# メタ言語としての翻訳方略体系の構築と検証

山本真佑花山田優
関西大学
藤田篤
情報通信研究機構
宮田玲
名古屋大学
影浦峡
東京大学

## 1 はじめに

翻訳作業（翻訳プロセスと言うこともある）とは原文・訳文間の記号的な操作であり，適切な翻訳は訓練を積んだ翻訳者の作業によって作られるi.しかしながら, これらの作業における諸々の判断基準や操作の種類はコミュニケーションに使えるほど十分には形式化されていない。この問題は翻訳者側にあるのではなく, 彼らが翻訳を語るためのツール，つまり翻訳作業を具体的に記述するための言語が確立されていないことにあると考えられる。

翻訳作業において理解されるべき重要な要素の一つにテキスト操作の方略がある。これを体系化した既存の研究の 1 つに, Chesterman [1] の翻訳方略体系がある.この体系には, Syntactic strategy, Semantic strategy, Pragmatic strategy の 3 種類のメインカテゴリとその下に 10 種類のサブカテゴリが設けられている. Chesterman の体系は広く参照されているが，欧州言語間の翻訳を念頭に構築されたため, 他の言語方向の翻訳への適用の可否は不明である. また, サブカテゴリが必ずしも排他的でない（1 つの操作に対して複数の方略のカテゴリが当てはまることがある）ため，使用者によって認定する方略が異なる可能性がある. その点で, 方略を語る共通言語としてみた場合，改善の余地がある。

我々は, Chesterman の翻訳方略体系が英日翻訳の事例にも適用可能か否かを検証し，必要に応じてカテゴリの再編や定義の変更を行なうことで，英日翻訳を想定した翻訳方略体系を構築した。また，翻訳を語る共通言語としての役割を想定し，翻訳方略体系の使用の際，1 つの操作に対して 1 つのカテゴリが定まるように優先度を設けた。

## 2 課題と意義

翻訳方略の体系化は, 翻訳学の分野では, 翻訳を分析することを主目的として一定の発展を遂げてき
たが，翻訳教育や翻訳実務に応用されうるまで精緻化されるには至っていない。それにより, 教育や実務の現場では問題が生じている，またはその問題が認識され始めている.

翻訳教育現場では，指導者が学習者に対して，実務に必要なスキルを指導するが，プロ翻訳者による翻訳操作の工夫，例えば，「原文に忠実に訳す」，「想定読者が読みやすく訳す」という操作を教えることができない.

翻訳実務現場においては，フリーランス翻訳者の翻訳の品質評価を担当するのは社内校正者や品質管理者であることが一般的であるが, 品質評価の際,

「この翻訳はとても品質が高い」,「この翻訳は意訳すぎて読みにくい」など，評価者個人の主観で判断されてしまっている. 機械翻訳の品質評価についても同様である.

この問題の原因は，原文と訳文とを独立した別々のテクストと見なすのではなく，お互いの関係を考慮して評価しなければならないにもかかわらず，原文を訳文へと変容させる記号的な操作（プロセス） を記述する詳細な言葉がないことによる。つまり，原文と訳文の関係を表現するためのメタ言語が確立されていない.

料理を例に見てみよう. 材料 (原文)を完成品（訳文）にするための料理（翻訳）というプロセスは，「惹る」「焼く」「炒める」「蒸す」などの調理方法 (方略）の言葉で記述できる. 翻訳でも， 1 つの原文に対して複数の訳出が可能であり, それぞれの訳文の違いは, どの翻訳方略を適用したのかの違いによる.例えば，従来から用いられている「直訳」と「意訳」 は，翻訳方略を示す類の言葉であるが，現場での実用に耐えうる粒度と客観性を持ち合わせていない。

この課題に対し, 我々は, 翻訳教育や翻訳実務の現場で用いることができるように，客観的かつ評価者間で統一した基準に従って認定できる翻訳方略体系を構築した. この体系を共通言語として用いるこ


とで，指導者は翻訳学習者に対してプロ翻訳者の作業を教えることができ，また，品質評価者は，プロ翻訳者の作業を言語的に分析し, 共通言語を使用して共有することができる.

## 3 先行研究

翻訳方略を体系化し実践教育への応用をいち早く試みた Vinay and Darbelnet [6] は, フランス語と英語の言語間の違いを挙げ，直接的翻訳にあたる 3 つ，間接的翻訳にあたる 4 つ, 計 7 つの翻訳方略を提案した. Pym [2] は, 教育現場での利用を目的とした 8 つの方略を構築し, 修士課程の 2 つのクラスで検証実験を行なった. Chesterman は, Vinay and Darbelnet の翻訳方略などの先行研究をまとめ, 3 種類のメインカテゴリとその下に 10 種類のサブカテゴリを設けて翻訳方略を整理した.ただし，いずれの研究も，英日翻訳の事例への適用の可否は確認しておらず， また翻訳教育や翻訳実務における実用性も十分には検討していない。

Bode [7] [8] は, Chesterman の翻訳方略体系を日英翻訳に当てはめて再検討を図っている。しかしながら，それぞれの方略が排他的に定義されておらず，使用者によって解釈が異なる可能性がある.

## 4 翻訳方略体系の構築

我々は，英日翻訳を対象とした翻訳方略体系を構築した。 その際, Chesterman の翻訳方略体系を土台とした. Chesterman の翻訳方略体系は, Syntactic strategy, Semantic strategy, Pragmatic strategy $の 3$ 種類のメインカテゴリに分けられている．また，サブカテゴリもある程度細分化されており, 個々の方略を区別しやすい，我々は，Chesterman の翻訳方略体系の英日翻訳の事例への適用の可否を確認することで，英日翻訳における翻訳方略体系を構築した。

## 4.1 英日翻訳事例への適用可否の検証

まず, 英日翻訳の個々の事例を Chesterman の翻訳方略体系によって説明できるか否かを, 次の手順で検証した。

1）原文 1 文とそれに対応する訳文（1 文でなくてもよい）を 1 組として扱う。

2）原文と最終訳文の間にあえて明示的に直訳を設定し, 直訳と最終訳文の間のテクスト上の違いを翻訳者の作業，つまり翻訳方略と考える。以下，直訳を「素朴訳」, 最終訳文を「適訳」と呼ぶ。ここで，素朴訳とは，誤りがなく，原文言語の文法構造通りであり，かつ目標言語の文法的に正しい状態で訳出された訳文をいう。

3）素朴訳と適訳の間でテクスト上の違いが見られる箇所に, Syntactic strategy, Semantic strategy, Pragmatic strategy のそれぞれから 1 方略ずつ付与寸る. 寸なわち, 1 事例につき 3 種類の方略を付与する。たとえば次の例の場合，一重下線部には Literal translation (G1), Synonymy (S1), Other pragmatic change ( $\operatorname{Pr} 10)$ が付与され, 二重下線部には Clause structure change (G6), Converses (S4), Other pragmatic change (Pr10)が付与される. <原文>CNN reported on Thursday that a giant tornado and hailstorm had killed 51 people in China.

＜素朴訳＞CNNが木曜日、中国で巨大竜巻と電が 51 人を死に追いやったと報じた。 <適訳＞CNN が 23 日、中国で巨大竜巻と雮で 51 人が死亡したと報じた。

4）各事例が示す特定の事象を Chesterman の翻訳方略の適用例としてみなせるかどうかを検証し，みなせないと判断した場合は，カテゴリの追加や定義の変更を行なう。

5）決定リストの形に方略を体系化する。

具体的にはまず，検証用の対訳事例を，書籍『プロが教える基礎からの翻訳スキル』 [13] の基礎編,『誤訳ゼロトレーニング』 [14] の Chapter 1 から抽出した。これらの書籍は，翻訳学習者向けに翻訳スキルについて細かく説明しており, 特定の分野に偏ることもなく，学習者にとって馴染みのある事例を扱っている。様々な翻訳作業が対訳例とともに説明されており, 各対訳例内の説明対象箇所には下線が引かれている。このような対訳例のうち, 翻訳方向が英日である 173 事例を使用した。そのうち，直訳が記載されている事例には，その訳を素朴訳として使用し, 直訳が記載されていない 37 事例には，アノテータが素朴訳を作成した。また, 説明対象箇所の下線が引かれていない箇所であっても, 素朴訳と適訳の間でテクスト上の違いが見られる対訳例については，そのような箇所に追加で下線を引き，検証対象事例とした。その結果, 原文, 素朴訳, 適訳の 3 つ組からなる 249 例の検証対象事例を得た。

次に，249 例の個々に対してChesterman の翻訳方略を付与した。各事例が示す特定の事象を Chesterman の翻訳方略の適用例としてみなせる場合

 & Antonymy & 反意語と否定要素を組み合わせて意味等価にすること。 または, 反意語と否定要素を外すことで意味等価にすること \\

## 図 1 我々が構築した英日翻訳における翻訳方略体系

はその方略を英日翻訳の翻訳方略として採用し, 適用例としてみなせないと判断した場合は新しい方略を追加した。この作業を通して，多様な操作を含む Other semantic changes (S10) と Other pragmatic changes (Pr10)を削除し, 代わりに, テクスト上の文法的要素の追加操作と削除操作を示す方略である Addition (G11)と Omission (G12), 句読法等の使用に関する方略である Punctuation change (G13), 分野や案件仕様を満たすための方略である Domain adaptation (Pr12) と External information adaptation (Pr13)を追加した. また, Chesterman の翻訳方略体系における Information change $(\mathrm{Pr} 3)$ と Visibility change (Pr8)は包含関係にあると判断して統合し, Partial translation (Pr7)も External information adaptation (Pr13)に含めた.最後に，1 つの操作に対して複数のカテゴリが付与されないように，また，異なるアノテータ間でも一貫して方略を付与できるように，決定リストの形で方略を体系化した。 その際，1 つの事例に重複して当てはまる恐れがある方略に関しては, 翻訳の単位が小さい方略の優先度を高くし, 対の関係にある方略は離さず並べ, Antonymy (S2)と Paraphrase (S8) のように一方が他方に含まれ得る方略に関しては，操作の定義が狭い順に優先度を高くした。

## 4.2 翻訳方略体系

我々の翻訳方略（図 1）は, Chesterman の翻訳方略と同じ Syntactic strategy, Semantic strategy, Pragmatic strategy の 3 種類のメインカテゴリからなる. 各メインカテゴリの定義は次の通りである.

Syntactic strategy（13 種類のサブカテゴリ）: 意味には触れず，表層上の操作だけを扱う方略.

Semantic strategy（9 種類のサブカテゴリ）: 一般常識, 言語学的な基本知識，与えられたテクスト内の情報，当該ドメインにおけるエンティティ（出現している名詞要素）の属性やエンティティ間の関係に関する知識に基づいて訳出できる方略.

Pragmatic strategy (10 種類のサブカテゴリ) : テクスト外の情報を参照し，それを理由として発動される方略.ここでいうテクスト外の情報とは，受信者（対象読者，潜在読者）の存在，発信者（依頼者，執筆者）と受信者（対象読者，潜在読者）の関係などのコミュニケーション属性や，当該ドメインにおける目標言語テキストの表記や表現および一般的なルールに関する知識である。

全 32 種のサブカテゴリを図 1 に示す. 優先度順に並べることで，各メインカテゴリからただ一つのみ方略が付与されるようにしてある.

## 5 検証

方略体系の構築時は，学習者向けの事例を扱い， 1 人のアノテータが方略の付与や整理を行なった. そこで，構築した翻訳方略体系が幅広いテクストタイプに対応しているか，また，複数のアノテータ間でも一貫して使用できるかを検証した。

## 5.1 体系の包括性

体系の包括性を検証するために，まず，方略体系の構築時とは異なる対訳例を準備した.『翻訳の布石と定石』 [11] からランダムに 47 例を選んだ. 構築時と同様に，翻訳方向が英日で，少なくとも原文と訳例が揃っているものを選び，すべての対訳例に素朴訳を与えた。本書籍においても，説明対象箇所には下線が引かれているが，下線が引かれていない箇所であっても, 素朴訳と適訳の間でテクスト上の違いが見られる箇所は追加で下線を引き, 検証対象事例とした。その結果, 計 62 例の検証対象事例を得た. 同様に，『第 29 回知的財産翻訳検定試験』の過去問題 [12] から, 問 2 の 18 事例を選び，参考回答例を適訳とみなしてそれに基づいてアノテータが素朴訳を作成した. “Lonely Planet”の旅行ガイド記事 [3] から 47 例, “University of Cambridge Judge Business School”のニュース記事 [4] から 38 例を抽出し, アノテータが素朴訳を作成し，翻訳会社において修正された翻訳文を適訳とした。

個々の事例に対して, 方略体系の構築時と同じアノテータが方略を付与した. その結果，下位分類を列挙することにより, 各カテゴリがカバーすべき範井をより明確に記述することにした。

## 5.2 分類の一貫性

アノテータによらず一貫して方略を付与できるかを検証するために，方略体系の構築時とは異なるアノテータ 1 名に方略の付与を依頼した。包括性を検証する際に使用した事例において特定の分野の専門性を必要としない,『翻訳の布石と定石』からの事例をランダムで 31 例と, “Lonely Planet”の旅行ガイド記事からの全 47 事例を用いた. これらに加えて，当該アノテータの専門である IT 分野の事例として,

『JTF ほんやく検定公式問題集』 [10] から 67 例を新たに抽出し，合計 145 事例を用いた。

各アノテータが付与した 435 件（145 事例 $\times 3$ メインカテゴリ）のうち 408 件 (94\%) で 2 名の分類結果が一致した。不一致箇所は，原文が正しく理解できていなかったことに起因する分類誤り，定義の理解の違いに起因する分類の不一致や，方略体系の構築時の定義では事例がカバーできていないことに起因する分類誤りであった．定義の理解の違いに起因する付与の摇れは，お互いの認識を合わせるような話し合いによって解決された。一方，構築時の定義ではカバーできていなかった事例については，発生したテクスト上の違いを下位分類に追加することで解決された。これによって，方略体系の構築時とは異なるアノテータであっても，一貫して方略を付与できるようになった.

## 6 まとめ

我々は，英日翻訳を対象とした翻訳方略体系を構築した. Chesterman の翻訳方略体系を土台とし，さらにテクスト上の文法的要素の追加操作や削除操作を示す方略, 分野や案件仕様を理由とする操作を追加し, Chesterman の翻訳方略体系で包含関係にある方略を統合した. さらに，1 つの操作に対してカテゴリを 1 つのみ付与したり，アノテータによらず一貫して方略を付与したりできるように，優先度順を定める決定リストを作成した。

今後は，翻訳教育現場や翻訳実務現場での利用を想定して検証を進め，より包括性と一貫性が高い翻訳方略体系に改善していく。

謝辞：本研究の一部は科研費基盤研究 $(\mathrm{S})$ (課題番号：19H05660，代表:影浦峡)の支援を受けた。

## 参考文献

1. Andrew Chesterman. (2016). Memes of translation: The spread of ideas in translation theory. Amsterdam: John Benjamins.

2. Anthony Pym. (2018). A typology of translation solutions. The Journal of Specialised Translation, Issue30. Retrieved September 10, 2020, from https://www.jostrans.org/issue30/art_pym.php 3. Female solo travel: the best places to visit in Asia. Retrieved March 10, 2020, from https://www.lonelyplanet.com/articles/female-solotravel-asia

4. How effective is psychological targeting in advertising? What we can learn about you from just one click. Retrieved March 10, 2020, from
https://www.jbs.cam.ac.uk/insight/2017/how-effectiveis-psychological-targeting-in-advertising/

5. International Standard Organization (ISO). (2015). ISO 17100:2015. Translation services - Requirements for translation services. First edition.

6. Jeremy Munday. (2008). Introducing Translation Studies. Routledge. (ジェレミー・マンデイ. 鳥飼玖美子 (監訳）(2018）。『翻訳学入門』.みすず書房.)

7. Jeroen Bode. (2009). Translation Strategies for Japanese Reconsidering Chesterman's Theory on Translation Strategies. Outside the Box: The Tsukuba Multi-Lingual Forum, 2 (1), 15-21.

8. Jeroen Bode. (2009). Translation Strategies for Japanese - Part 2 Revisiting Chesterman's Theory on Translation Strategies. Outside the Box: The Tsukuba Multi-Lingual Forum, 2 (2), 17-23.
9. Masaru Yamada, Mayuka Yamamoto, Nanami Onishi, Atsushi Fujita, Rei Miyata, and Kyo Kageura. (2020). Metalanguage for the translation process. In Proceedings of the 5th Conference on Translation in Transition: Human and Machine Intelligence (TT5), 46-51.

10. 一般社団法人日本翻訳連盟 (2011).『JTF ほんやく検定公式問題集』. 株式会社アルク.

11. 岡田信弘 (2013).『翻訳の布石と定石』. 三省堂. 12. 第 29 回知的財産翻訳検定試験【第 14 回英文和訳】 $>\ll 2$ 級課題》.(オンライン)(引用日: 2020 年 8 月 7 日 .) https://www.nipta.org/papers/20191020/29ip2_ques.pdf 13. 田辺希久子, 光藤京子 (2008).『プロが教える基礎からの翻訳スキル』。三修社.

14. 光藤京子 (2016). 『誤訳ゼロトレーニング』. 秀和システム。
表 1 Chesterman の翻訳方略体系と我々の英日翻訳方略体系の対比