# 東日本大震災アーカイブの概要と
## 総論

## An Overview of the Digital Archives of the Great East Japan Earthquake

\author{
柴山明寛 \\ SHIBAYAMA Akihiro
}

東北大学災害科学国際研究所

\author{
ボレー セバスチャン
} BORET Sebastien Penmellen 東北大学災害科学国際研究所

\begin{abstract}
抄録：2011 年 3 月 11 日発生した東日本大震災は、震災から 7 年が経過し、数十の震災デジタルアーカイブが構築された。過去の地震焱害においても震災デジタルアーカイブが構築はされたが、同時多発的に複数の団体が震災デジタルアーカイブを構築した事例は、東日本大震災以外、全世界的に見ても存在しない。本総論では、東日本大震災の概要及び 7 年目の復旧・復興の状況、そして、

特集号で執筆されている国立国会図書館や宮城県図書館、ハーバード大学、筑波大学について概要を説明する。

Abstract: Seven years after the Great East Japan Earthquake, dozens of earthquake digital archives have been built. If archives had already been crated for past disasters, it is the first time that we see multiple groups building disaster digital archive for a single disaster. In principle, this article outlines the process of the Great East Japan Earthquake, the evolution during the seven years of restoration and reconstruction, and the construction of the earthquake disaster digital archive of the Great East Japan Earthquake. To discuss the issues surrounding digital archives, it presents the cases presented by the National Diet Library, Miyagi Prefecture Library, Harvard University, the University of Tsukuba, all of which are examined in this special issue.

キーワード : 東日本大震災、デジタルアーカイブ、メタデータ
\end{abstract}

Keywords: The Great East Japan Earthquake, Digital Archive, Metadata

## 1. はじめに

2011 年 3 月 11 日 14 時 46 分に日本観測史上最大のマグニチュード9の東北地方太平洋沖地震が発生した。東北地域を中心に大きな摇れとなり、遠く離れた九州地方でも震度 1 から 2 を観測するほど、日本全国が本地震で摇れた。地震発生から数十分後には、東北の各地に大津波が押し寄せ、沿岸部の市町村では、多くの住民が津波から避難したものの人的そして建築物に対して甚大な被害をもたらした。また、福島県双葉郡大熊町と双葉町に立地する福島第一原子力発電所にも津波が襲い、施設に甚大な被害が発生し、メルトダウンと最悪の結果となった。翌日の朝から原子力発電所の隣接する市町村で広域避難が開始され、震災から 7 年が経過した現在でも、かつて住み慣れた土地に帰れない人々もいる。

震災から半月後の 2011 年 4 月 1 日に閣議了解で、東北地方太平洋沖地震による贸害及びこれに伴う原子力発電所事故による災害を「東日本大震焱」と呼称することとなった。東日本大震災による犠牲者は 19,620 人、行方不明者も 2,569 人（総務省消防庁、平成 30 年 3 月 1 日現在）と尊い命が失われた災害
となった。震贸から 7 年が経過した現在でも東北の各沿岸地域では、月命日に行方不明者の捜索が行われている。

未曾有の大災害となった東日本大震災では、震焱直後から東北の被災地並びに国内外で同時多発的に震焱前後の記録を残す伝承の動きが見られた。それは、「津波によって失われた文化を後世に継承するために」「多くの犠牲者を二度と出さないために震災で行った事実を残すために」「震妆苂の経験を他の枋害でも生かすために」復旧・復興の記録を後世に残すために」など、個人や団体の様々な目的が震焱直後から考えられていた。2011 年 5 月 10 日東日本大震災復興構想会議において復興構想 7 原則の提言が発表され、原則 1 には、「大震災の記録を永遠に残し、広く学術関係者により科学的に分析し、その教訓を次世代に伝承し、国内外に発信する」との提言が発信され、その後、震焱デジタルアーカイブの構想や伝承施設、震災遺構の計画等がなされるようになった。

震災から 7 年が経過した現在、東日本大震災関連の震災デジタルアーカイブが数十の構築がなされ、震災遺構や震災伝承施設が開館し始めている。本総論では、
東日本大震災の概要及び 7 年目の復旧・復興の状況、 そして、東日本大震災の震災デジタルアーカイブついて概説する。さらに、震災デジタルアーカイブの課題について説明するとともに、本特集号で執筆されている国立国会図書館や宮城県図書館、ハーバード大学、筑波大学について概要を説明する。

## 2. 東日本大震災から7年の現状

震災から 7 年の月日の経過は、人によっては長いように感じられるが、被災地で自治体対応などを行っている著者に取っては、もう7年も経過していたとは思えないくらい短い月日であった。また、被災市町村の住民も短く感じられる人は多いのではないかと思われる。

東日本大震災では、「東日本大震災からの復興の基本方針（平成 23 年 7 月 29 日東日本大震災復興対策本部決定)」において、復興期間 10 年と定め、 5 年間を集中復興期間とし、「平成 28 年度以降の復旧・復興事業について (平成 27 年 6 月 24 日復興推進会議決定)」 において、復興期間の後期 5 年を「復興・創生期間」 と位置付けている。2018年 5 月現在は、復興・創生期間に位置し、被災地の自立につながり、地方創生のモデルとなるような復興を実現していくこととなっている。

現在の東日本の復興状況は、被災者への住宅・生活再建支援としての災害公営住宅（自治体によっては復興公営住宅とも呼称する）は、9割強が完成し、医療施設や学校施設の復旧は 100 \%に近い状況になっている。しかしながら、7 年が経過した現在でも避難住民が約 6.5 万人にもおり、防潮堤などの海岸対策や復興道路などのインフラ関係の復興については約 5 割の完成に止まっている。さらに原発の影響で、順次帰宅困難区域から解除がなされているものの、 7 町村がまた帰宅困難区域であり、解除がなされた市町村では住民がすべて戻っていない現実がある。東日本大震災の被害額推計は、約 16.9 兆円 (平成 28 年防災白書より)、復興予算は、復興 10 年間で約 32 兆円と政府が試算しており、被害額の倍の額が復興には必要となっている。さらに、復興予算は、 1 年間の国家予算の3 分の 1 にも当たるほどの莫大な費用がかかっている。被害額に比べて 2 倍ほどの復興予算が投じられている理由は、津波への防災対策として、防潮堤の整備や避難道路の整備、津波域からの集団移転などの費用、原発からの復興などの費用、心の復興や分断されたコミュニティーの再生などに投じられる費用など多岐に渡る。目に見える復興は、着実に進んでいるといえるが、今後、コミユニティー
が再生され、心からの復興が終わるのは、復興期間の 10 年というは短いかもしれない。

## 3. 東日本大震災の記憶・教訓の伝承と震災デ ジタルアーカイブの関係性

東日本大震災の記憶・教訓の伝承は、震災から復旧までの記録から正しい教訓を導き出すことで、今後の災害を最小限にすることができる。さらに、様々な問題を解決しながら進めた復旧から復興までの記録は、一般社会でも活用が可能な気づきとなると考える。

東日本大震災の記憶・教訓の伝承と聞くと、即座に東日本の沿岸部等で活動している語り部を思い浮かべる方が多いと思う。語り部以外にも記憶・記録の伝承は行われており、例えば、一般の方に数多く目に触れる震災関連の書籍や震災を題材とした映画・芸能などがある。その他にも、時系列に整理された新聞記事、小中高等の学校で使用される教科書や副読本、仙台市のせんだい 3.11 メリアル交流館などの震災伝承施設、仙台市立荒浜小学校などの震災遺構、津波関連の石碑やモニュメント、震災関連イベントなどもある。一般にはあまり目に触れることは少ないが、国や自治体等の公文書や記録誌、専門家が震災を分析した結果を載せる学術論文などの記憶や教訓の伝承もある。これら様々な震災の記憶・教訓の伝承が数多く存在するが、これらのものを作り上げるためには、すべてに対して元になるものが存在する。それは、実際に震災を経験した証言記録やメモ、写真や動画など現場の記録などである。例えば、記録誌を作る際に、現場で起きた時系列の流れを整理するために証言記録や対応記録のメモ等を参考にしながら作成すると思う。さらに、現場で起きていた内容をまとめるにも証言記録が必要となると思う。また、記録誌は、文章だけでは伝わらないので、挿絵として震災当時の写真や映像を挿入することもあると思う。このように、あるものを制作するには、すべてに対して元データが存在する。この元データとなるものを専門用語で Raw デー夕（一次データもしくはローデータと言う。以下ローデータと示す) と言い、生の記録という意味である。従来、震災のローデータは、大学等の研究機関や国・自治体等が保有していることが大多数であり、一般の方に目に触れることはほとんどなかった。過去の災害等の一部のローデータについては、インターネット上に公開がなされてきたが、大量かつ検索可能な状態になってきたのは、1995 年阪神淡路大震災からで

ある。2011 年東日本大震災では、大規模かつ複数の団体がローデータの公開を始め、震災デジタルアー カイブの名前が広がったのはこの頃からである。

震災デジタルアーカイブの定義は、震災アーカイブと震災デジタルアーカイブに分けて説明する必要がある。震災アーカイブは、震災関連資料の収集から整理、保存、利活用などの行為を総称しての言葉で使用されることが多く、震災デジタルアーカイブは、震災関連資料の書誌情報等がデータベース化され、コンピュー 夕上で検索や閲覧などができるものを指すことが多い。また、震災デジタルアーカイブの中にも書誌情報のみが閲覧できるものと、資料そのものを閲覧できるものとに分けられる。前者は、図書館等が行っている蔵書検索に近く、著作権等の関係で資料そのものを見せることができない時に用いられる。後者は、資料の著作権等の処理が完了した時に用いられる。東日本大震災で構築された震災デジタルアーカイブの多くは後者ではあるが、肖像権や倫理上の配慮の関係で書誌情報のみを公開し、資料の存在だけを知らしている場合もある。

## 4. 東日本大震災デジタルアーカイブについて

2011 年東日本大震災が発生した以降、自治体や研究機関、防災関係機関、企業、図書館など多種多様な団体が同時多発的に震災デジタルアーカイブを立ち上げている。現在までに数十のウェブサイトが立ち上がっているが、正確な数字まで把握ができない現状がある。理由としては、自治体や研究機関等の公的機関が行っているものに関しては把握することは可能ではあるが、その他の市民団体等が行っているものは数多くあり把握が困難である。それだけ数多くの震災デジタルアーカイブが存在するとも言える。

震災デジタルアーカイブと言っても多種多様である。例えば、ニュース映像や証言記録映像等をまとめた日本放送協会による「NHK東日本大震災アーカイブス」年やFNNによる「3.11 忘れない〜 FNN 東日本大震災アーカイブ〜 」[2]がある。自社で発行している新聞記事をまとめた河北新報社による「河北新報震災アーカイブ」每などもある。企業が行っているものとしては、 Yahoo! Japan による「東日本大震災写真保存プロジェクト ${ }^{[4]}$ や Google による「未来へのキオク」 ${ }^{[5]}$ などがある。自治体としては、市町村が単独で構築している宮城県多賀城市「たがじょう見聞憶」每や岩手県大槌町「震災アーカイブつむぎ」㚏などがある。また、市町村が合同で構築している事例もあり、青森県の八戸市や三沢市、おいらせ町、階上町の青森県 4 市町村合同の「青森震災アーカイブ」 $]^{[8]}$ や、岩手県の久慈市や野田村、普代村の 3 市村合同で「久慈・野田・普代震災アーカイ

イブ」 ${ }^{[10]}$ では、郡山市以外の双葉町、富岡町、川内村の 3 市町村の記録も合わせて公開をしている事例もある。県レベルでは、本特集で寄稿していただいている宮城県図書館の「東日本大震災アーカイブ宮城 $\rfloor^{[1]}$ や岩手県による「いわて震災津波アーカイブ〜希望～」 ${ }^{[12]}$ がある。国レベルでは、本特集で寄稿していただいている国立国会図書館による東日本大震災アーカイブ「愛称：ひなぎく $\rfloor^{[13]}$ がある。研究機関では、日本原子力研究開発機構による「福島原子力事故関連情報アーカイブ」 ${ }^{[14]}$ や著者が行っている東北大学による「みちのく震録伝」年、本特集で寄稿していたたいているハー バード大学による「日本災害アーカイブ」 ${ }^{[16]}$ などがある。 その他にも日本赤十字社による「赤十字原子力災害情報センター」」11]] などもある。それぞれの機関が独自の目的で震災デジタルアーカイブを構築しており、地域の震災状況を詳細に知りたい場合は、自治体の震災アーカイブを閲覧し、原子力災害のことを中心に調べたい場合は、「福島原子力事故関連情報アーカイブ」や 「赤十字原子力災害情報センター」を閲覧することで目的のものが見つかる。

数多くの震災デジタルアーカイブから全体を網羅的に検索し、目的のものを見つけたいという考えがあると思う。それを可能にしているのが、国立国会図書館のひなぎくである。現在までに 47 機関との震災アー カイブとの連携を行っており、300万点を超えるコンテンツを検索することができる。現在、東日本大震災デジタルアーカイブのポータルサイトとして運用を行っている。詳細の内容や課題、ひなぎくのその他の活動については、国立国会図書館の寄稿文を読んでいただきたい。

## 5. 震災デジタルアーカイブの課題について 5.1 震災デジタルアーカイブの構築時の課題

自治体等の震災デジタルアーカイブの構築には、数千万円から数億円かけて構築されている。公開点数と構築までの費用を割り算した場合、 1 点を公開するまでには、約 1,500 円の費用が必要になることが著者の調べでわかっている。費用は、資料収集のための調査費用、資料の受け取り、資料に対する公開や二次利用の権利などを取得するための権利処理、膨大な資料分類と整理、書誌情報（メタデータ）の作成、紙資料等のデジタル化、データベースへの登録、コンテンツを公開するためのシステムの構築費用、運
用費用などが含まれている。上記の費用の中で最も費用がかかるのが、膨大な資料を分類し、整理すること、そして、書誌情報（メタデータ）を付与することである。例を示すと、 1 枚の沿岸部で撮影した津波来襲後の街中の写真があるとする。そこには、被災した建物や津波によって押し流された船、多くの瓦磁、懸命に捜索活動を行っている消防団員が映し出されている。写真のローデータには、撮影した日時などが記載されているが、場所などは、GPS 付きデジタルカメラやスマートフォン等ではないと位置情報を記録することができない。そのため、位置の特定から始めることになる。様変わりした津波被災地で場所を特定することは困難を極め、多くの時間を要してしまう。次に、写真を検索できるようにメタデータにキーワードを付与する作業に入る。写真からわかる情報として、被災建物や船、瓦磁、消防団等のキーワードを付ける。また、撮影者がわかる場合は、その所属や目的などもキーワードに付ける場合がある。このように 1 枚の写真にメタデータを付与するだけでも 5 10分程度が必要となる。さらに、正しくキーワードが付与されているか確認するために、ダブルチェックやトリプルチェックを行わなくてはいけない。そのため、倍の時間が必要となる。 これらは、人手によって確認作業をすることになり、 1 枚の写真をデジタルアーカイブに揭載するだけでも多くの人件費が必要となる。

震災デジタルアーカイブの構築には、それぞれの機関でも苦悩がある。その中でも宮城県図書館は、宮城県内の市町村をまとめた震災デジタルアーカイブを構築している。宮城県内では独自に震災デジタルアーカイブを構築している市町村や震災記録の収集を一から始めた市町村がある。その複雑な事情がある中で構築する震災デジタルアーカイブの課題や解決方法、さらに後年運用の問題点など宮城県図書館の寄稿文を読んでいただきたい。

## 5.2 震災デジタルアーカイブの利活用の課題

震災アーカイブを絵具に例えるとわかりやすいかもしれない。震災のコンテンツの一つ一つが絵具の各色だと思ってください。一つの絵を描くためには、様々な色を使います。それぞれの色がキャンパスに配置されてやっと一つの絵となります。一つの色たけで、描きたい絵を表現することに限界があると思います。これは、震災アーカイブにも同じことが言え、一つのコンテンツだけで震災のことはわかると思いますが、教訓がなんであったかを理解するには多くのコンテンツ
を組み合わせないとわかりません。例えば「津波が目の前まで迫ってきたを見て、即座に高い建物に避難した」との証言があったとする。本証言自体には問題は見当たらないが、それを受け取る側がそのまま理解し、近くに高い建物があれば、津波来襲ぎりぎりまでその場に入れるのだと勘違いしてしまう可能性がある。東日本大震災では、建物自体が津波の浮力等に負けて横転してしまう事例や4階までは津波は来ないだ万うと思って避難したがそれ以上の津波が来て被害に遭った事例などもある。絵具も震災アーカイブのコンテンツも様々組み合わせて初めてわかる内容もあるということです。

さらに、有名な画家ならば、誰もが感動する絵を作成することができるかもしれませんが、絵の手ほどきを受けていない人が一生懸命に絵を描いたとしても誰もが感動する絵ができない可能性があります。 これは、震災アーカイブにも同様な問題点があります。研究者や防災関係者が震災アーカイブを利用することで、表現したい目的のものを作成することや新たな教訓を生み出すことはできると思います。しかしながら、東日本大震災をまるっきり知らない方がコンテンツを組み合わせて、目的のものを作り出すことや新たな教訓を生み出すことまでは難しいかもしれません。

現状、震災アーカイブは数百万点のコンテンツが存在します。その一つ一つを読み解くにはある程度の防災知識が必要不可欠です。そのため、現在の震災アー カイブは、有用なデータが多数埋もれているにも関わらず、利活用が進んでいないのが現実です。解決策としては、いくつか考えられます。例えば、図書館の司書的な役割を持つ人材の育成となります。図書館の司書は、利用者から目的の情報を取得して、その情報から目的に合う図書を選んでくれます。その図書も利用者の知識レベルに合わせて、入門編の図書から専門的な専門図書まで幅広く提供していただけると思います。このように図書を選しで提供していただけると同じ役目を持つ方を震災デジタルアーカイブでも同様に育成しなくてはならないと考えております。著者が考える適材な人材としては、防災士や地域の防災リー ダー等の防災知識を有している方が適しており、その知識をべースに震災アーカイブの利用知識を持ち合わせた人材が育成できれば、利活用が進んでいくかもしれない。

別の方法で利活用を促進するための方策を行っているのが、ハーバード大学と筑波大学である。ハー バード大学では、利用者が震災アーカイブを積極的

に利活用できる参加型アーカイブの活動を行っている。ウェブシステムに特徴があり、利用者独自のコレクションを作成することができ、プライベートで利用することも可能である。また、それを幅広く他の利用者に公開することもできる。これは、一つ一つのコンテンツを利用者が独自の視点と目的で結びつけ、他の利用者にコンテンツが意味するものの理解を促進させ、さらに、新たな発見に繋がるものである。筑波大学では、別のアプローチで利活用の向上を模索している。現行の震災デジタルアーカイブは、コンテンツ同士がある意味を持って繋がっているとは言いがたい。そこで、アーカイブ内のコンテンツならびにアーカイブ間でのコンテンツをある程度の集合体に集約をする方法論を研究している。さらに、震災デジタルアーカイブだけコンテンツだけなく、様々なオープンデータと組み合わせることで利活用が向上する試みを行っている。ハーバード大学と筑波大学の詳細については、それぞれの寄稿文を読んでいただきたい。

## 6. まとめ

東日本大震災デジタルアーカイブは、震災から 7 年が経過した現在、ある程度のかたちをなしてきた。しかしながら、今後の防災・減災対応や対策、防災教育に震災デジタルアーカイブを利活用するまでには数多くの課題が残されている。今後、震災から 10 年を迎え、東日本大震災デジタルアーカイブはある程度の収束方向に進むと考えられるが、復興は 10 年では終わらず、今後も長い年月がかかると予想される。その記録を今後も残して行かなくてはならない。今後、様々な震災アーカイブを構築している団体と協力そして情報共有しながら、課題解決を行ってきたいと考えている。

最後に、震災アーカイブの特集号を組んでいただいたデジタルアーカイブ学会に感謝するとともに、今後起こるであろう大規模自然災害に対して、記録をいかに残し、それを後世に利活用していくのか、本特集の内容からヒントを得ていただきたいと考えている。

(註・参考文献)

（web 参照日はすべて 2018 年 6 月 29 日）

[1] https://www9.nhk.or.jp/archives/311shogen/

[2] http://fnnne.ws/311/articles/201103120086.html

[3] http://kahoku-archive.shinrokuden.irides.tohoku.ac.jp/

[4] https://archive-shinsai.yahoo.co.jp/

[5] https://www.miraikioku.com/

[6] http://tagajo.irides.tohoku.ac.jp/

[7] https://archive.town.otsuchi.iwate.jp/

[8] http://archive.city.hachinohe.aomori.jp/

[9] http://knf-archive.city.kuji.iwate.jp/

[10] http://shinsai.koriyama-archive.jp/

[11] https://kioku.library.pref.miyagi.jp/

[12] http://iwate-archive.pref.iwate.jp/

[13] http://kn.ndl.go.jp/

[14] https://-archive.jaea.go.jp/

[15] http://search.shinrokuden.irides.tohoku.ac.jp/

[16] http://jdarchive.org/

[17] http://ndrc.jrc.or.jp/