# デジタルアーカイブ資料の活用を促進する二次利用条件 のあり方
How to indicate secondary use conditions to encourage the utilization of digital archive resources

大井 将生 ${ }^{1,2}$
OI Masao
渡邊 英徳 ${ }^{2}$
WATANAVE Hidenori
1 東京大学 大学院 学際情報学府/TRC-ADEAC Email: oi-masao519@g.ecc.u-tokyo.ac.jp
2 東京大学 大学院 情報学環
1 The University of Tokyo Graduate School of Interdisciplinary Information Studies/TRC-ADEAC
2 The University of Tokyo Interfaculty Initiative in Information Studies
}

（受付日：2022年10月17日、採録日：2023年4月15日、電子公開日：2023年7月3日）

(Received: October 17, 2022, Accepted: April 15, 2023, Published electronically: July 3, 2023)

\begin{abstract}
抄録：本稿ではデジタルアーカイブ資料の活用を促進する二次利用条件のあり方を提示する。まず、ジャパンサーチと ADEAC 対象として資料の二次利用条件を調査する。その結果、それぞれ $38.9 \% 、 57.9 \%$ のアーカイブで活用の阻害要因となる条件が設定 されていることが確認された。この課題をふまえ、資料公開機関と教員による教材化ワークショップを実践する。その結果、酒田市の事例では、学校利用が制限なく可能な条件に変更された。以上より、1. 多くのアーカイブで活用の阻害要因となる二次利用条件が設定されていること、2. 資料公開機関とユーザが活用を基盤とした連携を行うことで資料のオープン化を推進できる可能性が 示唆された。

Abstract: This paper proposes secondary use conditions that promote the utilization of digital archive resources. For this purpose, we surveyed the secondary use conditions of the archives of Japan Search and ADEAC. The results showed that 38.9\% and 57.9\% of archives set conditions that inhibit utilization. Considering this issue, workshops on the conversion of resources into learning materials by institutions and teachers are practiced. As a result, in the case of Sakata City, the conditions were changed to permit school use without restrictions. From the above, the study suggests the following; (1) Many institutions have set secondary use conditions that are a disincentive to utilization, and (2) It was suggested that institutions and users can potentially promote the openness of resources through utilization-based collaboration.
\end{abstract}

キーワード : デジタルアーカイブ、二次利用条件、CCライセンス、Rights Statements、教育活用、ジャパンサーチ、情報リテラシー Keywords: Digital Archive, Secondary Use Condition Statement, CC Licenses, Rights Statements, Educational utilization, Japan Search, Information literacy
## 1. はじめに

2022 年 4 月の博物館法改正において、デジタルアー カイブ化が業務として明文化され、博物館の登録対象の拡大方針が示された ${ }^{[1]}$ 。これにより、今後は施設の規模・有無を問わず各地でデジタルアーカイブ化の加速が予測される。また、個別のデジタルアーカイブのメタデータを横断検索可能なジャパンサーチは、公開後 2 年を経て、連携データベースの拡充が進んでい了[註1][2]。

このようなデジタルアーカイブの構築と連携が進展している状況にも関わらず、デジタルアーカイブ資料の権利処理・表記については、資料の活用場面における課題が残されている。とりわけ、「二次利用条件」 は、学校教育での活用場面など、資料の権利・利用条件についての専門知識を持たないユーザにとって、重要な役割を果たしている。

しかしながら、現状においては資料活用の阻害要因となり得る二次利用条件も散見され、改善のための議論も十分に行われているとはいえない。その要因としては、各地のデジタルアーカイブにおいてどのような二次利用条件が設定されているのかという実態が明らかでないこと、資料提供機関と活用者を架橋する二次利用条件のあり方が検討されてこなかったことが挙げられる。

したがって、各アーカイブにおける二次利用条件の実態を明らかにした上で、資料の活用を促進する二次利用条件のあり方について、資料提供機関と活用者による対話に基づいた検討を行う必要があるといえる。

そこで本稿では、「デジタルアーカイブにおける資料の活用を促進する二次利用条件のあり方を提示すること」を目的とする。そのために、まず、2 章において二次利用条件をめぐる関連動向と先行研究を整理 L、次いで 3 章では統合的なデジタルアーカイブの二次利用条件について調査し、その実態を明らかにする。 さらに 4 章では、教育活用の実践を通して資料の学校利用が制限なく可能な条件に変更された事例を取り上げる。5 章・6 章では、上記の調査と実践の結果をふまえ、デジタルアーカイブにおける今後の二次利用条件のあり方を提示する。

## 2. 関連動向と先行研究

## 2.1 著作権に関する法制度改正に伴う動向

2020 年 4 月に改正著作権法第 35 条が施行され、 2021 年 4 月には授業目的公衆送信補償金制度が本格的に開始された。また、国立国会図書館は、これまで行ってきた著作権の保護期間満了資料の Web 公開に加立、2022 年 5 月からは絶版等資料を Web 経由で個人に送信するサービスを開始した[3]。さらに、放送アーカイブのうち権利処理が難しく一般市場で入手困難なものを絶版として再定義し、授業目的で制限利用を可能とする提言もなされている[4]。

このように、これまで自由な活用が難しかった著作権のある資料や絶版資料の教育目的での活用を支援する法制度の整備や議論が進展している。

しかしながら、現場の教員にとっては、改正著作権法第 35 条の規定内容に該当するかどうかの判断や利用報告の手続きを授業・教材ごとに行なうことは負担が大きい。また、例えば教員が作成した教材のWeb 上での公開・共有は、教材準備の負担軽減や初任者の授業支援などに寄与する知の基盤となるものの、そうした利用は上記規定に該当しないといった制限面での課題もある。

## 2.2 著作権保護期間外の資料に対する二次利用制限

一方で、著作権の保護期間が満了している資料については、難しい判断や複雑な手続きを要することなく自由に活用できることが期待できる。

しかしながら、時実 (2017) が指摘しているように、国内では慣例的に不明瞭な利用条件を表示する機関や、積極的に著作権を主張することで厳しく利用を制限する機関もみられる[5]。その影響に関して、清水 （2019）は、著作権の保護期間外資料の画像活用についても、許可申請や使用目的の明示が必要となること、使用料が求められることや活用が許可されないケースもあることを指摘している[6]。

清水は、こうした背景には、資料の維持管理費用を貸出料で賄いたいという経済的な事情と、用途を把握して望まない文脈での使用を避けたいという心情的な事情があるとしている。

## 2.3 標準化された二次利用条件

このような慣例的な資料の利用制限をめぐる課題を解決するために重要なのが、二次利用条件である。デジタルアーカイブ資料の活用を促進するためには、二次利用条件が以下の要素を満たすことが望まれる[註2][7]。
1）可能な限りオープンであること

2）制限がある場合はその範囲が明確であること

3）国際的に標準化された表示であること

4）機械可読であること

5）子どもたちにも分かりやすいものであること

現在、各国で主に用いられている二次利用条件のフレームとしては、Creative Commons (以下 CC と呼ぶ) と Rights Statements（以下 RS と呼ぶ）がある。両者は機械可読に対応している点では共通しているが、作られた趣旨が異なり、日本では CC の方が広く普及している[7]。

$\mathrm{CC}$ には利用許諾の範囲や条件にバリエーションを持たせた 6 種類のライセンスがあり、作者は著作権を保持したまま作品を自由に流通させることができ、受け手はライセンス条件の範囲内で再配布やリミックスなどを行なうことができる ${ }^{[8][9] 。 R S}$ は Europeana と DPLA が共同開発したもので[10]、Creative Commons も支援している。RSの目的は各国ごとに異なる著作権法制度や二次利用に関する仕組みの違いを乗り越えて統一的な情報を提供することにあり、CCは著作者が利用条件を表明するものであるのに対し、RSはコンテンツ提供者が確認できた権利や利用条件の状態を表明するものであるという違いがある [7][11]。

## 2.4 オープンデータ化に向けた国内の動向

2014 年 6 月、内閣官房 IT 総合戦略室は「政府標準利用規約」第 1.0 版を作成し、各省庁ウェブサイトの利用規約を標準化し、広く二次利用を認める原則を示した ${ }^{[12]}$ 。この転換は、オープンデータ推進の観点からは大きな進歩であったと評価される一方で、当時の世界的な潮流からするとオープン化が完全とはいえない点も課題とされた ${ }^{[13]}$ 。政府標準利用規約は 2015 年には各省庁から寄せられた意見もふまえた改定がなされ、データの利活用が進む環境作りに向けて国際的にオープンなライセンスと認められることが目指され、 Creative Commons の CC BY4.0 と互換性がある第 2.0 版が示された ${ }^{[12]}$ 。国立文化財機構の所蔵品統合検索システム（略称：ColBase ${ }^{[14]}$ ）はそうした国際基準での互換性をふまえて博物館の所蔵品情報が世界的に利用されることを想定し、公開当初の 2017 年から政府標準利用規約の第 2.0 版に準拠した再利用が可能と定めた[15]。

国内における CC の付与を媒介とした文化資源の活用促進については、福島（2014）による国宝・東寺百合文書の CC BYでの Web 公開[16] の貢献も大きい。 また、市民参加型でボトムアップな実践を行ってきた
大阪市立図書館デジタルアーカイブも、2018 年 4 月時点で約 7000 点の資料を CC BY で提供している[17]。澤谷（2018）は、オープンデータ化によって、利用許諾に関する処理件数が減少し、事務負担が軽減されるという利点を明らかにしている。

## 2.5 オープンライセンスに関する留意点

一方で、数藤（2020）は、本来 CC は著作者自身がライセンスすることを想定したものであるため、著作者以外が用いる場合は効力を生じない場合も考えられること、平面的な作品を単純に正面から撮影したケー スなど新たな創作性がなく著作権が認められにくい場合には、CCが適切でないと考えられることを指摘している ${ }^{[7]}$ 。

コンテンツ提供者が権利状態を表明するツールとしては RSがあり、時実（2019）は日本でもRS の早期採用を進めることを提唱している[11]。しかしながら、RS については、表明内容に法的な保証があるわけではないことや、「教育目的の利用」の範囲などを各機関で検討する必要があることも考慮しなければならない[7][11]。

## 2.6 国が示す「望ましい二次利用条件の在り方」

このように、二次利用条件の標準規格をめぐる議論が進む中で、内閣府に事務局を置くデジタルアーカイブジャパン実務者検討委員会（2019）は、「デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について」（以下「望ましい二次利用条件表示」と呼ぶ）を提示した。ここでは、「公的機関が権利を保有するもの又は公的助成により作成されたデータであり第三者の権利に影響を与えないものに関しては、できる限り広く活用可能な形で共有・発信していくことが求められる」という考え方のもと、推奖する二次利用条件表示が示された[18]。

## 2.7 ジャパンサーチにおける二次利用条件の運用

国の分野横断型検索プラットフォームであるジャパンサーチは、コンテンツの二次利用を促進するための分かりやすい二次利用条件表示に取り組んできた[19]。具体的には、「望ましい二次利用条件表示」のガイドラインをもとに、連携機関がコンテンツに付与している権利区分を「教育利用」「非商用利用」「商用利用」 の三観点で $\bigcirc \bigcirc$ 利用可」、「 $\triangle=$ 条件付き利用可」、 $\lceil x=$ 無断利用不可 (要許諾) 」、「-= 該当なし」という形に対応させて表示させている ${ }^{[20]}$ (表 1)。

こうしたジャパンサーチの取り組みは、利用条件についてシンプルな形式で統一化を図っている点や、ラ
イセンスごとに絞り込み検索ができる点に新規性・有用性がある。

表1ジャパンサーチにおける権利区分の対応表

## 2.8 本稿のアプローチ

ここまで概観したように、国のオープンデータ化の方針に即した二次利用条件表示の整備が進んでいる。一方で、実際の活用場面では、オープンでない／あるいは不明瞭な二次利用条件によって、資料の活用ができない／活用できるのか判断できないという事例が確認されている ${ }^{[21]}$ 。したがって、資料活用の阻害要因になっていると考えられる二次利用条件の実態を明らかにした上で、資料活用を促進する二次利用条件のあり方について検討を行なうことが必要である。

そこで本稿では、統合的なデジタルアーカイブを対象として、各機関が表示している二次利用条件の種別を調査する。まず、ジャパンサーチを対象として、 PDM、CC BY、著作権あり、教育利用 (可)、該当なしなどの 18 種の利用条件の種別ごとにソートして資料数をカウントする。ついで、各機関のオリジナル利用条件を確認するために、ADEACを対象として、利用条件が記載されているぺージの内容を特徴ごとに分類する。また、教育活用の実践を通して二次利用条件が変更された事例について述べる。

以上を通して、デジタルアーカイブにおける資料の活用を促進する二次利用条件のあり方について検討する。

## 3. 二次利用条件に関する調査

## 3.1 ジャパンサーチにおける二次利用条件別の資料数

まず、ジャパンサーチに打ける二次利用条件別にみた資料数について調べる。ジャパンサーチの横断検索機能[22] を活用し、（表 1）に示した 15 種の権利区分にジャパンサーチが設定している 3 種の簡易項目を加えた計 18 種の二次利用条件ごとにソートして資料数を確認する。調査の結果を（表 2）に示す。なお、調査結果は 2022 年 5 月 28 日時点のものである。
表2 JPSの利用条件別資料数. 公開データを基に筆者作成

## 3.1.1 「該当なし」「著作権あり」の二次利用条件資料

約 2590 万件の全資料中、最も多かったのは「該当なし」の約 1009 万件で、全体の約 $38.9 \%$ であった。 こうした二次利用条件表示の資料を活用する際には、各サイトの規約項目を探して利用条件を別途確認する必要が生じ、異なるぺージを調べる手間が生じることで資料活用の阻害要因となり得る。

また、「該当なし」資料の中には、提供機関サイトの利用条件ページでは引用表記を行えば自由に活用できる旨が記載されているにも関わらず、ジャパンサー チ上では（図1）のように、許諾申請なしでは活用ができないと解釈し得る二次利用条件表示も認められる。次にジャパンサーチ上で多い二次利用条件は、「著作権あり」で、311 万件であった。しかしながら、この二次条件が表示されている資料の中には、江戸時代に制作された作品を正面から撮影したものなど、著作権保護期間の対象外と考えられ得る資料も認められる。

## 3.1.2「教育利用」可能な二次利用条件資料

「教育利用」可能な資料は 167 万件と三番目に多く、 その内訳をみると、先駆的な取り組みでデジタルアー カイブの構築と活用を牽引している以下のような機関がみられる。

## 回 著作権あり

図1機関のオリジナル二次利用条件とJPS上の表示に䶦が認められる事例

・国立国会図書館デジタルコレクション

・にいがた地域映像アーカイブデータベース
- ColBase

・ARC 古典籍／浮世絵ポータルデータベース

・デジタルアーカイブ福井

一方で、ジャパンサーチにおける全資料中に占める 「教育利用」可能な資料の割合は、正式版公開直後の 2020 年 9 月時点 ${ }^{[23]}$ 及び 2022 年 5 月時点 ${ }^{[22]}$ において、 ともに 6.4\%であり、大きな変化が認められない。

## 3.2 ジャパンサーチの二次利用条件と教育活用

二次利用条件は、教育活用の場面で資料の選択要因となる。筆者が行っている小中高でのキュレーション学習実践 $[21][24]$ や、 $S \times$ UKILAM（スキラム）連携によるワークショップ[25] . 同教材アーカイブ[26] においても、「教育利用」可能とする条件の資料が、児童生徒や小中高の教員らに積極的に活用されている。一方で、それ以外の二次利用条件が表示されている資料は、活用できないと判断され、学習対象から除外される傾向にある。

しかしながら、（図1）で示した例のように、二次利用を制限する表示を行っている機関が、必ずしも自館資料の活用を望んでいないわけではない。このことを考慮すると、現状のジャパンサーチにおける二次利用条件表示の変換方法は、各機関の意図を適切に反映できていないことで資料活用の阻害要因となるケースもあると考えられる。

したがって、ジャパンサーチの簡易的な表示では把握しづらい各機関オリジナルの二次利用条件の実態を明らかにした上で、活用促進のための議論を進める必要がある。

そこで次節では、ジャパンサーチに連携する機関が、各アーカイブ上で表示しているオリジナルの二次利用
条件の実態を明らかにする。

## 3.3 ADEAC の二次利用条件に関する調査

## 3.3.1 調査の概要と結果

前節をふまえ、各地のデジタルアーカイブにおける二次利用条件について調査する。本稿では、より多様な地域の実態を明らかにするため、ADEAC ${ }^{[27]}$ のデジタルアーカイブを対象とする。ADEAC は、全国 39 都道府県のデジタルアーカイブの構築・公開を行なう統合的なデジタルアーカイブであり、各機関とジャパンサーチとの連携も担っている[28]。

調查においては、ADEAC の統一フォーマット上で二次利用条件を表示している「利用規定」ページの「1. ご利用にあたって」項目の文言を調べ、その特徴ごとに分類・整理する。なお、2022 年 5 月時点で ADEAC 上に搭載のあった 135 機関について、本調査では ADEAC 上で一つのアーカイブとして示されているものも、複数機関の資料を統合して公開しており、かつ機関ごとに異なる利用条件を表示している場合は、別アー カイブとしてカウントする。その方針に基づいて今回の調査対象としたADEACのアーカイブ数は145である。

2022 年 5 月 13 日から 5 月 27 日の期間に行った調査の結果を（表 3）（図 2）に示す。

## 3.3.2 ADEAC の二次利用条件に関する考察

（表 3）のA・（図 2）で示した通り、ADEAC の二次利用条件で最も多かったのは、「コンテンツの印刷およびダウンロードは制限あり」という旨の表示で、全体の約 $57.9 \%$ を占めていた。こうした二次利用条件によって、例えば教育活用の場面では、教員の教材制作や児童生徒の探究学習におけるキュレーション活動などができず、資料の活用場面が制約されるという課題がある。

ただし、このような「印刷・ダウンロード制限」タイプの二次利用条件を表示している機関の中には、デジタルアーカイブの教育活用に熱心に取り組んでいる機関も見受けられる。そのため、オープンな利活用を進展するためには、教育活用への理解を訴えることとは異なる視点も必要である。例えば、ADEAC の二次利用条件の特徴をデジタルアーカイブの構築時期別にみると、クローズな条件を表示している機関ほど古い時期に作られている傾向が認められた。また、近隣地域の機関で同様の表示がなされている傾向も認められた。 したがって、構築時に他機関に倣って慣例的に厳しい二次利用条件を付与した機関に対しては、国のオープンデータ化の方針や、オープンな利用条件によって活
ADEACの二次利用条件の特徵別にみたアーカイブ数と条件表示の例. 公開データを基に筆者作成

印刷・ダウンロードは制限あり

研究や学校教育での利用は許諾など不要

不明瞭もしくは二次利用条件の記載なし $\square 9$

図2 ADEACの二次利用条件の特徵別にみたアーカイブ数. 公開データを基に筆者作成

用が促進した事例などを共有し、構築当時に設定した二次利用条件からの変更を図ることが望まれる。

## 4. 実践を通しての二次利用条件の改善

## 4.1 オープンライセンス化における資料提供機関の課題

第 3 章では、統合的なデジタルアーカイブにおける二次利用条件の実態調查をもとに、資料活用の阻害要因となり得る二次利用条件が多いことを確認した。また、こうした二次利用条件は、資料の活用促進のために変更の必要性があるとの筆者の見解を述べた。 オープンライセンス化を現実的に進めるためには、資料提供機関において、自由な二次利用を認めることに関係者の理解を得られないケースや、二次利用条件の変更作業に伴う人員や予算の確保が難しい場合もあるという課題を考慮しなければならない。

そうした課題を解決するためには、資料提供機関と活用者の意思疎通によって両者のニーズを把握し、現場の目線に即した議論を行なうことが望まれる。したがって、資料の提供者と活用者による実践に基づいた対話の機会を創出することが肝要である。

## 4.2 資料提供者と活用者をつなぐ $S \times$ UKILAM 連携

資料提供者と活用者をつなぎ、両者の対話を創出する実践としては、筆者が行っている $S \times$ UKILAM 連携がある。 $S \times$ UKILAM 連携では、小中高の教員や図書館・博物館・文書館・大学・企業などの関係者が一堂に会し、デジタルアーカイブ資料を学校で活用可能な形に教材化し、二次利用可能なライセンスで公開している ${ }^{[25][26]}$ 。このプロセスを通して、資料提供機関と活用者が互いのニーズを把握することで、資料を教材化するための学習デザインに加えて、資料の教育活用を促進するための二次利用条件についても議論が行われている。

たとえば、東京学芸大学附属図書館は、学校現場にデジタルアーカイブを教材として提供する上での学校教員の関心や考え方などを把握するために継続的に S $\times$ UKILAM 連携に参画し、同機関の資料を活用した教材を二次利用可能な形で公開している ${ }^{[29]}$ 。また、公的機関だけでなく企業からも参画があり、著作権のある資料についても、教育活用を促進するための二次利用条件について検討が行われている。

## 4.3 実践を通して二次利用条件が変更された事例

本節では、ADEACの中で多数を占めていた「印刷・ ダウンロードは制限あり」という二次利用条件を表示していた機関のうち、資料の教育活用の実践を通して、条件がオープンな方向へ変更された事例について述べる。

2018 年に公開された山形県の酒田市立図書館／光丘文庫デジタルアーカイブ[30] は、他機関に倣って 「印刷・ダウンロードは制限あり」と二次利用条件を表示し、資料の活用に際しては問い合わせ及び書面での手続きを要していた（図 3)。一方で、資料の教育活用については積極的に推進したいとの意向を有しており、公開後には CC など機械可読性や相互運用性の高い仕組みを導入するための予算計上も行っていたが、予算獲得が実現せず資料の活用促進に対して課題を抱えていた。

そうした中で、 $S \times$ UKILAM 連携における教材化ワークショップへの参画を通して利用者側の実態を把握することで、改めて二次利用条件の見直しを行なう必要性があるとの問題意識が持たれるとともに、現状で資料提供機関にできる範囲で実践可能なことを検討する重要性が認識された。そこで、学校での活用を念頭におくならば、「印刷・ダウンロードは制限あり」 という二次利用条件では教材化やその共有ができないこと、活用の度に許諾申請を行なうことは授業準備の負担が大きく資料活用の阻害要因となることをふまえ、二次利用条件の内容に関する変更が検討された。

その結果、「印刷・ダウンロードは制限あり」箇所が削除され、「営利目的としない教育利用については、許諾の必要なく授業などで打使いいただくことができます」という文言が追加される形で修正された（図 4、表 3-B)。

本実践の特徴は、上記のプロセスが、メールやオンライン会議での対話によって、労力や費用を要せずに行われた点にある。また、資料の活用可能な対象や範囲を細分化して明示することで段階的な二次利用条件のオープン化を進めた点は参照性が高いと考える。

本事例は、元々表示されていた二次利用条件の表現自体が適切でなかったということではないものの、その内容が及ぼす影響や障壁に注目し、資料提供者側が利用者側の意見を把握する機会を得たことで資料の活用促進に繋がる変更がなされた点が重要であると考える。本稿では上述した酒田市の事例をふまえ、以後の議論を整理する。

1. ご利用にあたって

酒田市立図書館/光丘文庫デジタルアーカイブ（以下当We bサイトと言う）で公開しているコンテンツ (文書・画像・意匠等のデジタルデータ) の諸権利は、酒田市または酒田市の関係者が有しております。ご利用に際しては、次の条件に従ってください。

図3酒田市立図書館／光丘文庫デジタルアーカイブの二次利用条件：変更前

## 酒田市立図館/光丘文庫デジタルアーカイブ 利用規定

1. ご利用にあたって

酒田市立図書館/光丘文庫デジタルアーカイブ（以下当We bサイトと言う）で公開しているコンテンツ (文書・画像・意匠等のデジタルデータ) の諸権利は、酒田市または酒田市の関係者が有しております。で利用に際しては、次の条件に従ってください。

二次利用を希望される場合は、下記お問い合わせ先までご連絡ください。但し、営利目的としない教育利用については、許諾の必要なく授業などでお使いいただくことができます。

図4酒田市立図書館／光丘文庫デジタルアーカイブの二次利用条件：変更後

## 5. 議論

## 5.1 調査結果の検討

調査を通して、統合的なデジタルアーカイブにおいて、資料活用の阻害要因となり得る二次利用条件が表示されている実態が明らかになった。また、その中でも、教育活用の実践を通して、資料の学校利用が制限なく可能な二次利用条件に変更された酒田市の事例を示した。もち万ん、酒田市の事例は学校教育での活用のみに焦点が当てられた部分的な改善であり、資料のオープン化においてべストな解であるとは言えない。 また、このような独自の条件は、（図 5、図6）で示すように、現状のジャパンサーチでは活用可能かどうかの判断が難しい表示に変換されてしまうという課題もある。したがって、こうした事例を契機として、「望ましい二次利用条件表示」で示されたオープンな二次利用条件への更なる理解促進を図ることが求められる。

一方で、仮に「望ましい二次利用条件表示」への理解が進んたとしても、CCやRSなどの機械可読なライセンス・メタデータを資料や目録ごとに付与するためには、専門的な知識・技術及び時間といった人的リソースと、そのための予算の確保が必要になる。それゆ宇、即時的なオープンライセンスの付与が難しいという課題が残る。したがって、過大な労力・費用を必要とせずに各館が対応可能な形で資料の活用を促進する二次利用条件を検討することが重要である。

## 5.2 出典表記の課題

また、本稿における ADEAC を対象とした調査では、 RSを付与している機関が認められなかった点も注目に值する。RS はライセンスマークに利用条件の内容が自然言語で明示されているため分かりやすく、著作権者でない機関が利用条件を明示することができるという利点があるにも関わらず、日本では普及率が低い。 その要因の一つとして、RSが「BY」表記、すなわち活用・引用時の出典表記を前提としていないことが関係していると考えられる。すなわち、RS の付与によって自館資料のトレーザビリティが担保できなくな
ることへの懸念が、普及率の低さに繋がっている可能性がある。

このことをふまえ、トレーザビリティを技術的に支援する仕組みを検討することや、資料の活用時には二次利用条件の種別に関わらず出典表記を行なうことを社会的に涵養することも検討を進める必要がある。

## 5.3 ボトムアップなオープンデータ化

各館が現実的に抱える課題をふまえ、ボトムアップに段階的なオープンデー夕化を進めることも重要である。例えば、「現状では様々な事情で無条件の二次利用は許可しかねるが、教育活用は積極的に推進したい」 といった思いを適切に反映できる二次利用条件が「望ましい二次利用条件表示」やジャパンサーチの変換基準にはないというジレンマへの考慮が必要である。また、一部の担当者が資料のオープン化を推進したいと考えていても、自由な二次利用条件に周囲の理解をすぐには得られないという課題に配慮した、スモールステップな取り組みも求められる。

したがって、様々なジレンマや課題を抱えながらもオープンデータ化に向けて社会が変わる過渡期においては、資料提供機関と活用者の意思疎通を通してボトムアップな資料の活用促進を図ることが肝要である。 このような観点からも、酒田市の事例は、現場の目線に基づいた段階的なオープンデータ化の手法として各地で参照可能であると考える。実際に酒田市が新たに示した二次利用条件は、ADEAC の他機関でも緩やかに広がりを見せていることからも、各機関で害行しやすい手法であることがうかがえる。

## 国 著作権なし-契約による制限あり

図5 独自の二次利用条件を付与した場合のJPS上でのライセンスの表示例 1

## (2) どうやったらこの資料のデジタルコンテンツを使えるの?

資料固有の条件 ADEAC利用規定

図6

独自の二次利用条件を付与した場合のJPS上でのライセンスの表示例 2

## 6. おわりに \\ 6.1 結論

本稿の目的は、デジタルアーカイブ資料の活用を促進する二次利用条件のあり方を提示することであった。

そのためにまず、各アーカイブにおける二次利用条件の実態を明らかにするために統合的なデジタルアー カイブを対象として各機関の二次利用条件の調查を行った。はじめに、ジャパンサーチを対象として、二次利用条件の種別ごとにソートして資料数をカウントした。ついで、ADEACを対象として、利用条件が記載されているぺージの内容を特徴ごとに分類した。

調査の結果、ジャパンサーチでは「該当なし」の資料が全体の約 $38.9 \%$ を、ADEACでは「印刷・ダウンロードを制限」する機関が全体の $57.9 \%$ を占めていることが明らかになった。このような二次利用条件は、資料活用の阻害要因となり得る。その改善のためには、即時的なオープンライセンス化が困難な場合もあることをふまえ、現場の目線に即した議論を行なうことが望まれる。

この改善策の有効性が認められた事例として、酒田市の実践を取り上げた。酒田市の事例では、小中高の教員と資料を公開する機関の関係者による協創的な資料の教材化を通して、資料の学校利用が制限なく可能な二次利用条件に変更された。この事例は、資料の提供者と活用者による実践に基づいた対話の機会を創出することで提供者が活用者のニーズを把握するとともに、過大な労力や費用を要せずに資料の二次利用条件が改善された点に特徴がある。

以上のことから、デジタルアーカイブ資料の活用を促進する二次利用条件のあり方について、次のことが示唆された。

1. 多くのアーカイブで活用の阻害要因となり得る二次利用条件が設定されている

2.この課題に対する改善策として、資料公開機関とユーザが活用を基盤とした連携を行うことで資料のオープン化を推進できる可能性がある

これらをふまえ、今後は資料の提供者と活用者が連携し、技術的な側面と教育的な側面からデジタルアー カイブ資料の活用を促進する二次利用条件の浸透を図ることが必要である。

## 6.2 今後の展望

本稿の議論より、今後の二次利用条件をめぐる議論は、トレーサビリティの観点とあわせて進める必要が
あると考える。さらに、トレーサビリティの議論は、技術革新と活用者の情報リテラシー育成という両面から醕成を図ることが肝要である。

具体的には、第一に、DOI の付与 [31] ゃ NFT の導入といった機械可読なデータを資料に接続させて公開することによる効果の検証を進めることが望まれる。

第二に、初等中等教育における授業や高等教育における教員・司書・学芸員の養成課程、企業・公務員研修などの場面において、情報リテラシーの涵養を図ることも重要である。その中で、デジタルアーカイブの活用においては、作品や作者への敬意を示すとともに、 データの信頼性を担保し、資料提供機関の貢献に対する社会的な認知を広げるために、CC0 や PDM の資料に対しても、出典を明記することの重要性を伝えていくことが必要である ${ }^{[32]}$

こうした実践は、吉見（2017）が主張した「集合知と記録知を統合させる知識循環」[33]を実現させるためにも重要である。なぜなら、活用者の情報リテラシーの向上によって資料への出典明記が普及することで、活用を通して生まれる知や文脈が多様な資料に接続され、資料が新たな価値を伴って社会に還元され、未来に継承されることに繋がるからである。

今後も実践と対話に基づいた二次利用条件のオープン化を図ることで、ストックされた文化資産の価値を高め、多様な資料の「フロー化」[34]による知識循環の構築を目指す。

## 註

[註1] 2019年 2 月の試験版公開時には36連携データベース・10 連携機関・メタデータ数が約1700万件であったが、2022 年 7 月現在では 175 連携データベース・84連携機関・メ夕データ数が約2590万件まで拡充が進んでいる[2]。

[註2] 数藤 (2020) は、デジタルアーカイブにおける望ましい権利表記の視点として、少なくとも次の三点が必要だと述べている。

1 権利の実態を正しく反映すること

2 機械可読であること

3一般人にわかりやすい表記であること[7]

## 参考文献

[1] 文化庁. 博物館法の一部を改正する法律（令和 4 年法律第24 号) について. 2022. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bijutsukan_ hakubutsukan/shinko/kankei_horei/93697301.html (参照 2022-06-09).

[2] JAPAN SEARCH. 統計のページ, 現在のデータ. https://jpsearch.go.jp/stats (参照 2022-07-02).

[3] 国立国会図書館.「個人向けデジタル化資料送信サービス」 の開始について. 2022. https://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2021/ 220201_01.html (参照 2022-06-09).

[4] 大高崇.「絶版」状態の放送アーカイブ教育目的での著作権
法改正の私案. 放送研究と調査. 2022, Vol. 72, No. 6, p.34-51.

[5] 時実象一.デジタルアーカイブの公開に関わる問題点：権利の表記. デジタルアーカイブ学会誌. 2017, Vol. 1, No. Pre, p.76-79.

[6] 清水芳郎. 美術全集のデジタルアーカイブ構築の実務と問題点. 福井健策監修, 数藤雅彦責任編集, デジタルアーカイブ・ベーシックス 1 権利処理と法の実務, 第 8 章. p.154171, 2019. 勉誠出版.

[7] 数藤雅彦. Rights Statementsと日本における権利表記の動向. カレントアウェアネス. 2020, No. 343, CA1973. https://current.ndl.go.jp/ca1973 (参照 2022-06-12).

[8] クリエイティブ・コモンズ・ジャパン (CCJP). クリエイティブ・コモンズ・ライセンスとは.

https://creativecommons.jp/licenses/ (参照 2023-03-01).

[9] 渡辺智暁, 小林心. クリエイティブ・コモンズ：オープンソース, パブリックドメインとの関係からの考察. パテント.2019, Vol. 72, No. 9, p.34-47.

註 : 渡辺・小林 (2019) では、CCの概要に加え、運営組織の動向からライセンスごとの留意点、利用上の課題に至るまでが詳細にまとめられている。

[10] "Rightsstatements.org launches at DPLAfest 2016 in Washington DC”. europeana pro. 2016-04-14.

http://pro.europeana.eu/blogpost/rightsstatements-org-launches-atdpla-fest-in-washington-dc (参照 2023-03-01).

[11] 時実象一.デジタルアーカイブのライセンス表示についての動向. 福井健策監修, 数藤雅彦責任編集, デジタルアーカイブ・ベーシックス 1 権利処理と法の実務, 第9章. p.178191, 2019. 勉誠出版.

[12] 内閣官房IT総合戦略室.「政府標準利用規約（第2.0版）」の解説. 2015. https://www.digital.go.jp/assets/contents/node/basic_ page/field_ref_resources/f7fde41d-ffca-4b2a-9b25-94b8a701a037/ a0f187e6/20220706_resources_data_betten_01.pdf (参照 2023-03-01).

[13] 庄司昌彦. オープンデータの動向とこれから. 情報の科学と技術, 2015, Vol. 65, No. 12, p.496-502.

[14] 国立文化財機構. 所蔵品統合検索システム：ColBase. http://colbase.nich.go.jp (参照 2023-03-01).

[15] 田良島哲. 博物館における画像情報の蓄積と活用一東京国立博物館の事例から一.コンピュータ\&エデュケーション, 2018, Vol. 44, p.12-16.

[16] 福島幸宏. 京都府立総合資料館による東寺百合文書のWEB 公開とその反響. カレントアウェアネス-E. 2014, No. 259, E1561. https://current.ndl.go.jp/e1561 (参照 2022-06-12).

[17] 澤谷晃子. 大阪市立図書館デジタルアーカイブのオープンデータの利活用促進に向けた取り組み. カレントアウェアネス. 2018, No. 336, CA1925. https://current.ndl.go.jp/ca1925 (参照 2022-06-12).

[18] デジタルアーカイブジャパン実務者検討委員会. デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について (2019年版).内閣府知的財産戦略本部. 2019. https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_ suisiniinkai/jitumusya/2018/nijiriyou2019.pdf (参照 2022-06-12).
[19] 高橋良平, 中川紗央里, 徳原直子. ジャパンサーチにおける二次利用条件整備の取組. デジタルアーカイブ学会誌. 2021, Vol. 5, No. s1, p.s40-s43.

[20] JAPAN SEARCH. デジタルコンテンツの二次利用条件表示について. https://jpsearch.go.jp/policy/available-rights-statements (参照 2022-06-12).

[21] 大井将生, 渡邊英徳. ジャパンサーチを活用した小中高でのキュレーション授業デザイン：デジタルアーカイブの教育活用意義と可能性. デジタルアーカイブ学会誌. 2020, Vol. 4, No. 4, p.352-359.

[22] JAPAN SEARCH. 横断検索. https://jpsearch.go.jp/csearch/jpscross?csid=jps-cross\&from=0 (参照2022-05-28).

[23] JAPAN SEARCH. アーカイブのページ.デジタルアーカイブ学会第 5 回研究大会, 製品・サービス紹介, ジャパンサーチについて. 2020. https://jpsearch.go.jp/static/pdf/archive/20201018. pdf (参照 2022-07-02).

[24] 大井将生, 渡邊英德. ジャパンサーチのワークスペース機能を活用した協働キュレーション授業：「問い」と資料を接続するデジタルアーカイブの活用法. デジタルアーカイブ学会誌. 2021, Vol. 5, No. S1, p.S67-S70.

[25] 大井将生. $S \times$ UKILAM（スキラム連携）：多様な資料の教材化ワークショップ. https://wtmla-adeac-r.com/ (参照 2022-07-02).

[26] 大井将生, TRC-ADEAC. $S \times$ UKILAM（スキラム）連携：多様な資料を活用した教材アーカイブ. https://adeac.jp/adeaclab/top/SxUKILAM/index.html (参照 2023-03-01).

[27] ADEAC. https://trc-adeac.trc.co.jp/ (参照 2022-05-27).註：システム移行に伴いADEACのTOPページは以下に変更となっている. https://adeac.jp/ (参照 2023-03-01).

[28] 田山健二. ADEACの取り組み. デジタルアーカイブ学会誌. 2018, Vol. 2, No. 4, p.324-329.

[29] 瀬川結美, 木越みち, 高井力, 竹村寛子, 横山美咲, 高橋菜奈子. デジタルアーカイブの教育利活用を目指して：東京学芸大学附属図書館における「みんなで翻刻」連携と「学校教材発掘プロジェクト」の試み. 大学図書館研究, 2022, Vol. 121, p.2136-1-10.

[30] 酒田市立図書館／光丘文庫デジタルアーカイブ.

https://adeac.jp/kokyubunko/top/ (参照2023-03-01).

[31] 時実象一.デジタルアーカイブにおけるDOIなどの永続的識別子の利用. デジタルアーカイブ学会誌, 2020, Vol. 4, No. 2, p.237-240.

[32] デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会. ジャパンサーチ・アクションプラン2021-2025. 挑むー 13. 取組: (5). https://jpsearch.go.jp/about/actionplan2021-2025 (参照 2022-07-07).

[33] 吉見俊哉. なぜ、デジタルアーカイブなのか? 一知識循環型社会の歴史意識. デジタルアーカイブ学会誌. 2017, Vol. 1, No. 1, p.11-20.

[34] Anju Niwata, Hidenori Watanave. Rebooting Memories: Creating "Flow" and Inheriting Memories from Colorized Photographs; Proc. of SIGGRAPH ASIA 2019 Art Gallery/Art Papers. 2019, no. 4, p.1-12.