# 日本全国における文化財オープンデータの現状と課題 Current Status and Challenges of Open data on Cultural Property in Japan

武内 樹治' 高田 祐一 ${ }^{2}$
TAKEUCHI Mikiharu TAKATA Yuichi
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1 立命館大学大学院 文学研究科

Email: mikihdqt812@gmail.com

2 奈良文化財研究所

1 Ritsumeikan University

2 Nara National Research Institute for Cultural Properties

(受付日：2021年10月5日、採択日：2022年1月17日、電子公開日：2022年4月4日）

(Received: October 5, 2021, Accepted: January 17, 2022, Published electronically: April 4, 2022)

抄録：文化財の継承・保存・活用にはオープンデータの公開が有用であり、政府によって文化財情報の公開が推奨されている。本研究は、日本全国の文化財に関するオープンデータの取り組みや公開状況を調查し、現状分析を行ったうえで課題を明らかにする ことが目的である。調査の結果、推奖フォーマットを利用したうえで指定の項目まで一致したデータセットを公開している自治体 はかなり限られており、再利用性に課題があることが明らかになった。推奨フォーマットに準拠した文化財オープンデータ公開自治体を増加させるには、より分かりやすく文化財に適したデータセット作成の仕組みを整備する必要がある。

Abstract: The purpose of this study is to investigate the publication status of open data on cultural properties in Japan and to clarify the related issues. According to the results of our survey, it was found that the number of local governments that have released datasets that are consistent with the recommended format is quite limited, and there is a problem with reusability. In order to increase the number of local governments that publish open data on cultural properties in accordance with the recommended format, it is necessary to establish a mechanism for creating datasets that are easier to understand and more suitable for cultural properties.

キーワード : 文化財、オープンデー夕、地方公共団体、位置情報

Keywords: Cultural Property, Open Data, Local Government, Location Information
## 1. はじめに

近年、オープンデータの公開・利活用が増えている。 オープンデータとは、(1)営利目的、非営利目的を問わず二次利用可能なルールが適用されたもの、(2)機械判読に適したもの、(3)無償で利用できるものを指す[1]。社会や学術の発展に資するため、オープンデータの推進が望ましい。文化財についても、継承・保存・活用には文化財情報をオープンデータとして公開することが大きな効果を発揮する。例えば移動手段情報と組み合わせて文化財へのアクセスを提示できるようなサー ビス・アプリ開発 ${ }^{[2]}$ や、文化財の災害シミュレーションや、災害時の被害評価への活用[3]、そして地域おこしゃ学校教育にも有用であると予想される。

全国で一定数のオープンデータが公開されている一方で、公開していない地域もある。今後も公開が増え、利用できる有用なデータの増加が期待されるが、オー プンデータにも再利用性を考慮した際にデータとしての優劣がある。

これまで、日本において、オープンデータ導入済の地方公共団体（以下、自治体）と未導入の自治体を人口や財政力指数から分析した向原らの研究 ${ }^{[4]}$ や導入済の自治体所在地の空間分布からその集中性について考察した青木の研究 ${ }^{[5]}$ など、自治体の特徴からオー プンデータの進展について考察されている。しかし、 オープンデータのデータとしての登録内容や再利用性の観点から考察した研究は管見の限り見られない。

そのため、本研究では、都道府県や市町村などの自治体による文化財オープンデータへの取り組みや公開状況・デー夕の登録内容に関する現状分析と課題の抽出を行うことを目的とする。

## 2. 文化財情報に関する政府の取り組み

## 2.1 文化財オープンデータ化への取り組み

IT の活用による国民の利便性の向上及び行政運営の改善にかかる総合調整を行う内閣官房情報通信技術 （IT）総合戦略室による「政府 CIO ポータル」[6] にオー プンデータに関する文書やガイドラインなどとともに、推奨データセットに関する情報がある。推奨デー タセットとは、政府として自治体などに公開を推奨したデータ群であり、「文化財一覧」はこれに該当している。ここでは、「文化財一覧」データセットについて、「国もしくは地方公共団体が指定、登録、選定等を行った文化財の一覧についてのもの」と定義されている。そして、作成にあたり準拠すべきルールや

フォーマット等を定めて公開されている。フォーマットに関しては、公開されているxlsx、CSVのひな形ファイルをダウンロードして入力する形で自治体はデータを整備することができる。「データ項目定義書」 にはデータセット作成におけるルールなどが明記されており、推奖データセット全体に関わることと、推奨データセットごとの作成ルールなどがシート別にまとめられている。「文化財一覧」については、「04. 文化財一覧」シートに、各データセットにおける各項目 (「名称」や「文化財分類」など34列) の説明や形式 (文字列、数値など)、記入例などが明記されており、「データ項目特記事項」シートに、データ項目に対する共通ルールと文化財特有の項目（「文化財分類」.「種類」）についての記入ルールが明記されている。また、推奨フォーマットの中で「緯度」・「経度」や「住所」については、「行政データ連携標準」[7] の記載ルー ルに則る必要がある。このように、文化財のオープンデータ化は推奨されており、幾つかの作成ルール・推奨フォーマットに則りデータセットを作成することが必要である。

## 2.2 オープンデータの取り組みに関するアンケート結果

ここでは、 2.1 での政府によるオープンデータへの取り組みがどのように自治体に受け取られているのかを内閣官房情報通信技術（IT）総合戦力室が実施した 「地方公共団体へのオープンデータの取組に関するアンケート」の結果・回答 ${ }^{[8]}$ より確認する。このアンケートは、「地方公共団体がオープンデータに取組む際の課題の抽出、及びオープンデータ取組促進に向けた効果的な支援策の検討等に役立てることを目的」としており、これまで平成 28 年度、 30 年度、令和 2 年度（以下 R2版と表記）に実施している。

このアンケートからは、オープンデータの全般的な要素として、オープンデータの理解度の向上、オープンデータ公開数の増加とともに、依然として人的リソースの不足や、オープンデータの利点やニーズが不明確であるなどの問題点も読み取れる。また、「オー プンデータに取組むにあたっての貴団体の課題や問題点」については、「オープンデータにどう取組んで良いか分からない」や「オープンデータの効果・メリット・ニーズが不明確」の回答が平成 28 年度の調査から徐々に減っているのに対して、「オープンデータの利活用が進まない」の回答が徐々に増えている。そして、「オープンデータに取組むにあたり、貴団体が必要と考える支援」については、「先進的な活用事例の公開」、手順等をまとめたガイドラインの整備」、「オープンデータの作成・公開の作業支援」、「オープンデータ作成・公開の作業支援ツール提供」などの回答が上位を占めるとともに平成 28 年度からこれらの回答数が増えている。以上から『利活用への取り組み』 と『オープンデータ作成過程の支援・整備』がオープンデータを推進していく上で大きな課題であるといえる。オープンデータに興味を持った、取り組もうと思った自治体が取り組みやすい環境と、その利活用が進んでいる社会が求められる。

これらのアンケートから文化財オープンデータへの取り組みをみていく。「推奖データセットに準拠している公開デー夕」に関する質問からは、避難所や AED どの人命に関わるもの、人口や公共施設などの自治体基礎デー夕に次ぎ、「文化財一覧」はオープンデータセットの 23 項目中 5 番目に公開数が多く、回答した自治体のなかで $13.8 \%$ の 236 の自治体が公開していることがわかる。今後の公開を予定、または検討しているデータに関する質問でもデータセット 23 項目の中ではそれぞれ上位 7 位（予定）、8位（検討） であり、文化財は、オープンデータセットの中では公開に対して前向きに捉えられており、今後の公開数の増加が期待される。

## 2.3 政府による文化財情報発信

ここでは、政府による文化財情報発信の事例をみて $\omega<0$

文化庁によって「国指定文化財等データベース」[9] が公開されており、文化財保護法に基づき、国が指定・登録・選定した文化財情報を検索・閲覧することができる。このデータベースでは、検索結果をCSV ファイルにて全件出力することも可能である。デー夕については、利用規約を守れば、出典を記載の上で文字情報については自由に利用することができる。ここでは 34,106 件の国指定等文化財の情報が取得できる (2021年 1 月 29 日現在)。

国土交通省によって「国土数値情報ダウンロードサービス」 ${ }^{[10]}$ が公開されており、国土に関する基礎的な空間情報のデータベースが公開されている。文化財情報として、「都道府県指定文化財デー夕」が公開されており、これは都道府県が文化財保護法に基づき、国指定等の文化財以外の重要な文化財について、その位置を表すデータと属性データを整備したものである。GML・Shape ファイルにてダウンロードすることが可能で、こちらのデータも利用規約を守れば、出典を記載の上で自由に利用することができる。ここでは、 19,337 件の都道府県指定文化財の情報が取得できる

（2021 年 3 月 18 日現在）。

以上のように政府によって、国指定等・都道府県指定文化財のオープンデータが公開されている。一部未公開情報がありつつも、国指定・都道府県指定の文化財は一定数整備されている。よって、次章では自治体による市町村指定文化財のオープンデータ公開について調査していく。

## 3. 自治体による文化財オープンデータ

## 3.1 市町村指定文化財オープンデータ調査

前章の政府の取り組みから分かるように、市町村指定文化財は各自治体によって公開される必要があり、 その一つの方法として政府の推奨フォーマットによるオープンデータの公開が挙げられる。よって、本章では、各自治体による再利用可能な市町村指定文化財オープンデータを調査した結果を述べる。調査手法としては、全国 1,788 の都道府県・市町村が公開している自治体の Web サイトやオープンデータサイトを実際に閲覧し、文化財のデータ公開状況とそのデー夕登録内容について確認した。なお、PDFでの公開や、 ファイル形式で公開していないものは対象外とした。調査は 2021 年 3 月 1 日〜15日の期間に行った。

## 3.2 調査結果

市町村指定文化財のオープンデータを公開している自治体は 262 自治体（3 都道府県、259市町村）であった[註1]。その 262 自治体がどのデー夕形式で公開しているのかを図 1 に示した。政府によって推奨フォー マットでひな形が提供されている xlsx や CSVファイルによって公開している自治体が多いことが分かる。 また、その中でもオープンに利用できるフォーマットであり、オープンデータの公開レベル ${ }^{[11]}$ が「3」である CSVファイルが最も利用されている。オープンデータを公開している自治体の中でも、政府による推奨フォーマットを利用しているのは 125 自治体であった[註2]。図 2・3に文化財オープンデー夕の公開自治体数の比較を示した。ここでは、推奖フォーマットを用いていても、推奨のフォーマットと列数・列項目が異なれば推奨／独自フォーマット利用、そしてそれらの中でもデータ型（文字列・数値列など）や進数（位置情報の 10 進法利用）が推奨と一致していなければ項目不一致と定義しており、推奖フォーマット利用且つ項目一致は 28 自治体のみであった。つまり、推奨フォーマットと項目まで一致しているものは $10.1 \%$ （28 件）のみである。

図1 文化財のオープンデータ化に用いられているデータ形式の集計注 : 二つ以上のデータ形式で公開されている場合は、それぞれのデータ形式でカウントした上で、複数形式にカウントしている。

図2 全国の自治体と文化財オープンデータ公開数の集合関係図注 : オープンデータ公開自治体数とオープンデータ推奨データセット利用自治体数についてはR2版アンケート回答（No. 17）より算出。

図3文化財オープンデータフォーマットの内訳（自治体数）

## 3.3 オープンデータの登録内容

ここでは、調査した自治体による市町村指定文化財のオープンデータ、特に推奨フォーマットを利用しているものについて、登録されているデータ内容の調査結果を述べる。結果からは、大きく二つの問題が指摘できる。一つ目は列ごとの登録内容の相違である。例えば、推奨フォーマットにおいて「文化財指定日」列は日付列として、「YYYY-MM-DD」と入力すると規定されているが、「YYYY/MM/DD」と入力しているケー スがある。もう一つの例として、「種類」列に登録するのは規定上 5 つの中から選ぶ形になっているが、「美術工芸品」と登録するところをより細分化して「古文書」と登録しているケースがある。「種類」と「文化財分類」の項目については、記載ルールについても不明確な部分があり、文化財の分類や種類分けについてはどれを採用するかがかなり曖昧となっている。そし

て、問題点の二つ目は、位置情報の問題である。「緯度」「経度」列では明らかな間違いがあり、(1)桁ずれ (小数点位置のずれ) 、(2)緯度経度逆転、(3)緯度・緯度、経度・経度の組み合わせ、(4)指定していない進数での値、という四点が間違いの原因として挙げられる。

## 4. 文化財オープンデータの考察 4.1 文化財オープンデータの全容

本研究では、政府による文化財オープンデー夕化の取り組みを踏まえた上で、自治体による文化財オープンデータ化の現状を調査し、262 自治体が機械判読可能なオープンデータを公開していることが明らかになった。

この調查によって把握できた指定文化財件数について表 1 に示した。政府によるデータベースやサービスにより、国指定と都道府県指定文化財の多くがオー プンデータ化されている。これらと比較すると、市町村指定文化財は、 $14.6 \%$ のみしかオープンデータ化されていない。

表1 指定文化財オープンデータの件数比較

 &  \\

都道府県指定 & 22,063 & $19,337(87.6)$ & 19,337 \\
市町村指定 & 95,948 & $13,992(14.6)$ & 5,729 \\
計 & 150,011 & $67,435(45.0)$ & 50,400 \\

注：指定文化財件数については文化庁 ${ }^{[12]}{ }^{[13]}$ による公表をもとにしている。市町村指定については、推奨フォーマット利用のみを示している。

文化財オープンデータを公開している自治体数が全国の自治体数と比較して $15 \%$ 程度であることは既に R2 版アンケートでも示されていたが、図 2・3を見てみると、その中でも推奖フォーマットに準拠しているといえるものは $27.5 \%$ 程度であり、推奨データセットと項目一致しているものはさらにその半数以下ということが明らかになった。

また、筆者らは2021年7月に「文化財総覧WebGIS」[14] を公開した。日本中の約 61 万件の遺跡・文化財情報が閲覧できることに注目が集まった。これには開発の段階で全国の推奨フォーマットを利用している文化財オープンデータを取り入れている。登録内容の課題がありつつも、データフォーマットが確立しているため、作業量はそれほどかからずに 100 を超えるデータセッ卜を統合し、文化財オープンデータを当システムに組み达むことが可能であった。これは推奖データセットのオープンデータを利活用する事例の一つである。

## 4.2 文化財オープンデータの課題

今回の文化財オープンデータ調査結果からの課題として、市町村文化財の公表については各自治体によって取り組む必要があるものの、オープンデータに関しては 15\% 程度のみしか整備されていないことが挙げられる。既に公開されているものの中でも推奨デー夕セットと項目まで一致しているものは $10.1 \%$ (28 件) のみであり、データ形式やフォーマットに相違があることは、リユースコストの増大に直結し、文化財情報の普及に壁を作ることになる。ただし、推奨デー夕セットに則っても、全てのデータ登録条件に従うには難しいことが伺える。また、政府による推奖フォー マットについても、データ登録規定についてはバー ジョンアップの余地がある。

今後、政府が「推奖」するフォーマットにて公開を促すには、より分かりやすく文化財に適したデー夕セット作成の仕組みを整備する必要がある。

## 5. おわりに

以上のような課題がありつつも、自治体による文化財情報のオープンデータは徐々に進みつつあり、今後さらに充実していく可能性は大きいと思われる。もち万ん、政府は利用者の利便性向上の観点から、推奖データセットを用いることが望ましいが、必ずしも対応しなければならないものではない[15] としており、独自のフォーマットやPDFでの公開も十分に文化財情報発信には効果を発揮するであらう。しかし、その後の横断的な利活用を望むためには、やはり推奨フォーマットの充実が必要である。オープンデータのデータセットフォーマットの作成の仕組みの見直し・簡易化や指導などを行い、活用事例を増やすことによって、オープンデータの充実は進むと思われる。

本稿は、日本情報考古学会第 44 回大会での発表内容を大幅に加筆・修正したものである。

## 註・参考文献

[註1] 東京都の大島町、利島村、新島村、神津島村は 4 市町村の市町村指定文化財を統合し、1つのファイルで公開している。ここではデー夕は 1 つであるが、4市町村それぞれを件数として換算している。また、文化財一覧のオー プンデータについての調査であり、文化財件数などのオープンデータはここには含まれていない。

[註2] 完全一致でなくとも、推奖データセットに準拠しているとみられるものも件数に含んでいる。列数が26（推奖フォーマットの列数「34」の75\%）に満たない市町村は準じていないとみなし、件数に含んでいない。

１］行動情報通信ネットワーク社会推進戦略本部・官民デー夕
活用推進戦略会議. オープンデータ基本指針. 2017. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/kihonsisin. pdf (参照 2021-09-05).

[2] 福井のこんなところに文化財！？. https://www.pref.fukui. lg.jp/doc/toukei-jouhou/apli38.html (参照 2021-09-05).

[3] 中谷友樹, 瀬戸寿一, 長尾諭, 矢野桂司, 板谷 (牛谷) 直子. 東日本大震災による文化遺産の被災状況について文化財被災地理情報データベースの利用. 歴史都市防災論文集. 2011.5, p.201-208.

[4] 向原剛, 藤本直樹. オープンデータ取組自治体の特徴に関する統計的調查. 情報経営. 2020, 80(6), p.93-96.

[5] 青木和人. オープンデー夕取り組み自治体の点分布分析. 社会情報学会（SSI）学会大会論文集. 2018, p.45-50.

[6] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 政府CIOポー夕ル. https://cio.go.jp/policy-opendata (参照 2021-09-05).

[7] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 行政デー夕連携標準. https://cio.go.jp/guides (参照 2021-09-05).

[8] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 地方公共団体へのオープンデータの取組に関するアンケート結果. 2021. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/r2_survey_ results.pdf (参照 2021-09-05).

平成 28 年度、平成 30 年度版も前掲7)のサイトにて公開されている。

[9] 文化庁. 国指定文化財等データベース. https://kunishitei.bunka.go.jp/bsys/index (参照 2021-09-05).

[10] 国土交通省. 国土数値情報ダウンロードサービス. https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/ (参照 2021-09-05).

[11] Michael Hausenblas. $5 \star$ OPEN DATA. https://5stardata.info/en/ (参照 2021-09-05).

[12] 文化財指定等の件数. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/ shokai/shitei.html (参照 2021-09-05).

[13] 都道府県・市町村指定等文化財の件数. https://www.bunka. go.jp/seisaku/bunkazai/shokai/chiho_shitei/kensu.html (参照 2021-09-05).

[14] 文化財総覧WebGIS. https://heritagemap.nabunken.go.jp/ (参照 2021-09-05).

[15] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 推奨データセットについて. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/ opendata_suisyou_dataset.pptx (参照 2021-09-05).