# 第二言語としての日本語学習者が産出する文法的誤りに対する生成文法理論からのアプローチ : 生成誤り分析

山田敏幸
${ }^{1}$ 群馬大学共同教育学部英語教育講座
t-yamada@gunma-u. ac. jp

## 概要

本研究は, 第二言語としての日本語学習者に焦点を当て，学習者が産出する文法的誤りに対して生成文法理論からアプローチ寸る, 生成誤り分析の効果検証を行なう。これまで生成誤り分析は第一言語獲得研究, 第二言語習得研究両分野において有効であることが確かめられてきた。本研究では第二言語習得において, 新たなデータの提供及び分析を行なう.日本語学習者の文法的誤りを分析した結果, 生成誤り分析が予測するように，母語でも学習目標言語の日本語でもない, 他の言語で文法的に容認されることが分かり, 第一言語獲得者同様, 第二言語習得者も人間言語の生得的規定内で文法的誤りを犯すことが明らかになった．理論的示唆を考察する。

## 1 はじめに

人間は第一言語であれ第二言語であれ，学習過程において文法的誤りを犯す. 言語学習は通常, 正文 （当該言語で文法的に容認できる文）を入力として進むので，文法的誤りを含む非文（文法的に容認できない文）を出力することは興味深い．ただ，どのようなメカニズムで文法的誤りが生じるのか，どのように文法的誤りを分析すれば有意義な議論を展開し精緻な理論構築ができるのかなど, まだ追究すべき課題がある.

例えば，日本語を第一言語として獲得しようとする日本語览は 2～3 歳時に，（1）のような文法的に容認されない単語列を発することが報告されている [1]（*は当該データが文法的に容認されないことを示す)。

（1）*赤いのかばん（Cf. 赤いかばん）

興味深いことは, 日本語では（1）は文法的に容認さ
れないため，日本語坚が（1）をそのままの形でインプットとして受け取ることはない。それにもかかわらず，日本語览が（1）をアウトプットすることは，人間の言語獲得は生後外界から与えられる言語経験をインプットとしてそのまま記憶してアウトプットする、いわばオウム返しのような過程ではないことを意味する。

本研究は，人間は生まれつき言語的に規定されており，全ての人間言語が共通基盤を持っているとする生成文法理論に立脚し $[2,3]$, その言語生得説を,目標言語の学習過程に見られる文法的誤りを他の言語から分析するアプローチによって実証することの有効性を検証する．生得説は，言語学習者の文法的誤りが生得的に規定された範囲内で生じることを予測する。その予測どおり，第一言語獲得研究では，

(1)のようなデータを生成文法理論の枠組みから分析し，人間は理にかなった文法的誤りを犯すことが示唆されている．例えば，（2a）を日本語の文法からみると文法的に容認できないとみなされるが，

（2b）のように英語の文法からみると文法的に容認できると考察できる.

（2）a.*赤いのかばん

b. the bag that is red

つまり，（2a）のように日本語の文法では文法的に容認されない過剩生成された「の」とみなされるものを，（2b）のように英語の文法における名詞を修飾するための関係代名詞と捉えるのである。このことにより，日本語览は，日本語の言語経験を受けながら，誤って英語のような文法を試した結果，「の」 が過剩生成されたと考えられる. 子どもはどの言語が目標言語であるかは分からずに学習しているので，生得的な規定の範囲内で許されている人間言語の選択肢を（誤って）使った可能性があると分析できる
$[1,4]$.

人間の言語獲得において, インプットどおりにはアウトプットがなされないことに加え, 子どもは生後どの言語を獲得している最中にいるのかという意識もなく, 母語を獲得する.つまり, 子どもは生後,自分が獲得しようとしている目標言語において何が文法的に容認され, 何が文法的に容認されないのかを知らずに, 生後外界からの言語経験に基づいて,自分の母語に収束していくことになる. この現象について, 生成文法理論では, 生得的な言語知識として普遍文法を仮定し, 原理と媒介変数による普遍文法へのアプローチを試みている $[3,5]$. すなわち，人間は生まれ落ちれば，原理を獲得する必要はなく，言語獲得は生後外界からの言語経験によって媒介変数（例えば，日本語のように音形を伴わない空主語を許すかどうか) を自分の言語に設定していく作業ということになる. 人間の言語獲得において驚くべき点は, 人間は生得的に, どの個別言語でも獲得できる能力をもって生まれる. 生成文法理論ではこの生得性に対する理論を普遍文法と呼び，それに対して原理と媒介変数によるアプローチを採用している。普遍文法への原理と媒介変数にアプローチ（以下、 $P \& P$ と呼ぶ）によると, 人間は言語獲得について生得的に規定されており, 言語獲得時に犯す誤りも生得的に規定されている.つまり（2）のように，一見すると誤りでも世界の言語のどれかと照らし合わせれば理にかなった, 文法的に容認されるものであることを予測する. 本紙では, この視点による誤り分析を「生成誤り分析」と呼ぶことにする。

## 2 先行研究

ある言語学習者の文法的誤りを当該学習者の母語や学習目標言語ではない他言語からアプローチする,生成誤り分析はこれまで, 第 1 節の（2）のように，第一言語獲得研究で主に採用されてきた. しかし近年, 第二言語習得研究にもその方法は援用され, 第二言語学習者をとおした予測の検証が進んでいる.例えば，英語を外国語として学習する日本語母語話者は（3）のような文法的誤りを産出する $[6,7,8 ， 9$, $10]$.

(3) a. *What do you think did John buy?

b. *What do you think what John bought?

c. *Do you think what John bought?

(cf. What do you think John bought?) （3a）は，埋め込久節において did の過剩な倒置が起きているため非文であるが，これは P\&P の観点から, ベルファスト英語では文法的に容認されると分析できる[11]. また，（3b-c）も非文であるが，P\&P の観点から，（3b）のような wh の複写や（3c）のような wh の部分的移動はドイツ語では文法的に容認されると分析できる[12].

日本人英語学習者は (4) のような文法的誤りも犯すことが報告されている[13,14].

(4) a. *He was arrived yesterday.

(cf. He arrived yesterday.)

b. *The most memorable thing was happened yesterday.

(cf. The most memorable thing happened yesterday.)

（4a-b）は一見すると受け身文だが，当該自動詞は受動化できないため非文である。（4a-b）はともに，意図している意味は受け身ではなく, 過去の出来事である.したがって, 過剩使用されている be 動詞は, P\&P の観点から，イタリア語の完了形では have 相当ではなくbe 動詞相当を使うという事実を踏まえると文法的に容認されると分析できる[15].

さらに日本人英語学習者は (5) のような文法的誤りも示す[16].

(5) *This is a portable shrine in English, and it moves around the my town.

(cf. This is a portable shrine in English, and it moves around my town.)

（5）は定冠詞の過剩使用のため非文であるが，これは P\&P の観点から分析すると, イタリア語やギリシア語では文法的に容認される $[17,18]$.

## 3 本研究

本研究の目的は, 新たな第二言語学習者データを分析し, 生成成誤り分析のさらなる有効性を検証することである. 第 2 節でみたように, 日本人英語学習者の文法的誤りの分析を踏まえて, 本研究では第二言語としての日本語学習者に焦点を当て, 文法的誤りデータが当該学習者の母語でも, 学習目標言語の日本語でもない, 他の言語によって文法的に容認されるかどうかを分析する.

## 3.1 仮説と予測

本研究が検証する P\&P に基づく生成誤り分析は以下の仮説と予測をもつ[cf. 19].

(6) 仮説

言語学習者の文法的誤りは第一言語であれ, 第二言語であれ，生得的に規定された範囲（媒介変数）内に収まっている.

この仮説から導かれる, 第二言語としての日本語学習者の文法的誤りに対する予測は以下である.

(7) 予測

a. 当該学習者の母語で文法的に容認される.

b. 当該学習者の母語や学習目標言語の日本語ではない他言語で文法的に容認される。

（7a）は従来母語からの転移と呼ばれてきた現象であり，第二言語学習者が母語に許されている生得的な媒介変数值を採用した場合に生じる文法的誤りである。また，当該学習者が目標言語に許されている媒介変数値を採用した場合には正文となる. 本研究では（7b），つまり日本語学習者が当該学習者の母語や目標言語の日本語ではない他の言語に許されている媒介変数値を採用しているどうかに焦点を当て，文法的誤りを分析する. なお, 本研究では, 生得的

語運用上の一時的な逸脱と捉え, 言語知識の文法発達上の継続的な冕脱であるエラーとは区別する $[22$, 23] (当該誤りがミステイクとエラーのどちらであるかを厳密に峻別するのは容易ではないため，今回は本稿の射程外とする）。

## 3.2 方法

人間言語の生得的規定（媒介変数による，生得的に許されている選択肢）を踏まえて[24], 日本語学習者の文法的誤りを分析した。

## 3. 2.1 材料

材料として, 外国人学習者の誤用を集めた文献 [25]を基礎資料とした. [25]は誤用に加えて, 当該学習者の母語に関わる情報が記されているため, デー タ分析上主要な資料として使用した。

## 3. 2.2 手続き

まず，材料の資料から，P\&P の観点を踏まえて，分析するためのデータを収集した. 次に，分析対象の文法的誤りについて, 生成誤り分析の観点から,当該学習者の母語, 学習目標言語の日本語, 他の言語の文法的特徴によって分析した.

## 3.2. 3 データ分析
（6）の仮説を踏まえて，
（7）の予測どおりに日本語学習者の文法的誤りが説明できるかどうかを分析した. 具体的には，予測（7b）に焦点を当てて，当該の文法的誤りが, 当該学習者の母語や学習目標言語の日本語ではない他言語で文法的に容認されるかどうかを分析した. なお, 分析は, P\&P の観点から，人間言語の生得的規定（媒介変数）を踏まえて行なった[24].

## 3.3 結果

今回は主に，（8）のデータを得た（データは一部改変，強調は原文のまま）。

（8）a.*きのう新しいの辞書を買いました.

[25: 682]

b. きのう新しい辞書を買いました.

[25: 682]

c. *その時成田空港はあまりこんでいました.

[25: 28]

d. その時, 成田空港はあまり込んでいませんでした.

[25: 28]

（8a）は英語を母語する日本語学習者による誤用である.（8b）と比べて分かるように，「の」の過剰生成が観察される。これは当該学習者の母語である英語の関係代名詞の転移と考えられるので, 予測

（7b）ではなく予測（7a）に関わる文法的誤りであるが，第 1 節でみたように日本語を第一言語として獲得する学習者と同じ誤り（上記（1））を犯していることは興味深い.

次に，（8c）は韓国語を母語とする日本語学習者による誤用である。（8d）と比べると，直説法の否定文脈で用いるべき項目「あまり」を肯定文脈で用いていることが分かる. この文法的誤りについて,

（9）から分かるように, 当該学習者の母語である韓
国語で「あまり」に相当する「kutaci」も肯定文脈ではなく否定文脈で用いられる（データは一部改変,強調追加）.

(9) i kay=nun kutaci khu-ci

この犬=TOP それほど大きい-NMLZ anh-ta.

NEG-DECL [TOP: Topic marker; NMLZ:

Nominalization;NEG: Negation; DECL:

Declarative]

ここの犬はあまり大きくない。，

[26: 220]

韓国語の（9）は日本語の（8d）同様, 否定辞が共起している.ここで, ヨーロッパ・ポルトガル語の (10) をみてみたい（データは強調追加）。

(10) a. Este livro é do caraças.

this book is of.the.MASC.SG caraças [MASC: Masculine; SG: Singular]

'This book is awesome.'

[27: 120]

b. Este livro não vale um caraças. this book neg be.worth a.MASC.SG caraças [neg: negation; MASC: Masculine; SG: Singular]

'This book is not worth anything.'

[27: 120]

ヨーロッパ・ポルトガル語には（10）の「caraças」 が示すように，肯定文脈 (10a) でも否定文脈 (10b) でも用いることができる項目がある.すなわち, (8c) の文法的誤りは, P\&Pを踏まえた生成誤り分析からすると, 予測 (7b）どおり, 韓国語を母語とする日本語学習者が, 母語の韓国語や目標言語の日本語ではない他の言語, ここではヨーロッパ・ポルトガル語に許されている人間言語としての選択肢を誤って適用した可能性がある.

## 4 考察と今後の展望

本研究は第二言語としての日本語学習者の文法的誤りを $\mathrm{P} \& \mathrm{P}$ の観点から, 生成誤り分析によって, 当該誤りが母語でも学習目標言語でもない他の言語によって文法的に容認されるかを分析した. 結果として, 英語を母語とする日本語学習者において母語の英語では文法的に容認されるような文法的誤りが見つかり, 当該誤りは日本語を第一言語として獲得しようとする学習者にも観察されることが分かった。 また, 韓国語を母語とする日本語学習者において母語の韓国語でも目標言語の日本語でもない，ヨーロッパ・ポルトガル語では文法的に容認されるような文法的誤りが見つかった.

第二言語学習者の文法的誤りはこれまで当該学習者の母語からの転移として分析されてきた.だが，最近の研究で分かってきたように，第二言語の文法的誤りは母語からの転移というように単純に説明できるものではなく, 当該学習者の母語に関わりなく普遍的に生じる誤りもあり, その理論的な説明が課題となっている. 本研究も新たなデータを基に, 第二言語学習者の文法的誤りは, 目標言語を第一言語として獲得しようとする学習者が犯す文法的誤りと類似していること, 母語でも目標言語でもない他の言語の文法的特徴によって説明できることを示した。 これは, 人間が言語的に生得規定されており, 文法的誤りは第一言語であれ第二言語であれ, 生得的に規定された範囲内で生じることを示唆している。さらに, 本研究で示したように, もし韓国語を母語とする日本語学習者が学習過程でヨーロッパ・ポルトガル語の文法的特徴を使用していたとしたら, 母語や学習目標言語のアジア圈の言語を超えて, 無意識のうちに生得的規定の範囲内で許容されているョー ロッパ圈の言語にアクセスしている可能性を示唆しており, 言語生得性は第一言語からだけでなく, 第二言語からもアプローチできることを意味する。

今後の展望として, 生成誤り分析のさらなる効果検証を進めるためにも，質的・量的双方による研究が必要である. 具体的には, より多言語の母語話者を対象に, ある特定の目標言語での文法的誤りを複言語的に分析することによって, 豊かな質的研究が可能になる. また, ある特定の母語をもつ話者に限定し, ある特定の目標言語や多種類の目標言語からの文法的誤りを収集し分析することで，量的データを得ることが可能になる. このようにして，母語,目標言語, 他言語として設定する言語の種類をより幅広くしたり，また第一言語獲得と第二言語習得の学習者データを比較したり, さらに産出データだけでなく理解データ（文法性判断など）によって検証したりして，文法的誤りをより多角的・多面的に分析することで，人間言語の生得的規定，特に媒介変数が規定する可能な言語の範囲を浮き彫りにすることができる. その点においても, 生成誤り分析のさらなる効果検証は, 人間言語に対するより深い理解に重要であるだけでなく, その理解は自然言語処理研究の発展に寄与することが期待される.

## 謝辞

本研究は JSPS 科研費 JP19K13288 の助成を受けたものです.

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