# リスク学研究 31(3): 273-275 (2022)
Japanese Journal of Risk Analysis doi: 10.11447/jjra.SRA-0396

# 【書評】
## 災害情報

一東日本大震災からの教訓一*

## 菅原 慎悦（評者）**

## Shin-etsu SUGAWARA

なかなかに痛快な書である。災害にまつわる様々な「神話」が, 社会心理学的な調査・分析によって次々と解体されていく。

東日本大震妆焦では，発生当初に報じられた予想津波の高さが低かったために多くの人が避難しなかったという教訓から, 具体的な数值を示さずに警報を出す形へと変更された。ところが調べてみると，実際に津波高さの数値を聞いたから逃げなかったという人は，決して多くない（第1章）。都市部が災害に遭うと，多くの人々が身勝手にも買いだめに走るためにモノ不足が起きてしまうから，「買いだめをやめよう」という呼びかけが盛んになされる。しかし調査データからは，実際にはごく少数の購買行動しか発生しておらず，買いだめではなく物流システムの問題からモノ不足が起きていることが示唆される (第9章)。この他にも, 自家用車避難（第 2 章），災害流言（第7 章), 帰宅困難者(第 10 章), ソーシャルメディアの災害時利用（第 15 章）など，多くの「素朴な思い込み」が分析の组上に載せられ, 複数の調查結果から浮かび上がる「実態」によって, 鮮やかに反駁される。

20 もの章から成る大部の本書であるが，最終章を除くほとんどの章において, 何らかの社会調査の結果が参照されている。しかも, それらの調査の多くに著者が主体的に関与していることに驚かされる。調査系の社会心理学を専門とする著者の,「実証的分析」の強みが遺憾なく発揮されて
いる。のみならず，上記のように「実態」とは異なる「思い込み」が社会的に広まっていく集合的なメカニズムについて, 社会心理学やメディア研究の概念を用いた理論的説明が随所に登場する。本書は, 社会調査の実践と社会科学の学術的理論との接合によって説得力を増すことに成功している，稀有な例と言えよう。

さらに著者は, 十分な検証を経ていない「思い迄み」に基づいて様々な防災の施策や制度がつくられ, 同型の問題が繰り返される日本の防災の構造的課題を,「想定主義」「精神主義」「仮説主義」「平等主義」として定式化する。特に, 防災の課題を人々の防災意識の欠如に求める「精神主義の跋扈」や，防災対策における全ての課題に対応しなければならないという「平等主義」への批判的視点は, エビデンスを重視して適切な優先順位付けを行いながらリスクに向き合うという, 本学会員諸氏の多くが共有するリスク観とも通底するだろう。また, 行政と研究者が共同で災害の想定を行い，それを過度に重視して災害に備えようとする「想定主義」や「科学的災害観」(第20章) に対する一種の相対化は, ベック以降のリスク社会学の視点とも重なりうる。その意味で本書は, 災害研究の専門家のみならず, 広い意味でリスク学に関わる読者にとって, 多くの刺激をもたらしてくれるはずである。

まことに個人的な印象で恐縮だが，原子力分野に軸足を置く評者からすると，本書の著者は，い

* 関谷直也著, 東京大学出版会, 629ページ, ISBN 978-4-13-056126-6, 2021 年

** 関西大学社会安全学部(Faculty of Societal Safety Sciences, Kansai University)

わゆる「風評被害」研究の先駆者というイメージが強かった。東日本大震災の直後に刊行された 『風評被害一そのメカニズムを考える』(関谷, 2011）は，この問題を考える上での必読文献となっている。それゆ光, 原子力災害や風評被害については「議論する内容が異なることと, 紙幅が足りないこと」から記述しないという本書冒頭の宣言は，評者にとってはいささか意外であった。

が，本書を読み進めていくと，風評被害にも災害情報にも共通して貫かれている視点に気付かされる。それは，「人々の心の問題」と見なされがちな諸問題に学術的検証のメスを入れ, それが本当に人々の受け止め方の問題なのか, それともメディア，行政組織，流通システム，サプライチェーンなどの抱える構造的課題に由来する現象なのかを，実証的に明らかにしようとする視点である。例えば，災害報道や行政・企業の広報・ PR, デジタルサイネージなどを扱った本書の第 III 部では, 報道機関や広告代理店などの“業界事情”をも具体的な分析対象としており，社会心理学の専門書としては異色にも思える。ここには，災害時の集合現象としての人間の「心理」を，狭い意味での「心の問題」のみならず，これをとりまく様々な社会システムや情報環境の布置のなかで解き明かそうとする，著者の立場が明示されていると受け止めるべきであろう。政策がうまく進まないことの要因を「人々の理解不足」の所為にしがちな原子力関係者にとっては，まことに耳の痛い分析であるが，それゆえに豊かな示唆を与えてくれる。

上記のように浩潮な本書の内容を踏まえた上で, 今後の研究の展開可能性について, 以下に 3 点ほど記しておきたい。

一つは，著者が強調する「想定主義」に対する乗り越えを，どのように実現するかという点である。本書では，日本の防災対策の基礎にある「災害の可能性を想定して, それに備える」という発想の限界と，災害を経験して「想定」が厳格化されることはあっても「想定を置いて対策を立てるという枠組みはまったく変わっていない」ことを鋭く批判する (第 1 章)。一方, 個別の問題に対する分析では，“○○も想定した上で防災対策を考えるべし”という語り口が繰り返し見られる。例えば，津波避難ビルが安全な避難場所であるためには，津波高さ，津波火災の発生，津波による鉄筋コンクリートの倒壊など，「想定以上の被害
を考えておくこと」が必要と論ずる（第2章）。都市部における買いだめとモノ不足問題では, 政府や流通業界が，「危機が発生することをあらかじめ想定し」, 情報提供やコミュニケーションの諸方策を考えておくことが重要と述べる（第9 章)。一見すると, これらの対応策は, 「想定」の考慮事項を拡充し新たな「想定」によって災害に対応しようとする，本書が批判する「想定主義」 を再生産しているようにも思えなくはない。著者のいう，「『想定』を重視するのではなく行動の規範を考えることが重要」（第 1 章）とは具体的に何を意味するのか，それは単に想定を厳格化したり拡充したりすることとはどのように差異化されうるのか，より明確な言語化が望まれる。

二点目は，本書で多用されている社会調査の 「実証」の持つ意味合いについてである。近年,防災に係る人文・社会科学の「アクション・リサーチ」では, 研究者が第三者として研究対象者の行為や心理を「客観的」に観察・測定するという構図自体を批判的に見つめ直し，両者の「共同構築」として「現実」を捉え直そうとする動きがある。この立場からすると，例えば，避難しなかったという住民の振る舞いの原因は，しばしば事後的な社会調查によって「正常化の偏見」にあるとされるが，これをもって「正常化の偏見」が 「実証」されたと捉えるのではなく, 防災研究者が調査という行為を通じて人々に sense-making $の$仕方を事後的に促している側面をも適切に認識すべきとされる（矢守, 2009）。本書の著者は, 上記のような見方に言及しつつも，あくまで「認知バイアスとしての議論」(第 5 章) に拘って論を進めているが，この点は詳細な検討に值すると思われる。本書で引用されている調査では, 「避難に際して自家用車を利用したか？」という問いのように, 研究者と対象者との相互作用を前提にせずとも理解しうる質問項目が多く，これらに対して「共同構築」を持ち出す必要はないだ万う。一方で，今後の望ましい情報提供のあり方や，あの時どうすれば良かったかといった問いについては，社会調查によってそのように問いかけること自体が, 回答者の意味付けを特定の方向に促す側面を持つようにも思われる。調査の内容や質問項目に応じて「共同構築」的な視点をも分析に組み达むことにより，本書が重きを置いている「実証」の意味合いが, 一層豊かなものとなることが期待される。

いま一つは,リスク学の立ち位置と関わるものである。本書では, 地震動予測地図の事例に顕著に見られるように，伝えるメッセージ自体の真偽は問題とせず，メッセージの表現が人々の心理に与える効果のみを分析の対象としている（第 17 章)。また，地震学などへの理解（サイエンス・ コミュニケーション）と，地震などの可能性を理解すること（リスク・コミュニケーション）と，防災の3つを明確に分ける必要性を強調する（第 20 章)。たしかに, 説得的コミュニケーション研究の流儀に則れば, 内容の真偽と表現の効果とは独立に論じうるし，災害に関する知識云々よりも 「人の命を救う情報」を目指すという，著者の目指すところも十分に理解できる。ただ，リスク学の一学徒である（そして科学技術社会論を少々䍴っている）評者からすると，リスクの表現形式の問題と,リスク評価に伴う不確かさや専門家判断の度合いとは，個別よりも統合的に検討することの利が大きいようにも思われる。近年のリスク学では, リスク分析を成り立たせている知識の側面に焦点を当て,リスクの特徴づけ(risk characterization)において「知識の強さ」(strength of knowledge)をより明示的に考慮しようとする流れが顕著である（例：Aven，2015）。災害情報についても，その表現形式とともに，災害情報が科学知や専門家判断を駆使して構築される過程に立
ち入って, 初めて見えてくる示唆や課題もあるだ万う。この点はむしろ，本書を踏まえた上で，リスク学の側が展開していくべき課題かもしれない。

このほか, 誤記や読み下し難い文章表現が散見される点は, いささか惜しい。また, 複数の章にわたって重複する記述が多く, 全編を通して読むと冗長さも感じられる。さりながら, 本書はその名の（特に英語名“Disaster Information and Social Psychology”の）示す通り, 災害情報に関する社会心理学の基礎文献として必読であるし，災害と関わりのある多くのリスク研究者や実務者にとっても示唆的な書である。

## 参考文献

Aven, T. (2015) Risk Analysis: Second Edition, Wiley.

Sekiya, N. (2011) Fūhyōhigai: Sono mekanizumu wo kangaeru, Kobunsha. (in Japanese)

関谷直也 (2011) 風評被害 - そのメカニズムを考える -, 光文社.

Yamori, K. (2009) Revisiting the concept of normalcy bias, The Japanese Journal of Experimental Social Psychology, 48(2), 137-149. (in Japanese)

矢守克也 (2009) 再論 - 正常化の偏見 -, 実験社会心理学研究, 48(2), 137-139.