・コレクション、 ノート、ジオロケーション機能などがある。 マイ・コレクション機能は、テーマ、場所などの利用者独自の基準でアーカイブ内にあるコンテンツを整理することが可能である。また、ノート機能を使って、コンテンツにメモや独自解釈を付け加えることもできる。さらに、マイ・コレクションは、他者も閲覧できるように公開することが可能である。公開機能により、他者が災害の新たな側面を知り、様々な観点で関わることができる。ジオロケ ーション機能は、地図上でコンテンツを閲覧や検索することができる機能である。さらに、 コンテンツの空間的密度をヒートマップで表現し、範囲を限定することで、コンテンツが地図上に点として表示される。

## 3. コロナ禍での WS の開催

日本では、他の多くの国とは異なり、法律上で完全に外出を制限する「ロックダウン」 はないが、2020 年から 2022 年にかけて日本のコロナの対応・対策が変化し続けた。著者らは、コロナ感染状況や対応・対策の状況などの変化に合わせて、オンライン形式の WS からハイブリッド形式の WS を試行した。

3つのWSで共通して実施したことは、JDA のジオロケーション機能を用いたことである。 また、 2 つの WS では、マイ・コレクション機能も用いてもらった。これらが防災意識などに貢献するのかの調査は、WS 実施後にアンケート調査で行った。以下に、3つの WS についての概要を示す。

## 3.1オンライン形式 WS (ケース 1)

ケース 1 は、2021 年 1 月 2 月にオンライン形式の WS を実施した。開催時期は、ワクチン接種は開始されておらず、大都市圏を中心に感染者が急増し、政府は、2 度目の非常事態宣言（2021 年 1 月 7 日）を発出した。しかし、岩手・宮城・福島県での個別宣言はしていない状況であった。しかしながら、対面形式の WS では感染拡大の危険性もあったこと
から、オンライン形式の WS を開催し、参加者に対して個別に被災地に赴き、JDA のジオロケーション機能を使用してもらった。

WS の参加者については、匿名性を確保するために研究支援会社を利用して 50 名を募集した。参加者の $66 \%$ は、東日本大震災で最も被害を受けた岩手・宮城・福島県の出身であった。参加者への最初のガイダンスは、オンラインで実施し、JDA の機能やジオロケーシヨン機能などの使用方法について、テキストのマニュアルと動画の両方で説明を行った。 ガイダンス後は、個別に被災地に赴き、ジオロケーション機能を試し、その場所でコンテンツの閲覧などを行った。その後に、JDA の使用感や学習効果などのアンケートを実施した。さらに、ヒアリングも 4 名に実施した。

## 3. 2 ハイブリッド形式 WS（ケース 2）

ケース 2 では、 2021 年 10 月にハイブリッド形式の WS を東北大で開催した。第二波での感染者が減少し、多くの人々が 2 回目のワクチン接種を受けていた状況ではあったが、国内の感染拡大防止対策が継続していた。本 WS では、参加者を減らすなどの対策を行い、 オンラインと対面のハイブリットで WS を実施した。

WS では、まず参加者に対して、JDA の機能やマイ・コレクション機能、ジオロケーシヨン機能などの使用方法について、テキストのマニュアルを事前に読んでいただき、ガイドッアーに参加してもらった。ガイドッアー は、宮城県石巻市南浜地区で実施し、参加者に対して津波浸水場所などの案内を行った。 ツアー中には、JDA の使用方法などわからない場合にはサポートを行った。また、ツアー の訪問場所で、被災地の現状説明に重要だと思われる場所に対して写真撮影をお願いした。撮影した写真は、JDA に登録と写真の説明文の追記をお願いし、興味のあるテーマに沿ってマイ・コレクションを作成してもらった。 アンケートは、終了後に実施した。

## 3. 3 ハイブリッド形式 WS（ケース 3）

ケース 3 は、 2021 年 10 月 12 月に東北大とハーバード大との共同でセミナー型の WS を実施した。本 WS は、修士・博士課程の学生に対して 2 ヶ月間の週 1 回のプログラムとして行われた。まず、JDA の使い方などのガイダンスを行い、次に学生が JDA 内でプレゼンテーションを作成し、発表する流札とした。 2020 年は、これらの作業すべてをオンライン形式で行い、2021 年については、ケース 2 と同様に、被災地に赴き、JDA のジオロケーシヨン機能を試行するプログラムを追加した。 3 種類の WS の中で、参加者に対して最もサポ ートしたのはケース 3 となる。週 1 回のオンラインのセミナーでは、コンテンツの検索や分析方法の実習と課題に加亢、東日本大震災の全般の講義、発表内容や発表方法に関する講義を行った。学生へのアンケートは、ケー ス 1 と 2 と違い、実施していない。代わりに、学生らによるセミナーへのフィードバックとプレセンテーション作成課程で明らかになった学習体験に焦点を当てている。

## 4. WS 参加者の反応とューザー体験

ケース 1 では、Gerster et.al[2]で参加者の半数近くが $(46 \%)$ 、JDAを利用を通じ防災意識が高まったと回答している。「今まで知らなかった災害や訪問先に関するコンテンツが

「防災意識に変化はなかった」と回答した人

ら考えられることは、ケース 1 の参加者の大半が過去 10 年間の被災経験者であったからである。また、 $42.9 \%$ の参加者が、「JDA の詳しい使い方の説明を読まないと使用方法が分かりにくい」と回答したことも要因のひとつと考元られる。参加者の中から数名に行ったフオローアップインタビューの結果、訪問先でジオロケーション機能によるコンテンツの取得に課題があることがわかった。震災復旧・復興による区画整理によって住所変更があった地域や WS 開催時点で新たな施設などがオンライン地図上にまだ反映されないことなどの課題があることがわかった。さらに、参加者の中には、JDA 内で発見したコンテンツの解釈や、コンテンツの検索に関する技術的な面で困難があった。このように、被災現場訪問と災害デジタルアーカイブの併用は、可能性はあるものの、個別のサポート無しでは課題が残されることがわかった。

ケース 2 では、参加者に対して WS 開催前 JDA の使用方法についてテキストのマニュアルを事前に配布したが、多くの参加者が準備時間を取れず、熟読していない参加者がいた。 そのため、ツアー中に、参加者に対して JDA の使用方法の不明点などの質問に対して個別に回答をした。

ツアーでは、東日本大震災や石巻市の復興状況についての追加の説明を行った。参加者には、個人的に現地の写真を撮影してもらったが、その際、その場所を知らない人がいたため、追加で説明が必要であることがわかった。このような追加説明は、参加者がより被災地と関わり、災害と復興がこの地域にとって何を意味するのかを問うきっかけとなるのではないかと著者は考えていた。しかしながら、参加者の 8 名 (62\%) は、訪問先で自分が知らない新しい情報を見つけたと答えたものの、同じく8 名が JDA の利用は防災意識向上に寄与しなかったと答えた。さらに、その中の 2 名が防災意識向上を判断するには時間がかかると指摘した。

WS とアンケートから得られた印象は、 JDA 利用への個別サポートと組み合わせた現地訪問によって、自身で撮影した写真を JDA に貢献することが出来た事が、参加者がより深いレベルで周囲と関わり、被災地の現状を理解するためにどのような手助けができるかを考元ることに役立ったと考元られる。

ケース 3 は、 2 ケ月間のセミナーで、JDA のすべての機能に精通してもらい、さらに、東日本大震災に関する詳細な情報をまとめ、発表を行った。学生は、被災地に住んでいながら、東日本大震災についてあまり詳しくなく、また、震災当時も記憶も少ない状況であった (約半数は留学生)。セミナーは、オンラインで実施したが、JDA の様々な機能を学び、
講師のサポートにより個人的な誤解や技術的問題を解決することができた。また、JDA やオンライン会議等のツールを使って、参加者が作業をリアルタイムで共有することができた。さらに、コンテンツの収集をセミナーの課題として取り組み、JDA を使う際の知識をより深めることができた。その結果、ケース 2 の参加者と違い、石巻市の被災地を訪問した際には、被災状況やJDA の使用方法などを十分把握していた。現地視察の際には、比較的自主的に訪問先の情報を検索し、得ることができた。発表の最終資料を見ると、現地訪問とコンテンツの収集の組み合わせが、震災への理解や発見したコンテンツの分析能力に大きく影響していると言える。セミナー終了後のアンケート調査は行わなかったが、学生との対話や観察で、ケース 1 と 2 とは異なり、 セミナー、現地訪問、発表準備の組み合わせが、JDA 利用者の防災意識向上に大きく影響したと言えると考えられる。

## 5. おわりに

個別のサポートのレベルが異なる 3 つの WS を比較することにより、以下のような発見があった。地図機能やジオロケーションなどのツールにより、JDA ユーザは、被災地情報について現地でのガイドなしにその場所に関する情報収集が可能であった。しかし、ケース 1 では、講師やガイドのサポート無しでは、一部の参加者がコンテンツへの理解や技術的な問題を解決することが困難であることも示された。ケース 2 と 3 では、マイ・コレクシヨン機能を使用することで課された、ある場所やテーマに関する情報を JDA 内外より収集する作業体験を通じ、自分の周囲により深く関わるようになったことがわかる。ケース 2 と 3 のツアーに参加した筆者らは、JDA との関わりが、参加者の災害への興味・関心にどのように影響を与えるかを観察することがで
きた。また、この比較から明らかになったのは、個別のサポートが無くても、JDA を使った見学は可能であり、参加者の過去の災害に関する理解に寄与するが、個別のサポートがあればあるほど JDA を使った防災教育効果が高まる可能性があると言うことである。これは、JDA 上で発見されたコンテンツの解釈だけでなく、利用者体験にも当てはまる。ケー ス 1 での追加インタビューやケース 2 と 3 での著者らによる観察で判明したように、一部の利用者は技術的な問題を経験したり、単にアーカイブの使い方を誤ったりしていた。このような問題は、個別のサポートが可能な環境下では容易に解決されるが、個別のサポー トを受けなかったケース 1 の参加者にとっては、JDA を使いにくいツールとして認識されてしまった。また、調査方法についても、ケ ース 1 では、アンケート調查だけではわからなかった問題が、フォローアップインタビュ一によって初めて認識されたことから、対面調査の重要性が強調された。これらの結果から、災害デジタルアーカイブは、様々な場所で情報を提供するための補完的な防災教育ツ ールとして有効であることが示唆された。しかし、ユーザー体験や学習効果を高めるためには、詳細な動画による説明など、使用方法に関するさらなるサポートが必要かもしれない。

## 参考文献

[1] Gordon,A. and Morimoto, R. 日本災害デジタルアーカイブの展開と展望。デジタルア一カイブ学会誌, 2018, v.2, n.4, pp. 347-352.

[2] Gerster,J; Boret, P.S; Morimoto,R; Gordo n, A, and Shibayama, A. The potential of dis aster digital archives in disaster education: The case of the Japan disasters digital archi ve (JDA) and its geo-location functions. Inte rnational Journal of Disaster Risk Reductio n-IJDRR, 2022.

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