# [P16] ドローンユーザを補助する情報共有システムの開発

○渡邊康太 ${ }^{1)}$ ，馬場哲晃 ${ }^{1)}$ ，渡邊英徳 ${ }^{2}$,

1) 首都大学東京システムデザイン研究科, 〒191-0065 東京都日野市旭が丘 6-6

2) 東京大学 大学院情報学環

E-mail: watta.2co.3kyoku@gmail.com
## Development of information sharing system to assist drone users

WATANABE Kota1), BABA Tetsuaki1), WATANAVE Hidenori2

1) UniversityGraduate School of System Design, Tokyo Metropolitan University, 6-6

Asahigaoka, Hino-City, Tokyo, 191-0065 Japan

2) Interfaculty Initiative in Information Studies Graduate School of Interdisciplinary

Information Studies, The University of Tokyo

## 【発表概要】

徳島県那賀町はドローンによる町おこしを行なっており，飛行スポットをまとめた紙パンフレットを配布している．昨年度，発表者らは，そのパンフレットの掲載情報を基にしたデジタルア ーカイブを那賀町と共同で制作した.

本研究では，アーカイブされている情報について再検討し， ドローンユーザの体験をより豊かにする情報の蓄積および共有を目的とする.

初期段階として，ドローンユーザへのヒアリングを行なった。ヒアリングの結果から，個々のドローンユーザは体験者特有の情報を持っていると考えられる. そこで，個々のドローンユーザが持つ情報に着目し，それらを投稿することが可能な SNS を構築する。本稿では，SNS の初期プロトタイプについて報告する。試作したプロトタイプをドローンユーザに利用してもらい, 情報の蓄積および共有に関して基礎的な検討を行う。

## 1. はじめに

ドローンは空撮や測量、農業など様々な分野で利活用されている。近年は、携帯性に優れた高機能な機体が通信販売や家電量販店を通して販売されており、企業だけでなく、大衆にもドローンが普及し始めている。一方で、趣味としてドローンの空撮や操縦をおこなうユーザは飛行場所の確保に対して問題を抱えている。まず、国土交通省が発表している無人航空機の飛行ルール[1]により、人口集中地区等における飛行が禁止されている。他にも公園等の施設独自のルール[2]で禁止されている場合もある。これらの飛行ルールにより、飛行可能な場所は限られている。また、ルー ル上は問題がない場合でも、操縦の難易度、飛行場所へのアクセスなど様々な情報が必要となる。このような情報は自治体が公式で提供している場合もあれば、飛行経験のあるドローンユーザしか有していない場合もある。 ドローンユーザ自身が情報を収集し、飛行場所を吟味する能力が必要である。

## 2. 目的

本研究の目的は、ドローンユーザを補助する情報共有システムの開発である。ドローンユーザ特有の情報を中心に収集、蓄積、共有をおこなう。対象地域は日本全体とし、昨年度からドローンに関する共同研究を継続している徳島県那賀町[3]をケーススタディとする。

## 3. 制作

## 3.1 ベース

那賀町はドローンによる町おこしをしており、空撮や操縦目的のドローンユーザを積極的に受け入れている。昨年度、発表者らと那賀町で「デジタルアース版ドローンマップ」 を共同制作した。制作目的は、那賀町の風景資産の活用と飛行場所情報のビジュアライズである。

図 1.デジタルアース版ドローンマップ

現段階のドローンマップは、那賀町公式の情報のみで構成されている。そこで、ドロー ンユーザが持つ情報を共有するシステムを開発し、組み込む。本発表では、現時点での開発状況について報告する。

## 3.2 初期プロトタイプの検討

まず、情報共有システム単体でプロトタイプの制作をおこなった。制作したシステムが有用であれば、ドローンマップへの組み込みに進行する。プロトタイプの制作とフィードバックの反映を繰り返すことで、システムの有用性を高めていく。そのため、プロトタイプは短期間で制作でき、フィードバックの反映がしやすいものが望まれる。今回は、条件に該当する OSS（Open Source Software）の OpenPNE[4]を用いてプロトタイプ制作をおこなった。

図 2 は OpenPNEを用いて構築したシステ

図2. 初期プロトタイプ
ムである。ドローンユーザは自身の操縌体験を文章、写真で投稿できる。また、プロフィルに所有ドローン等を記載し、共有することができる。今後、共同研究先や首都大学東京周辺のドローン練習場の協力のもと、初期プロトタイプを使ったドローンユーザ間の交流をおこなう。

## 4. おわりに

本システムを開発することで、個々のドロ ーンユーザが持つ情報の収集、蓄積、共有が可能になることを期待する。また、昨年度の成果である「デジタルアース版ドローンマップ」のビジュアライズ手法と併せることで共有可能な情報に幅が生まれると考えられる。

## 参考文献

[1] 国土交通省. 航空 : 無人航空機の飛行の許可が必要となる空域について.

http://www.mlit.go.jp/koku/koku_fr10_00004 1.html (参照日 2019/1/21).

[2] 八王子市. 公園でラジコン飛行機やへリコプターを飛ばしたい.

https://www.city.hachioji.tokyo.jp/shisetsu/1 09/p011993.html (参照日 2019/1/21).

[3] 徳島県那賀町まち・ひと・しごと戦略課ドローン推進室

http://nakadrone.com/ (参照日 2019/1/21).

[4] OpenPNE

https://www.openpne.jp/ (参照日 2019/1/21).