# 持続性と利活用性を考慮したデジタルアーカイブ構築手法 の提案
## Proposal to develop Digital Archive System considering Sustainability and Reusability

\author{
中村覚 \\ NAKAMURA Satoru ${ }^{1}$

 \\ 1 東京大学情報基盤センター Email: nakamura.satoru@mail.u-tokyo.ac.jp \\ 2 東京大学大学院情報学環・学際情報学府 \\ 1 Information Technology Center, the University of Tokyo \\ 2 Graduate School of Interdisciplinary Information Studies, the University of Tokyo
}

（受付日：2020年5月27日、採択日：2020年9月15日）

(Received: May 27, 2020, Accepted: Septemper 15, 2020)

抄録：日本社会においても、文化的資産としてのデジタルコンテンツを整備し共有することの意義が着実に認知されつつあるなかで、デジタルな研究資源を生かしたデータベース等の継続が立ち行かなくなるケースが散見される。そこで本研究では、デジタルアーカイブをいかに存続させるかという課題に対して、持続性と更には利活用性までを考慮したデジタルアーカイブ構築について、技術面に特化した手法を提案する。また実際にデジタルアーカイブを構築および活用を行うことで、提案手法の有用性を検証する。

Abstract: It is still difficult to maintain digital archive systems that make use of digital research resources, while the significance of sharing digital contents as cultural assets is being steadily recognized in Japan. Therefore, we propose a technically specialized method for constructing a digital archive that considers sustainability and reusability, in order to solve the problem of how to keep the digital archive systems. We also verify the usefulness of the proposed method by actually constructing and utilizing a digital archive.

キーワード：デジタルアーカイブ、持続性、利活用性、Omeka

Keywords: Digital Archive, Sustainability, Reusability, Omeka

## 1. 序論

## 1.1 背景

2017 年にまとめられたデジタルアーカイブの連携に関する関係省庁等連絡会・実務者協議会『我が国にお

国に比して日本のデジタルコンテンツの整備・公開等は未だ不十分で、データの提供についても活用する者のニーズに対応できていない場合が多いと指摘された。 その後、2019年には分野を横断したポータルであるジャパンサーチ（BETA）が公開されるなど、文化的資産としてのデジタルコンテンツを整備し共有することの意義は、日本社会においても着実に認知されつつある。

こうした流れをふまえ、本研究が注目するのは、デジタルな研究資源を生かしたデータベース等の継続が立ち行かなくなるケースが散見されることである。例えば、地域映像アーカイブ運営団体等を対象とした川上らの調査結果は、デジタルアーカイブの公開を開始した後に運営側が直面するのが、保守・メンテナンスの継続問題であることを示唆する[2]。そして、日本文化資源デジタルアーカイブ研究拠点である立命館大学アートリサーチセンターは、比較的早期からこの問題をとらえており、停止を余儀なくされたデジタルアー カイブの運用の受託、継承をも視野にいれた活動を行った[3]。このことからみても、どのようにデジタルアーカイブを維持するかという悩みは、それぞれの機関や組織が抱える個別ケースに留まらず、広く共有される問題であるといえるだ万う。デジタルアーカイブ存続の難しさは、技術環境が変わることに加え、プロジェクトの終了や組織改編等による大幅な予算縮小、短期間での担当者交代など、どのような組織にも起こり得る原因が想定されるからである。

## 1.2 目的

本研究は、 1.1 で挙げたデジタルアーカイブをいかに存続させるかという課題に対して、持続性と更には利活用性までを考慮したデジタルアーカイブ構築について、技術面に特化した手法を提案する。具体的には、 デジタルアーカイブの維持と利活用の促進のための技術的な課題を整理し、その解決に向けた手法を提案する。さらに、東京大学大学院情報学環附属社会情報研究資料センター (以下、社会情報研究資料センター) におけるデジタルアーカイブ構築事例をケーススタディとして、提案手法の有用性を検証する。

## 1.3 先行研究

デジタルアーカイブの持続性と利活用性を考慮した
研究として、福島らは「スリムモデル」を提案している ${ }^{[4]}$ 。福島は、小さな市町村など、大きな資金や労力を持たない主体でもデジタルアーカイブを構築し持続していくには、「これだけは」という要件を絞り达んだスリムなモデルが必要であるとし、その要件を、「利用規約の明示」、「機械可読性の担保」、「環境に依存しないデータ移行性の担保」、「アセシビリティの確保」 の4つであるとした。

このスリムモデルの実装例として、冨澤らは Flickr を用いたデジタルアーカイブの公開を行なっている[5]彼女らはFlickrのアルバム、コレクション機能を利用し、資料群の階層構造を実現した。FlickrのAPIを利用することで、外部システムと連携可能な機能も提供する。 サーバやソフトウェアのメンテナンスも不要なモデルであるため、デジタルアーカイブの長期的な運用、公開を意図したアプローチとして有用なモデルである。一方、商用サービスに依存している点が課題である。事実、Flickrのポリシーの変更に伴い、無料枠での公開可能画像の上限数が縮小した。この点が、商用サー ビスに依存した構築手法の注意点であると言える。 また、江草は静的ファイルのみを利用したデジタルアーカイブの構築手法を提案している $[6]$ 。彼女らはサーバ管理、データベース管理のコスト軽減を目的としている。この手法の利点としては、商用サービスを利用していない点があげられる。一方で、本手法はすでにコンテンツの追加が想定されていないコレクションの構築を目的としている。したがって定常的なコンテンツ (画像) の追加や、メタデータの修正は意図していない。

これらの課題に対して、本研究では定常的にコンテンツの追加やメタデータの修正作業が発生する組織を対象として、持続性と利活用性を考慮したデジタルアーカイブ構築の手法を提案する。これは福島らが提案する「スリムモデル」の一実装例を示すものであり、 サーバ環境の選択やオープンソースソフトウェアの利用、外部システムとの API 連携など、より実践的な手法の提案打よび具体的な成果に基づく考察を行う点に新規性がある。

## 2. 提案手法

2.1 実例からみるデジタルアーカイブ維持における問題点

ここでは、社会情報研究資料センターを例として、 デジタルアーカイブの運用において発生する問題をまとめる。

当該センターは、2007-2011 年にかけて進めた大規模プロジェクトで、独自のデジタルアーカイブである Digital Cultural Heritage（以下 DCH）を構築した[7]。多様な検索機能を持った先駆的なシステムで注目を集めたが、2016 年にはシステムの一時休止を余儀なくされた。この一時休止に直面した DCH が抱えた問題を整理した結果、以下の 3 点が課題としてみえてきた。

## 2.1.1 サーバマシンの維持の問題

DCH は、自前のサーバ上で運用されていた。開発当時の当該センターの運営体制を考慮すれば妥当な選択だったが、数年後に大規模プロジェクトが終了すると、サーバのメンテナンスに大きな費用を充てることは困難となった。

## 2.1.2 システムの継続的開発の問題

スクラッチ開発で構築したDCH は、サーバマシン維持の問題と同様に、プロジェクト終了後もシステム開発を継続するだけの十分な費用を確保することは難しかった。システムが完全に独自のものであったことは、担当者の交代に際して学習コストを引き上げる結果にもなっていたと考えられる。

## 2.1.3 技術変化への対応、多機能システムの維持の問題

トピックマップを導入するなど、ネットワーク性の高いデジタルアーカイブ・システムを指向した DCH は、当初から先端的なシステムを目指していた。しかし、その後の技術変化についていくことは残念ながら困難であった。これは、独自に開発された多機能システムを運用していたために、部分的な修正や開発が難しかったことに一因がある。

## 2.2 提案手法

1.1 で述べたように、2.1で挙げた問題群は個別で特殊なものではなく、デジタルアーカイブシステムを運用する多くの組織に共有される課題であるといえよう。デジタルアーカイブの維持と利活用の促進を目指すために、これら 3 つ問題群を解決する手法を提案する。

提案手法の概要を図 1 に示す。具体的には、以下の 2つのシステムにより、上述の3つの課題に対応する。

・長期的な運用を意図したデジタルアーカイブシステムの構築

・データの利活用のための標準規格への準拠と API (Application Programming Interface) 提供、アプリケー ション開発

図1 提案手法

## 2.2.1 サーバマシンの維持

サーバマシンの維持については、セキュリティ面のメンテナンスコスト等を軽減することが、小規模なプロジェクトにとって特に望まれる。そこで費用の面でも現実的な選択肢のひとつとして、レンタルサーバの利用を提案する。これにより、インフラストラクチャーの管理コストを軽減することができる。

一方、こうしたものを利用する場合は、利用できる言語や RDBMS の種類が限られるなど、技術的な制約がともなう点を考慮する必要がある。典型的には、いわゆる LAMP 環境 (Linux, Apache, MySQL, PHP) での運用となることが多い。

## 2.2.2 システムの継続的開発の問題

システムの継続的開発の問題に関しては、スクラッチ開発を極力避け、既存のオープンソースソフトウェア（以下、OSS）を活用することで、開発にかかる費用をさげることができる。また、標準的で今後の技術変化が少ないと思われる「枯れた」技術を使い、長期的な安定的運用を目指すことができる。上述の LAMP 環境で動作し、かつデジタルアーカイブシステムとしての導入実績があるOSSとして、Omeka、Drupal、 WordPress などがある。

## 2.2.3 技術変化への対応、多機能システムの維持の問題多機能システムの維持が困難であるという問題につ いては、ひとつのシステムで多くの機能を実現しよう とせず、機能ごとに切り分けるという解決策が考えら れる。具体的には、前述の情報を提供するための基本的なデジタルアーカイブシステムと、情報を活用する ためのアプリケーションを切り分けて考える。

このデータ活用において、標準規格への準拠と各種 API の提供が重要となる。標準規格としては、画像共有のための国際規格である IIIF (International Image Interoperability Framework）などが挙げられる。APIの例としては、メタデータ交換のための OAI-PMH (Open
Archives Initiative Protocol for Metadata Harvesting）などの提供が挙げられる。

これにより、第三者による二次利用を促進する。また、デジタルアーカイブ運用側が担うべき機能を最小化し、付加的な機能は第三者によるデータ活用側で実現する。標準的な規格への準拠は、上述の二次利用の促進に加え、環境に依存しないデータを生成し、デー 夕の長期保存を実現するための方策でもある。

## 2.2.4 まとめ

長期的に低コストで提供しつづけるためには、以上のようにデータ連携やデータ活用のための機能を切り分けて別システムとし、基本的な情報提供機能だけを維持することが現実的だと考えられる。旧 DCH では、目録データと画像データを提供する機能、異なる資料群の目録情報を連携させる機能、そして多様な検索機能が同じシステム上で動いていた。これらを別個のシステムとして切り分け、さらにこれらをAPIで連携させることにより、相互の弱点を補完し、より柔軟かつ長期的にメンテナンス可能な環境を構築する。

## 3. ケーススタディ

## 3.1 背景

ここでは具体的なデジタルアーカイブ構築事例として、社会情報研究資料センターでの構築事例を取り挙げる。

2.1 で述べたように、社会情報研究資料センターは、過去に大型プロジェクトで構築されたデジタルアーカイブ、DCH を一時休止させていた。二次利用が多い貴重資料を公開していることからも再開が望まれており、小規模組織が無理なく運営するために最適なシステムのあり方を模索しつつ、リニューアル再公開のための計画を立ち上げた。

旧システムが公開休止に追い达まれた経緯から、単に旧システムを再稼働させてデータを再公開するのではなく、小規模な組織でも長期的に安定して運用可能なシステムの実現が焦点となった。

## 3.2 Omeka

2 の提案手法を実現する手段として、我々は Omeka ${ }^{[8]}$ を選択した。Omekaとは、デジタルコレクションを構築するための OSS のコンテンツ管理システムであり、「テーマ」を用いて UI（ユーザインタフェース） を変更し、「プラグイン」を用いて機能を拡張することができる。2008 年に初版となるパブリック・ベー 夕版がリリースされ、その後コミュニティによる継続的な開発・改良が進められた。2017 年の 11 月には、

Omeka Sという新しいソフトウェアが正式に公開され、 これにより、従来の Omeka の名称が Omeka Classic に変更となった。

Omeka $S$ が提供する機能群のうち、特に特徴的な点は、Linked Dataへの標準対応である。Linked Dataとは、 Web 上のデータをつなぐことで、新しい価值を生み出そうとする取り組みであり、データを共有（公開）し、相互につなぐ仕組みを提供する。またプラグインを用いることで、IIIF に対応した画像配信、OAI-PMHを用いたメタデータ連携を実現できる。

## 3.3 構築したデジタルアーカイブ

システム構成を図 2 に示す。

## 3.3.1 サーバマシン

サーバとしては、東京大学が提供する「WEB PARK」[9] というレンタルサーバを用いた。本サービスは $200 \mathrm{~GB}$ に対して 2 万円／年度で利用することができ、LAMP 環境を標準で提供する。なお、WEB PARK はさくらインターネットのレンタルサーバを利用したウェブホスティングサービスであり、さくらインターネットと直接契約した場合のサービスとほぼ同等の機能を利用することができる。

## 3.3.2 システム

本サーバ上に Omeka S を設置した。テーマについては、独自テーマの開発をシステム開発業者に依頼した。またプラグインとして、「OAI-PMH Repository」「IIIF Server」モジュールを追加した。これにより、一般利用者に向けた検索・閲覧用のユーザインタフェー ス（UI）を提供しつつ、API を介した外部システム連携（後述）を実現した。

UIについては独自テーマの利用により、資料同士の関係性に基づく資料検索を可能する階層検索画面等を提供する。また資料の閲覧画面では、IIIF対応の画像ビュー アである Universal Viewer を用いた画像表示を行う。

## 3.3.3 デジタルアーカイブの活用例

構築したデジタルアーカイブの活用例として、OAI-
PMH と IIIFを利用した連携事例について述べる。

OAI-PMH を用いることで、「東京大学学術資産等アーカイブズポータル」(東京大学内の学術資産を横断的に検索可能なポータルシステム) [10]、それを介した「Japan Search」との連携を実現した。

また中村らが開発・公開している日本国内の IIIF 準拠画像に対する横断検索システム「IIIF Discovery in Japan 」[11]に対して、IIIFマニフェストを介して DCH 上で公開されている画像を機械的に登録している。このように、公開システムである $\mathrm{DCH}$ とは異なるシステムにおいても、画像をシームレスに利用することができる点が、IIIF などの標準規格に準拠する利点の一つである。

## 3.4 まとめ

2 で挙げた基本戦略に基づき、以下の要件を満たすデジタルアーカイブを構築することができた。

—サーバマシンの維持の問題：レンタルサーバを用いたシステムの運用

$\cdot$システムの継続的開発の問題：オープンソースソフトウェア「Omeka」を用いたシステム開発

—多機能システムの維持の問題：標準規格である IIIFへの準拠、OAI-PMH などのAPIを介した異種システムとのデー夕連携

## 4. 考察

本稿では、 2 で提案した基本戦略について、3の構築事例に基づき、メリットやデメリットを含む考察を行う。

## 4.1 サーバマシンの維持の問題

サーバマシンの維持の問題にあたっては、レンタルサーバを利用することで、サーバに関わるメンテナンスコストを大幅に下げることができた。

しかし、レンタルサーバも商用のサービスであるため、Flickr 等のサービスよりは持続性が高いと考えられるが、そのサービス自体の継続性に注意する必要がある。この点に対しては、江草も述べている通り[6] サーバマシンの変更時において移行が容易な環境 （LAMP 環境など）を用意しておくことが肝要である。

## 4.2 システムの継続的開発の問題

システムの継続的開発への配慮として、OSS、特に本研究では Omeka の使用を提案した。画像やメタデー 夕の登録・編集といった基本的な機能は Omeka の標準機能を利用し、業者等に開発を依頼する範囲を画面

デザインに限定することで、開発コストを下げることにもつながった。さらに、当該デジタルアーカイブの開発中、および公開後にも Omeka 本体のアップデー トが行われた。例えば、当初はアイテム単位での公開 /非公開設定ができるのみであった機能が、アイテムに紐づくメタデータ単位（タイトルや作成者など）で切り替えることが可能になるなど、第三者の成果を活用できる点が OSS を使ったシステム開発の利点である。またマニュアル等も整備されているため、システ么構築および運用における属人化を防ぐこともできた。 な扮、OSSを利用することの一般的な注意点として、 ソフトウェアのアップデートを行う際などに、不具合が生じないか等を十分に検証する必要がある。この点については、組織每に対応することはコストの増加につながるため、不具合や改善策を共有可能なネットワーク構築が今後求められる。Omeka が公式に提供する forum（https://forum.omeka.org/）にこのような情報が掲載されているが、日本語による情報発信は少ないため、Omekaの日本語コミュニティの構築も望まれる。

## 4.3 技術変化への対応、多機能システムの維持の問題

技術変化への対応の問題に対しては、API や機械可読データの提供を通じて、データとアプリケーションを疎結合にするアプローチを提案した。これにより、「東京大学学術資産等アーカイブズポータル」や 「Japan Search」などとの連携が実現した。これらはいずれも、DCH とは独立したアプリケーション・システムにおいてデータが利用された例である。第三者による利活用を支援する機械可読・国際標準規格に準拠したデータを作成・公開することにより、システム自体を複雑化することなく、様々な情報技術やツールを用いたデータ活用が可能となった。

一方、データとアプリケーションが密に結合した状態となっていることには注意が必要である。具体的には、現在の LOD や IIIF の提供は、Omeka が提供する機能に依存したものとなっていることから、アプリケーションの移行等に伴って、データが失われるリスクを抱えている。この課題に対して、Omekaが標準機能として提供する APIを通じて、システム内のデータを静的な（JSON-LD 形式の）ファイルに変換し、これらをデータセットとして GitHub 上で保存・公開している。これにより、Omekaが提供する各種機能を利用しつつ、データとアプリケーションを分離し、持続性と利活用性の両者を考慮した環境を実現している。

## 5. 結言

本稿ではデジタルアーカイブの長期運用と高い利便性の両者を実現するための方法論を提示し、実際の構築事例と活用事例に基づく評価を行った。具体的には、 レンタルサーバ上の LAMP 環境と OSS である Omeka を用いてデジタルアーカイブを構築し、運用コストを低減しつつ、IIIF や OAI-PMH 等のデータ活用のための機能群を提供した。これらの活用例として、「東京大学学術資産等アーカイブズポータル」や「Japan Search」などとの連携を実現した。

一方、LAMP 環境や Omeka の運用にも一定のメンテナンスコストがかかる。今後は静的サイト (Jamstack: JavaScript、APIs and Markup）を使ったデジタルアーカイブ構築手法など、より長期的な運用と高い利便性を維持可能な方法論について検討する。

## 註・参考文献

[1] デジタルアーカイブの連携に関する関係省庁等連絡会・実務者協議会. 我が国におけるデジタルアーカイブ推進の方向性. http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_kyougikai/ houkokusho.pdf (参照 2020-08-11).

[2] 川上一貴, 岡部晋典, 鈴木誠一郎. Web上の地域映像アーカイブの調査と検証 : デジタルアーカイブズの持続性に着目して. 情報知識学会誌. 2011, vol. 21, no. 2, p.245-250.

[3] 立命館大学アートリサーチセンター. 国際共同利用・共同研究拠点「日本文化資源デジタル・アーカイブ国際共同研究拠点」デジタル研究環境の提供データベースの受託・運用. https://www.arc.ritsumei.ac.jp/j/ijac/about_b.html (参照 2020-02-06).

[4] 福島幸宏, 天野絵里子. アーカイブズ構築のスリムモデル. Code4Lib Japan 2019, 2019.

[5] 冨澤かな, 木村拓, 成田健太郎, 永井正勝, 中村覚, 福島幸宏. デジタルアーカイブの「裾野のモデル」を求めてー東京大学附属図書館U-PARL「古典籍on flickr! 〜漢籍・法帖を写真サイトでオープンしてみると〜」報告. 情報の科学と技術. 2018, vol. 68, no. 3, p.129-134.

[6] 江草由佳, 移行しやすく使いやすいデジタルアーカイブの構築：教育図書館貴重資料デジタルコレクションの経験から. 情報知識学会誌. 2019, vol. 28, no. 5, p.367-370.

[7] 研谷紀夫. 高度アーカイブ化事業の概要と研究者資料のアーカイブズ. 社会情報研究資料センターニュース. 2012, no. 22, p.1-10.

[8] Omeka. https://omeka.org (参照 2020-03-17).

[9] WEB PARK. https://www.itc.u-tokyo.ac.jp/education/services/webpark/service/ (参照 2020-03-17).

[10] 東京大学学術資産等アーカイブズポータル. https://da.dl.itc.u-tokyo.ac.jp/portal/ (参照 2020-03-17).

[11] 中村覚, 永崎研宣. 日本国内のIIIF準拠画像に対する横断検索システムの構築. 研究報告人文科学とコンピュータ $(\mathrm{CH})$. 2018, vol. 2018-CH-118, no. 8, p.1-6.