# 日本災害DIGITALアーカイブの展開 と展望
## Japan Disasters Digital Archive: Its Evolution and Future Prospects

\author{
ゴードンアンドルー \\ ハーバード大学歴史学部
}

\author{
森本涼 \\ MORIMOTO Ryo \\ プリンストン大学人類学部
}

\begin{abstract}
抄録：この論文では、2011 年より7 年目を迎えた日本焱害 DIGITALアーカイブ (JDA) の進化を紹介すると同時に、日本焱害 DIGITAL アーカイブが進めてきた、連携・参加型デジタルアーカイブの意義と、災害デジタルアーカイブ全般の発展への役割を議論する。独自に開発してきた利用者の参加を促す機能を説明しながら、現在の利活用促進へのアウトリーチ活動の経過報告と幾つかの実証例を紹介し、デジタル災害資料の利用価値を産む、参加型アーカイブの形を提案する。また、日本国外の日本災害アーカイブとしての独自の視点で得た、震災後急激に発展した国内でのデジタルアーカブズ分野の共通課題と、デジタルアーカイブ学会への展望を論ずる。

Abstract: This article details the evolution of the Japan Disasters Digital Archive (JDA) at the Edwin O. Reischauer Institute of Japanese Studies (JDA). Since its inception in March 2011, JDA has pursued the innovation of a collaborative and participatory disaster digital archive. In discussing this concept, we offer perspectives on the role the JDA model might play in further developing disaster archives in Japan. In addition, we report on our past and ongoing outreach activities aimed at creating and cultivating user communities in and outside of Japan, and ways our unique participatory features encourage users to discover and use existing digital records of the disasters as well as to generate new value by adding materials and interpretations to the archive. We conclude with thoughts on the challenges of disaster archiving in Japan and hopes for the Japan Society of Digital Archive.
\end{abstract}

キーワード : 災害、デジタルアーカイブ、メタデータ、デジタル資料、利活用、権利処理

Keywords: Disaster, Digital Archive, Metadata, Digital Record, Rights Issues, Use and Application

## 1. はじめに

東日本大震災は、世界的なデジタルアーカイブ時代の黎明期に偶然重なった。日本では、2011 年を『デジタルアーカイブ元年』と呼ぶのが相応しいだろう。大震災による災害の記録と記憶のデジタルリポジトリを作成する事が、デジタルアーカイブの重要性と潜在性、そして防災・減災の認識を広める上で中心的な役割を果たしてきたと言える。

震災発生後の間も無く、ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所（以下、研究所）を含む数多くの団体が、前例のない複合災害に対して、 ほぼ同時期にデジタルアーカイブの構築を開始した。我々の初動の速さは、皮肉にも拠点（アメリカ、ケンブリッジ）が被災地より遠く離れており、被害を受けず、移転や再建の必要も無いと言う「距離」の利点があった。同時に、日本からの留学生や大学教職員、日本と関係を持つ学生とスタッフは、「何かをする」という衝動に駆られた。資金集めや啓蒙の為のシンポジウムの開催に加え、震災から数日後には既に、教職員
や学生がデジタルの災害記録の収集等の活動を通じて長期的な貢献方法の可能性について話し合っていた。研究所では、2005 年に日本の憲法改正問題に関するウェブアーカイブプロジェクトを開始していた ${ }^{[1]}$ 。本プロジェクトは、21世紀に公的問題に関する多くの議論が仮想空間 (ウェブサイト等) で行われている事、 そのウェブサイトは頻繁に更新されている事の 2 つの前提があった。ウェブサイトが変更または消失する前に、体系的な保存の努力がなければ、重要な論争の歴史を追求したい将来の研究者達が露頭に迷う事はわかっていた。

本経験を踏まえ、「日本災害 DIGITAL アーカイブ $\left.{ }^{[2]}\right.\rfloor$ （図 1、以下、JDA）は、ウェブサイトとオンライン揭示板を中心に開始をした。本計画を広く周知した際に、大学院生や学部生からややデジタル社会に疎い教員達に対して「ウェブサイトは重要だが、デジタルアーカイブはその集合体以上でなければならないと」 と提案がなされた。直ちにウェブサイトやSNS、画像、映像、新聞記事・見出し、証言、文書など、多様な種
類の記録を保存することを開始した。これを起点に、様々な課題に対して試行錯誤を繰り返し、日本の協力機関との深い関係を通して JDA は進化していくこととなった。

JDA は、震災から数か月後に関係機関と連携する体制を確立していた。これは、震災が非常に広範囲であり、一つの機関が網羅的に記録の収集・公開するなどが不可能だったためである。日本では、複数プロジェクトが開始していることを知り、2011 年の夏に関係機関の有志と定期的に意見交換を開始した。同年秋までに、これらのプロジェクト実施機関とより強勒な協力関係を築き始めるにつれて、JDAが離れた場所からでも貢献ができる方法を模索した。その結果、個々のプロジェクトができるたけ滞りなく繋がる『連携型アーカイブ』となり、その後、利用者が菼害記録を集めて協力する『参加型アーカイブ』として発展した。参加型アーカイブへの最初の兆しは、少数スタッフではウェブ上の情報を収集・保存する作業が不可能であったため、ウェブサイトの選定・投稿をボランティアで行うクラウドソーシング体制に繋がった。

図1日本災害DIGITALアーカイブホームページ (jdarchive.org)

2011 年秋から、独自プラットフォームを開発しながら、日本の協力機関との関係構築をした。著者（ゴー ドン）は、2011 年秋から翌年末までに 6 回の日本訪問を行い、その中でも 2011 年 10 月の岩手県遠野市で開催された「東日本大震災の記録とその活用〜3.11まるごとアーカイブズの目指すもの〜」は、重要であった。 さらに、2012 年 1 月の東日本大震災アーカイブ国際シンポジウムでは、グローバルパートナーシップセンターの助成により東北大との共催で実現した ${ }^{[3]}$ 。日本からの寞大な寄付金から成る研究所の運営費やセンターからの支援が糧となり、私達は恩返しの精神で迅速に対応することができた。2012年 3 月には、JDAの最初のサイトを公開した。当初のサイトは、非常に原始的で不安定であったが、試行錯誤を続け、また多くの関係機関の協力を頂き、より安定したアーカイブサイトを構築することができた。2016 年からは、2016年熊本地震の対応など範囲を広げて活動している。

以下に、『連携・参加型アーカイブ』の主な特徴や機能および課題ついて説明する。

## 2. JDAとその基本原則

## 『保存』・発見』・連携』・渗加』

この4つの親密に関連する言葉は、プロジェクトの初期から続くJDA の基本原則である。JDA は、4つの基本原則を土台に、他のプロジェクトとの協力体制で行う連携型アーカイブを推進し、世界中の利用者の参加によって成長する参加型アーカイブサイトを運用している。JDA は、東日本以外の幅広い利用者、つまり、世界中の利用者が、協力機関によって収集された記録をJDA 内で簡便に発見し、利活用をできるようにする事を目的としている。

## 2.1 協力機関との連携

東北大の柴山らは、震災デジタルアーカイブを「コンテンツフォルダ型」と「横断検索型」の 2 種類に分類している ${ }^{[4]}$ 。彼らの評価では、日本の震災アーカイブのほとんどは前者に属し、プロジェクト毎に震災関連記録の収集から保存、管理、公開までを一貫して行なっている。一方、国立国会図書館の「ひなぎく」や JDA などの「横断検索型」には、コンテンツフォルダ型と連携してポータルサイトとして機能し、異なるプロジェクトのコンテンツを横断的に検索することが可能である。実際にJDA で扱っている大半は、日米の 15 以上の協力機関が収集した資料であり、JDAのインターフェイスで一元的に検索、表示することができる（図 2)。

図2 JDA連携概念図

協力機関との連携方法は、協力機関が用意する API を使用している他、FTP 又はRSS で連携している。 その他、Internet Archive と連携協力を行っているが、専門スタッフによるキュレーションが必要不可欠である。JDAスタッフは、利用者が探し出し投稿したウェブ情報 (ニュース記事、PDF、YouTube、写真など）を、

Internet Archive の Archive-It サービスを用いて、一つ一つ内容を確認しながら保存する作業を行っている ${ }^{[5]}$ 2018 年 5 月現在、JDA 内で発見可能なコンテンツ総数は、 160 万件を超えており、独自コンテンツは全体の 66,000（4.1\%）を少し上回る。

JDAのインターフェイスは、ボストンの地元企業 (ADK Group) が Drupal をカスタマイズし貴重な記録の発見を可能にしている。さらに、コロンビアにあるデジタルマッピングコンサルティング会社の Terranodo によって開発されたヒートマップにより、コンテンツを地図上で画期的なかたちで視覚化することができる。本プロジェクトは、全世界の協力者によって成り立っているオープンソースプロジェクトで ${ }^{[6]}$ デジタル時代の共同連携作業の象徴である。

## 2.2 参加型アーカイブ

JDA は、災害アーカイブのポータルサイト以上の役割を果す事ができる ${ }^{[7]}$ 。JDAの機能には、利用者が積極的に参加する事で記録の追加や記録の利活用を促進することができる。これは、多様な背景を持つ個々の利用者が記録に対して新しい価値や意味、想像力、解釈を共に生み出し、記録に付加価値を付けることができる ${ }^{[8]}$ 。これは、次世代に伝える活動の支援する革新的な環境である。さらに、利用者がキュレーターや研究者、過去の災害のオブザーバーを同時になれる機能を持っており、「貢献」機能、「マイ・コレクション」機能、「プレゼンテーション」機能などがある。以下に機能の説明をする。

## 2.3 「貢献」機能について

JDA で目的とするものが見つからない場合は、「貢献」機能でその問題を解決する。「貢献」機能は、利用者自身が収集した資料 (ウェブサイトや画像、文章、映像、音声データなど）を JDA に投稿や共有することができる他、震災経験した方の個人的な思いや記憶を「証言・物語」として共有することもできる。

しかしながら、利用者自身が収集したウェブ上のボーンデジタル記録は、急速に消えてしまう問題 ${ }^{[9]}$ がある。さらに、ウェブコンテンツをアーカイブサイ卜等に保存するには、複雑な作業が必要である。そのために「JDAブックマークレット」というブラウザツールを作成した。ツールは、ウェブのタイトルや URL、内容などを半自動的に抽出し、JDAのサイトに登録することができる。現段階では、すべての情報が抽出できるのではなく、ウェブサイトの公開日やサイトの特徴を示すキーワード、位置情報などを自分で入力の必要性があるため、ツールの改善を現在も続けている。震焱から 7 年間で「貢献」機能を用いた資料の提供は、65,000を超える。

その他、「貢献」機能には、利用者が JDA 内で参照できる全ての記録のメタデータに対して追記が可能である。例えば、利用者が既存の記録のタイトルやキー ワードなどを他の言語での追加ができ、他の利用者のアクセシビリティを向上することができる。本機能で利用者がアーキビストになり、資料整理活動に参加することができる。

## 2.4 「マイ・コレクション」機能と「プレゼンテーション」機能

「マイ・コレクション」機能は、最も重要でユニー クな JDAの独自機能である。現在、参照可能なコレクションは 400 以上、プライベートコレクションも 500 以上がある。本機能は、サイトアカウントを持つ利用者が、自身の興味あるテーマや場所、時間など、様々な条件を基に資料を整理して、自身のコレクションを作成することができる。さらに、「ノート」機能を使うことで、その資料群に関する個人的なメモや感想などを付け加える事もできる。利用者自身が作成したコレクションは、公開もでき、他の利用者が閲覧することができる。本機能により、様々な利用者の視点でまとめられた資料同士の新たな繋がりや新たな価值を見出し、他の利用者へ新たな角度からの提案や発見を促すことができる。

「マイ・コレクション」機能は、アーカイブとして革新的な機能たが、最近まで、簡潔かつダイナミックにプレゼンテーションするツールを持っていなかった。この問題を改善するために、2017年3月に「プレゼンテーション」機能を追加した。本機能により、「マイ・コレクション」の情報からプレゼンテーションを自動的に作成することが可能になった。さらに、 すべての利用者は、他の公開されているコレクションでも本機能を利用できる。本機能は、他のプレゼンテーションツールとは異なり、IFrameを使用して、 ウェブコンテンツをできるだけオリジナルに近い状態で表示できるようにしている。本機能により、ウェブサイトの全ページの表示やスクロールが可能であり、 さらに、埋め込まれた YouTube のビデオを再生することができる。上記の各機能を組み合わせることで、協力機関が収集した記録や利用者が投稿した記録を活用して、ダイナミックなマルチメディアプレゼンテー ションを作成することができる。

## 3. 利用者のコミュニティと利活用の例

本プロジェクトを開始時、研究者や教育者、政府関係者、NPO、一般市民、被災者などの多様な利用者に利用されることを想定した。以下に、JDAの様々な試みについて説明する。

## 3.1 JDAを利用した教育活動

JDA は、防災教育目的で開発した。現在、ハーバー ド大 (デジタル方法論、人類学、日本史)、エモリー 大 (環境学)、スミスカレッジ（日本史）、東北大 (災害研究、グローバルセーフティー) などの大学機関で定期的に教育利用されている。大学では、学生達がマイ・コレクション機能を用いて自身の研究を発表している。その中で、2015 年からハーバード大と東北大の両学生が、互いの観点から東日本大震災を教え合う試みを行なっている。この試みを通じ、JDA が国や国籍、場所を選ばず、日本の過去の災害記憶から知見を生み出し、世界各地の学生を繋ぐきっかけになれることが証明することができた。

2016 年から Showa Boston Institute of Language and Culture の学生達は、アカウントを共有して JDA の資料にメタデータの追記するボランティア活動を行っている。学生は、災害記録に触れる機会を作るだけでなく、記録がどのように作成・整理され、インターネッ卜上に流通しているかを学ぶことができる。本試みは、 JDA で災害を学ぶこと以外にも、デジタルリテラシー を効果的に学ぶことができる教育的価値があることを示した。

## 3.2 JDAを利用した研究活動

JDA は、定量分析のためのプラットフォームとも成り得る。JDA に実装されているエクスポート AP ${ }^{[10]}$ を使用すると、JDA内の項目を抽出して定量分析する事ができる。例えば、アムステルダムの Digital Method Initiative（以下、DMI）は、Hypercities $の 80$ 万件以上の震災直後のツイートを分析した。ツイートの位置情報を利用する事で、人々が緊急時にどのような情報を広め、どのようなハッシュタグが頻繁に使用され、特定のツイートがどのような場所で誰に対してリツイー トされたかが示された。

上記の研究では、1つのデータタイプのみに焦点を当てた研究だが、それはJDAの更なる定量分析分野での利用価値があることを示している。今後、DMI のような高度な技術を持った利用者は、JDA 内の様々な種類の資料がどのように関連しているか、専門家と一般利用者が同じ資料に対してどのような傾向が見ら
れるのかなど、ビックデータ分析に用いることを願っている。

## 3.3 JDAアウトリーチ活動と新たな利用者コミュニ ティの開拓

JDAの新たな試みとして、被災地域での利用者コミュニティの育成について考えている。以下に $3 つの$試みについて説明する。

一つ目の福島県福島工業高等専門学校は、2018 年 4 月から英語授業にJDAを組み达んでいる。生徒は、両親や親戚に東日本大震災の経験の聞き取りと震災時に撮影した写真等を収集し、英語の説明文を加えて JDA に投稿をする。次に、JDA のプレゼンテーション機能を用いて、生徒自身が震災後の福島での生活の経験や考えについて資料を作成し、国内外の人々に自身の言葉で伝える試みである。

二つ目の宮城県多賀城高等学校災害科学科では、東北大と連携して 2018 年夏に実施する。生徒は、学校から生徒一人一人に配布されているタブレット端末を用いて、震災資料や自身の活動内容等を JDA に投稿することや JDA 内の震災資料に対してメタデータの追加を行うことを予定している。本授業は、生徒に対して、今後の被災地域における活動や防災観光、ボランティア、コミュニティーアーカイブなどの場面で、 JDA の利用価値を探るのに役立つと考えている ${ }^{[11]}$

三つ目の可能性として、「マイ・コレクション」機能を「マイ・アーカイブ」と捉えたJDA の利活用があると考える。貢献機能を中心として JDAを利用する事で、自家製のアーカイブを開発する事なく、誰でも簡単にアーカイブを作り発信する事が可能だ。災害時やその後を記録するために自治体、NPO、企業または個人が積極的に JDAを使い、迅速にデジタル資料を保存するために利活用してもらいたい。

様々な利用者コミュニテイに出向いて多くの利活用事例を探求し、その他のコミュニティに対して JDA の利活用モデルを提供して行きたいと考えている。東日本大震災から 8 年目に入り、デジタル黎明期も次の段階となっている。今後、JDAの連携・参加型アーカイブが標準アーカイブになることを願っている。そして「アーカイブ」と言う言葉が指すものが、保守的な記録庫では無く[12]、オープンでダイナミックな「記憶と記録の場」になることを期待している ${ }^{[13][14]}$ 。

## 4. 海外から見たデジタルアーカイブの課題

JDA は、直面している多くの課題があるが、他の災害関連アーカイブやデジタルアーカイブ全体にも共通

していると考えている。当然、日本の複数の組織や研究者はこれらの課題の詳細な分析を行い、思慮深い提案をしている。2018 年 2 月の「大規模自然災害情報の収集・保存・活用方策に関する調查会」 ${ }^{[15]}$ の報告書には、JDAが現在進行形で直面しているほぼ全ての課題について触れられている。著者らの問題提起は、 おそらく重複するかもしれないが、海外からの視点で以下の 4 つ課題を示す。

## 4.1 今後のアーカイブプロジェクトの継続の課題

アーカイブは、デジタルや紙媒体に関係なく、最も基本的な作業は資料を保存することである。しかし、連携型アーカイブには、他のアーカイブプロジェクトに記録の保存の活動に依存している。そのため、プロジェクトが終了した場合、そこに保管されていた記録がサイトから消え、連携が維持できない課題がある。国立国会図書館も取り組んでいる 1 つ解決方法は、 サイト自体が消滅する前にデジタル資料を引き継ぎ、他のサイトとの連携を維持することである。JDA は、必要であれば同様の役割を果たしたいと考えるが、依頼される可能性は低い。ほとんどの場合は、プロジェクトの維持が困難になると、おそらく国立国会図書館に資料を移すことを望むであらう。なぜなら、複雑な権利問題を多く含んでいるためである。

## 4.2 個人の権利と社会の記録継承のバランス

災害アーカイブが直面する最大の課題は、個人の倫理及び法的権利を守る必要性と将来のために過去の災害記録をできるだけ広く伝える社会的必要性の 2 つのバランスを保つことである。連携型アーカイブは、無責任にも複雑な日本国内の権利問題を各連携先のプロジェクトに一任する事ができる。責任放棄に見えるが、JDAなどの日本以外のプロジェクトでは、日本とは全く異なる法律の下で運営されており、日本の問題には介入ができないのが現実である。JDAがすべきことは、JDAが権利処理などの困難な課題に向き合う用意と意欲のあるプロジェクトとの協力体制を構築することである。現在、日本では、アーカイブ資料の利活用や二次利用許可を提供者に求める標準的な枠組みを構築する努力が行われているが $[1]$ 、権利処理や許諾に関する問題は、障壁も多く長期的な課題になると思われる ${ }^{[17]}$ 。

## 4.3 メタデータの一貫性と標準化

第 3 の課題は、メタデータの内容に一貫性が必要性であることである。これは、技術的かつ費用的な課題
とも言える。本課題は、司書や学芸員等による伝統的なアーカイブでも、クラウドソーシングに頼る参加型アーカイブでも難しい課題である。例えば、JDAには、 スタッフが収集したある程度の一貫性があるウェブサイトや、世界中の多くの利用者が独自の観点から提供された資料（特にプロジェクトの初期段階）がある。著者らが、ウェブサイトの主要なキュレーターであったとしても、メタデータに一貫性を持たせることは至難の技である。そのため、連携型アーカイブでは、プロジェクト間のメタデータの標準化・統一化は回避不能の課題である。メタデータに一貫性がなければ、利用者が探したい資料や関連資料を百数万コンテンツから発見できる可能性が低い。しかし、各プロジェクトが意欲的に活動し続けている限り、メタデータ基準を定義する共同作業が、中・長期的には何かしらの成果を上げる可能性がある。また、IT 分野の進歩により、既存のメタデータを解析し、シソーラス辞書を作り、 $\mathrm{AI}$ どを使った資料解析を通じ、標準化されたメ夕データを自動付加することもいずれ可能になる。さらに、現在進行形で進化している全文検索により、メ夕データ不整合の問題をある程度は克服可能と考える。

## 4.4 利用者コミュニティの構築と維持

最後の課題は、他の災害アーカイブにも共通しており、報告書にも述べられている。これは、利用者コミュニティを構築し、継続して維持する課題である。災害アーカイブの性質上、過去のトラウマや負の感情を喚起する可能性がある。特に災害直後では、多くの利用者は災害アーカイブから距離を置くと思われる。 しかし、災害発生現場より遠く離れた場所で、利用者らの「参加」を最も重要な特徴とする JDAでは利用者コミュニティを構築することが最重要目標である。

「誰が JDAの利用者になるのか？」と質問された時、 プロジェクトの初期段階では、その答えに筆者（ゴー ドン）は自身が好きな「Field of Dreams」の映画の場面を引用していた。この映画は、農場の真ん中に野球場を作る無謀なプロジェクトの話である。主人公の妻による「誰がこれを使うのか」との言及への主人公の答えは、「作れば、来る」だった。今振り返ってみると、 この答えは、深刻な課題に対する世間知らずな反応であった。利用者コミュニティは、魔法のように突然現れることはなく、その開拓には多くの労力が必要になると考えるようになった。

JDA は、本課題に対して2つの方法で解決することを考えている。まず、3章で説明したようにアーカイブの利用と参加を促すためにできるだけ魅力的で価値

のあるツールを提供することである。そして、日米両国や世界中の協力機関と連携して、講演やワークショップ、ソーシャルメディアなどを通じて、潜在的な利用者コミュニティに積極的にアプローチし、研究、教育、そして、地域コミュニティの強化のために、デジタルアーカイブが持つ可能性や価值を実証することである。

まだ、議論がなされていない1つの可能性は、デジタルアーカイブと物理的な場所（被焱地等）とを連携させること、震災追悼式や防災教育等で利活用を促進することである。被災者は、被災場所を再訪することは避けたいかもしれないが、被災を経験していない人には、学びや発見を生む重要な場所と考える。東日本の被災地やその他の被災地では、被焱地の観光の取り組みがみられる。これらは、「ダークツーリズム $\left.{ }^{[18]}\right.\rfloor$ とも呼ばれている。1990 年代に英国の学者が提唱した用語は、日本で国立広島原爆死没者追悼平和祈念館から足尾銅山などに至るまで、過去に大きな事故または災害が起こった場所への訪問することを指し ${ }^{[19]} 、$現在では三陸沿岸様々な場所などがそれに当たる。位置情報がある資料の場合、訪問者がその特定の場所に関連する資料へのアクセスが出来るサービスの提供は、困難なことではないと考える。この種のデジタルアーカイブと物理的な場とを連携することは、未知の可能性を秘めている。

この可能性や上記の他の方法で利用者コミュニティを開拓する取り組みを追求して行く上で、デジタルアーカイブ学会の今後の活動と学会員のアイデアやサポートをおおいに期待している。

## （註・参考文献）

[1] ハーバード大学エドウィン・O・ライシャワー日本研究所「憲法9条改正研究プロジェクト」https://projects.iq.harvard. edu/crrp [Last Accessed May 31, 2018]

[2] プロジェクト開始時から2016年までは「2011年東日本大震災デジタルアーカイブ」という名称で活動をしていた。

[3] 東日本大震災アーカイブ国際合同シンポジウム＜報告＞ http://current.ndl.go.jp/e1258 [Last Accessed May 31, 2018]

[4] 柴山明寛, 北村美和子, ボレー・セバスチャン, 今村文彦.「近年の震災アーカイブの変遷と今後の自然災害アーカイブのあり方について」『デジタルアーカイブ学会』,1巻 (2017) Pre号 pp.13-16.
[5] プロジェクト開始当初、バージニア工業大学が開始した 「Crisis, Tragedy, and Recovery Network “Japan Earthquake” 」というInternet Archive Archive-It のアカウントを利用させていただいたが、2016年度より JDA独自のアカウント「“Japan Disaster Archive” 」を使いキュレーション活動を続けている。

[6] JDAのコードベースはこちらのURLよりアクセス可能： https://bitbucket.org/adkgroup/japan-disasters-archive-drupal/ overview

[7] 坂井知志.「コミュニティーアーカイブの現状と課題」『デジタルアーカイブ学会誌』Vol. 2 (2018), No.2, pp.48-51.

[8] Parry, Kyle."Generative Assembly After Katrina.” Critical Inquiry, 44 (2018), p.554-581.

[9] エリック・ディンモア,アンドルー・ゴードン「2011年東日本大震災デジタルアーカイブ」『みすぶ』 2012 pp.6-10 www.msz.co.jp/book/magazine/201206.html [Last Accessed May 20, 2018]

[10] http://jdarchive.org/api/items/search?type=Website,Document,Text $\&$ limit $=500 \&$ page $=1$.

[11] 北村美和子, 林尾修, 柴山明寛.「東日本大震災後のコミュニティーアーカイブ活動：仙台荒浜地区を一例とした報告」『デジタルアーカイブ学会誌』Vol. 2 (2018) No. 2 pp.12-15.

[12] 吉見俊哉.「なぜ、デジタルアーカイブなのか？知識循環型社会の歴史認識」『デジタルアーカイブ学会誌』Vol. 1 (2017), Issue. 1 pp.11-20.

[13] 佐藤和久, 甲斐賢治, 北野央.『「コミュニティ・アーカイブを作ろう!」せんだいメディアテーク「3がつ11にちをわすれないためにセンター」奮闘記』2018, 晶文社.

[14] 田村賢哉, 井上洋希, 秦郡実, 渡邊英徳.「市民とデジタルアーカイブの関係性構築 : ヒロシマ・アーカイブにおける非専門家による参加型デジタルアーカイブズの構築」『デジタルアーカイブ学会誌』Vol. 2 (2018) No. 2 pp.128-131.

[15] 内閣府防災担当大規模災害情報の収集・保存・活用方策に関する検討会「大規模自然災害情報の収集 - 保存・活用方策の方向性について（報告）（平成30年2月27日公表）」 http://www.bousai.go.jp/kaigirep/kentokai/daikibosaigai_jyouhou/ pdf/houkoku.pdf [Last Accessed May 30, 2018]

[16] 柴山明寛, Sebastien Penmellen Boret.「震災アーカイブを利活用するための権利処理のあり方について」『東北地域災害研究』第52巻(2016) pp.241-244.

[17] 生貝直人.「デジタルアーカイブに関連する法政策の状況と今後の論点」『デジタルアーカイブ学会誌』Vol. 1 (2017) Issue. 1 pp.32-34.

[18] John Lennon and Malcolm Foley, Dark Tourism: The attraction of death and disaster, (Cengage Learning: 2000) offers a good introduction to this field.

[19] 井出明.「渡良瀬川上流と下流の記憶」, ダークツーリズム・ジャパン (2016) pp.10-17.