クイズ問題: 1989年、山陽相互銀行が普通銀行への転換にあたりユニークな名称に変更しましたが、その名称は何銀行でしょう?
答え: トマト銀行

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: PayPay銀行
text: 三井住友銀行ATM、セブン銀行ATM、イーネットATM、ローソン銀行ATM、イオン銀行ATM(2019年(令和元年)10月29日提携開始)での入出金
title: ブラジル銀行
text: 日本郵政公社、三井住友銀行に加え2007年4月28日よりセブン銀行、2012年1月よりイオン銀行と提携を結び、全国のセブンならびにイオン銀行ATMが利用可能になった。
title: QUICPay
text: JCBは2005年4月4日にQUICPayのサービスを開始している。一方、当時のイオンクレジットサービス(現在のイオンフィナンシャルサービス)はQUICPayの採用を見送り、当時のエヌ・ティ・ティ・ドコモ(現在のNTTドコモ)が運営するiDを採用し、2006年11月1日からサービスを開始している(2013年4月1日にイオン銀行に事業を承継)。イオングループ各社が経営する店舗では2010年までQUICPayが導入されなかった。
title: ファミリーマート (企業)
text: 旧am/pmから転換した店舗ではアットバンク(三井住友銀行・西日本シティ銀行)が設置されたが、提携先銀行との契約終了に伴い、2018年にゆうちょ銀行ATMに入れ替えられた。
title: 宮崎太陽銀行
text: コンビニATMは、2005年6月22日よりセブン銀行(当時はアイワイバンク銀行)が、2011年4月26日よりイーネットが、それぞれ利用提携を開始している。
title: ネット支店
text: ネット支店にはユニークな名称が付けられていることが多い。例として、トマト銀行のももたろう支店や四国銀行の龍馬支店など。他にも、ローソン銀行の場合は契約者の誕生月によって支店が自動的に割り当てられるが、支店名は全て食べ物の名称になっている。ネット銀行の先駆けであるジャパンネット銀行では本店営業部とビジネス営業部・ソフトバンクカード支店など、一部の支店を除いて動物の名称や星座・植物の名称になっている。
title: VIEW Suicaカード
text: 2007年(平成19年)5月現在、新銀行東京・みずほ銀行・三菱UFJ銀行からそれぞれ自行のICキャッシュカード機能を付加したVIEW Suicaカードが発行されている。これらは、ビューカードおよびSuicaとしては初となる、非接触IC (FeliCa) と接触ICの双方を搭載したカードである。なお新銀行東京提携カードにはセーフティーパス機能も搭載されている。
title: 三井住友銀行
text: 紙の預金通帳を「ウェブ通帳」に変更するだけでも条件を満たすので、日本の三大銀行で一番簡単に無料利用ができる。2008年(平成20年)10月6日より、One's plusは、SMBCポイントパックに、One'sダイレクトはSMBCダイレクトに改称されている。
title: SBJ銀行
text: セブン銀行、イオン銀行、みずほ銀行、ゆうちょ銀行、イーネット とATM利用提携をしている。2019年(令和元年)7月末時点で、全国72924台のATMでキャッシュカードの利用が可能である。 2019年11月よりATM手数料の無料回数が改定となり、セブン銀行、イオン銀行、イーネットATMの利用手数料が入出金を含む合計月10回。みずほ銀行、ゆうちょ銀行ATMの利用手数料が入出金を含む合計月3回。 プレミアクラブのステージがブロンズの場合はセブン銀行、イオン銀行、イーネットATMの利用手数料が入出金を含む合計月15回。みずほ銀行、ゆうちょ銀行ATMの利用手数料が入出金を含む合計月5回。 シルバー以上は以前と変更はない(無制限無料)無料回数超過後は1回あたり110円の手数料が発生する。※硬貨はATMで下ろすことはできない。
title: Suica電子マネー
text: なお、ビットワレット(現:楽天Edy株式会社)のEdy(現:楽天Edy)やイオン(純粋持株会社移行に伴い、現在は、イオンリテールとイオン銀行の事業)のWAONとの競争は「電子マネー戦争」とも評され、さらに2007年からはセブン&アイ・ホールディングス系列のアイワイカード・サービス(現・セブン・カードサービス)が発行するnanaco(発行枚数890万枚)も加わり、三つ巴の争いとなっている。
title: NTTドコモ
text: iDはNTTドコモ、三井住友カードの他にも、イオンクレジットサービスやクレディセゾン(セゾン・UC両ブランド)など、合計68社が提供を行っており、2009年1月には、おサイフケータイによるiD・iD一体型クレジットカードとiD単体カード(VJAグループ)を併せた発行枚数が1,000万枚を突破している。「DCMX」の会員数も2009年8月24日に1,000万人を突破している。
title: PayPay銀行
text: 現金の入出金は、三井住友銀行、イーネット、セブン銀行、ローソン銀行、ゆうちょ銀行、イオン銀行のATM網を利用して行うが、手数料が必要となる。ただし、取引条件によってはATM利用手数料が無料となる(詳細は後述)。
title: アットバンク
text: さくら銀行は2001年4月に住友銀行と合併し三井住友銀行となり、福岡シティ銀行は2004年10月に西日本銀行に吸収合併され、西日本シティ銀行となったが、アットバンクのサービスは共に合併後の新銀行に承継されていた。2007年10月より、一部東京都内及び横浜市内のドコモショップ3店舗にも設置され。また、三井住友銀行傘下にあるSMBC日興証券営業店舗においても、順次設置されていた。
title: モバイルSuica
text: auじぶん銀行を除き、各行とも1回のチャージごとに手数料が発生する。手数料については各銀行毎に異なる。なお、三井住友銀行も銀行チャージに対応していたが、SMBCダイレクトのワンタイムパスワード必須化にあわせて、2016年8月末で、銀行口座からのチャージを終了した。
title: 沖縄銀行
text: OKIPay(オキペイ)は2019年6月20日にサービスを開始したスマートフォンとQRコードを使った決済サービス。専用のアプリと沖縄銀行に口座を持っていれば利用でき、加盟店においてスマートフォンにインストールした専用アプリで表示したQRコードで支払いができるというサービス。横浜銀行やふくおかフィナンシャルグループで導入実績のある銀行Payシステムを活用しており、ユーザーはそれらの加盟店でも支払いができる。
title: 住信SBIネット銀行
text: イオン銀行・セブン銀行・ゆうちょ銀行・イーネット・ローソン銀行・VIEW ALTTE(ビューアルッテ)のATMが利用可能。
title: 明石市
text: 指定金融機関:三井住友銀行(旧・太陽神戸銀行→さくら銀行、西暦の偶数年7月~翌年6月)・三菱UFJ銀行(旧・三和銀行→UFJ銀行、西暦の奇数年7月~翌年6月)2行による輪番制を長く続けてきたが、2019年7月より三井住友銀行単独となった。
title: 宝くじ
text: みずほ銀行「みずほATM宝くじサービス」では、販売対象者を「20歳未満のご利用はご遠慮ください。」と限定している。また、同様にみずほ銀行、楽天銀行、ジャパンネット銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行で実施している数字選択式宝くじのインターネット販売は20歳以上と限定している。
title: Mydoカード
text: mydo Card(まいどカード)は、出光興産がかつて発行していた現金利用の個人顧客向けのポイントカード。
title: セブン銀行
text: 2008年(平成20年)より、セブン銀行口座と電子マネーnanacoの両方を持つ顧客向けに、セブン銀行のインターネットバンキングまたはモバイルバンキングからnanaco番号を登録すると、クレジットカードや収納代行による口座振替、振込などのセブン銀行取引に応じてnanacoポイントが付与されるセブン銀行ポイントサービスを提供している。
title: ローソン
text: 1990年(平成2年)7月に業界で初めて、ダイエーグループのカード会社であるダイエーファイナンス(現:セディナ)と提携し「ローソン ステーション メンバーズカード」を発行。同時に東京都、大阪府・兵庫県の店舗から現金自動支払機の設置を開始し、現在ではOMC及び五大国際ブランド、中国銀聯など多くのクレジットカードブランドが利用できる。クレジットカードでの切手・葉書・有価証券の購入はできない。また、Loppiサービスについては、決済手段に一部制限がある。
title: 三菱UFJ銀行
text: 三菱UFJフィナンシャル・グループは2006年5月22日から、同行および同グループの三菱UFJ信託銀行両社の個人預金者を対象に、自動化手段を利用して行う両社及びじぶん銀行(現:auじぶん銀行)の本支店宛振込の手数料を一律無料化した。 しかし、2013年12月20日から実施されたATMサービス内容の改定に伴い、ATM利用時の振込手数料の無料化は廃止となった。
title: セブン・カードサービス
text: グループ外において、日本郵政公社と提携し、郵便貯金(郵貯)のキャッシュカードの機能を加えた「郵貯アイワイカード・JCB」及び「郵貯アイワイカード・VISA」も発行していたが、ゆうちょ銀行が発足してからは発行していない。アイワイ・カード・サービス(当時)・ゆうちょ銀行の両者間協議により、これらのカードはその有効期限に関係なく2008年8月31日をもって使用できなくなり、取扱終了日までにアイワイカードとゆうちょICキャッシュカードの2枚に分離発行する措置がとられた(既にゆうちょICキャッシュカードあるいはキャッシュカード一体型JP BANKカードが発行されている者を除く)。
title: 芦屋市
text: 指定金融機関:三井住友銀行(旧・太陽神戸銀行~さくら銀行、西暦の偶数年7月~翌年の6月)、三菱UFJ銀行(旧・三和銀行、西暦の奇数年7月~翌年6月)2行による輪番制を長く敷いてきたが、2019年に三菱UFJ銀行が指定金融機関を辞退し、三井住友銀行単独となった。
title: 大和ネクスト銀行
text: 大和証券の証券口座開設者で「ダイワ・カード」を保有している場合については、「ダイワのツインアカウント」(証券口座と銀行口座との連携による、両方の口座を利用できるサービス)にすることで、当社普通預金口座の残高を大和証券のお客様口座を経由して、全国のセブン銀行ATMなどにて入金(翌営業日付で普通預金口座へ自動振替)・出金をすることができる。
title: 門真市
text: なお、指定金融機関は三菱UFJ銀行と三井住友銀行の輪番制。
title: ミニストップ
text: 2020年11月19日現在、全店舗(サテライト店舗は除く)で利用できる電子マネーは、WAON・楽天Edy・iD・QUICPayの4種類。また、交通系電子マネーでは全店舗でSuica・TOICA・ICOCA・SUGOCA・PASMO・Kitaca・nimoca・はやかけん・manacaが利用可能。前払い式電子マネーのうち、WAON・楽天Edy・交通系電子マネーはレジでの現金チャージが可能。なお、PiTaPaについては全店舗で一切利用ができない。
title: デリシア (スーパーマーケット)
text: 多くの店舗では取引先である八十二銀行のATMが設置されているが一部店舗ではセブン銀行のATMが設置されている。 また、現在全店でセブン&アイホールディングスのnanacoが利用できる。
title: モバイルSuica
text: 2018年8月1日よりみずほ銀行とJR東日本から「Mizuho Suica」が提供されている。Apple Payのほか、みずほ銀行の口座からの残高チャージが可能。基本的にはiOS向けのSuicaと同等のサービスではあるが、定期券や特急券の利用など一部サービスの利用に制限がある。
title: イオン銀行
text: 2016年(平成28年)7月25日には、イオンバンクカードにJCBブランドのデビットカード機能を搭載した『イオン銀行CASH+DEBIT(キャッシュ プラス デビット)』の取扱を始め、発行を開始した。これに伴い、総合口座開設と同時に申し込まれたイオンカードセレクトの入会審査が否決された時の代替カードもイオンバンクカードからCASH+DEBITに変更されている。なお、このカードに限ってはワオンが描かれていない。
title: 筑邦銀行
text: ATMでは、「九州ATMネットワーク」により、福岡銀行・佐賀銀行・十八親和銀行(旧十八銀行・旧親和銀行)・肥後銀行・大分銀行・宮崎銀行・鹿児島銀行・西日本シティ銀行のカードによる出金については自行扱いとなる。また、2010年(平成22年)12月20日よりセブン銀行とATM利用提携を開始した。そして2016年(平成28年)1月18日より全国銀行協会加盟銀行で唯一未提携だったゆうちょ銀行とのATM利用提携を開始した。
title: イオン銀行
text: 2009年(平成21年)2月1日には、イオンクレジットサービスのクレジットカード「イオンカード」とイオンバンクカードの各機能を一体化した『イオンカードセレクト』の取扱を始め、募集を開始した。イオンクレジットサービスとの経営統合に伴い、2013年4月以降のイオンカードセレクトはいわゆる「銀行本体発行」のクレジットカードとなった。ただし、カード発行に伴う与信(プロセッシング)業務はイオン銀行から(新)イオンクレジットサービスへの委託という形で同社が行っている。また、同カードのキャッシング枠は総量規制対象外になった。
title: ID (クレジット決済サービス)
text: おサイフケータイで利用するには、NTTドコモが提供するiDアプリが必要である。NTTドコモの機種にはプリインストールされている(ahamo向けの機種を除く)。但し、三井住友カードの「TOYOTA Wallet残高」はトヨタファイナンシャルサービスのTOYOTA Walletアプリ、メルペイの「メルペイ」はメルカリのメルカリアプリがそれぞれ必要である。
title: ナンバーズ (宝くじ)
text: 2014年1月6日より、インターネットでの購入が可能となった。対応する銀行はジャパンネット銀行・みずほ銀行・楽天銀行・三井住友銀行・三菱UFJ銀行。
title: 福岡中央銀行
text: コンビニATMについては、2011年(平成23年)6月1日よりセブン銀行ATMによる提携を開始した。
title: ファミリーマート (企業)
text: 「ファミマTカード」はファミリーマートとカルチュア・コンビニエンス・クラブとの間でTポイントに関する提携を結んだことにより発行されるポイントカード。JCBクレジット機能付き、VISAデビット機能付き、Tカード機能のみ(ポイントカードとしてのみ機能する)の3種類が有り、Tカード機能のみの単機能カードはファミリーマートが、クレジット機能付きはポケットカードが、VISAデビット機能付きはジャパンネット銀行がファミリーマートと提携してそれぞれ発行する。どれも会員限定割引などのサービスが受けられるほか、ファミリーマート以外でもTポイントカードとしての利用が可能。
title: しんわ
text: 現商号の「しんわ」は旧社名の「信和クレジット」に由来しており、長崎県の地方銀行である親和銀行とは無関係である。あんしんはしんわ(第4198699号)、しんわCREDIT(第3078737号)などを商標登録している。
title: SBJ銀行
text: キャッシュカードは、2011年(平成23年)3月以降、日本在住の18歳以上の口座保有者に対する発行を開始した。キャッシュカードのATM利用は2011年(平成23年)4月18日以降順次出来るようになり、同日からはセブン銀行とイオン銀行の各ATMが利用提携を開始した。なお同年5月9日にみずほ銀行ATMとの利用提携を開始し、2013年(平成25年)9月2日、イーネットとの業務提携によるコンビニATMサービスを開始した。2019年(令和元年)7月末時点で、全国72924台のATMでキャッシュカードの利用が可能である。
title: さくらカード
text: 2001年4月1日に親会社のさくら銀行と住友銀行の合併による三井住友銀行 (SMBC) 発足時に、重複するクレジットカード事業を早々に統合することとなり、2001年7月に「さくらUCカード」事業を三井住友カード (SMC) に会社分割方式で譲渡・簡易吸収合併させ、三越カードなど提携カードを含むUC会員はSMCが設置した「三井住友カードUC」というカードブランドへ移行した。なお、2000年11月10日の発表時にはSMBC発足と同日の2001年4月1日実施としていたが、商法の平成12年改正施行による準備が生じたことで順延となっている。
title: 北九州銀行
text: このほか、コンビニATMでは、セブン銀行、イーネットと提携しており、セブン銀行、イーネットのATMを利用する場合、平日日中の出金手数料は無料である。また、イオン銀行(出金・残高照会のみ)、ゆうちょ銀行(入金・出金)ともATM相互提携している。なお、ローソン・エイティエム・ネットワークス (LANs) については、元々山口銀行が山口県内のLANs ATMの管理を前提とした提携関係(通常時にも手数料等が発生)であったこともあり、提携行の扱いとなっていない(MICS経由での取引は可能)。
title: 三井住友カード
text: ※ 交通系IC機能を搭載したANAカードはPiTaPaも申し込み可能である。 ※ SMBC CARD Suicaは2018年3月1日以降、SMBCデビット(Visaデビット)一体型キャッシュカードの取扱を開始したことによりSMBCファーストパックの三井住友銀行店頭での新規受付が停止されたため、新規発行はできない。
title: PayPay銀行
text: PayPay銀行株式会社(英称:PayPay Bank Corporation)は、新たな形態の銀行に分類されるネット銀行。Zホールディングスの子会社であるZフィナンシャルの連結子会社。三井住友銀行の持分法適用会社。
title: みずほ銀行
text: イオン銀行(後述の内容も参照)・千葉興業銀行・大垣共立銀行・第三銀行の各行ATMでは利用手数料が徴収されない(時間内は無料、時間外は要手数料。イオン銀行を除き、みずほマイレージクラブの優遇対象外)。他行手数料無料で扱う東京スター銀行、およびかつて存在したゼロバンクのATMも、みずほ銀行のキャッシュカードで出金可能である。また、ゆうちょ銀行のATMでは、キャッシュカードでの入金(紙幣のみ。要手数料)も可能である。
title: みずほ銀行
text: 2006年(平成18年)7月23日よりセブン銀行と提携し、同社ATMにおける独自サービスを開始した。
title: IruCa
text: 114SalutCa(ひゃくじゅうしサリュカ)は、百十四銀行が2012年1月24日から取り扱いを開始したカードで、自行のキャッシュカードとクレジットカード(JCBまたはVISA)、カードローン(オプション扱い)、IruCa機能を一体化した一体型カードで、IruCa機能がないタイプや、クレジットカード単体型カードも取り扱っている。
title: デビットカード
text: 金融ビッグバンの一つとして普及が期待され、ジェイティービー・家電量販店各社・マツモトキヨシ・eコレクト・国内生保(初回保険料支払い)・クレピコ(タクシー車載の信用照会端末)や、郵便貯金・全ての都市銀行・第二地方銀行・信用金庫・労働金庫・JAバンク、殆どの地方銀行・信託銀行で2000年より順次利用可能となっているが、大手行のうち東京三菱銀行・三菱信託銀行・日本信託銀行とあおぞら銀行は当初は参加せず利用不可であった(2016年時点で三菱UFJ銀行はセキュリティタイプICカードおよびディズニーデザイン以外は利用可能、三菱UFJ信託銀行とあおぞら銀行は利用不可。また、北海道全域と徳島県の一部の農業協同組合や小規模な漁業協同組合、職域・民族系信用協同組合、2000年以降設立された新たな形態の銀行(ネット系や流通系)で利用できない機関が多い)。
title: 三菱UFJ-VISA
text: 2006年(平成18年)1月に三菱東京UFJ銀行(現三菱UFJ銀行)発足に合わせて三菱東京UFJ-VISAに名称変更。但し旧東京三菱店のみでの取扱であった。同年4月より「ICクレジットカード」の発行が開始され、旧UFJ店口座でも申込が可能となった。
title: みずほ銀行
text: 旧みずほ銀行側からの発表はなかったが、2006年(平成18年)3月26日より、新銀行東京との相互出金提携を行っている(要手数料)。更に、商工中金・新生銀行・あおぞら銀行でも引き出しができる(要手数料)。同様に、旧みずほ銀行側からの発表はなかったが、2011年(平成23年)6月27日からは、SBJ銀行(新韓銀行の日本法人)のキャッシュカードによる当行ATM入出金利用提携(片利用)を行っている(SBJ銀行所定の手数料が適用)。当初は5月9日に利用提携を開始する予定だったが、直前になって旧みずほ銀行側の都合により延期されていた。2014年(平成26年)2月10日からは、楽天銀行のキャッシュカードによる当行ATM入出金利用提携(片利用)を行っている(楽天銀行所定の手数料が適用)。
title: ローソン銀行
text: 小売業主導で設立された銀行としてはセブン銀行(セブン&アイ・ホールディングス主導)、イオン銀行(イオングループ主導)に次ぐもので、いわゆる「新たな形態の銀行」に分類される。2016年(平成28年)11月25日に「ローソンバンク設立準備株式会社」として設立され、2018年(平成30年)6月1日にローソン・エイティエム・ネットワークス(以下「LANs」と記す。)から「ローソンATM」事業を承継し企業としての業務を開始、同年10月15日に銀行としての業務を開始した。企業理念は「私たちは“みんなと暮らすマチ”を幸せにします。」。
title: ANAカード
text: かつては ANA eLIOカード(ソニーファイナンスインターナショナル発行。国際ブランドはVISAのみ。ワイドカード・ワイドゴールドカード無し)も存在したが、提携解消に伴い2008年6月30日受付分にて申込受付を終了。また、2009年6月30日にすべての取扱を終了した。 また、SMBC信託銀行 ANA ダイナースカード(旧シティバンク ANA ダイナースカード)(SMBC信託銀行発行)も存在したが、SMBC信託銀行と三井住友トラストクラブの提携解消に伴い2016年7月31日受付分にて申込受付を終了し、ANA ダイナースカードに統合された。
title: 三井住友カード
text: 提携カードのANAカードと、ゆうちょ銀行がSMCCへ業務委託の上発行しているJP BANKカード(どちらもVISA/Master)には、提携先の意向によりビットワレット社の電子マネー楽天Edyが搭載されている。ただし、クレジットでのバリューチャージ(入金)ではVポイントなどの付与対象外である。
title: さくらカード
text: 三井住友銀行系のクレジットカード会社としては、さくらカードがJCBブランドを、三井住友カードがVISA、MasterCardブランドと棲み分けしていた。2002年12月に三井住友銀行は株式移転により三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)の完全子会社となり、銀行の完全子会社であった三井住友カードは2003年2月に親会社がSMFGへと異動するも、さくらカードは現在も三井住友銀行子会社のままで、2008年10月1日に設立されたクレジットカード事業中間持株会社であるSMFGカード&クレジット(SMFGのセディナと三井住友カードの持株分を移転)にも合流していなかった。
title: モバイルSuica
text: 銀行口座からの引き落とし(即時入金サービス)によるオンラインチャージサービスで、みずほ銀行・三菱UFJ銀行・auじぶん銀行のいずれかの口座を持ち、当該口座でモバイルバンキングを開設していれば。携帯電話からの操作で1,000円単位、1回につき最大1万円までSuicaへのチャージができる。このサービスは通常のモバイルSuicaサービスや上記のEASYモバイルSuica会員サービス両方で利用可能である。利用可能時間帯はクレジットチャージと同様で、各銀行のモバイルバンキングサービスが稼働していない時間帯には利用できない。
title: 十八親和銀行
text: なお、使用するATM・取引内容・曜日や時間帯により手数料がかかる場合がある。「mybank+」会員で「三ツ星」以上のステージ(旧十八銀行の「メリットステージ」からの移行、「〈18〉ICキャッシュ&クレジットカード」を所有、デジタル出島支店の預金口座保有のいずれかにより「みなしステージ」に該当する場合を含む)になると、コンビニATMはステージに応じた回数分(口座ごとに最大で月3回まで)の手数料が無料に、イオン銀行ATMは平日時間外及び土日・祝日の手数料が無料にそれぞれ優遇される。
title: WAON
text: 三井住友カードWAONとJP BANK カード WAONはあらかじめ登録してある三井住友カード(VJAグループ)・ゆうちょ銀行の発行するクレジットカードを親カードとしクレジットチャージが可能である。ただし、三井住友カード・ゆうちょ銀行のポイントは付与対象外となる。
title: ファミマTカード
text: ファミマTカード (Famima T Card) は、株式会社ファミリーマート(ファミマ)がカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社 (CCC) と提携して発行するポイントカードである。クレジット機能付きのカードは、ポケットカード株式会社(吸収合併前:ファミマクレジット株式会社)とも提携している。
title: ゆめタウン
text: 2009年(平成21年)9月より、セブン&アイ・ホールディングスが展開する電子マネー「nanaco」が、広島店と博多店に導入された。久留米店では、同年9月30日より西日本鉄道(西鉄)のICカード「nimoca」が導入された。
title: 三井住友銀行
text: 2007年(平成19年)3月12日よりOne's plusの改定が行われ、One's plus契約者で一定条件(30万円以上の預金残高、ウェブ通帳、三井住友VISAカード・セディナの引き落としがある、等)を1つでも満たしていれば、三井住友銀行の自行ATMだけでなく、セブン銀行・イーネット・ローソンATMのコンビニATMでも、24時間手数料が一切かからなくなる(月4回まで)ほか、三井住友銀行本支店間の振込手数料が、インターネットバンキング(Web)・モバイルバンキング・テレホンバンキング(無人対応)で無料となる。
title: めじろんnimoca
text: nimocaと同様、無記名式のめじろんnimoca、記名式で加盟店での買い物でもポイントが加算されるスターめじろんnimocaがある。クレジットカード機能付きのnimocaはめじろんnimocaではなく、西鉄などのnimocaと同様のデザインで発行される。
title: QUICPay
text: 電子マネー機能を搭載したQUICPayカードもある。例えば、JCBグループの広島銀行が発行する「〈ひろぎん〉PASPY」にはPASPY運営協議会のPASPY(発行者は広島電鉄)が搭載されている(同行が発行するHIROCAは2021年3月31日を以て取扱を終了した)。
title: メインバンクプラス
text: メインバンクプラスは、三菱UFJ銀行が2010年1月10日より導入した、個人預金者に対する優遇サービス。
title: SBI証券
text: ATMカードはセブン銀行とゆうちょ銀行のATMでのみ利用可能。ATMカードで住信SBIネット銀行のSBIハイブリッド預金に直接入金する。以前は、MRFへの入金のケースもあったが、MRFの新規扱いを停止したため、MRFの残高が完全になくなって解約扱いとなった場合はSBIハイブリッド預金へ入金される。SBIハイブリッド預金を利用しない場合は、単なる証券総合口座の預かり金として処理される。
title: ファミマTカード
text: ジャパンネット銀行がファミリーマートとの提携により発行される、VISAデビット機能付きキャッシュカード。ファミリーマートの他、VISA加盟店でも利用可能。2019年5月20日をもって新規受け付けを終了した。
title: さくらカード
text: 太陽神戸銀行および三井銀行が合併して太陽神戸三井銀行となった翌年の1991年に、それぞれのクレジットカード事業子会社(太陽神戸カード、太陽神戸クレジット、三井カード、三井クレジット)を統合し、「太陽神戸三井カード株式会社」が発足した。1992年に太陽神戸三井銀行がさくら銀行に改称したことに伴い、当社も社名を変更した。2001年4月に三井住友銀行 (SMBC) の子会社となってからも、社章・カードデザインにさくら銀行の行章を継続使用していた(社名ロゴについては「三井住友銀行グループ」の和文ロゴを併記したものとなった)。なお、カードブランド名称としてのさくらカードは太陽神戸三井カード時代から使用している。
title: ファミマTカード
text: 2011年11月中旬までは、電子マネーを経由させる事なく、直接ファミリーマート店頭で利用する事ができる唯一の(かつ、クレジットカードが使える他社コンビニチェーンでも利用可能な)クレジットカードであった。2011年11月下旬からは全国のファミリーマート店舗でJCB、VISA、MasterCard、American Express、Diners Clubの5ブランド(加えて一部店舗では、2012年1月中旬より銀聯カードの取り扱いを開始)のクレジットカード支払いができるようになり、ファミリーマートでの優位性はやや薄れる形となっている。
title: ファミリーマート
text: 2007年(平成19年)7月10日、コンビニ業界で初めてiD、Edy(現:楽天Edy)の共用端末が使用できるようになった。Edyが全店舗で利用できるコンビニは、旧am/pm、旧サークルKサンクス、ポプラグループに次いで4社目。
title: ファミリーマート (企業)
text: 2005年(平成17年)4月1日からサンクスならびに国内のサークルKの全店舗で電子マネーEdy(現:楽天Edy)および『KARUWAZA CLUB』の取扱を開始した。前述のとおり、どちらも2004年7月1日に東海4県および北海道(道南、道央)を皮切りに順次導入する形をとった。また2008年1月からは、Smartplus(VISA TOUCH含む)およびQUICPayが、同年4月からはiDがサンクスならびに国内のサークルKの全店舗に導入された。
title: ID (クレジット決済サービス)
text: iDの発行元の内、三井住友銀行と提携しているものがこれに対応していた(NTTドコモは「DCMX mini」を除く)。ただし、iDの機能を搭載するクレジットカードは、iDのキャッシングを利用することはできないので、これを利用したい場合はおサイフケータイを用いる必要があった。
title: ANAカード
text: 原則としてカードに電子マネーであるEdyを含む、ANAマイレージクラブカード機能が搭載されている。 ただし、ANA VISA Suicaカードは電子マネー部分がEdyではなくSuicaに、ANA To Me CARD PASMO JCBおよびANA TOP&ClubQ PASMO マスターカードの電子マネー部分はPASMO、ANA VISA nimocaカードの電子マネー部分はnimocaとなっているが、Skip等空港におけるサービスについてはEdy同様利用できる。また、2014年10月1日以降は、三井住友カード発行のEdy搭載カードにiDもあわせて搭載されている。
title: 創建 (大阪市中央区)
text: 都市銀行であるみずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、りそな銀行を含む、36金融機関を取引金融機関としている。
title: JAバンク
text: 2019年1月15日に農林中央金庫とローソン銀行が結んだ提携の基づき、2019年度から全国に1万2000台あるJAバンクのATMは、順次、ローソン銀行との共同ATMに置き換えられることになった。同年11月からローソン銀行がJAバンクのATM代替設置を開始した。なお、JAバンクの利用者に対する利便性を確保するため、手数料に関しては、JAバンクの利用者がローソン銀との共同ATMを利用する場合、手数料は平日の日中は無料となる。
title: みずほ信託銀行
text: 安田財閥の系譜を継ぎ、安田信託銀行を直接的な前身とする。安田信託は信託銀行界において不動産部門に強みを持つとされる一方、リテール展開においては、市川みさこの「オヨヨ」を通帳などのマスコットキャラクターに採用するなどし業容の伸長を図ってきた。しかし、バブル期におけるノンバンクや不動産、建設業などに対する過剰な融資がバブル崩壊に伴い不良債権化し経営の重荷になっていた。
title: セブン銀行
text: 同社(セブン銀行では『当行』の呼称を用いない)の主な収益源は、セブン&アイのグループ各店舗に設置した現金自動預け払い機(ATM)により、提携先金融機関や利用者から得られる利用手数料である。また、セブン&アイHLDGS.を始めとする事業者と個人から受け入れた自社預金は、国債・政府保証債など信用リスクの低い商品に限定して運用する。同社はATMによる決済(現金出納サービス)専業銀行という新しいビジネスモデルといえる。
title: 清水商事
text: イオングループ入りに伴って、グループ会社のイオン銀行が発行するクレジットカード「イオンカード」やイオンの電子マネーWAONの取り扱いを2016年春から順次開始し、同年6月17日に直営店全店舗で利用が可能となった。「スマイルカード」を提示して電子マネーWAONで支払うことが可能で、ポイントは「スマイルカード」・電子マネーWAON両方に付与される。
title: メインバンク (三菱東京UFJ銀行)
text: メインバンク総合サービス(メインバンクそうごうサービス)とは、三菱東京UFJ銀行(現・三菱UFJ銀行)がかつて取り扱っていた優遇サービスである。 なお本サービスは、2010年1月10日に新サービス『メインバンクプラス』へ全面移行した。移行後は優遇ステージが現在の5ステージ制から3ステージ制となり、優遇内容にも一部変更が行われている。
title: 松山市
text: 四国に本店を置く地方銀行・第二地方銀行すべてが市内に支店を持っている。また、都市銀行は1995年のあさひ銀行(現・りそな銀行)撤退して以降みずほ銀行(旧・第一勧業銀行)のみ設けられていたが2009年(平成21年)1月、三井住友銀行の支店が開設された。
title: 第二艦隊 (日本海軍)
text: なお、金融機関の合併及び転換に関する法律により、普通銀行転換後も金融債の発行が認められたケースとしては、みずほ銀行・みずほコーポレート銀行(旧日本興業銀行。みずほ銀行の財形型を除き現在発行終了)、旧東京三菱銀行(旧東京銀行。現在は発行・償還終了)、あおぞら銀行(旧日本債券信用銀行)の例がある。ただし、普通銀行転換後に開設された店舗での発行・販売は認められない(あおぞら銀行日本橋支店など)。
title: 数字選択式全国自治宝くじ
text: ジャパンネット銀行・みずほ銀行・三井住友銀行・三菱UFJ銀行・楽天銀行ではインターネットバンキング口座で販売を行っている。2014年(平成26年)1月6日にナンバーズ3・4、2016年(平成28年)1月4日にミニロト・ロト6・ロト7の販売が開始された。ビンゴ5は上記の通り未だに対応していない。パソコン・スマートフォン・携帯電話で24時間いつでも購入が出来る。
title: MUFGカード
text: 三菱UFJ銀行を支払口座に指定した場合、三菱UFJ銀行が提供する取引状況に応じた優遇サービス「メインバンクプラス」が適用される(MUFGカード、DCカード、UFJカード、NICOSカード利用代金の口座引き落としの場合、「ホワイトステージ」判定で、ATM時間外手数料が無料)。 その他、三菱UFGフィナンシャルグループ内で不動産ローンの金利優遇、定期預金金利の優遇、投資信託時のポイントアップなどがある。
title: クレジットカード (日本)
text: 国内系では、三菱UFJフィナンシャル・グループの子会社である三菱UFJニコス(MUN)、三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)の子会社である三井住友カード、みずほフィナンシャルグループの子会社であるみずほ銀行の子会社であるユーシーカード(UCカード)、銀行色が強いながらも特定のグループに属しないジェーシービー(JCB)が主である。
title: Auじぶん銀行
text: 2008年秋冬モデル以降のau携帯電話には一部の機種を除き、口座管理用のEZアプリである「じぶん通帳(アプリ)」がプリインストールされている。「じぶん通帳(アプリ)」では、基本的なモバイルバンキング取引の他、電子マネー「Edy」をチャージすることが可能。プリインストールされていないau機種や他キャリア機種(iアプリ・S!アプリ)ではじぶん銀行のモバイルサイトからアプリをダウンロードすることで利用できる。
title: イオン銀行
text: イオンバンクカードの大きな特色として、イオンの電子マネー「WAON」との一体化機能が挙げられる。これにより、イオン銀行口座からWAONへの銀行チャージやオートチャージが可能となっているほか、チャージ限度額の引き上げや銀行取引によるWAONポイントの付加、イオン店舗での現金払い時に割引特典が受けられるなど、イオングループでの買い物との連携強化に役立てられている。
title: 東京クレジットサービス
text: 東京三菱銀行となった1996年から、東京カードの支払口座を東京三菱銀行に指定すると、DCカードと同じく「東京三菱カード (Tokyo-Mitsubishi Card)」の名称で発行されたが現在は取りやめている。
title: ANAマイレージクラブ
text: 電子マネー「Edy」(現・楽天Edy、以下同じ)を運営するビットワレット株式会社(現・楽天Edy株式会社)の事業初期に出資し、2003年4月より従来のANAマイレージクラブカードに替わり、Edyを搭載した「ANAマイレージクラブ(楽天)Edyカード」の発行を開始し、市内・空港カウンターでの国内線航空券販売やANA FESTA(全日空商事)店舗でEdy決済の取り扱いを開始した。その後、個人向けのANAカード(提携クレジットカード)においてもEdyを搭載したものが発行開始され、その後発行している全ての個人向けAMCカードにEdyが標準搭載されていた(2017年7月3日までに発行手続きが完了した場合。以降は、再発行を含め、楽天Edyは付かない新様式のカードとなった)。
title: 三菱UFJ-VISA
text: 2004年(平成16年)10月12日に当時の東京三菱銀行がディーシーカードに業務委託する形で、ICキャッシュカードとVISAクレジットカードおよびEdyが一体した「スーパーICカード『東京三菱-VISA 』」(現在のゴールドプレミアム)の発行を開始した。日本の都市銀行本体が発行する形態は初である。 2004年(平成16年)12月以降、一般グレードおよび磁気キャッシュカード用ストライプ付きのコンビタイプを発行開始。
title: 愛は勝つ
text: 2009年4月、三菱東京UFJ銀行「カードローン(バンクイック)」のCMソングで使用。
title: THRU WAYカード
text: イオン銀行との提携カードかつ、親カードはイオンカード(WAON一体型)のため、イオンでのお客様感謝デーの割引が受けられる。
title: ID (クレジット決済サービス)
text: QUICPayの開発に加わっていたNTTドコモが2005年11月8日に発表し、同年12月1日からサービスを開始した(初のサービスは三井住友カード株式会社の「三井住友カードiD」)。その後、NTTドコモはこれを採用した「DCMX」(現在の「dカード」)の受付を2006年5月26日(「DCMX mini」(現在の「d払い(iD)」)は同年4月28日)に開始している。
title: QUICPay
text: QUICPayモバイルに登録するには、対応するクレジットカードが必要であるが、クレジットカードを発行せずにQUICPayを利用する事が出来るサービスとしてトヨタファイナンスの「おサイフくんQUICPay」がある(実店舗での決済に利用する為のカードが発行されないだけであって公共料金や電子商取引での決済に利用する事が出来る番号は別途発行される)。
title: みずほ銀行
text: UCと《セゾン》ともにETC支払用の子カードの発行ができる。iDとQUICPayについては、おサイフケータイのみに対応している。
title: ピオニウォーク東松山
text: アピタでは電子マネー (楽天Edy、iD、QUICPay、ユニー系のuniko)、交通系電子マネー(PASMO・Suicaおよび相互利用可能なカード。PiTaPaを除く)が利用できるほか、その他の店舗でも共通電子マネーリーダー端末を導入している店舗で利用可能。ただし、ケーズデンキでは電子マネーは楽天Edyのみ利用可能。アピタ以外でもテナント店舗によってはユニー系のクレジットカードであるUCSカードが利用できる。また館内には、ゆうちょ銀行と埼玉りそな銀行のATMが設置されている。
title: イオン銀行
text: 2013年12月8日にみずほ銀行とのATMにおける戦略的提携締結に伴い、みずほ銀行のキャッシュカード及びイオン銀行と直接接続していない金融機関のカードをみずほ銀行ATMでの取扱いと同じとする(ATM画面もみずほ銀行と同様で、みずほ銀行経由でMICSに接続する形での取引となる)ことにより、取扱い可能となる金融機関のカードが600種類以上まで拡充された。また、みずほ銀行カード利用時の平日日中における相互の引き出し・預け入れ手数料が無料となった。
title: UCS
text: 国際ブランドとしてMasterCard、JCB及びVISAブランドのクレジットカードを発行している。かつては、VISAブランドの場合、 Visa TouchとQUICPayの両方に対応していたが、 Visa Touchについては、現在は受付を終了し、どのブランドでもUCS QUICPayが発行できるようになった。クレジットカード会員数は283万人、電子マネー会員数は223万人である。全社の取扱高は9164億円。(2019年(平成31年)2月現在)
title: 金融債
text: 割引金融債は預金保険法の対象にならない。ただし、みずほ銀行の「ワリコーアルファ」、あおぞら銀行の「あおぞらスーパー」のように、通常の割引債より利率が下がるが預金保険法の適用になる商品を用意している金融機関もある。
title: 金融機関のオンラインシステム
text: コンビニATMのオンライン提携については、セブン銀行及びイオン銀行はオンライン提携の可否により、利用可能か不可能かを識別し(イオン銀行は、みずほ銀行ないしはイオン銀行と直接接続していない金融機関(みずほ信託銀行で入金とした場合を含む。出金と残高照会はイオン銀行のネットワークに直接接続)と判断された場合は、みずほ銀行のネットワークに切り替える)、イーネット及びローソンATMは各ATMセンターに接続し、オンライン提携をしていれば提携金融機関に接続し、オンライン提携をしていなければ管理銀行に接続され、MICS経由で処理されている。
title: BANCS
text: BANCSは都銀相互のATM提携を行うとともに、MICSを介して、LONGS、ACS等とも提携している。また、1991年1月13日から、日曜日の稼働も開始した。このほか、SMBC信託銀行、セブン銀行及びイオン銀行とも相互提携している(正式な加盟ではない)。ただし、法人キャッシュカードは自行以外のATMを使用することはできない。
title: ファミリーマート (企業)
text: カルワザカード(2009年(平成21年)11月までは、KARUWAZA CLUB Edyカード)は全国のサークルKやサンクスの店舗で販売され、通常価格は1枚あたり税込300円(2014年4月より、同309円)であった。電子マネーの楽天Edy対応カードで、カード発行元は株式会社サークルKサンクス名義、バリュー発行元(Edyイシュア)はトヨタファイナンス株式会社名義であった。その後2011年12月1日より、楽天Edy株式会社(当時社名はビットワレット株式会社)に変更された。カルワザクラブ終了方針に伴い、2014年6月以後の販売は各店舗の在庫分に限られた。
title: ファミマTカード
text: なお、ファミリーマート店頭には一部店舗を除いてコンビニATMとしてイーネットATM・ゆうちょ銀行ATM・BankTimeのうちいずれかが設置されているが、BankTimeはジャパンネット銀行と提携していないため、BankTimeのATMでは本カードを利用しての入出金はできない。
title: 香川県信用組合
text: 当組合と高松信用金庫・JAバンク香川ではセブン銀行と提携しており、セブン銀行ATMが利用できる。
title: ステーションATM
text: また、ビューアルッテではビューカードでのSuicaチャージ、セブン銀行ATMではPiTaPaを除く交通系ICカード全国相互利用サービスに参加する交通系ICカード(Suica・PASMO・ICOCAなど)への現金チャージが可能になるなどの利便性が向上している。