# [C43］誰が何を知っておくべきなのか？
デジタルアーカイブにおける技術の共有と知識の継承を考える

○永崎研宣 ${ }^{11}$

1) 一般財団法人人文情報学研究所

E-mail:nagasaki@dhii.jp
## Who Should Know What? Sharing technology and inheriting knowledge

Kiyonori Nagasaki1)

1) International Institute for Digital Humanities

## 【発表概要】

デジタルアーカイブは複数の技術の組み合わせによって構築されるソリューションであると同時に、そこにおいて暗黙的にも明示的にも知識を積み上げていくことでユーザのニーズに応えようとしてきた。しかしながら、組み合わせられるべき様々な技術は、必ずしも適切に取捨選択されているとは言えない場合がある。一方、積み上げられた知識は、しばしば暗黙的な要素を含んでおり、作成時の担当者がいなければわからなくなってしまうことが少なくない。この二つの問題は、別個の問題ではありながら、時として相互的に作用することで事態をより深刻化することがある。本発表では、この課題に関して、2020 年の状況にあわせたよりよい状況を目指すための方向性を検討し、発表時点での解決の可能性を提示する。

## 1. はじめに

デジタルアーカイブ（以下、DA）における諸課題の一つとして持続可能性を認めない人を筆者はほとんどみたことがない。これは、関係者の間で共有された重要課題とみなしてよいものの一つだろう。特に、予算の枯渴とともに DA もなくなってしまうという事態はこれまで頻発してきた。DA 学会の取り組みにみられるような政策としての制度化が実現すれば問題の所在が移行する可能性はあるものの、現在の日本では、国立国会図書館等のごく一部の機関をのぞいては専門的人材が担当できるとは限らない状況を想定するしかない。そこでは、担当者の自助努力と外部の専門家との適切な連携を通じて乗り切っていくことが当面は重要であると思われる。本発表では、それをどのようにして遂行し得るかという点について、近年の状況を踏まえつつ検討してみたい。

## 2. 誰が何を知っておくべきなのか?

## 2. 1 何を?

DA と一ロに言ってもその内容は様々である。この議論は論者が持つ DA の理解と利害関係を端的に提示してしまうことになりがちであるため、議論することに難しさを感じるところではあるが、DA を基盤としたより
よい社会の発展を目指すのであればなるべく包括的であるほうがよいと思われる。その観点では、デジタルネットワークを前提とした知識情報基盤全般について議論することになるだろう。そのために知るべき事を挙げるなら、それを支える法制度、そこにおいて運用可能な技術、流通する知識自体、そして、それらが渾然一体となって運用されることによって新たに産夕出される様々な事象についての理解、ということになるだろう。

法制度に関しては誰もが知るべきところだ万う。折しも、『権利処理と法の実務』[1]が刊行されたところであり、これを手がかりとしつつ関連する法律に目配りしておくことはどのような立場においても必須である。なお扱う資料の性質やその扱い方によって関連する法律は異なり、実務上は、扱う DA が連携や統合を志向すればするほど対応すべき法律が増えいくことになる点には注意しておきたい。特にジャパンサーチをはじめとする統合的利活用においては手続きを平準化するための整理が重要である。たとえば利用条件に関してはクリエイティブ・コモンズ・ライセンス等の手立てが有用であり、そうした平準化に向けた工夫が今後も様々に開発されていく
必要がある。そして、そのようにして常に変化しつつある状況に対して、自らの業務との関連を考えつつフォローしていくことになる。

DA に関連する技術は、それのみに焦点をあてるなら、非常に幅広い様々な技術を含む上に、個々に栄枯盛衰を続けていくものであり、知るべき対象としては常に更新され続けなければならない。図 1 は、この種の技術の一般的な時間・普及度と、DA 構築のタイミングのずれを示したものである。[2]

図 1. 関連技術普及度の典型的な時間的推移

デジタル化の検討を始めた時点で支配的だったり支配的になりそうだったりした技術が急に廃れたり、その時点では影も形もなかったり特に注目されていなかったりした技術が急速に普及したり、といったことは DA の世界に限らず Web 関連技術においてはしばしば生じる。企画や発注をする立場であっても多少は理解しておく必要があり、実用レベルでそれを習得するとなれば相応の基礎知識を持った人がそれなりの時間をかけることになる。習得開始時点でその技術の寿命を正確に予測することは不可能であり、後から振り返ってみた時に、どちらかと言えばオープンなものの方が残りやすい、ということが言える程度である。たとえば、Web のフロントエンドであれば Javascript を用いたフレームワークが全盛であり、Web で公開できる DA システムなら PHP や Ruby on Rails、Flask 等、ディ ープラーニング技術を活用したければ Python、撮影した画像の保存形式は可逆圧縮の TIFF で公開には JPEG、利便性の高い公開方法を選ぶなら IIIF 準拠でピラミッド TIFF か JPEG 等をㄹといった案配で関連技術が用いられているのをよく見かける。これが 10 年前であれば、かなり異なった組み合わせであり、10 年後もまた大きく異なっていることだ万う。その都度、大きな利便性がもたらされるとともにデメリットも含まれていることがあり、それが状況次第では抜き差しならぬものとなることもあるだろう。それらを踏まえた上で、用いられている技術や利用し得る技術については、深さはともかく、DA にとって何をもたらしてくれるものかということは一通り知っておく必要があるだろう。

また、技術の中にも、ユーザに直接利便性をもたらしてくれるプログラミングや撮影技術のようなことだけでなく、そういった個々の技術を統合的に捉えることでワークフロー の全体を設計・構築したり、ソリューションを提供したりするような技術もある。Web 情報を意味論的に接続する RDF や OWL、デジタルデータの長期保存のモデルを提供する OAIS 参照モデル、システム・ソフトウェアの品質基準を提示する ISO/IEC 25000 SQuaRE シリーズなどはそれにあたるものである。ただし、この種の知識は、それを知っている人同士では大きな効力を発揮するものの、学習コストに比べてメリットがあるかどうかということも意識せざるを得ないだろう。一方、技術は法制度との相互関係のなかで発展していくものでもある。技術の普及が現実を変革し法制度を刷新させることもあれば、法制度の制約が技術を発展させることもある。

DA においてもそのような関係はそこここに見られる。そのような側面の一方で、市場の評価に対応する技術の発展も着々と進んでいく。Web の普及とそれに対応する法制度の改革によって大規模データ収集が可能となり、 それが現在の $\mathrm{AI}$ の主力技術であるディープ

ラーニングを後押したように、今後もこの相互関係は重要なものであり続けるだろう。

流通する知識自体、つまり、コンテンツについての知識は、各ステイクホルダーの目的や立場によって必然的に大きく変わってくる。 とはいえ、コンテンツへの造詣が深いほど法制度や技術はより良く活かされるものであり、可能な限り専門知を適切に活用することが期待される。DA においては、資料を機械処理できるようにすることで飛躍的に利活用性を高めることが可能だが、それに際してコンテンツの知識が大きく関わってくる。たとえば、古文書・古典籍であれば、翻刻テキストデー 夕を提供できれば検索やテキストマイニングなど様々な活用が可能になる。さらに、より深いアノテーションを付与しつつ他の DA のコンテンツと横断的に分析できるようにすることで、様々な発見が可能になるだろう。そして、そのためには対象資料についての知識が必要になる。近年はくずし字 OCR やクラウドソーシング翻刻など、DA の構築・運用側が資料を読めなくともそのテキストデータが流通するような技術が広まりつつあり、八 ードルは下がりつつあるものの、そのテキストが正しい、あるいは、少なくとも使用目的に適ったものであることを担保するためには、 やはりどこかの段階で専門知を有する人が確認できるようにする必要があるだろう。

「それらが渾然一体となって運用されることによって新たに産み出される様々な事象」 と上に述べたのは、DA は構築したらそれで完了ということではなく、運用を続けていくなかで様々な利活用が行われていくものであり、その点に着目する必要があることを提示している。たとえば、古文書・古典籍の画像を公開しただけで精一杯だったとしても、自由な再利用が可能な条件で公開していたなら、 どこかで誰かが翻刻してテキストデータを作成してくれるかもしれない。そして、文中の固有名詞が抽出されて包括的なデータベースに取り込まれたり、文字画像がくずし字 OCR の教師用データとして活用されたりするかもしれない。ごく小さな貢献だとしても、その貢献によって何か新しい知見が得られたなら、 それは DA の構築・運用の成果として、自らの価値の高さを提示する証となるだろう。DA 単体であっても、複数連携の場合でも、運用し続けることによって利用者が新たな価値を見出してくれる可能性は常に存在する。それを知り、場合によっては支援・促進することによって価値を発見し、高めることができたなら、それは直接関連する DA だけでなく、

DA 全体にとっても貴重な知識となるだろう。

## 2. 2 誰が?

DA の周辺にはそれぞれの知識についての専門性を有する人材が様々な立場で関わっており、その人々が職責を全うできるようにすることがまずは重要である。とはいえ、技術の専門家とコンテンツの専門家は、決して多くいるというわけではない。上記の知識に対応する専門的人材を一通りそろえることができる組織・事業は極めて少なく、専門でない担当者が上記のような知識をある程度身につけておかねばならない状況も多々見られる。 その場合、決して十分ではない、限られた時間を費やして情報収集や知識の習得をした上で、しばしばまったく潤沢とは言えない予算の許す範囲でそれぞれに外注するなりボランティアを頼ったりすることになるだろう。そこで重要なのは、急速な進歩を続ける技術の流れにおいて適切な技術を採用できるか、そして、コンテンツを適切に組み込めるか、という点である。

## 3. 技術の共有と知識の継承

DA において採用される技術は、基本的には、対象となる資料をより効率的に扱えるようにすることを目指すものである。DA の運用者も利用者も等しく技術の利用者であり、両者にとってなるべく費用がかからず学習コストも低いものを採用することが望まれる。 したがって、様々な対象やステイクホルダー の間で可能な限り広く共有できることが要求されるのであり、共通項をひたすら見出して汎用化していくことによって有用性を高め低コスト化をはかることになる。たとえば IIIF

はそのような状況において登場した一つの有力なソリューションとして、DA の一部を効率化することに着実に貢献している。

一方、知識の継承は、これとは趣が少し異なる。継承されるべき知識は、我々の文化のありようを継承することを目指すなら、その個別化された深淵な情報を組織的に提示できる必要があり、そこでは、情報は可能な限り多様でなければならない。そのような多様さをデジタル媒体上で表現し、共有・継承するための枠組みとしては、たとえば Unicode では文字の多様性を表現するための手立てを様々に用意しており、テキストデータだけでもかなりの多様性の表現ができるようになっている。内容については、文章としてのテキストで表現する方法が用いられているが、それは人が読むことを前提とせざるを得ない。機械可読形式でのより深くかつ効率的な知識の継承は、たとえば TEI（Text Encoding Initiative)ガイドライン [3]が国際的な枠組みとして主に欧米言語圈で広く用いられている。 このようにしてみると、共有される技術と継承される知識は、いわば横糸と縦系の関係にあると捉えることができるだろう。細やかな差異を反映した個別性は、いつかここに含まれる意味と価值を見出してくれる、今ここにはいない誰かに向けるものでもあり、それを実現するためには機械可読性を可能な限り高めておくことが重要である。今や、上述の TEI ガイドラインのみならず、多くの専門分野において、どのようにその専門知をデジタル媒体上で記述し残していくかが議論され、何らかの形で提示するようになってきているが、それ自体が DA を構築する側のみならず専門家の間でも十分共有されていない場合もある。日本でも一部の分野では解説書を刊行しており [4][5]、全体を俯瞰しようとする試みも行われている[6]ものの、今後ますます大きな課題となっていくだろう。

## 4. おわりに

DA をめぐるこのような状況は、当初より存在していたものの、技術が進歩し、きめ細かな知識の継承が技術的には可能になってきたことによってそのギャップが顕在化しつつある。それを解消するための具体的な手立てとしては、解説書や用語集・事典等の刊行によって比較的息の長い情報を共有しつつ、 Web サイト等を通じて足が速い情報や詳細情報・具体的な手技などを広めていく方法が有効だろう。できることなら、特に後者は自由な再利用・再配布が可能な利用条件となるべきだろう。ただし、そこでの大きな問題は、 そういった枠を用意したところで、有用な情報が提供されなければ効力が発揮されないという点である。これは誰か一人が頑張れば済むようなことではなく、関連する様々な分野の専門家がそれぞれにその場に主体的に参加してくれることが必要であり、そのような場の形成を、DA の課題を解決する方策として今後は重視していくべきだろう。

## 参考文献

[1] 福井健策監修. 数藤雅彦編. 権利処理と法の実務. 勉誠出版, 2019.

[2] 京都大学人文科学研究所 - 共同研究班編.永崎研宣著. 日本の文化をデジタル世界に伝える. 樹村房, 2019, p. 22.

[3] The TEI Guidelines. 2020-02-13.

https://tei-c.org/release/doc/tei-p5doc/en/html/index.html, (参照 2020/2/25 )

[4] 後藤真, 橋本雄太編. 歴史情報学の教科書.文学通信, 2019.

[5] 下田正弘, 永崎研宣編. デジタル学術空間の作り方：仏教学から提起する次世代人文学のモデル. 文学通信, 2019.

[6] 岡田一祐.ネット文化資源の読み方・作り方. 文学通信, 2019 .

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