# [A32] 写真の里帰り:
## 米国所在の戦後日本の写真を地域へ還元するプロセスとその課題

○佐藤洋一 1 )

1)早稲田大学社会科学総合学術院, $\bar{T} 168-8050$ 新宿区西早稲田 1-6-1

E-mail: 41satoyo@waseda.jp

## Returning photographs to the place where they were taken: A process of delivering photographs of postwar Japan in the United States to local communities in Japan

SATO Yoichi ${ }^{1)}$

1) Waseda University, 1-6-1 Nishiwaseda, Shinjuku, 169-8050 Japan

## 【発表概要】

本稿では、まず占領期に日本で撮影され、米国に所在する写真史料の全般的状況を現地調查に基づいて整理した。写真素材をオフィシャル写真、パーソナル写真、プレス写真の 3 つに、還元する主体を公的機関、研究者・コミュニティ、出版社等営利団体の 3 つに区分した上で、還元のあり方を分類した。さらに今後の還元の方向として、(1)公開度を高める、(2)コレクションを横断する、(3)地域に戻すという3つを提示した。具体的には、(1)研究者が保持しているオフィシャル写真を共有すること、(2)研究コミュニティが研究ツールとしている複数のパーソナル写真を共有すること、(3)撮影された場所や地点に写真を持ち込み、写真を囲む場を作ることを提示した。

## 1. 本稿の背景と目的

米国に所在する戦後日本の写真史料は、 1970 年代から日本に紹介されている。近年は史料やデジタルデータの伝達ルートが多様化している。公的な主体による調查をベースにしたものばかりでなく、個人レベルでの取り組みも見られ、web 上にある占領期に撮影された画像が SNS で紹介されることもある[1]。

筆者は都市形成史を専攻し、戦後の都市空間に関する視覚的史料を中心に都市史を編むことを構想し、1990 年代後半から占領期の東京の写真史料を調查している。米国所在の公式写真から調查を始め、近年は米国各地でパ ーソナルコレクションの調査プロジェクトを実施している[2]。

本稿では、占領期を中心に日本国内で撮影され、米国に所在する写真史料の全般的な状況と国内へと還元するあり方を整理した上で、還元の具体的方法を提示し、共有したい。

## 2. 在米写真コレクションをどう捉えるのか

## 2. 1 写真から何を読み取るのか

地域資料として写真を考える場合、前提としてそれぞれの写真の撮影地点と時期を同定する作業が必要である。その作業は様々な方法を組み合わせて行われるもので、画像イメ ージだけを切り取ってわかるものではなく[3]、情報を総合的に読み取ることが必要になる。筆者の考えでは地域資料情報源としての写真には以下の 4 つ記録のレイヤーがある。

(1) 時空間記録：写真は「その時」の「この場所」を記録したものである。

(2) 行為記録: 写真は撮影者が撮影したという行為を記録したものである。

(3) メディア記録: 写真は製品としてのメディアに記録されている。

(4) 経緯記録: 写真は撮影されてから現在までの経緯も記録しうる。

断片的に見える個々の写真も(2)の撮影者（=米軍関係者）の行為が見えてくることで、一つ一つの点が線へと繋がっていく。さらにサンプルが集まることで、様々な行動パタンを知ることができる。(3)を知ることで、撮影者の写真製品の入手の背景をさぐれれば、撮影者の社会活動や経済活動の側面を見ることができる。(4)の観点からはその写真がどのように扱われてきたのかを理解することに繋がり、写真そのものが生活や業務の中でどのような役割を果たしていたのかが見えてくる。

こうした情報の一つ一つは断片に過ぎないが、 サンプルが大きくなれば、複数の写真コレクションの相互比較が可能になり、より多くの情報の読み取りが可能になる。本稿の背景にあるのはこうした考え方である。

## 2. 2 これまでの還元の経緯と現状

東京に関していえば、終戦直後、特に空襲被
害について米国に所在する写真史料での紹介がなされ始めたのは 1970 年代に入ってからである [4]。史料の出所は、米国立公文書館 （NARA）、国防総省、マッカーサー記念館などであった。紹介されたものは主にオフィシャル写真 [5] であり、陸軍通信隊写真

（Signal Photo）を主体に、空襲関係では空軍、空襲被害等に関しては戦略爆撃調査団の史料群であった。NARA 所蔵の写真は、パブリックドメインで利用の際の細かい制限がほとんどないこともあり、現在に至るまで、メディアや研究者の手によって自由に扱われ、紹介されてきた[6]。また沖縄県公文書館による 「写真が語る沖縄」は、NARA 所蔵の写真史料を収集し、web 上で公開しているものとして知られている。

一方、米国に所在するパーソナルな写真も 80 年代より紹介されてきた[7]。当初は政府関係者やマスコミ関係者のチャンネル経由で、

日本の様々な史料館やマスコミなどに伝えられた。90 年代以降、米国各地の史料館に所蔵されているパーソナルなコレクションが知ら
れるようになり、写真集の出版という形で国内人と還元した。2000 年代に入ると、所蔵資料のデジタル化により、コレクションにアクセスできるチャンネルが広がった。そのような状況変化の中、東京の昭和館は開館に先立つ 90 年代から、パーソナルな写真コレクションを複製する形で収集を続けている[8]。

さらに”AP"”'LIFE”などのプレス写真も一部はデジタルアーカイブとして web 上で公開されており、課金制で利用可能になっている[9]。 またすでに廃刊になった新聞社のストックフオトに関しては、コレクションが図書館に移管され公開されている例もある[10]。

## 3. 日本への還元パタン

これまでに見られている還元のパタンを整理して見た(図 1 )。縦軸に還元に関わる主体、横軸に写真の素材区分をとっている。

## 3. 1 オフィシャル写真

オフィシャル写真を公的な機関が扱う場合は、地域史系の出版物の中で使われる出版型、 さらに公文書館等でデータを提供したり、閲

 & & オフィシャル写真 & & パーソナル写真 & プレス写真 \\

図 1. 米国に所在する戦後日本写真の日本への還元パタン
覧に供するサービス型がある。研究者・コミユニティが主体の場合は、収集し研究ツールとしてクローズドで写真が使われている例が多いと思われるが、それをオープンアクセス化した「日本空襲デジタルアーカイブ」の例もある。さらに、研究の成果を書籍として出版する例は多いが、研究者のみならず、出版社等の営利団体も関わっているため、ここで新たに著作権が生じている。

## 3.2 パーソナル写真

パーソナル写真の場合は、公的な機関が収集公開しているパタン (サービス型)、研究者・コミュニティが収集し研究ツールとして利用しているパタン (ツール型) 、研究者および出版社等が出版物等を通じて紹介しているパタン (出版型) があるが、公的な機関が所有者から現物の寄贈を受けてコレクションを公開しているパタンもあり、web 上にてデジタルデータが公開されている例も多い。研究者・コミュニティによるツール型の中には、地域に根ざして、当該地域のコミュニティが写真コレクションの解読と紹介を綿密に分析し、展示や出版へと進める「北沢川文化遺産保存の会」「石巻アーカイブ」「オースティン研究会」などの例もある。

## 3. 3 プレス写真

プレス写真は、写真イメージ自体が商品となっているため、利用の自由度は低く、その多くは公的施設で展示等に使われる、出版物等を通じて紹介されているパタンである。

## 4. 今後の展開

公開度の高いサービス型、クローズドのコミュニティで共有されるツール型、二次的な制作物を作る出版型が現状の基本的なパタンである。今後の展開としては、(1)より公開度を高めること、(2)より一般的な議論に対応できるよう相互比較や複数のコレクションを横断する方策を考えることが挙げられる。そして同時に、紹介されていないコレクションも多いことから、(3)地域に根ざした活動を広げるポテンシャルは十分にあると考えられる。 つまり地域資料として地域に紐ついいていく属地的アーカイブとしてのあり方と、地域を超えてより一般的な活用へと向かう双方のあり方を考える必要がある。

## 4. 1 ストックしている写真を公開する

現在、様々なジャンルの占領期研究者や研究機関がストックし、研究ツールにとどまっているオフィシャル写真は、そもそも NARA などで、パブリックドメインとして提供されているものである。当該の研究者による活用のみならず、戦後の都市空間や社会全般に関心を持つ市民や研究者へと開いた存在に容易に展開しうるはずである。様々な分野の研究者が、収集した写真を共有することの意義を確認し、オープンアクセス化させて、統合的に活用できる仕組みを構想できるだろう [11]。

## 4. 2 複数のコレクションを横断する

図 2. 研究者のストックを共有し、オープンにする

米国の調査では、ある地域や被写体の写真が複数のコレクションの中で見出される状況に頻繁に遭遇した。複数のパーソナルなコレクションからなるアーカイブズの構築は考えられないだろうか。権利上の問題があるため、 コレクションを収集しているコーディネータ ーがデータを提供し、関連する研究者をキュレーターとして組織する。この組織をべースとして、研究ツールとして写真データを用いながら各自がキュレーションを進め、展示や出版等といった成果を公開する。一方で権利関係の処理を進め、最終的には、当該地域の

図 3. 複数のコレクションを横断してリサーチ、共有する

ローカルなサービス型アーカイブズとして、公的機関等に受け渡し、その運用を目指す。

## 4. 3 地域資源として地域へ戻す

誰かがシャッターを切らなければ写真は生まれないが、その写真はその被写体がなければ成立しえない。この考えを前提にすれば、写真が撮影された街や場所の人々もその写真を地域の資源として扱う資格はあるのではないかと考える。

パーソナル写真は、背後に地域や街の風景が映り込んでいることから、地域の歴史的資源としても捉えられるが、同時に町にいる特定の人の記憶と極めてパーソナルに結びつくこともわかっている[12]。コーディネーター が撮影された街や地点へ、写真を持ち込み、写真を囲み語る場を作りながら、継承ができる成果を作ることである。これは比較的小規

図 4. 撮影された場所へ持ち込み、場をつくる

模でも実現が可能である。

さらに米国での収集調査を進めるととも

に、実践を通じてのこれらの方法論の構築と検証が今後の課題である。

## 注 $\cdot$参考文献

[1] flicker で、Occupied Japan などの語などで検索すると占領期の日本の写真は容易に出現する。Twitter 上でその画像のリンクを貼って紹介しているものもある。

[2] 2015 年より米国に所蔵された個人コレクションの調査を開始した。（科研費基盤 (C)

「米国所在の占領期東京写真関連コレクションのカタロギングと写真読解手法の一般化」）

[3] 佐藤洋一「古写真の空間的視点 : 撮影位置同定について」<GIS day in 関西(於 : 立命館大学) $2019 / 3 / 14>$ 。配布資料は

https://researchmap.jp/read0206467/present ations/24600911

[4] 管見では米軍オフィシャル写真のリサー チによる写真集は、以下が嚆矢である。『東京占領』日刊沖縄社 1979,東京空襲を記録する会『東京大空襲の記録』三省堂 1981

[5] 以下ではオフィシャル写真の一端を明らかにしている。佐藤洋一「極東軍司令部文書からみたオフィシャル写真の形成-1951-52 年を対象として-」『インテリジェンス』vol. 20 （掲載予定）

[6] 筆者の以下の 2 冊も NARA 所蔵の写真のみで構成している。佐藤洋一『図説占領下の東京』河出書房新社 2006、同『米軍が見た東京 1945 秋』洋泉社 2015

[7] 以下は最も早い時期の一冊である。『マッカーサーの見た焼跡一フェーレイス・カラー 写真集』文藝春秋 1983

[8] 図 1 に示す通り、多数の個人コレクションの収集を継続的に行っているのは昭和館のみであらう。

[9] “LIFE” 誌のフォトアーカイブは Google によって提供されている。

http://images.google.com/hosted/life

[10] 例えば米議会図書館プリント室には、19

66 年に廃刊になった New York World-Telegra $\mathrm{m} \&$ Sun Newspaper Photograph Collection が、南カリフォルニア大学東アジア図書館には 1961 年に合併で廃刊となった Los Angeles Examiners Photographs Collection が所蔵され

ている。

[11] 以下の研究はその試みとして行われているものである。「占領都市空間の写真アーカイブズ研究一米国国立公文書館所蔵写真を中心に一」（代表・玉田浩之：2018 年度立命館大学アート・リサーチセンター共同研究課題) [12] この動画は写真の中の父親についてのインタビューである。制作・佐藤洋一。

” Interview of Tsukiji Torito chicken shop " https://www.youtube.com/watch?v=OgRRleFmuG $\mathrm{k}$

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