クイズ問題: 地震の震度の目安で、「寝ている人が目を覚ますこともある」と定義されているのは震度いくつでしょう?
答え: 震度2

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: 37.5℃の涙
text: タイトルは、物語の中で、37.5°C以上の発熱がある場合に登園停止もしくは保護者の呼び出し対象となることに由来する。しかし厚生労働省のガイドラインでは「前日38°Cを超える熱がでていない場合は保育可、38°C以上の発熱がある場合に保護者への連絡が望ましい」等とされている。
title: 震度7
text: 震度7(しんど7)とは、地震による揺れの強さを表す指標の一つである。本記事においては、日本における震度7を説明する。
title: 気象庁震度階級
text: NHKでの地震速報では大抵、震度5弱以上の時は「強い地震」、震度4の時は「やや強い地震」、震度3の時は「地震」と地震の強度をコメントすることが多いが、民放では震度7・震度6強の時は「非常に強い地震」と表現することもある(震度3以上の時は、字幕スーパーで全国に伝えるが、NHKでは各放送区域内において震度2以下の地震が発生した場合、その地域限定で地震情報を伝える)。
title: 気象庁震度階級
text: なお、ある地震においてその地点が震度0であったことを「無感」といい、最大震度0の地震を「無感地震」という。これに対し、震度1以上であったことを「有感」といい、最大震度が1以上の地震を「有感地震」という。
title: 初期微動
text: P波は疎密波であり、その揺れはS波によるものより小さい。そのため、この揺れを初期微動と呼称する。P波は地震波(地震動)の周期が短いため、初期微動はカタカタという小刻みの揺れであり、人間の体感ではそれほど大きな揺れではない。また、建物などを大きく揺らす周期とも一致していないため、初期微動の段階では建物が壊れるようなことは少ない。
title: ドラえもんのひみつ道具 (しあ-しの)
text: のび太はこの道具によって震度7でも平然としていられるほどの耐性を身に付けたが、実際に地震が起こっても全く気づかなくなってしまった。
title: 地震
text: 地震のはじめに感じられることが多い細かい震動(初期微動)はP波、地震の激しい震動(主要動)は主にS波による。P波とS波は伝わる速度が違うので、P波とS波の到達時間の差である初期微動の時間が震央と観測地点との間の距離に比例する。初期微動が長いほど震源は遠い。初期微動が長くかつ主要動が大きい場合は、震源が遠いにも関わらず振幅が大きいので、大地震の可能性が考えられる。また、P波はS波よりも速いので、P波を検知したときに警報を出せば被害が軽減できることから、緊急地震速報や緊急停止システムで応用されている。
title: 可視光通信
text: 10 - 30 Hzの強い光の点滅が、光過敏性発作を引き起こされることが知られており、近年では、TV放送におけるポケモンショックなどの事例もある。
title: 地震
text: また、多くの地震計は周期0.2 - 0.3秒前後の地震動を感知しやすいため、周期0.2 - 0.3秒で大きく周期1秒で小さい地震では震度に比べて被害が軽かったり、逆に、周期0.2 - 0.3秒で小さく周期1秒で大きい地震では震度に比べて被害が甚大だったりといったことが起こる。ただし、これには地震計の設置場所と地下構造の問題もあるとされる。
title: 群発地震
text: 無感地震が多発するのみの場合もあれば、震度5や6クラスが立て続けに発生する場合もある。また、短期間で断続的に地震が発生し続けるため、船酔いのような感覚(地震酔い)や寝不足などになる人もおり、さらに強い揺れによる被害の増加などによって日常生活に多大な影響を及ぼす時もある。ノイローゼにかかる人もいる。一方、震源地周辺住民にとっては地震が日常茶飯事となり、地震の少ない地域の住民に比べ、発生時の行動は落ち着いているとも言える。
title: 緊急地震速報
text: 予測震度5弱以上のときに発表されテレビ放送や携帯端末などで「(震度4以上の)強い揺れとなる地域」を伝える「一般向け」(地震動警報・地震動特別警報)と、発表基準が低く誤報の可能性が高いものの「各地の震度や揺れの到達時間」などが分かる「高度利用者向け」(地震動予報)の2種類がある。
title: 気象庁震度階級
text: 学会などではしばしば震度7の中でも特に被害の激しい地域を区別する必要がある際に便宜的に「超震度7」などと表現されることがあり、阪神・淡路大震災では家屋倒壊率50%以上の地域に対して使われたが、倒壊率80%以上に対して使われる例もあるなど必ずしもその定義は定まっていない。
title: 熱中症警戒アラート
text: アラートは、WBGTが33 °C以上になると予報された場合に、都道府県単位で発表される。発表時刻は前日17時と当日5時で、防災行政無線や電子メール、テレビを利用して伝達が行われる予定。室内の温度を下げ、できるだけ外に出ないなど、具体的な行動例を示して、熱中症への警戒が呼びかけられる。東京都でのアラートの発表回数は、1年あたり6回から7回となると予測されている。
title: 地震計
text: 震度の情報は国民生活への影響が大きいこともあり、地震波を計測する地震計(強震計)も改良が行われている。これまでは身近な構造物に被害をもたらす固有周期が0.5秒-2秒の「やや短周期」の地震波に感度のピークを設定することが多かった。しかし近年はより長大な構造物が増加し、固有周期が2秒-20秒の「やや長周期」にまで感度のピークを広げて設計している。大規模災害に繋がる断層地震ではさらに20秒-200秒の長周期が現れることが知られており、これを観測する強震計も設計されている。
title: 気象庁震度階級
text: これによると、震度3以上では旧気象庁震度階と現在の計測震度との間に概ね良好な相関関係が認められ、統計的な連続性をほぼ維持してることが判った。しかし、震度2以下では相関が悪く、例えば旧気象庁震度階で震度0とされた観測点の強震記録をもとに計測震度を計算すると0 - 2.7(震度0 - 震度3)までバラつきがあり、特に計測震度1.0から1.8(震度1 - 震度2)付近に集中している。すなわち、計測震度計によって震度1や2が観測されても体感震度では「無感」となることも大いにあり得る。
title: 自然災害
text: 重大な自然災害の発生が予測される場合、いくつかの国では政府が警報を発表し警戒を促す。日本ではこの業務は気象庁が担当しており、警戒水準によって注意報、警報、特別警報の3段階が存在する。かつては注意報と警報のみであったが、2013年8月30日から特に重大な災害の発生が予測される場合には特別警報が発表されることとなった。また、霜害に注意を呼びかける霜注意報のように、注意報のみで警報の存在しないものもある。また、地震の予測は原則として不可能であるが、地震発生時のP波(初期微動)とS波(主要動)の到達速度、それに各地の地震計から発せられる電波のタイムラグを利用して日本では緊急地震速報のシステムが整備され、主要動が到達するよりわずかに(数秒から数十秒)早く人々に警報を発することができるようになった。
title: 地震予知
text: 確率論を単純に考えれば、2日間以内に5%という予測は、2日間で大地震が発生する確率は20分の1であるのに対して、地震が発生しない確率は20分の19と圧倒的に高い。警報を発するか発しないかのしきい値を下げることで、警報を出しやすくすれば地震による損失は軽減できるが、誤報だった場合の損失は逆に増加することになり、逆も然りである。
title: 緊急地震速報
text: また、2009年8月11日の早朝5時7分に発生した駿河湾地震(M6.5、最大震度6弱)ではテレビを見ていた人は少なかっただろうとの指摘が報道されたのをはじめ、同じ個人でも就寝中や仕事中はテレビをつけていないなど、状況によって受信環境は異なる。地震の発生状況や震度を知らせる速報などに比べて速報性が重視される緊急地震速報において、1回の受信の可能・不可能は、地震の発生を揺れの前に知ることができるかできないか、あるいは自身の安全に直結する。技術的な対応などで受信率を上げる検討がなされているが、国民全員を完全にカバーすることは難しい。
title: 気象庁震度階級
text: 震度と加速度との対応関係は単純ではない。地震動の周期の違いが体感の差異を生むからである。周期1秒前後の地震動は人に敏感に感じられるが、長い数秒周期や短い0.X秒周期の地震動は、同じ加速度の周期1秒前後の地震動に比べて弱く感じられる傾向にある。河角の式は加速度記録を基にした震度の推定に用いられたが、地震動の周期の違いによる体感の差異を反映していなかった。計測震度導入の検討の際には、河角の式が基本式として用いられたものの、地震動の振幅や周期、継続時間なども計算式に追加され、周期の違いを震度に反映できるよう改良したものが採用された。
title: メルカリ震度階級
text: メルカリ震度階級(メルカリしんどかいきゅう、英: Mercalli intensity scale)とは、ある地点における地震の程度(地震動)を表現する指標。地球表面の構造物に与える影響や人間が感じる揺れの大きさに基づいて、人が判定する。
title: 震災
text: 揺れの大きさを表す単位に、振幅、加速度(ガル)、震度がある。振幅は揺れ幅の大きさを、加速度は揺れの速さを物理的に示す。震度は以前は人間の感覚で評価したものが発表されていたが、1996年以後震度計(強震計)により自動的に観測された値が発表されるようになった。観測点が増加したことで新しい地震ほど大きな値が記録される傾向がある。
title: 高温注意情報
text: 2011年の東日本大震災により、全国的な省エネルギー・節電対策が取られているが、気温の上昇により熱中症にかかりやすくなるおそれがあるとして、同年7月から、当日、あるいは翌日の天気予報で発表される予想最高気温の統計を基として、それが35°C以上(猛暑日)を記録すると予想された場合、気象庁のホームページやNHK・民放・新聞などのマスコミ媒体を利用して、高温注意情報を発表し、熱中症に対する備えを呼びかけるというものである。
title: 雷雨
text: 国際式天気図の天気記号では、29.前1時間内に雷電(降水を伴ってもよい) 91.前1時間内に雷電(観測時に弱い雨) 92.前1時間内に雷電(観測時に並または強い雨) 95.弱いまたは並の雷電(雨、雪、みぞれのいずれかを伴う) 97.強い雷電(雨、雪、みぞれのいずれかを伴う) の5種類が雷雨を表す記号に該当する。
title: 72時間の壁
text: それでも日本のマスメディアは、発災時刻から72時間目が刻々と近付く状況を、かつては『生存率が急激に低下するとされる「72時間の壁」』、『迫る「72時間の壁」』等と表現していた。熊本地震(2016年4月14日発生)においてマスメディアの取材・報道の仕方に対して多数の批判が集まると、「72時間の壁」との表現は使用されなくなったものの、イタリア中部地震(同年8月24日発生)では『生存率が急激に低下するとされる「発生から72時間」』、『発生72時間迫る』等と表現を変えている。
title: 緊急地震速報
text: 現在の緊急地震速報で算出される地震の要素は、地震の発生時刻、震源の位置(経緯度と震源の深さ)、規模(マグニチュード)、主要都市での予想震度である。震源に近い観測点で得られた地震波のうち、実態波に分類され初期微動と呼ばれる小刻みなP波(縦波)と、主要動と呼ばれる大きな揺れを引き起こすS波(横波)が用いられる。P波からS波到着までの時間により地震発生時刻と地震波の振幅から規模を推定し、所定地点の震度を予測するものである。技術的には、自動観測技術と高速通信技術が普及をした1980年代ごろから発生時刻と震源位置を速報できるようになっていたが、速報で要求される、地震波到達直後に規模を求める技術が確立されたのは1990年代からである。
title: 主要動
text: S波はねじれ波(たわみ波もしくは剪断波とも呼ぶ)であり、その揺れはP波によるものより大きい。また、地震の波形を観測したとき、波形のうち主要動が占める部分が大半を占める。そのため、この揺れを主要動と呼称する。S波や表面波は地震波(地震動)の周期が比較的長いため、主要動はユサユサという大きな揺れであり、人間の体感でも感じ取りやすい。また、建物などを大きく揺らす周期と一致することが多く、主要動の特に強い揺れ(加速度が大きく、振幅が大きい揺れ)によって、建物が破壊的なダメージを受けることがある。
title: ポケモンショック
text: この回の放送直後、放送を見ていた視聴者の一部が体調不良を訴え、病院に搬送された。病院に搬送された患者の多くは児童だった。自治省(現・総務省)消防庁のまとめで30都道府県の651人が病院に運ばれ、うち130人以上が入院した。患者の症状は主に発作様症状、眼・視覚系症状、不定愁訴、不快気分、倒れたり、頭痛や吐き気などである。原因は上記の激しい光の点滅を断続的に見たことにより、光過敏性発作が引き起こされたためとされる。
title: マグニチュード
text: 気象庁マグニチュードは周期5秒までの強い揺れを観測する強震計で記録された地震波形の最大振幅の値を用いて計算する方式で、地震発生から3分程で計算可能という点から速報性に優れている。一方、マグニチュードが8を超える巨大地震の場合はより長い周期の地震波は大きくなるが、周期5秒程度までの地震波の大きさはほとんど変わらないため、マグニチュードの飽和が起き正確な数値を推定できない欠点がある。東北地方太平洋沖地震では気象庁マグニチュードを発生当日に速報値で7.9、暫定値で8.4と発表したが、発生2日後に地震情報として発表されたモーメント・マグニチュードは9.0であった。
title: 震度7
text: 震度7の下限に相当する計測震度6.5の条件として、仮に同じ周期の揺れが数秒間継続した場合、周期1秒の場合は約600 gal以上、周期0.1秒の場合は約2700 gal以上の加速度が必要とされる。
title: 気象庁震度階級
text: 2007年10月から開始された気象庁の一般向け緊急地震速報(警報)は、推定される最大震度が5弱以上のときに、震度4以上が感じられる地域に向けて発表するという基準を設けている。また、高度利用者向けでは、観測で100ガル以上、推定マグニチュード3.5以上とともに推定最大震度3以上という基準がある。
title: 気象庁震度階級
text: 気象庁震度階級(きしょうちょうしんどかいきゅう)は、日本で使用されている独自の震度階級。地震の揺れの大きさを階級制で表す指標である。単に震度ともいう。主に気象庁が中心となって定めたもので、2019年時点で、約4,400地点で観測が行われている。過去に基準や段階が変更されたこともあるが、現在はほぼ揺れを感じない震度0から震度1、2、3、4、5弱、5強、6弱、6強、7までの10段階が設定されている。地震の規模を示すマグニチュードとは異なる。
title: 気象庁震度階級
text: 気象庁が定める震度の最大は震度7であり、日本において震度7を超える地震は定義されていない。しかし男女500人を対象とし行った調査によると、最大震度は8以上と誤った回答をする人が約5割であった。テレビ等でも誤用がある。
title: メルカリ震度階級
text: メルカリ震度階級は過去の地震の被害状況をもとに、被害の大きさの違いが明瞭に分かるよう区分されており、日本の気象庁震度階級のように計器観測に基づく数値により厳密に定義されたものではない。一般に、小さな揺れの場合には人間の感じた揺れの大きさに基づいて判断され、揺れが大きい場合には地形や植生などの自然の構造物、ビルや家屋、橋、ダムなどの建造物の被害状況に基づいて判断される。
title: 震度
text: 震度階級は、断層破壊で放出されるエネルギーの大きさを表すマグニチュード(地震のエネルギーの規模)とは異なり、観測する地点によって全く異なる。なお、マグニチュード(規模)が大きな地震ほど、最大震度階級も比例する形で大きくなる関係にある。震源が浅い直下の地震では、マグニチュードの値と気象庁震度階級の値がほぼ同じ数値になることが経験的に知られていて、例えばマグニチュード4程度の地震では最大震度はおおむね4以下(計測震度4.5未満)となることが多い。ただし、地盤の固さや震源の深さなどにより、最大震度は比例関係から外れ大きくなる場合がある。その地震によって各地で観測されたうち、最大の震度階級を最大震度階級(maximum seismic intensity scale)という。
title: 余震
text: また余震が続くと、被災者は不眠症や地震酔い、精神的なストレスに悩まされる。本震によるストレスよりも、長く続く余震によるストレスのほうが大きいとされる。東日本大震災による主観的健康の悪化は余震と関連することが示されている。
title: 岩手県沿岸北部地震
text: 初めは小さな揺れであるにもかかわらず、次第に揺れが大きくなり、震央付近で約1分という長い間揺れが感じられた。これは、地震の震源が108kmと深い深発地震だったのが原因である。震源から最短距離を通って震央に最初の地震波(P波)が到達するまで、108kmだと少なくても十数秒かかる。P波が到達してからS波が到達するまではカタカタという小さな揺れが起きるが、震源が深いため、P波到達からS波到達までに少なくとも十数秒かかり、カタカタという揺れが長く感じられた。また、震源からの距離が遠いと地震波が分散を起こすため、S波で揺れる時間も伸び、S波到達以降のガタガタという大きな揺れも長く感じられた。ちなみに、関東地方の高層建築物では、もともとの地震波が関東平野の軟弱地盤によって増幅された長周期地震動の影響で、2分~3分という長時間揺れが感じられたとの報告があった。
title: 初期微動
text: 初期微動(しょきびどう、preliminary tremors)とは、地震における最初の小規模な地震動のこと。地震波のP波によって引き起こされる揺れのことである。また、初期微動はP波が到達してからS波が到達するまでの間継続し、その後の地震動は主要動という。
title: 雷
text: 激しい雷を指すが、気象学的には「過去10分以内に地上への落雷を伴う強い雷電があった状態」である。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 福島県災害対策本部によると、21時発表(環境放射能モニタリング測定値 可搬型モニタリングポスト 第8報)の第一原発から20 - 40kmの地域での観測では、飯舘村役場の0時での0.0383ミリシーベルト/時(38.3マイクロシーベルト/時)が放射線量の最高値であった。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 15時29分、敷地内モニタリングポストにて毎時1015.1マイクロシーベルトの放射線が観測される。このモニタリングポストは、飯舘村の方向にあった。なお、東京電力から公表されたのは、3桁小さい原発正門付近での線量(毎時5.5マイクロシーベルト、15時30分の値)であり、毎時1015.1マイクロシーベルトの値は公表が遅れた。
title: 主要動
text: ただ、主要動の周期(または周波数)、加速度、振幅などの成分は地震によって多種多様である。また、1つの地震の地震波の波形の中にもさまざまな周期や加速度があり、その中でも最も卓越するもの(大きな割合をしめるもの)が、その地震の性質、つまり被害の傾向を決める。規模(マグニチュード)が大きな地震であっても、例えば主要動の周期が「やや短周期」であれば家屋の被害が大きくなり、「短周期」であれば体感震度が大きい割に計測震度が小さくなる。(詳しくは地震動を参照)
title: 福井地震
text: 福井地震の経験を踏まえて、1949年(昭和24年)に地震観測法が改正され、中央気象台震度階に震度7「激震。家屋の倒壊が30%以上に及び、山崩れ、地割れ、断層などを生じる」が追加された。地震学者の纐纈一起が調査したところ、この30%という数字は、時の中央気象台長和達清夫が発案し、当時の地震課長鷺坂清信と相談して決められたそうであるが、その制定経緯は、詳細が公になる前に両者とも物故しているため、今も謎が残る。
title: 余震
text: 気象庁は熊本地震を教訓にした地震の報道発表の見直しを同年8月19日に行った。これに伴い、誤解を生じさせやすい大地震発生後の「余震」という表現と「余震確率」の発表を廃止すると発表し、震度5弱以上の地震が発生後の1週間は同じ規模の地震への警戒を呼びかけ、その後の状況に応じて「震度6弱以上となる地震の発生確率は平時の30倍」などと公表するように見直された。
title: 兵庫県南部地震
text: この反省を踏まえて1995年3月1日には気象庁が発表する地震情報を改編し、地震速報(震度3以上の地域名)・津波予報(津波の到達地域と高さ)・津波情報(津波到達予想時刻、観測時刻、観測波高)・地震情報(震源位置・規模・震度3以上の地域名)・各地の震度に関する情報(震源位置、規模、震度1以上の観測点)の5段階の体制となった。1996年10月1日から震度5と震度6をそれぞれ「弱」と「強」に分け、震度7についても震度計を使った10段階による測定に移行、「烈震」や「激震」などと言った別名を廃止した。
title: 山下俊一
text: 週刊東洋経済2012年6月30日号のインタビューで山下は講演について聞かれ、「事故直後、毎時10~20マイクロシーベルトという空間線量が各地で計測された。ただし、そのレベルではどんなに多めに見積もっても(がん発症が統計学的に有意に増加するとされる)100ミリシーベルトに達することはないことから、『心配しすぎなくていい』と申し上げたと語っている。
title: 気象庁震度階級
text: マグニチュードの小さい地震では震度6弱以上の範囲は狭くなり、それでも観測点が多ければ震度6弱の範囲に観測点がかかることになるが、少ない場合は観測点につかまらず最大震度が低くなる可能性が高くなる。1995年以前は最大震度6の地震と言えば、マグニチュードの意味でも確実に「大地震」であったが、1996年以降ではごく浅い小地震の場合でも震度5や震度6が報告されやすくなっており、「最大震度6の地震」を1995年以前と同列に扱うことは適当では無い。「阪神・淡路大震災以降、地震が増えたような感じがする」と言う声も聞かれたが、これは地震が増えたためではなく震度の報告が増えたためである。
title: 緊急地震速報
text: 緊急地震速報の技術的限界から誤差は避けられないが、「予測震度3」だと分かった場合には、「(1)実際の震度は震度7ではない、(2)大きな揺れもこない、(3)大きな被害にはならない」ことが分かる。これが、高度利用者向け緊急地震速報の「安心」効果のひとつであり、「一般向け」緊急地震速報「警報」にはない効果である。
title: 長周期地震動
text: 一方、地震波を計測する地震計(強震計)の改良も行われている。これまでは身近な構造物に被害をもたらす固有周期が0.5 - 2秒の「やや短周期」の地震波に感度のピークを設定することが多かった。しかし近年はより長大な構造物が増加し、固有周期が2 - 20秒の「やや長周期」にまで感度のピークを広げて設計している。大規模災害に繋がる断層地震ではさらに20 - 200秒の長周期が現れることが知られており、これを観測する強震計も設計されている。
title: 初期微動
text: 防災の面からは、この初期微動の時間は、有効なものとされている。初期微動は、S波による地震動より相対的に小さいものであるために、この微動の時間においては避難も容易であり、地震警報システムやエレベーターのP波センサ付き地震時管制運転のイニシャルタイムとしても使われる。
title: 地震動
text: 地震動のうち、周期が短く伝播速度が7km/s前後と早いP波は、最初に到達してカタカタという小さな揺れをもたらし、初期微動と呼ばれている。揺れが小さいのは周期が非常に短く減衰が大きいためであり、震源に近いところではあまり減衰していないP波によって地鳴りのような音が発生する。
title: 雷
text: 現代日本語でいう雷(かみなり)は雷電とほぼ同義語であるが、遠方で発生した雷は光は見えるものの、風向きの影響などで音が聞こえない事がある。そのため、日本式天気図においては「過去10分以内に雷電または雷鳴があった状態」を雷としている。気象庁の定義によると「雷」とは「雷電(雷鳴および電光)がある状態。電光のみは含まない。」とされている。
title: 緊急地震速報
text: 震度4以上を観測した地震、または緊急地震速報で震度4以上を予測した地震について、観測と予測の震度階級がプラスマイナス1階級以内である地域の割合をスコアとして算出している。スコアは、警報を発表した場合は警報の最終報、警報を発表していない場合は予報の最終報の予測震度で計算している。
title: 地鳴り
text: 地鳴りは、地震計により揺れが記録されたり、人が揺れを感じたりすることがないような小さな地震においても、人の耳には聞こえることがある。このような地鳴りは、地震の波動のうち、周波数が概ね数十ヘルツ以上のものが空中音波となる際に発生するものにおいて聞こえることが多いという。高周波地震動の観測により、通常の地震計では観測できないが人の耳には伝わる高周波の地震動を観測することに繋がる。周囲に構造物等がない場所では、地鳴りの周波数は地震波の周波数と変わらない。また、地質や地形的な影響などによっても、地鳴りの周波数や強さは変化する。
title: 日本における地震対策と体制
text: 2012年10月、防災科学技術研究所が、表層地盤増幅率が2.0以上(特に揺れやすい)である地域に住む人口が約2,200万人であるとする分析結果を発表した。分析によれば、30年以内に26%以上の確率で震度6弱以上の揺れに襲われる地域に居住する人口は全人口の4割強にあたる約5,300万人で、3%以上の確率であれば8割の約1億人であるという。
title: 日本における2019年コロナウイルス感染症の流行状況
text: 厚生労働省は、2月に新型コロナウイルス感染に関する相談・受診の目安について「風邪の症状や37.5度以上の発熱が4日以上(高齢者や持病を伴うなど重症化の恐れがある場合は2日以上)続く」「強いだるさや息苦しさがある」のいずれかに該当する場合、保健所に設置された帰国者・接触者相談センターに相談するという指針を出していた。この指針に基づき「37.5度」という数字の印象が強く先行し、感染を疑われる人が相談・受診を過度に控えているとの指摘があった。また、目安に該当しないとして診察やPCR検査が受けられないケースも多発していた。
title: 緊急地震速報
text: 地震発生直後の観測データを解析して速報を出すため、P波とS波がほぼ同時に到達するような震源に近い地域では、速報が大きな揺れに間に合わない。現在の算出式ではP波到達後3秒後の波形から規模を算出しているため、3秒+算出処理時間数秒 - 数十秒間が発表までの処理に伴うロスである。仮に深さ0キロで地震が発生した場合、理論上1秒あたり約2.3キロの差があるため、震央距離がロス時間×2.3キロの範囲で、S波到達までに間に合わないと考えることができる。実際には深さや地域による差があるため1秒あたり2 - 4キロ程度の値をとる。例として、2007年10月1日未明に神奈川県西部で発生し最大震度5強を観測したM4.9の地震では、仮にシステムが運用されていても箱根町や小田原市でP波検知とほぼ同時にS波が到達しており、速報発表が初期微動検知から32秒後であったためこのケースに該当する。
title: 湿球黒球温度
text: 軍隊のほか、高温となる労働環境や運動環境等での熱中症を予防するために国際的に利用されており、ISO 7243、JIS Z 8504などとして規格化されている。 日本の気象庁と環境省は、2020年からWBGTが33 °C以上になると予報された場合に熱中症警戒アラートを発表している(ただし、2020年は関東甲信地方のみ)。
title: 名古屋工業高等学校
text: この学校のパンフレットや紹介ページ等では、震度8以上の地震にも耐えられる免震構造とされているが、気象庁震度階級に震度8は存在しないため、メルカリ震度階級の可能性もある。その場合気象庁震度階級で耐えられる震度は6強程度である。しかし、校内関係者では、「気象庁規定の震度7にも十分耐えられる」という意味で震度8という語を用いたと考えられている。事実、建築関係の資料を見ると、「阪神淡路大震災にも十分耐えられる」とある。
title: 歴史地震
text: またしばしば、半時、あるいは数刻といった、現代の観測からは信じにくい、1 - 2時間も地震動が継続したような表現が記録にある。これは大地震による恐怖感が誇張的な表現を生んだとする見方もあるが、2011年の東北地方太平洋沖地震でも観測されたように強い揺れが数分間継続した本震発生以降、数十分間強い余震が続発し、直後の余震活動をも含めた時間を表しているとも考えられる。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 22時00分、福島第二原発のモニタリングポストMP-4にて通常(約0.04~0.03マイクロシーベルト/時)を超える放射線量を観測され始め、3.84マイクロシーベルト/時の放射線量を観測。
title: 東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録
text: 気象庁は「余震の発生確率」として2011年3月13日からM7.0以上の地震が3日以内に発生する余震発生確率を発表した(3月14日からは同じ意味としながらも、表現がわかりにくいという指摘があるとして最大震度5強以上と表現を修正)。なお、地盤の悪いところや余震が内陸や沿岸部で発生した場合、震度は大きくなることがあるとしている。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 放射線量は一度安定化したものの、夜になって再度上昇し、23時30分に正門で8.08ミリシーベルト/時のガンマ線を検出した。
title: パルス
text: 信号が脈打つことをパルス状という。また、雷の電磁パルスや直下型地震のような振幅もパルス状という。
title: 長野県神城断層地震
text: 気象庁は、地震から1時間後の22日23時ごろの発表において、1週間程度は震度5強程度の余震が発生する恐れがあり、山間部であることからがけ崩れなどの土砂災害について特に警戒が必要である旨を呼び掛けた。また気象庁は、11月24日、27日、12月1日の3回に亘って定期的に、その時点の余震発生状況を基にした、M5.0(震度5強)以上およびM4.5(震度5弱)以上の余震発生確率の発表を行った。
title: 石本巳四雄
text: 1939年6月に石本巳四雄と飯田汲事が共同で発表した「ある観測点で記録された地震動の最大振幅と出現頻度との関係についての式」(石本-飯田の式)は、地震の発生数と地震の大きさ(規模)に関する法則である。破壊現象特有の式と考えられている。Aを記録紙上の地震動の最大振幅,Nを振幅Aなる地震の数とすると、
title: ヒートショック現象
text: ヒートショック現象(ヒートショックげんしょう、英: heat shock response)とは、住環境における急激な温度変化によって血圧が乱高下したり脈拍が変動する現象。
title: 震度
text: 地震における震度(しんど、英: seismic coefficient)とは、地震動の強さを表す尺度を言う。工学的震度という場合、主に地震動の加速度を言う。
title: 気象庁震度階級
text: 気象庁の震度と加速度のグラフから分かるように、周期約1.5秒のところが、各震度の必要加速度が最も小さく、敏感に反映されるようになっている。また、震度は加速度に対して非線形の関係になっている。これは、被害と計測震度がちょうどよい具合に対応するように調整された結果である。しかし実際には加速度は短周期の地震動で大きくなり、現行の計測震度が河角式を用いる以上どうしても短周期成分の影響が大きくなり、体感に対応した0.1~1秒程度の周期の地震動が強調され、後述のように計測震度が建造物被害と対応しない結果となっている。
title: 地球科学に関する記事の一覧
text: 津波 - 津波観測所 - 津波予報 - 津波警報 - 津波注意報 - 梅雨 - 梅雨明け - 梅雨入り - ツンドラ気候
title: 異常震域
text: 異常震域(いじょうしんいき、abnormal seismic intensity)は、通常ならば震源地(震央)で最も大きくなり、中心から同心円状に広がりながら小さくなるはずの地震で観測される震度(あるいは加速度)が、通常とは異なる傾向を示す現象、また、そうした震度分布がみられた地域のことである。
title: 能登半島地震
text: 防災科学技術研究所などによると、この地震の本震の地震波に長周期パルス波が含まれていることが分かった。こうした地震動を受けると、まず、周期1秒以下の振動によって建物に亀裂が入るなどして建物の固有周期が長周期化し、その後、周期1 - 2秒の振動(パルス波)によって大きな被害につながると考えられており、「キラーパルス」と呼ばれている。これは、阪神・淡路大震災(兵庫県南部地震)やノースリッジ地震においても被害をもたらしたと考えられている。この地震では、建物などに脅威となる周期成分が多く含まれた地震波が震源から放出され、それが沖積低地などの軟弱地盤で増幅されたことで多くの家屋被害につながったと考えられている。
title: 耐震
text: 一般に、建築物が大きな被害を受ける可能性がある地震の強さは、加速度で100 gal(cm/s)以上であると言われる。
title: 地鳴り
text: 地震の地鳴りのメカニズムとしては、地震で発生した振動(波動)のうちの一部が、空中音波となって放出されるために音が聞こえる、というものである。地震動の振幅と地鳴りの大きさは比例する。地鳴りが聞こえる地震は基本的に、震源の浅い浅発地震である。ただし、その地面の地下構造や地形、地盤などによっても、地鳴りが聞こえるか(聞こえやすいか)は変わってくる。堅固な地盤の場合、特に地鳴りが聞こえやすい傾向がある。例えば、茨城県の筑波山などでは、基盤岩の影響で地鳴りがよく聞こえるという。
title: 大学修学能力試験
text: ちなみに「修学能力試験の日は寒い」というジンクス(通称「修能寒波」)がある。しかし統計的には他の日とさほど変わらないのが実情である。
title: 緊急地震速報
text: 気象庁は、具体的な予測震度の値は±1程度の誤差を伴うとしており、「一般向け」速報では震度の具体値を示さず、「強い揺れ」と表現している。また、「最大予測震度が5弱以上」を発表基準とする「一般向け」速報で、予測震度が4以上の地域まで広げて発表する理由として気象庁は、1.震度推定時の誤差、2.予測震度4でも、震源域の断層運動の進行により、しばらくしてから5弱となる可能性を挙げている。「一般向け」速報は出なかったが実際には意外と大きく揺れたということがありうる。
title: 松代群発地震
text: 震源は皆神山を中心とした半径5キロメートルの範囲内。1965年(昭和40年)8月3日午後0時19分、気象庁地震観測所の高感度地震計は、震度0のごく微小な地震動を観測した。8月7日には、最初の有感地震が発生。8月17日には、有感、無感合わせて283回もの地震を観測した。10月1日午後5時27分には、震度3の地震が初めて発生した。10月9日、気象庁は初の「地震予報」を出した。11月22日から23日にかけて、震度4が2回発生。無感地震を含めると1日2,000回を突破するようになる。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 0時頃(23時50分)より、福島第二原発の100~150μSv/h級の大規模な放射線量の上昇が観測され始め、断続的なピークを計測。5時20分には福島第二原発での観測上最も高い値である155μSv/hを計測。4時20分に最後のピークである140μSv/hを観測した後は徐々に放射線量は減少し、6時以降に起きた福島第一原発の大規模漏洩による放射線量の上昇は翌日になるまで観測されない。
title: 大平礼三
text: 震度分布(しんどぶんぷ)とは、1回の地震において、各観測地点の震度を地図上に表したものである。 一般的に、浅発地震などでは震源に近い地点ほど震度が大きく、遠い地点ほど小さくなる震度分布になる場合が多い。しかし、揺れの大きさはその土地の地盤などによっても大きく変わるため、必ずしも震源から離れるほど揺れが小さくなるとは限らない(異常震域)。
title: 地震動
text: 変位は地震波の波形などから見ることができる振幅の大きさである。震度は地上における地震動の大きさを被害の程度を考慮して算出されるもの。速度は単純に地震動の速さを表す。加速度は地震動の変化を表すもので、加速度が大きいほど激しい揺れとなる。
title: 気象庁震度階級
text: また、地動最大加速度を基に算出する現在の計測震度は極短周期成分が卓越した地震動で高く出やすく、マグニチュードが小さい地震は大きい地震より短周期が卓越する傾向があり、マグニチュードの小さい地震の方が発生頻度が高いため(グーテンベルグ・リヒター則)、計測震度導入によりそれほど規模の大きくない地震でも高震度が多く観測される一因ともなった。
title: 緊急地震速報
text: 緊急地震速報(きんきゅうじしんそくほう、英: Earthquake Early Warning、略称:EEW)は、地震発生後大きな揺れが到達する数秒から数十秒前に警報を発することを企図した地震早期警報システムのひとつで、日本の気象庁が中心となって提供している予報・警報である。
title: 福島第一原子力発電所事故
text: 第一原発正門付近の放射線量は、3月12日4時00分まで毎時0.07 マイクロシーベルト (μSv/h) と正常範囲だったが、4時30分に0.59 μSv/h、7時40分に5.1 μSv/hと上り、15時29分には1号機北西敷地境界付近で1,015 μSv/hになった。3月14日深夜からは一段と高い値を示し、15日9時00分に11,930 μSv/hの最大値を観測。3号機付近では15日10時22分に毎時400 ミリシーベルト(40万 μSv/h)という非常に高い値を観測した。その後敷地の線量は減少し、5月2日21時に正門付近では45 μSv/hとなった。
title: 東海地震
text: 2003年に東海地震対策専門調査会が報告した被害想定によれば、冬の午前5時にM8・最大震度7の東海地震が発生した場合、死者は最大1万人、冬の午後6時に発生した場合火災による被害は25万棟に及ぶと推定されている。
title: マグニチュード
text: この式はマグニチュードが M のときの地震の頻度を n(回/年)で表す。傾きを表す b を「b 値」と言い、統計期間や地域により若干異なるものの、0.9 - 1.0 前後となる。この式から、マグニチュードが1大きくなるごとに地震の回数は約10分の1となる。ただ、実際に観測される地震の回数をグラフに表すと、日本付近ではM3 - 8付近では式に沿ったものとなるが、M3以下とM8以上では、正しく表されなくなる。これは、M3以下の地震は、規模が小さすぎるために観測できていないものが多いからであり、この規模の地震の観測数を調べることで地震の観測網の能力を計ることもできるとされている。一方、M8以上の地震は、発生回数自体が少ないために正確に表せていないもので、より長期間調査することで精度が高まるとされている。
title: 地震予知
text: グーテンベルグ・リヒター則において規模別の頻度分布を示すb値も、地震活動との関連が議論される。前震活動にはb値が低いものがあるほか、大地震の前にその震源域付近でb値が低下したという報告が多数ある一方、b値が上昇したという報告もある。1976年唐山地震では、5年ほど前からb値が上昇し、その後約2年間0.5程度まで低下、その後本震となった(李ら,1978)。b値が予知にどの程度有効かは十分に解明されていない。
title: 表面最大加速度
text: 震度と同様、ある場所においてどれだけ強く地面が揺れたかを表すものである。マグニチュードとは異なり、地震全体のエネルギーを示すものではない。
title: 熱帯夜
text: 熱帯夜(ねったいや)は、日本の気象庁の用語で、「夜間(夕方から翌朝まで)の最低気温が25度以上のこと。」をいう。
title: 熱帯夜
text: 「1日(0時1分から24時まで)の最低気温が摂氏25度以上の日」の統計は公表されているので、これを新聞・放送などは便宜的に報道の根拠として用いている。「1日の最低気温が摂氏25度以上の日」を指す、気象庁の特別な用語はない。
title: 震災
text: 震央の地震動の規模は科学的に評価され、国際的にもマグニチュード等によって表現される。また、それが地中を伝わって各地域で観測された揺れの程度は、各地域毎に震度等で表現される。 一方、日本の大規模地震対策特別措置法第2条1号では地震災害を、「地震動により直接に生ずる被害及びこれに伴い発生する津波、火事、爆発その他の異常な現象により生ずる被害」と定義している。
title: 頭痛
text: 「片頭痛」は「偏頭痛」とも書き、「へんずつう」または「へんとうつう」と呼ぶ。朝、目が覚めて起きた時から頭痛として感じる場合や、太陽の光などを頭や目に受けて頭痛が起こった場合は片頭痛の可能性が高い。激しい運動後や緊張が解けてほっとした時、休日などにも起こりやすい。片頭痛患者の1割前後で、前兆がみられる。片頭痛の発生メカニズムについてはまだ解明されていない部分もあるが、有力な説としては「セロトニン説」と「神経血管説」の2つがある。また、遺伝の要因もあるとも考えられている。
title: ドラえもんのひみつ道具 (さ)
text: 災難が使用者の身に迫れば迫るほどブザーの音は大きくなる。のび太はさいなん報知器の音によって災難に遭わされた。
title: 気象庁震度階級
text: その後、1898年(明治31年)に微震の前に「微震(感覚ナシ)」、微震と弱震の間に「弱震(震度弱キ方)」、弱震と強震の間に「強震(震度弱キ方)」が追加されるとともに、0から6までの数字が振られ7段階となるが、このときは解説文が省かれた。1908年(明治41年)には各階級に解説文が復活する。1936年(昭和11年)には現在の地震観測指針にあたる内規「地震観測法」が定められ、「微震(感覚ナシ)」を「無感」、「弱震(震度弱キ方)」を「軽震」、「強震(震度弱キ方)」を「中震」に改称する。この頃観測点はもっと増えており、気象庁の資料では1904年(明治37年)時点で気象官署と民間委託(区内観測所等)の観測点併せて1,437か所あって、その後昭和30年代(1955 - 1964年頃)までこの数が維持されていたという。
title: 頭痛
text: 群発頭痛の最大の特徴は1年から3 - 4年に数回程度、1か月から3か月に渡る「群発期」に毎日のように決まった時間に発症する場合が多い(近年は薬の副作用なのか、時間だけがずれて群発発作が起きる人が多い)。 群発地震のようにある時期に固まって起きることから、群発頭痛と言われている。
title: ユレダス
text: ユレダスは一つの地点にて観測された地震波の初期微動(P波)の振動波形だけで、地震の震央位置(震源距離、深さと震央方位から推定する)・マグニチュードを、瞬時(ほぼリアルタイム)で推定し、必要と判断される地域にS波が来る前に警報を発信するシステムである。なお初動を感知できなくとも、地震動があらかじめ定めた規準値を超過した場合には、瞬時に警報を発信する。
title: 記録的短時間大雨情報
text: 記録的短時間大雨情報(きろくてきたんじかんおおあめじょうほう)は、大雨警報発表中に数年に1回程度しか起こらないような1時間に100ミリ前後の猛烈な雨が観測された場合に気象台から発表される情報である。
title: 宏観異常現象
text: 地鳴り、地下水、温泉、海水の水位変動、水質の変化、動物の異常行動、天体や気象現象の異常、通信機器、電磁波の異常など、大規模な有感地震の前兆現象として知覚されるとされている現象で、ことわざや民間伝承、迷信の形で知られているものもある。
title: 福島第一原子力発電所事故の経緯
text: 16日以降減少傾向が続いていた群馬県衛生環境研究所の空間放射線量測定値が午後から上昇。21時には再び0.1マイクロシーベルト/時を超える値になる。一定の値が維持される状態が続いたが、23日以降漸減し始める。
title: 雷ナウキャスト
text: 前述の通り、雷ナウキャストでは、既に発生している雷(活動度2~4)や、今後落雷の可能性のある領域(活動度1)を10分ごとに更新する。雷ナウキャストを利用する場合、常に最新の状況や予報を確認し、避難行動につなげることが重要である。
title: 高血圧
text: 血圧は変動しやすいので、高血圧の診断は少なくとも2回以上の異なる機会における血圧測定値に基づいて行われるべきである。最近は家庭血圧計が普及しているが、家庭で自分自身で測定した血圧値の方が、診察室で医師や看護師によって測定した血圧値よりも将来の脳卒中や心筋梗塞の予測に有用であるとする疫学調査結果が相次いで報告されている。診察室での血圧測定では、白衣高血圧(医師による測定では本来の血圧より高くなる現象)や仮面高血圧(普段は高血圧なのに、診察室では正常血圧となる現象)が生じるため、必ずしも本来の血圧値を反映していないという考え方が普及している。家庭での正常血圧値は診察室での血圧値よりもやや低いために、家庭血圧では135/85mmHg以上を高血圧とする。家庭では朝食前に2回血圧を測定することが望ましい。心筋梗塞や脳卒中の発症は朝起床後に多発することから、早朝の高血圧管理が重要である。
title: ガンマ線
text: 理化学研究所によれば、冬期の日本本州・日本海沿岸地域において雷雲の活動に伴い自然放射線が増える現象を調査していたところ、雷雲から10 MeV(1×10 mSv)のガンマ線を40秒間観測し、雷雲が粒子加速器の働きをしていることが分かった。なお、雷雲からのガンマ線量は1回の胸部X線で浴びる放射線量の2億分の1程度と計算されている。雷は光核反応のトリガになり得る。