クイズ問題: 7年から10年を1周期とする景気の循環のことを、発見したフランスの経済学者の名前を取って何の波というでしょう?
答え: ジュグラーの波

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: 景気循環
text: 約10年の周期の循環。中期波動とも呼ばれる。フランスの経済学者クレマン・ジュグラーが1860年の著書の中でその存在を主張したため、シュンペーターの景気循環論から「ジュグラー循環」と呼ばれる。企業の設備投資に起因すると見られる。
title: 経済成長の黄金律
text: 1961年に黄金律を提唱したフェルプスは、全ての経済変数がそれぞれ一定の成長率で伸びてゆく経済成長を黄金時代とよんだ。
title: ニコライ・コンドラチエフ
text: 個々の波の重要な特性は、好況期には好景気の年が優位を占め、「景気後退の年の抜きん出た突出」と名付けられた下り坂の局面には、基礎的発明と呼ばれる重要な発見や発明の大多数がなされることである。
title: クレマン・ジュグラー
text: 経済学者のヨーゼフ・シュンペーターは、約40カ月の「キチン波」、約50年の「コンドラチエフ波」と並んで、約7-11年の景気循環を「ジュグラー波」と名付けた。シュンペーターによる他の2つの長期循環は今日ほとんど用いられないが、ジュグラー波は実体経済の中で繰り返し実証されている。
title: リチャード・クー
text: バランスシート不況とは、大多数の民間企業がバランスシート悪化の修復に動く事で、合成の誤謬によってマクロ経済に悪循環をもたらし引き起こされる、デフレによる不況(景気後退)の原因を説明した、リチャード・クーが提唱した経済理論モデルの一つである。
title: フィリップス曲線
text: 失業率に影響を与えるのは、主に、実現したインフレ率そのものではなく予想されたインフレとの乖離である。予想を上回ってインフレが進行した分が、失業率を低下させることになる。よって、実現したインフレ率と失業率のグラフにおいて、フィリップス曲線は期待インフレ率によって上下にシフトする。また、供給ショックなど、その他の要因によってもフィリップス曲線はシフトする。たとえばオイルショックのような供給ショックは、失業率悪化と物価上昇を同時にもたらし、フィリップス曲線を右上方向へシフトさせる要因となる。
title: スタグフレーション
text: スタグフレーション(stagflation)とは、経済現象の一つであり、「stagnation(停滞)」と「inflation(インフレーション)」の合成語で、経済活動の停滞(不況)と物価の持続的な上昇が併存する状態を指す。
title: フィリップス曲線
text: 1990年代はインフレ率の低下と失業率が低下する時代でニューエコノミーとも呼ばれた。期待インフレ率の低下によってフィリップス曲線が漸次、下方にシフトしていったと考えられ、単純にプロットするとむしろ左下がりの関係が見られることとなっている。
title: フィリップス曲線
text: ミルトン・フリードマンはフィリップス曲線に期待(予想)の概念を導入し、インフレ率の水準に関わらず長期的には一定の失業率に落ち着くとし、この失業率を自然失業率(natural rate of unemployment)と呼んだ。マネタリズムは、長期のフィリップス曲線は垂直になると主張する。つまり、インフレ率と失業率には逆相関の関係はないということになる。フリードマンに影響を受けた新古典派のマクロ経済学者たちは、景気の状況によって財政・金融政策を頻繁に動かすのは、逆に経済を不安定にするとしている。
title: テイラー・ルール
text: テイラー・ルール(英:Taylor rule)とは、ジョン・ブライアン・テイラーが1993年に提唱した、インフレーションや国内総生産といった経済変数に従って政策金利水準を与える金融政策の一種。また、望ましいとされる金利水準と経済変数の間の関係式。テイラー・ルールは、単にFRBの実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない。
title: 景気循環
text: 約40ヶ月の比較的短い周期の循環。短期波動とも呼ばれる。アメリカの経済学者ジョセフ・A・キチンが1923年の論文でその存在が主張され、ヨーゼフ・シュンペーターの景気循環論によって「キチン循環」と名づけられた。主に企業の在庫変動に起因すると見られる。
title: 景気循環
text: 多くの景気循環の計測において、2分割(景気拡張期、景気後退期)で示されることが多いが、景気循環の計測の基礎となっているバーンズとミッチェルの景気循環の定義では4分割であらわされている。ただし、回復と好況、および後退と不況の境目を計測することが困難なため、ほとんど4分割で表示されることはない。
title: ニューエコノミー
text: しかし、実は1990年代を経て先進諸国ではキチンの波の変調、あるいは縮小が観測されている。企業の在庫調整が加速して俊敏になったためである。ニューエコノミー論のなかで記述されたほどに劇的に景気循環が消滅したわけではないが、在庫に起因する景気循環は短期間化し緩和された。
title: フィリップス曲線
text: 縦軸にインフレ率(物価上昇率)、横軸に失業率をとったときに、両者の関係は右下がりの曲線となる。フィリップスが初めて発表した時は縦軸に賃金上昇率を取っていたが、物価上昇率と密接な関係があるため、縦軸に物価上昇率を用いることが多い。
title: 経済成長の黄金律
text: 経済成長の黄金律(おうごんりつ)は、一定の成長率で進む経済成長のうちで、消費が最も多い経済成長である。黄金則とも訳す。
title: 良いデフレ論争
text: リチャード・クー(当時野村総合研究所主席研究員)が1994年に出版した、良い円高・悪い円高をもじって、デフレーションを良性のものと悪性のものとに分類し、当時の物価下落は良性の「良いデフレ」であるという主張が登場した。このため、当時の物価下落が、良性のものか悪性のものかという論争が起こった。
title: ミルトン・フリードマン
text: 1970代までは先進国の各国政府は、「スタグフレーション」に悩んでいた。フリードマンは、スタグフレーションのうちインフレーションの要素に対しての姿勢や政策を重視した。また、経済に与える貨幣供給量の役割を重視し、それが短期の景気変動および長期のインフレーションに決定的な影響を与えるとした。特に、貨幣供給量の変動は、長期的には物価にだけ影響して実物経済には影響は与えないとする見方であり、(貨幣の中立性)、インフレーション抑制が求められる中で支持された。 1976年 これらの主張により、ノーベル経済学賞を受賞した。
title: フィリップス曲線
text: これは、短期的にインフレ率が高い状況では失業率が低下し、逆に失業率が高いときはインフレ率が低下することを意味する(インフレーションと失業のトレードオフ関係)。つまりフィリップス曲線とは、短期において「失業率を低下させようとすればインフレーションが発生」し、「インフレーションを抑制しようとすれば失業率が高くなる」ということを表した曲線である。
title: フィリップス曲線
text: フィリップス曲線上の動きと、フィリップス曲線のシフトとの区別は重要である。たとえば景気悪化局面においては、失業率の悪化とともにインフレ率の低下が起きるが、そのインフレ率の低下を受けて人々のインフレ期待も低下していくことになり、フィリップス曲線の下方シフトが発生する。その結果、実現したインフレ率と失業率の間には時計回りのスパイラルが描かれることになり、この時計回りの動きの中で左下がりの部分が観察される(右の1990年代のプロットはこの時計回りの動きの典型となっている)。
title: スタグフレーション
text: スタグフレーションにはいろいろな要因が指摘されている。通常は物価上昇(インフレーション)と景気拡大とは同時進行的であると理解されており、フィリップス曲線にみられる実証研究によりその有意性には一定の評価がある。スタグフレーションが発生するのは以下のような要因によりフィリップス曲線が右上にシフトするためと解説される。
title: アーサー・セシル・ピグー
text: 実質資産純残高(資産マイナス負債)の増加を通じて消費が刺激されることで国民所得が増加する。これをピグー効果という。 これに対して、物価水準Pの下落あるいは名目マネーサプライMの増加によって実質マネーサプライM/Pが増加したとき、利子率の下落を通じて投資が刺激されることで雇用・国民所得が増加する。これをケインズ効果という。
title: 回帰分析
text: 「回帰」という用語は、英語の「regression」からの翻訳であるが、元々は生物学的現象を表すために19世紀にフランシス・ゴルトンによって造られた。ゴルトンは、背の高い祖先の子孫の身長が必ずしも遺伝せず、平均値に戻っていく、すなわち「後退(=regression)」する傾向があることを発見した。これを「平均への回帰」という。ゴルトンはこの事象を分析するために「線形回帰(英: linear regression)」を発明した。ゴルトンにとって回帰はこの生物学的意味しか持っていなかったが、のちに統計学の基礎となり、「回帰(英: regression)」という用語も統計学へ受け継がれたのである。
title: トリクルダウン理論
text: 新自由主義の理論によれば、ジニ係数が上昇したとしても、自由競争と国際貿易によって貧困層も含む全体の「所得が底上げされる」と考えられていた。OECDによる実証研究では貧富の格差が拡大すると経済成長を大幅に抑制することが示されている。「トリクルダウン」という名称はウィル・ロジャースの発言に由来するとされる。
title: 乗数効果
text: 乗数効果(じょうすうこうか、英: Multiplier effect)とは、一定の条件下において有効需要を増加させたときに、増加させた額より大きく国民所得が拡大する現象である。国民所得の拡大額÷有効需要の増加額を乗数という。マクロ経済学上の用語である。リチャード・カーンがもともとは雇用乗数として導入したが、ジョン・メイナード・ケインズがのちに投資乗数として発展させた。
title: マルサス主義
text: マルサス主義(まるさすしゅぎ、Malthusianism)とはトマス・ロバート・マルサスによって述べられた政治・経済に関する思想であり、産業革命期に展開された。マルサス主義の詳細については1798年の『人口論』による。その著書では、抑制されない人口増加が指数関数的になる一方で、食料供給の増加は算術的になることが予測されており、いかにしてマルサスのカタストロフィーに至るかが述べられている。マルサスはマンチェスター学派の思想のときに執筆した。
title: 経営戦略論
text: 2000年、マルコム・グラッドウェル(英語: Malcolm Gladwell)は、 転換点(英語: tipping point (sociology))の重要性を説いた。転換点とは、「あるアイディアや流行もしくは社会的行動が、敷居を越えて一気に流れ出し、野火のように広がる劇的瞬間」のことである。
title: 経済成長の黄金律
text: 黄金律が提唱される少し前、ニコラス・カルドアは経済統計を観察し、現実の経済成長がおおむね均斉成長であるという事実を発見した。カルドアはこれを定型化された事実(英語版)とよび、黄金律が提唱された年と同じ1961年に公表した。現代の経済成長理論でも、均斉成長は現実を要約して記述する概念として有益であると考えられている。
title: 量的金融緩和政策
text: 高橋洋一は「フィッシャー方程式『名目金利=実質金利+予想インフレ率』において、予想インフレ率の上昇分だけ名目金利が上昇するためには完全雇用でなければならず、デフレ状況では直ちにフィッシャー効果は起こらない。現金需要が旺盛な状態であれば、インフレ期待が生じても一部の資金が債券購入にまわり、債券価格の下支えになって金利はなかなか上昇しない。これは、景気回復期と後退期でフィッシャー効果が非対称になるという実証研究から裏付けられている。1930年代大恐慌において、アメリカや日本の歴史事実を見ても、名目金利の上昇は見られなかった」と指摘している。また高橋は「デフレから脱却するために一時的に実質金利がマイナスとなるが、長期的にマイナスのままとはならない」と指摘している。
title: ロジスティック方程式
text: ベルギー・ブリュッセルの陸軍大学の数学者であったピエール=フランソワ・フェルフルストによって、ロジスティック方程式は発表された。18世紀になると、トマス・ロバート・マルサスが出版した『人口論』に関心が高まっていた。マルサスモデルの説明で述べたように、マルサスは人口が指数関数的に成長していくモデルを発表し、その帰結として社会が飢饉の発生など破滅的状況を迎えることを予測した。このセンセーショナルな予測は衝撃を与え、当時およびマルサス死後も長く続く論争を引き起こした。「近代統計学の父」と呼ばれるアドルフ・ケトレーも、マルサスのモデルに関心を持ち、人口増減モデルについて論じた。ケトレーは流体の抵抗をヒントにして、人口増加率への抵抗は人口増加率自体の二乗に比例すると考えた。
title: マネタリスト
text: 貨幣供給量の変動が、短期における実質経済成長、および長期におけるインフレに対して、決定的に重要な影響を与えるとする。裁量的な財政政策への傾斜を強めていっていたケインズ的総需要管理政策への対立軸として生まれ、貨幣数量説に再び光を当てるとともに、裁量にかわってルールに基づいた政策の実行を主張する点に特色がある。主唱者はミルトン・フリードマン。彼の「経済産出より早いペースで貨幣量が増えることによってのみ生まれ得るという意味で、インフレーションとはいついかなる場合も貨幣的現象である」という言葉が有名である。また、主唱者フリードマンがその側面を強調したように、経済の短期変動の主因を貨幣量の変化に求める貨幣的景気循環を重視する。
title: 財政再建
text: 1940年代に経済学者のE・D・ドーマーによって提唱された、と日本でいわれている条件。名目経済成長率が名目公債利子率を上回れば基礎的財政赤字は維持可能であるといわれる。
title: 景気循環
text: 約20年の周期の循環。アメリカの経済学者サイモン・クズネッツが1930年にその存在を主張したことから、「クズネッツの波」と呼ばれる。約20年という周期は、住宅や商工業施設の建て替えまでの期間に相当することから、建設需要に起因するサイクルと考えられている。子が親になるまでの期間に近いことから人口の変化に起因するとする説もある。なお、クズネッツはシュンペーターの景気循環論に対して批判的だった。
title: 経済成長の黄金律
text: 1960年代、フェルプスらの黄金律の研究と並行して、デイヴィッド・キャスやチャリング・クープマンスが最適成長モデルをつくりあげた。最適成長モデルは経済の進むべき望ましい道すじを一本えらぶ。その結果は、望ましい道すじの先にある均斉成長において、資本収益率が成長率を上まわり、消費が黄金律より少なくなる。
title: ケインズ経済学
text: ケインズは、大恐慌(世界恐慌、英語では大不況Great Depression)に対する解決策として、二つの方策を取り混ぜることにより経済を刺激するよう説いた。
title: ミルトン・フリードマン
text: フリードマンは、ケインズ政策はスタグフレーションに繋がるとし、ケインズ政策の実行→景気拡大→失業率の低下→インフレ期待の上昇→賃金の上昇→物価の上昇→実質GDP成長率の低下→失業率の再上昇というメカニズムで、結果的に物価だけが上昇すると主張している。
title: マクロ経済思想史
text: 1860年代のウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズとクレメント・ジュグラーを始めとして、経済学者たちは、経済活動が頻繁に激変する景気循環を説明しようと試みた。その中でも重要な画期は、1920年にウェズリー・ミッチェル(英語版)が全米経済研究所を設立したことである。これにより、理論的でなく統計的な経済変動モデル(経済理論の代わりにサイクルとトレンドに基づくモデル)が流行し、クズネッツ循環のような明らかに規則的な経済パターンが発見された。
title: フィリップス曲線
text: ジェームズ・トービン、ジョージ・アカロフやポール・クルーグマンらによって、低インフレからデフレ領域においては長期においてもフィリップス曲線が右下がりとなることが指摘されている。これは、名目賃金の硬直性により、インフレ率の低い領域では実質賃金の調整が一層困難となり失業が解消されにくいこと、またその失業が履歴効果などによって長期的に固定化・構造化してしまうことなどによる(低インフレからデフレ領域では「インフレの潤滑油効果(inflation's grease effect)」が機能しない)。長期においても右下がりなフィリップス曲線は、長期に渡っても貨幣の中立性が成立せず、デフレーションが経済に悪影響を与え続け得ることを示唆している。
title: フィリップス曲線
text: フィリップス曲線(フィリップスきょくせん、英: Phillips curve)は、経済学においてインフレーションと失業の関係を示したもの。アルバン・ウィリアム・フィリップスが1958年の論文の中で発表した。
title: ニュー・ノーマル
text: ニュー・ノーマル(英語: New Normal)とは、ビジネスや経済学の分野において、2007年から2008年にかけての世界金融危機やそれに続く2008年から2012年にかけての大景気後退(英語版)の後における金融上の状態を意味する表現。
title: 産出量ギャップ
text: 総産出量をY、潜在産出量をY*とすると、Y-Y*で算出される。この差が正数ならインフレ・ギャップ (inflationary gap) と呼ばれ、総需要の増加が総供給の増加を上回っていることを示し、経済にインフレーション(好況)をもたらす。負数であればデフレ・ギャップ (recessionary gap) と呼ばれ、デフレーション(不況)をもたらす圧力となる。
title: ピグー効果
text: 物価と貨幣賃金が十分に下落すれば、消費者が保有している資産の実質的な価値が上がることにより、消費が増大(IS-LMモデルで言えば、IS曲線が右にシフト)し、雇用と生産が増え、完全雇用が達成されるとアーサー・セシル・ピグーは考えた。すなわち、ピグー効果を前提に考えると、仮に経済が不景気に陥り、失業(貨幣賃金の低下)が発生すると、デフレ状態になり、ピグー効果によって消費の増大(需要の増大)が起こり、そして雇用の増大がなされ、経済は自動的に(自己修正的に)景気回復へ向かうだろうということが言える。このピグー効果という用語は新古典派経済学者であるアーサー・セシル・ピグーの名前をとってドン・パティンキンが1948年に使いはじめた。
title: 流動性の罠
text: 流動性の罠とは、ケインズ経済学を解釈した経済学者のジョン・ヒックスが発案したものであり、金利水準が異常に低いときは、貨幣と債券がほぼ完全代替となってしまうため、いくら金融緩和を行っても、景気刺激策にならないという状況を指す。ヒックスの1937年の論文は、IS-LM分析を導入し、不況状態では金融政策が効かなくなるかもしれないことを示した。
title: 景気循環
text: 景気動向指数は、1950年に、H・L・ムーア(アメリカの統計経済学者)によって作成されているため、それ以前の記録はなく、日本においていつから統計をとっていたかは明らかにしていない。そのため、第一循環の谷は決まっていない。
title: ネオ・ケインジアン経済学
text: 1950年代を通じて、中程度の政府需要が産業の発展と財政および金融の反循環政策の使用を主導し続け、1960年代の「ゴーゴー」でピークに達し、多くのケインズ派にとって繁栄は永続的であるように見えた。しかし、 1973年のオイルショックと1970年代の経済問題により、現代のリベラル経済学は支持を失い始めた。この間、多くの経済が「スタグフレーション」(失業率が高く上昇し、インフレ率が高く上昇していることと相まって、フィリップス曲線の予測と矛盾している)を経験した。
title: マネタリスト
text: 貨幣供給量は、短期的には貨幣錯覚などにより実物経済に影響を与え、その典型が1930年代の誤った金融引き締めによる大恐慌だという。ミルトン・フリードマンは緻密な実証研究によりこのことを証明し、裁量的なケインズ主義政策への激しい攻撃を続けた。彼の主張は、1970年代米国のインフレと不況の並存(スタグフレーション)により、フィリップス曲線の崩壊の予言の的中をもって頂点に達した。
title: トリクルダウン理論
text: ロナルド・レーガンの経済政策「レーガノミクス」は実行に移され、実際に景気や失業率は改善したが、財政赤字は爆発的に膨張しビル・クリントン政権まで解消されなかった。また、この時期には景気が回復されたが、何が真の景気回復の要因となったかについては議論が続いている。
title: パレートの法則
text: パレートの法則(パレートのほうそく)は、イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが発見した冪乗則。経済において、全体の数値の大部分は、全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているとした。80:20の法則、ばらつきの法則とも呼ばれる。
title: ニコライ・コンドラチエフ
text: ニコライ・ドミートリエヴィチ・コンドラチエフ(ロシア語: Никола́й Дми́триевич Кондра́тьев, ラテン文字転写: Nikolai Dmitrievich Kondrat'ev, 1892年2月21日(ユリウス暦)/3月4日(グレゴリウス暦) - 1938年9月17日)は、ロシアおよびソビエト連邦の経済学者。「西側陣営の資本主義経済は40~60年規模の好不況からなる景気循環を持つ」という理論を提唱した。この景気循環はヨーゼフ・シュンペーターによってコンドラチエフ循環と名づけられた。
title: 経済成長の黄金律
text: なお、1989年にオリヴィエ・ブランシャールとスタンレー・フィッシャーによって出版された『マクロ経済学講義』では修正黄金律の定義が少し異なっている。ブランシャールらは最適化問題の目的関数の定義で人口を乗じず、また技術進歩を考えない。すると、上記の式1は r = ρ + n {\\displaystyle r=\\rho +n} という形になる。ブランシャールらはこの数式、すなわち均斉成長で利子率が時間選好率と人口増加率の和で決定されるという数式を修正黄金律と呼んでいる。
title: フィリップス曲線
text: また、1980年代以降の先進諸国では、インフレ率を低位に安定させる金融政策が目指されたことにより、期待インフレ率が漸減していったため、フィリップス曲線は次第に下方にシフトしていった。その結果、実現したインフレ率と失業率の間にはきれいな右下がりの曲線が描けなくなっている。しかし、これらはフィリップス曲線のシフトの結果であり、インフレーションと失業のトレードオフ関係が無くなったことを意味していない。
title: Jカーブ効果
text: Jカーブ効果(ジェイカーブこうか、英: J curve effect)とは、短期的な期間、または、ある閾値までは、ある出来事から最終的に予想される変化とは逆方向に変化をすることを表す言葉である。そのグラフがアルファベットの「J」の字に似ていることから付けられた言葉である。Uカーブとも言われる。
title: ルーカス批判
text: ルーカス批判(ルーカスひはん、英: Lucas critique)はロバート・ルーカスのマクロ経済の政策決定に関する論文にちなんで名付けられたものであり、経済政策を変化させることによる効果の予測を全面的に過去のデータ、特に集合体データ(英語版)で観測された関係性に基づいて行うことは現実的でないと論ずるものである。または、期待(または経済法則)が自己言及性を持つのだという指摘だと言うこともできる。
title: トレードオフ
text: 失業とインフレーションとの間にも、フィリップス曲線を描く関係がある。
title: リフレーション
text: 2013年現在におけるインフレ・ターゲットを中核とするリフレーション政策は、ノーベル賞経済学者(国際経済・経済地理が専門)のポール・クルーグマンが提唱した。クルーグマンは期待インフレ率を正にすれば、実質利子率を0以下にすることができると指摘している。
title: 黒田東彦
text: 経済学者のポール・クルーグマンは「黒田はインフレ率2%を目標としているが、実際に2%を達成させるためには、4%を目標にしなければならない。インフレ目標を低く設定することは『臆病の罠』である。黒田は2%インフレを予想しているが、その根拠を示していない。2%目標が好況を生み出すのに十分ではない可能性がある。2%という数字は、その基礎となるモデルが何かわからない」と指摘している。
title: リフレーション
text: リフレーションという言葉の初出はイギリスのエコノミスト(The Economist)誌1932年2月13号の「『リフレーション』か破綻か」(’Reflation’ or Bankruptcy)という記事である。田中秀臣は「『リフレーション』とは、 アメリカの経済学者であるアーヴィング・フィッシャーが提唱していた言葉である」と述べている。フィッシャーは、デフレが債務の実質的負担の増加を通じてさらにデフレをもたらすとしており、景気の自動回復が不可能になるデフレスパイラルを懸念し、リフレーション政策に大恐慌からの脱出の活路を見出した。
title: 恐慌
text: 恐慌(きょうこう、英: crisis、独: Wirtschaftskrise)は、景気循環の過程のうち、好況局面で突如発生する深刻な景気後退である。経済学の研究分野の1つである。マルクス経済学では、資本主義経済に固有の現象として恐慌を重視する。
title: 総需要
text: 総需要曲線は、物価水準を縦軸に、実質生産量(Real output、実質GDP)を横軸に取った図において、右下がりの曲線として表される。総需要曲線が右下がりの曲線なのは実質残高効果、ケインズの利子率効果、マンデル・フレミングの為替効果の3つの効果によるものである。実質残高効果は物価水準が上昇することで資産の実質価値が低下し、これによって消費支出が減少することで財・サービスに対する需要が減少するというものである。ケインズの利子率効果は、物価水準が上昇することで実質マネーサプライが減少し、マネーサプライの減少を補うため債券が債券市場で売られることで債券価格は下落、利子率が高くなることで、投資が減少し、財・サービスに対する需要が減少するというものである。
title: デフレーション
text: リフレーション (reflation・略称リフレ)は過剰設備の解消によって物価下落率が縮小し物価上昇率が0以上に向かうことである。
title: アルフレッド・マーシャル
text: マーシャルの k の推移から、現在の経済でマネーが過剰なのか不足しているのかを調べる際の指標となる。 尚、マーシャルにおける元々の式
title: リフレーション
text: いわゆるニューディール政策下において、1929年10月の物価水準回復を目ざした景気政策をさす語として1930年代にアメリカ合衆国で作られ、その後諸国で取られた同種の政策までをさす語として定着した。
title: ミルトン・フリードマン
text: 政府によって実施される財政政策は、財政支出による一時的な所得の増加と乗数効果によって景気を調整しようとするものである。しかし、フリードマンによって提唱された恒常所得仮説 によると、一時的な変動所得が消費の増加に回らないため、ケインジアンの主張する乗数効果は、その有効性が大きく損なわれる。そのため、恒常所得仮説は、中央銀行によって実施される金融政策の復権を求めたマネタリストの重要な論拠の一つになった。また、経済状況に対する政府中銀の認知ラグや政策が実際に行われるまでのラグ、および効果が実際に波及するまでのラグといったラグの存在のために、裁量的に政策を行ってもそれは適切に機能せず、かえって不要の景気変動を生み出してしまうことからも、裁量的な財政政策を批判した。
title: バンドワゴン効果
text: ミクロ経済学におけるバンドワゴン効果とは、同じ財を消費する人が多ければ多いほど、また、他人の消費量が多ければ多いほど、自分がその財を消費することの効用が高まるという効果である。「バンドワゴン効果」という名称は、アメリカの経済学者、ハーヴェイ・ライベンシュタインが創作した用語であり、消費の効用への効果のうち、流行に乗ること自体が持つ効果をバンドワゴン効果と呼んだ。
title: 経済成長の黄金律
text: 新古典派成長モデルは、均斉成長で利子率が成長率を上まわり、消費が黄金律より少なくなる。新古典派成長モデルが黄金律に達しないことを修正黄金律ということがある。また、均斉成長の利子率を決定する数式を修正黄金律ということがある。これを変形黄金則と訳すこともある。
title: 貨幣錯覚
text: 短期的には貨幣錯覚が存在するならばインフレ率と失業率の間にトレードオフが発生するが、長期的には人々が間違い続けることはなく貨幣錯覚が解消されるとすると、インフレ率と失業率の間のトレードオフは消失する(→フィリップス曲線、自然失業率)。その結果、インフレ率を引き上げるような政策は短期的には失業率の改善を達成できるものの、長期的には失業率は下がらなくなりインフレだけが上昇してしまうという、望ましくない結果を招く。ただし、ジョージ・アカロフらの指摘によると、貨幣錯覚は長期的にも解消され難く、この時には長期的にもインフレ率と失業率の間のトレードオフは残る。
title: 金融政策
text: 有名な政策に、1970年代後半にポール・ボルカー元FRB議長が採用した新金融調節方式がある。これは、それまで金利水準を目標にして行ってきたインフレーション対策が限界に達したため行われたもので、マネーストックを目標としている(増加の抑制が目的)。この結果、金利は上へ放たれ急上昇。1980年代初頭にまでいたる、高金利の時代を生み出した。この政策により、実質金利を高めることが出来、インフレーションは沈静化した。このように金利を目標としなくなることで金利の変動は激しくなる。
title: 経済成長の黄金律
text: 黄金律が提唱された当時は経済学で黄金時代という言葉がつかわれていた。現在は経済学で黄金時代という言葉をつかうことはほとんどなく、そのかわりに均斉成長という。これを恒常状態ともいうが、経済学者によっては成長率がゼロの場合に限ってこれを恒常状態とよぶことがあるというので気をつける。
title: デフレーション
text: 経済ジャーナリストの田村秀男は、後述するように(日本のデフレーション#対策についての議論参照)、デフレを物価下落に限定せず、賃金・所得が物価下落を上回る速度で継続的に下がることと定義すべきだと主張している。田村は「デフレは雇用にとって悪だ」と断じたジョン・メイナード・ケインズの見解を参考にしている。
title: セイの法則
text: セイの法則(セイのほうそく、英: Say's law, 仏: Loi des débouchés)は、「非貨幣市場の総供給と総需要が常に一致する」という原則である。フランスの経済学者ジャン=バティスト・セイによって発見され、「セイ法則」、「販路説」などとも呼ばれる。「近代経済学の父」リカードが採用したことから、マルクス、ワルラス、ヒックスといった多くの経済学者によって継承されたが、ケインズ『一般理論』(1937年)によって否定され、その問題点が広く認知されるようになった。
title: デフレーション
text: 名目金利の低下する速度以上の物価の下落が発生している局面では、実質金利が上昇し投資活動が低下する。これが経済活動を停滞させる要因となり、賃金の下落や失業(フィリップス曲線を参照)を生む。
title: 賃金の鉄則
text: 現代では、ラッサールの賃金生存費説の予測は、---既にリカードによって知られていた線に沿って---継続的な経済成長によって疑念を持たれただけではなく、マルサスの人口理論を覆す、人口の成長が実質所得と賃金の下降関数になるような、より豊かな社会での人口推移によっても疑念を持たれた。それゆえ、主流派経済学は賃金生存費説を却下する。
title: 景気後退の形状
text: 景気後退の形状(けいきこうたいのけいじょう、英語: Recession shapes)は経済学者が景気後退の状況を言い表す時に使う用語。特に科学的な理論や分類の体系があるわけではなく、景気後退と回復を表す非正式な簡易表記にすぎない。
title: トレンド
text: 統計学では、時系列データの長期的な趨勢(すうせい)である傾向変動を指す。通常は、直線または滑らかな曲線で示される。例えば、需要データが季節による変動を繰り返しながら徐々に増加している場合、途中に短期的な減少があっても、トレンド(傾向変動)は増加しているという。
title: トマス・ロバート・マルサス
text: 1798年に匿名で小冊子の主著『人口論』を著し、この中で「幾何級数的に増加する人口と算術級数的に増加する食糧の差により人口過剰、すなわち貧困が発生する。これは必然であり、社会制度の改良では回避され得ない」とする見方(「マルサスの罠」)を提唱した。
title: マルサスモデル
text: トマス・ロバート・マルサスは1798年に発表した『人口論』で、人口の増加は幾何級数的に増えていくことを指摘したことから、このモデルにマルサスの名が付けられている。同時にマルサスは、食糧の生産は算術級数的にしか増えていかないことを指摘し、幾何級数的に増える人口に対して食糧不足が必然的に発生し、悲観的な将来が訪れることを示唆した。ただし、伊藤嘉昭によれば、マルサスモデルとされる式自体を立てたのは1677年のイギリスの人口学者ヘール (Hale) とされる。
title: 中央銀行
text: 1960年代に世界的にケインズ政策が行なわれるようになった。ケインズ政策においては財政政策として歳出を増大させるとクラウディングアウトが発生し、乗数効果に制約が掛かる。しかし、中央銀行が適切に金融緩和を行なえば、クラウディングアウトは発生せず、財政政策が最大の効果を発揮する。このポリシーミックスは供給力に未稼働の余剰部分がある場合は有効であるが、供給力が限界に達すればその政策効果は実質GDP増大ではなく物価上昇(インフレーション)の積極的な要因となる。
title: デフレーション
text: 以上のような一連の経済縮小により、物価の下落と景気の悪化の循環がとどまることなく進むことを「デフレスパイラル」と呼ぶ。
title: 経済成長の黄金律
text: このように s を一定と仮定して導いた黄金律の s を黄金律貯蓄率という。フェルプスは1965年の第二論文以降、s を一定を仮定することはなく、均斉成長で結果として s が一定になることを導いている。
title: ニューエコノミー
text: このため「アメリカにおいては、もはや景気後退は無くなった」とする意見が生まれ、前述のニューエコノミー論と混同されることが増えた。
title: 量的金融緩和政策
text: ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマンは「金融緩和によって名目金利が一定に抑えられていると、期待インフレ率が上がり実質金利は下がる」と指摘している。
title: AD-AS分析
text: AD(総需要)AS(総供給)分析は、実際のところ、ケインズ経済学の理論の可視化であり、これは広く受け入れられるに至っている。広くセイの法則(供給はそれ自体の需要を生み出すという古典派経済学の法則)を基にしていた古典的なAD–ASモデルでは総供給曲線を(長期だけでなく)常に垂直なものとして描いていた。
title: トレンド
text: トレンド(英語:trend)は、時代の趨勢、潮流、流行のこと。ファッション、マーケティング、経済動向分析などの分野でよく使用される。統計学では、傾向変動を指す(#統計学用語)。
title: 量的金融緩和政策
text: テーパリング(tapering)とは、ベン・バーナンキ元FRB議長が使用した言葉であり、量的緩和の縮小を意味する。
title: 失業
text: これに対してジョン・メイナード・ケインズのマクロ経済学は、有効需要の不足が失業発生の理由とみなした。ケインズ経済学では、「賃金は硬直的なので、需要と供給が一致することはない」とされる。ケインズ経済学では、労働市場では賃金の下方硬直性があるため失業は存在する。また、財・サービス市場においても価格は硬直的であり、価格が瞬時に調整されるわけではない。価格・賃金は短期的にはゆっくりとしか調整されない。ケインズ経済学の賃金・価格の硬直性は短期の仮定であり、数年間かければ賃金・価格はやがて調整される。ただし、利子率の下方硬直性では、ケインズ的不況が短期ではなく中期(10年程度)に渡って継続される。
title: 平均への回帰
text: 有名な例には統計学者ホレース・セクリストの著書「The Triumph of Mediocrity in Business」(ビジネスにおける平凡さの勝利、1933年)がある。ここでは「競合するビジネスの利益率には時間平均に近づく傾向がある」という「経営学の法則」を示すために、膨大なデータを集めたが、実際のところ平均回帰の一例(あるいは盛者必衰の理?)を示したにすぎない。
title: ベースアップ
text: 日本のベースアップは、労働生産性の向上部分の労働者全体に対する還元という本来の意味づけの他、欧米で知られているインデクセーションの機能を取り込んだものと解釈できる。実際、適度なインフレが持続した高度成長期や、高インフレ率に悩まされたオイルショックの時期には、インフレ率にあわせて相当のベースアップが確保されてきたといえる。
title: 失業
text: これらのように、景気は実質GDPによって決まるが、それに対し失業率は産出量ギャップによって決まる。したがって景気(実質GDP)が上昇したとしても、その上昇速度が潜在産出量のそれよりも緩やかなら、「雇用なき景気回復」(ジョブレス・リカバリー)が起こる。
title: 置塩信雄
text: ケインズの高弟であり、ポスト・ケインジアンの一人であるハロッドは、ケインズ経済学の動学化を行い、経済成長論のモデルを作り上げた。このモデルは経済の自律的な安定を確保する難しさを例示するもので、保証経済成長率 (資本の増加率)が、完全雇用をもたらすような自然経済成長率 (労働力の増加率)と別個に規定され、自律的に均衡に向かわないと仮定されていて、両者の不均衡が不況やインフレをもたらすとされていた。
title: 経済成長の黄金律
text: 黄金律のアイデアは1947年にモーリス・アレがフランス語で著した本にさかのぼるといわれるが、黄金律の名で広く知られるようになったは、1961年にフェルプスが寓話のかたちのペーパーをアメリカン・エコノミック・レビュー誌で発表してからである。その後フェルプスは1965年に同誌で第二論文を発表し、1966年に著書『経済成長の黄金律』を刊行した。この間、黄金律と同様のアイデアは、モーリス・アレやジョーン・ロビンソン、トレイヴァー・スワン(英語版)、カール・クリスティアン・フォン・ヴァイツゼッカー(ドイツ語版)、ジャック・デルソー(フランス語版)によっても発表された。
title: マクロ経済思想史
text: アンナ・シュウォーツ(英語版)はフリードマンと共同で1963年に『米国金融史(英語版)』を著し、貨幣供給と景気循環を結びつけた。同書はマネタリストの主要著作である。1950年代と60年代のケインジアンは、金融政策は総産出や景気循環に影響を及ぼさないという見解を採っていた。これは1930年代の世界大恐慌期に超低金利と大幅減産が続いた事実に基づいていた。フリードマンとシュウォーツは大恐慌期にデフレのため実質金利が高かったことに着目し、ケインジアンが名目金利しか見ずにインフレやデフレが実質金利に与える影響を無視したと論じた。名目金利だけ見ていた経済学者は金融政策が刺激的であると考えていたにもかかわらず、実質タームでみると金融政策の効果は収縮的であり産出と雇用に下押し圧力を加えていたという。
title: 経営戦略論
text: 1997年、1997年、Watts WakerとJim Taylorは、この激変を500年のデルタ (500 year delta) と呼んだ。彼らは、このような大きな変局は5世紀ごとに訪れると論じ、理性の時代 (Age of Reason) からアクセスの時代 (Age of Access) への転換が訪れていると主張した。その語、 ジェレミー・リフキン(英語: Jeremy Rifkin)によって、アクセスの時代という言葉は広められていった。
title: 若杉敬明
text: バブル経済下における株価高騰を理論的に正当化させようとする「Qレシオ」を唱えたことで有名。
title: 失われた10年
text: 経済学者のジョセフ・E・スティグリッツは、日本経済の長期低迷について「潜在成長率を大きく下回る状態が長期化していることが最大の問題」と述べており、デフレの弊害を指摘している。
title: フリードマンのkパーセントルール
text: フリードマンのkパーセントルール(英: Friedman's k-percent rule)は、貨幣供給量成長率に関するマクロ経済学の理論のひとつで、長期のインフレ率をコントロールする最も良い方法は、中央銀行が毎年あらかじめ決めた割合(k%)だけ名目貨幣供給量を非裁量的に(経済の状態に関係なく)増やしていくことだと主張するものである。1959年にマネタリズムの提唱者であるミルトン・フリードマン(Friedman, M. (1959))によって提唱された。単にkパーセントルール(英: k-percent rule)とも呼ばれる。
title: 45度線分析
text: ケインズは総需要の増加は特に投資の増加分によってもたらされると考えた。投資が増えると、投資した金額以上に国民所得は増加する。この考え方を投資乗数という。リチャード・カーンがもともとは雇用乗数として導入したが、ジョン・メイナード・ケインズがのちに投資乗数として発展させた。 総需要が以下のように表されるとする。
title: 貨幣数量説
text: フィッシャーの交換方程式と、マーシャルのケンブリッジ方程式は、本来まったく別のアプローチから通貨量と物価の関わりを記述したものである。流通速度(PQ/M)の逆数が貨幣選好であると読み換えることの根拠はない。しかしQとは相殺取引等を前提とせず、不動産や債券など金融資産の売買を考慮せず、中間生産物の売買を除去すれば国富・国民経済計算の観点からは実質的な価値(実質GDP=Y)そのものであり、また統計的にはMやPは共通した統計量であり、二つの方程式を統合した分析は信用サイクルの分析などに重要な示唆をあたえている。
title: フィリップス曲線
text: 右のグラフは、米国経済のフィリップス曲線である。縦軸が物価上昇率、横軸が失業率で、どちらも単位は100ベーシスポイント(1%)である。1960年代後半は、失業率の低下とインフレ率の上昇という典型的な短期における右下がりの関係が表れている。
title: セイの法則
text: ジャン=バティスト・セイが著書『経済学概論』第1巻第15章「販路」に叙述したことからセイの販路法則と呼ばれることもある。単に「セイ法則」とも呼ぶ。セイの法則が主張する重要な点は、経済の後退は財・サービスへの需要不足や通貨の不足によるものではないとする点にある。
title: パシフィック・インベストメント・マネジメント
text: 2009年、PIMCOは金融危機後の世界経済について、成長率の長期的な低下を予測する「ニュー・ノーマル(新たな標準)」という概念を提唱した。最近では、長期的に政策金利は低水準で推移し、世界的な低成長が続く状態を「ニュー・ニュートラル(新たな中立)」と称している。
title: セイの法則
text: ケインズの体系においては、セイの法則はただ単に「供給された量は必ず需要される」という命題として捉えられている。この場合に価格調整(需要不足のときは自動的に価格が下がるメカニズム)は、命題を成立させる十分条件の代表例の一つにすぎない。