# [A24] 自然災害により被災した動的映像資料の災害対策:〜映画フィルム・ビデオテープ$\cdot$光学ディスクの事例〜

○鈴木伸和 ${ }^{13)}$, 中川望 $\left.{ }^{2}{ }^{3}})$

株式会社東京光音 ${ }^{1)}$, コガタ社 ${ }^{2}$, NPO 法人映画保存協会災害対策部 ${ }^{3}$

〒151-0061 東京都渋谷区初台 1-47-1 小田急西新宿ビル 1 階

E-mail:suzuki@koon.co.jp
## Disaster Planning for Moving Image Materials Devastated by a Natural Disaster: The Cases of Film, Videotape and Optical Disk

SUZUKI Nobukazu1) 3), NAKAGAWA Nozomi2) 3)

1) Tokyo Ko-on ${ }^{1)}$, 1F Odakyu-Nishi-Shinjyuku Bldg., 1-47-1, Hatsudai, Shibuya-ku, Tokyo, 151-0061 Japan

Kogata-sya ${ }^{2)}$, Film Preservation Society, Tokyo ${ }^{3)}$

## 【発表概要】

東日本大震災から 3 日後の 2011 年 3 月 14 日、NPO 法人映画保存協会は、株式会社東京光音、株式会社吉岡映像と三者合同で「災害対策部」を立ち上げた。主な活動は、自然災害により被災した動的映像資料の「防災に関する情報提供」「救済支援」「簡易洗浄」である。これまでに映画フィルム 150 本以上、ビデオテープ 200 本以上、光学ディスク 100 枚以上を被災地の個人・団体から受け入れ、洗浄やデジタル化を行った経験がある。被災した動的映像資料を専門に扱う団体は、日本国内では災害対策部以外にみられない。本稿ではこれまでの経験を踏まえて、動的映像資料の中でも映画フィルム・ビデオテープ・光学ディスクを中心に、救済方法と災害対策について考察する。

## 1. はじめに

## 1.1 災害対策部の活動

東京を拠点とする NPO 法人映画保存協会[1]内に災害対策部[2]（以下、FSP）を設立させてから約 7 年が経つ。表 1 は、これまでに FSP が受け入れた被荻した動的映像資料の一部である。依頼があれば全て洗浄し、できる限りデジタル化を行い、所有者に返却してきた。2016 年度になってようやく受け入れ点数はゼロになったが、表 1 の他に、映画保存協会以外の 2 者が個別に受け入れた被災した動的映像資料もある。例えば、2016 年に陸前高田市「思い出の品」事業から救済依頼があつた被災した光学ディスク 70 枚以上などであ

表 1 FPS が受け入れた動的映像資料

 & 計 \\

る。FSP は東日本大震災で被災した動的映像資料の救済のために急遽設立した団体であるが、将来の自然災害に対応するためにも維持し続けている。FSP 2012 年に株式会社ラツシュジャパンと赤い羽根共同募金から支援金・助成金を取得できたことにより、洗浄・ デジタル化に必要な資材・機材を補充することができたが、現在は全てボランティアであり、今後必要な物資があれば寄贈に依存するだろう。FSP では被災した動的映像資料を取り扱うための洗浄ワークショップなどをこれまで年 1 回程度開催している。

## 1.2 海外の先行事例

FSP を設立させた時に最初に行ったことは、海外の先行事例を調査、日本語訳し、映画保存協会のウェブサイトで公表することであった。現在、 8 点のテキストを読むことができる。特に重要なテキストは、オーストラリア国立フィルム\&サウンドアーカイブのウエブサイトに掲載されている「洪水や津波の被害を受けた視聴覚メディアの応急処置」[3] であった。なぜ重要かというと、一つは 2005 年にアメリカ南東部を襲ったハリケーン・カトリーナでの応急処置など実際の経験を踏まえている点と、もう一つはフィルム、磁気テ ープ (音声テープやビデオテープなど)、ディスク（レコード、光学ディスクなど）という視聴覚メディア全般の応急処置と災害対策について簡潔にまとめられているからである。例えば、津波で海水に濡れ、污損した動的映像資料をどのように扱えばいいのかについ
て、実際の経験に則った情報は FPS にとって最も貴重であった。FSP もこれにならい、経験から編み出したフィルム、ビデオテープの簡易洗浄法の動画を制作し、ウェブサイトで公開している。動画に英語字幕を挿入している理由は、海外の専門家と情報を共有するためでもある。

## 2. 被災した動的映像資料の特徴

FSP では被災した視聴覚メディア全般の相談を請け負っている。特に応急処置依頼が多かった、映画フィルム、ビデオテープ、光学ディスクについて報告する。

## 2. 1 映画フィルム

FSP では映画フィルム全般の災害対策について情報発信しているが、実際に洗浄依頼があったのは家庭用に製造された 8 ミリフィルムのみである。被災した劇場用の 35 ミリフイルムや 16 ミリフィルムに関する情報は東日本大震災被災地から得られていない。8 ミリフィルム（通称：ダブル 8 ）は 1932 年から日本でも販売され、市井の目線で地域、家族などを動く映像として記録した歴史資料でもある。1965 年から販売されたスーパー8 やシングル 8 という 8 ミリフィルムもあり、 1980 年代初頭のビデオカメラが普及するまで一般家庭でも広く利用された。そのため、被災地の主に個人から 8 ミリフィルムの洗浄依頼をいただいた。8ミリフィルムのデジタル化は映写機と動画撮影ができる機器さえあれば難しい作業ではない。

## 2.2 ビデオテープ

磁気で記録するビデオテープには様々なフオーマットがあり、洗浄して応急処置を施しても再生機器がなければ視聴や複製ができない。そのため、洗浄と複製を同時に行わなければ被災した資料を救済することができず、災害対策では再生機器の維持、確保が重要となる。家庭用に普及したフォーマットは VHS、Hi8、miniDV などであるが、後年に普及した miniDV の方が再生機の入手は困難であり、かつ高額である場合が多い。磁気テ ープメディアはいずれのフォーマットであっ

ても長期保存は難しく、被災してもしなくてもマイグレーションは必須である。2010 年代は、日本ではまだ家庭用ビデオテープの再生機を入手することは可能であるが、今後は再生機不足により救済が難しくなるだろう。洗浄は水さえあればそれほど難しい作業ではないが、磁性体表面の潤滑剤がなくなり、再生機の読み取り部分でうまく滑らなくなるステイッキー・シンドロームという現象が発生することもある。

図 2 被災したビデオテープの中

図 3 洗浄したビデオテープ

## 2. 3 光学ディスク

被災した光学ディスクで再生が困難となる事例は、CD-R では記録層の色素の滲みやバクテリアの発生が原因であった。一方、 DVD-R では多くの場合、記録面の傷が原因となることが多かった。BD-R は 2011 年時点ではそれほど普及していなかったため洗浄依頼は数点のみであったため、事例はあまり得られていない。光学ディスクでは記録容量の増加に伴い、記録層を保護するコーティング層が CD-R（約 $1.2 \mathrm{~mm}$ ）、DVD-R（約 $0.6 \mathrm{~mm}$ ）、BD-R（約 $0.1 \mathrm{~mm}$ ）と逆に薄くなるため、新規格ほど薄い傷でも複製ができな
くなる傾向にある。記録面を研磨することも可能であるが、記録層まで傷が達している場合はデータの読み取りが難しくなる。傷が薄い場合は手動式研磨装置を用いれば読从取りが可能になることが多い[4]。光学ディスクは基本的に下位互換性があり、それぞれ見た目似ているが、記録されているデータ形式は様々である。Mpeg2、mp3、Jpeg などのデー 夕形式のほか、各種ビデオ形式もあるため、洗浄、複製して返却する場合は同じ形式のまま複製しても所有者の手元で再生できないこともある。そのため、複製と同時にデータ形式の変換作業が必要となる。

## 2. 4 アナログとデジタルの相違点

映画フィルムは全てアナログであり、ビデオテープにはアナログとデジタルの両方があり、光学ディスクはデジタルデータのみを記録する媒体である。例えば 2015 年度に洗浄した資料の内、アナログ信号で記録された

VHS は被災から 5 年近く経っているにもかかわらず 11 本中全て再生が可能となり、VHS$\mathrm{C}$ は 27 本中 26 本が再生できた。一方、デジタルデータで記録されている miniDV は 58 本中 33 本しか再生することができなかった。これらは同じ場所で被災した資料であるが、アナログとデジタルの復旧率には顕著な差が現れる。原因は様々考えられるが、デジタルデータの場合、一部分が読み取れなければ全て再生ができなくなる現象が起因していると考えられる。映画フィルムであれば、ベ一ス素材（アセテートやポリエスター）が壊れない限り、記録層 (乳剤) がたとえ溶解して失われたとしても視聴が可能である[5]。これまでの経験から、アナログ媒体よりデジタル媒体の方が救済は難しいといえる。

## 3.災害対策の課題

これまでの活動から得た課題について考察する。

## A. 組織

概要でも述べたが、被災した動的映像資料を専門に扱う団体は FSP 以外にみられない。 もし将来、被災した動的映像資料を救済したいと誰かが思った時、この日本でどこに相談

すればいいのだろうか。専門組織がない場合は、写真資料や歴史資料など、他分野と協力して動的映像資料を扱う必要があり、そのための協力関係を平時から構築する必要がある。

## B. 専門知識

FSP がこれまでに取り扱った動的映像資料の多くは一般家庭にもある身近な媒体であつたが、救済するためにはある程度の専門知識が必要であった。そのための知識・技術・経験を専門家同士で広く共有する必要があるだ万う。

## C. 機材

動的映像資料に記録されている情報を目で見るには、道具や機材が必要となるため、被災した動的映像資料は誰でも簡単に取り扱えるとは言い難い。応急処置は洗浄が基本であるが、洗浄だけで複製せずに所有者に返却しても視聴できない場合が多い。動的映像資料の災害対策には、再生機の動態保存が必要である。

## D. 視聴覚資料

FSP はこれまで動的映像資料を対象に活動してきたため、レコードやカセットテープなどの音声資料の相談を積極的に受け付けていなかった。これからは、音声資料を含めた視聴覚資料全般の災害対策も考える必要がある。

## E. 個人情報

震災アーカイブとよばれる多数のウェブサイトの中でも、被災した動的映像資料を応急処置し、複製、公開、活用している例は確認できない $[6]$ 。動的映像資料は写真に比べて膨大な個人情報が含まれており、個人所有の資料は公開することが稀である。例えば被災地の無形文化遺産（祭事、舞踊など）を記録した動的映像資料を FSP は受け入れたが、返却後の利活用はほとんどされていない。利用のための法的課題を整理する必要がある。

## 4. おわりに

将来、大規模な自然災害で個人や地域の動的映像資料が被災した場合、その多くがデジタル媒体になることが予想される。例えば、 ブルーレイディスクやフラッシュメモリ、ハ一ドディスクドライブである。個人ができる災害対策は、データの分散保管やクラウド保存などが考えられる。「デジタルアーカイブ」 の定義は様々あるが、そこに「資料の保存」 という意味をもし込めるのであれば、災害対策も必要になるだろう。これまでの経験から、動的映像資料は被災してもしなくても多くが失われることは間違いないと思われる。 しかし、被災した動的映像資料を誰かが救いたいと思った時、相談できる窓口が一つでもある、というのは大きな違いではないだろうか。

## 参考文献

[1] NPO 法人映画保存協会. http://filmpres.o rg (閲覧 2018/1/5).

[2] NPO 法人映画保存協会災害対策部. htt p://filmpres.org/project/sos（閲覧 2018/1/5). [3] オーストラリア国立フィルム\&サウンドア ーカイブ. https://www.nfsa.gov.au/preservat ion/guide/home/first-aid-water（閲覧 2018/1 /5).

[4] 株式会社ケンマック．DVD ケンマくん H OME. http://www.kenmac3.co.jp/kmdk2.ht ml (閲覧 2018/1/5).

[5]「岩手県大船渡市『風景と心の修景および創景事業』」（2015）. http://alps-pictures.jp/f ilm_archive/ofunato（閲覧 2018/1/5).

[6] 近年の震災アーカイブの変遷と今後の自然災害アーカイブのあり方について. http://w ww.jstage.jst.go.jp/article/jsda/1/Pre/1_13/_a rticle/-char/ja（閲覧 2018/1/5).

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