クイズ問題: NTTの電報サービスは何番でしょう?
答え: 115

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: 電報
text: 2009年6月1日、総務省告示「電気通信番号規則の細目を定めた件」が一部改正され、電報受付電話番号「115」番がNTT東西以外に、特定信書便事業者が提供する電報類似サービス(提供条件が電報に準ずる特定信書便役務)の受付用にも開放された(ソフトバンクの孫会社であるPSコミュニケーションズが提供する「ほっと電報」、佐川急便のグループ会社である佐川ヒューモニー株式会社提供の「VERYCARD」は、この例である)。
title: ヤマト運輸
text: (取扱い商品 宅急便・クール宅急便・宅急便タイムサービス・宅急便コレクトサービス・国際宅急便・国際パーセルサービス・クロネコメール便・クロネコメール便速達サービス・クロネコメール便コレクト 月極め契約のみ)
title: フレッツ
text: 欠点は、直収電話と同様にテレゴング、シャープダイヤル(警察への相談問い合わせ番号である「#9110」など)、コレクトコール、NTT系以外の他社着信課金(0070・0077・0088フリーコール、フリーフォン)などの特殊番号に接続できない、遠隔検針やホームセキュリティシステムが使えなくなる場合が多いなど。また、停電の時には電話が使えない(無停電電源装置の付加を要する)。
title: JPエクスプレス
text: JPエクスプレスでは、日通時代からあった集荷・問い合わせの番号を、0800から始まるフリーコールに変更した上で継続して提供されていたが(JPEXでは、新たに、コールセンターと呼称)、新たに、郵便事業との一部事業統合見据えた転居連絡用(2009年4月より、転居に伴う荷物の転送方式を郵便事業の方式に変更した)のフリーコールに加え(ペリカン便を参照)、個人情報相談窓口および企業そのものに関わる問い合わせのコールセンター番号を新たに設置し、0800-0800-333(ウェブサイトのメールフォームからでも可能)で受け付けていた。
title: 電話番号案内
text: Skypeoutから+448006312001へ発信すると、無料でKDDIのオペレータへ接続して番号案内がサービスされる。IP電話は010-1-877-533-0051でKDDIのオペレータに接続し、アメリカまでの通話料が適用されて1分9円(BBフォンの場合は3分7.99円)で番号案内サービスが利用できる。KDDI国際電話の海外発信用番号案内で、フリーダイヤル・ナビダイヤルなどは案内されない。
title: ヤマト運輸
text: 基本的に0ないし9から始まる番号がクロネコメール便、1~3で始まる番号が宅急便だが、過去の送り状などに例外がある(1999年(平成11年)版の宅急便着払送り状は、9から始まる11桁となっているものがある)。
title: ダイヤルイン
text: 発信側がフリーダイヤル・ナビダイヤル番号へかけた場合は、着信宛先電話番号(0ABC-DE-FGHJ・050-XXXX-YYYY等)がダイヤルイン番号として通知される。サービス番号通知を契約したISDN・IP電話の場合、フリーダイヤル・ナビダイヤル番号(0120-XXX-YYY・0800-XXX-YYYY・0570-XXX-YYY等)が追加して通知される。
title: ホームU
text: サービス開始当初はホームUとFOMA回線を区別するため、ホームU利用には050の番号が付与されて発着信を行っていたが(ドッチーモと同様)、2008年10月1日より、090/080番号での発着信ができるサービス「ワンナンバー(ホームU)」の提供が開始された。
title: 楽天モバイル (MVNO)
text: ウィルコムの企業向け内線サービスW-VPNを利用した転送電話で、PHSの音声通話回線とフュージョン・コミュニケーションズのIP電話回線を事業者間接続し、ウィルコムPHS・緊急通報以外への通話はすべてIP電話回線に転送される。電話番号に050を使用するFMCサービスであるが、転送電話であるためPHS用に割り当てられた電話番号の070も使用することができる。
title: ゆうパック
text: なお、ヤマトは公社発足と同じ2003年4月1日より「クロネコメール便」の運賃を第一種定形郵便物の料金を意識した80円からとし、その後セブン-イレブンやファミリーマートを窓口として受け付けている。後に、2010年9月よりデイリーヤマザキが、ゆうパックから宅急便に切り替えたことに伴って、デイリーヤマザキでも「クロネコメール便」の受付を開始している。
title: ヤマトグローバルエキスプレス
text: 000~990までの間で、各センターの個別のコードが符番される。ただし、宅急便・メール便店所と違ってコードが固定されているところはない。
title: 日本の警察
text: 警察への直通電話番号として「110」番が定着しており、警察への問い合わせにも「110」番が使われることが多くなったため、全国共通のプッシュ回線(トーン回線)や携帯電話専用の直通総合相談番号「#9110」も設定され、ダイヤル回線(パルス回線)の場合には、更に別の番号が用意されている。あわせて、警察署の代表番号の下4桁を「110」番から連想しやすい「0110」、「9110」とする地区も多い。
title: 119番
text: それまで電報が(郵便より早く届く)唯一の通信手段だったため、電報受付の「119番」は便利なサービスとして電話加入者に知られるようになった。当初、東京郵便電信局の電話番号は「119番」ひとつだったが、電報受付業務の混雑解消のために「319番」がすぐに追加された。さらに全般用「557番」、小包係「840番」を設けて用途別に番号を分けた(電報受付は「119番」と「319番」の二回線)。
title: ディズニー・モバイル
text: 問い合わせ専用ダイヤルは、0800から始まる独自のフリーコール番号だが、故障専用ダイヤルはソフトバンクの故障専用番号(当初は、九州(中国・四国を併せて管轄)設置の0088番号であったが、現在は全国統一の0800番号がアナウンスされている)と同一となっている。なお、MNP問い合わせダイヤルはソフトバンクと同一のものを利用している。因みに、ソフトバンクショップで手続きする場合は、単一のソフトバンクショップ内でMNP番号の発行からソフトバンク⇔ディズニー・モバイル間のMNP手続きがすべて完了する仕組みとなっている。
title: 119番
text: 日本で最初に「119番」の加入電話番号を得たのは、東京中央郵便局の前身である東京郵便電信局(日本橋区)だった。これまで電報を送りたい人は最寄りの郵電局またはその電信支局の窓口に出向いて申込んでいた。より多くの電話加入者を獲得したい逓信省は、電話加入者であれば「119番」に電話し電報を申込めるほか、電報の受け取りについても(事前に申込んでおけば)配達されるのを待たなくても、電話越しに電報を読み上げてくれる加入者特典サービスを展開した。
title: Pメール
text: なお、PメールDXを「PメールDXセンター」と言うDDIポケット(当時)の設備(電話番号)との間で送受信する形態でEメール送受信サービスが1998年12月1日に開始された。つまり、音声端末がEメール送受信に正式対応するまでの間はPメールDXセンターとのPメールDXのやり取りによりEメール送受信を実現していた。ウィルコムのキャリアメールアドレス「〜@pdx.ne.jp」「@xx.pdx.ne.jp」にその名残りをとどめていた。
title: 楽天コミュニケーションズ
text: 市内局から電話機までは公衆網を、交換設備にVoIPを用いるIP電話技術で、日本全国3分20円で通話を接続する電話サービスが主で、マイライン開始当時は話題になった。中小法人向け市場においては050型IP電話の「IP電話サービス(旧FUSION IP-Phone)」が一定の支持を受けている。旧ウィルコムMVNOで「FUSION IP-Phone PHS プラン(旧楽天モバイル for Business)」サービスを提供している。2013年からはスマートフォンからも利用可能な050番号の「IP-Phone SMART(現SMARTalk)」がアプリ版と共に提供されている。
title: 新東京郵便局
text: 私書箱が設置されており、フジテレビジョン(郵便番号137-8088)など超大口の需要者が利用している。また佐川急便のサービスである「飛脚ゆうメール」の関東管内における一括引き受けなども行っている。
title: 日本のIP電話
text: なお2003年から2005年にかけて、セカンダリ電話であるような050のIP電話において、緊急通報(110/118/119番など)を可能とするような技術的・制度的検討が総務省等でなされている。
title: 119番
text: 東京や横浜では加入者サービス用の3桁特殊番号が「11X」のみだったため、逓信省は110番を警視庁や横浜市警察へ指定した。110番の最初の11は「ダイヤル時間を短くするため」ではなく、すでに東京・横浜の3桁特殊番号は11から始まるものと決められていたからである。そして110番の最後の0は「通報者の心を落ち着かせるため」ではなく、東京・横浜エリアでは単純に「11X」のうち110番しか空きがなかったからである。そもそも特殊番号は、電話局自身が電話加入者サービスを行うための番号として作られたもので、消防や警察への緊急通報を目的として創設されたわけではない。そして電話番号の指定はあくまでも電話局(逓信省)の都合により、電話局(逓信省)の権限で行なわれた。
title: KDDI
text: また、現在西日本電信電話(NTT西日本)が使用している0039は、旧KDDがホームカントリーダイレクト(相手国の電話会社のオペレータに接続する国際電話。海外から日本ならジャパンダイレクトがこれにあたる)で使用していたものである。
title: ボイスワープ
text: 転送先はNTTの固定電話・他社の直収電話だけではなく、携帯電話・PHS・IP電話にすることも可能である。しかし、着信課金電話番号(フリーダイヤル)・ナビダイヤル・ダイヤルQ2・伝言ダイヤル・*,#ダイヤル・国際電話・3桁特番への転送はできない。なお、通話料金は発信者から転送元までは発信者、転送元から転送先まではボイスワープ契約の回線に課金される。
title: ダック (運輸)
text: 末広がりの「八」に肖り、8のゾロ目の電話番号を使ったテレビCMで有名になった。初期のCMでは「お巡りさんは110番、消防車は119番、引越しは888-8888番」というものだった。東京都の市内局番が03-3***-に移行してもこのCMは続けられ、フリーダイヤル導入時にも0120-888-888という8のゾロ目が使われていた。 このフリーダイヤルにちなみ、8月8日を「ダックの日」としてキャンペーンを行っていた。
title: フリーダイヤル
text: 同様に、日本国内のナビダイヤルでは、かつてハローノキア(ノキア・ジャパンの問い合わせダイヤル)で、「0570-0-NOKIA」と表記することがあった(実際の番号そのものは、0570-066542だった、サービスは終了している)。
title: 電報
text: 緊急連絡手段としての用途が薄れたことにより、農業協同組合・漁業協同組合・国鉄主要駅での電報受付終了や、郵政省の電報類似の電子郵便(レタックス)へのシフトにより、電報受付終了、電報電話局の窓口縮小、KDDの各支店閉鎖などにより、現在では営業窓口の他、電話、インターネット、ファクシミリにて受付されている。また、内国電報の配達は配送業者に委託され、着信外国電報の配達は、日本郵便株式会社に委託されている。
title: EZweb
text: メールアドレスはEZweb@mail以降「任意の文字列@ezweb.ne.jp」であるが、その前(EZweb A/Bコース、スタンダード、プレミアム)は「任意の文字列@XX.ezweb.ne.jp」(XXにはa2、c7などサーバー名が入る)、但し東京・名古屋地区(旧IDO→DDI)のみ「任意の文字列@ezX.ido.ne.jp」(Xにはアルファベット1文字が入る)だった。
title: 日本における携帯電話
text: 日本の場合、電報、コレクトコール、ダイヤルQ2、ナビダイヤル等、テレドーム等は、全部または一部の事業者から利用できないものがある。また、フリーダイヤル等は掛ける先(着信)側での契約がされていないと掛けられない。新幹線の公衆電話(秋田・山形新幹線を除く)からはNTTドコモ以外の事業者には発信できない。
title: 特殊簡易公衆電話
text: 初期型ピンク電話(小型ピンク電話) 47ADは、ダイヤル式であり、10円硬貨のみで市内通話のみ可能であった。市外通話や無料の通話先(110・118・119・フリーダイヤルは専用の「KS鍵」でスイッチを切り替えないと一方通行の通話しかできなかった。)。1960年にレンタルで提供開始された。1972年にレンタル終了。
title: 留守番電話
text: 1977年(昭和52年)、日本電信電話公社は東京のプッシュホン加入者を対象に留守番電話サービス「でんわばん」を開始。1978年(昭和53年)6月には日本全国にエリアを拡大し、ダイヤル式電話機からも利用可能にした。
title: 日本の警察
text: 警察への事件の緊急通報用電話番号として「110」番が割り当てられている。「110番」に電話をかけると、各都道府県警察本部や地域の通信司令室の110番受理台につながり、場所・事件内容を確認後、管轄の警察署から警察官が出動する形を取っている。場所が警察署の管轄地域の境界に近い場合、管轄の署をめぐって出動に手間取ることが多い。また、ダイヤルの0と9の位置が隣り合っているため、緊急事態であることも加わって、消防・救急(119番)と間違える場合も多いと言われている(110番と119番との受付台で相互に連絡を取り合っている)。
title: こまどりケーブル
text: 現在のところ110番や119番などの緊急電話番号や、フリーダイヤル・コレクトコール等にかけることができない、また電話番号は050から始まる番号のみを付与されるなど、近年のIP電話サービスとしては制限が多いものの、月額基本料金が294円と非常に安価である。
title: テレホーダイ
text: テレホーダイとは、1995年よりNTT東日本・西日本が提供する、電話サービスのオプション(選択サービス)の商品名。深夜早朝の時間帯(23時から翌日8時まで)に限り、予め指定した2つまでの電話番号に対し、通話時間に関わらず料金が月極の一定料金となる。「テレホ」とも略称される。
title: 鉄道情報システム
text: ユーザーのメールアドレスは、hogehoge@cyberstation.ne.jpではなく(独自メールアドレスが設定できなかった時代においては有効であったが、2020年現在はCYBER STATION事務局以外は使用できない)、hogehoge@hoge.jrnet.ne.jpとなっているのは、JRシステムがマルスの基幹通信ネットワーク(JR-NET)を運用しているためである。また、.jrnet.ne.jpの前のhoge(メールサーバ名)が東海道新幹線・山陽新幹線の列車名に由来するスリーレター(kdm、hkr、nzm、max)を用いている。
title: 日本のIP電話
text: 050のものについて、ITSPの名称(一部には、複数のITSPから選択できる場合もある。@niftyやBIGLOBEなど)を明示し、ユーザに対してIP電話の通話料をISPが徴収代行する事が多い。
title: Lモード
text: Lモード搭載の留守番電話機・ファクシミリは各メーカーのフラッグシップモデルの位置づけであり(実勢価格として2-6万円台)、Lモード無しの留守番電話機・コードレスホンやファクシミリと比べて価格に倍程度の開きがあった。既にADSLなどのブロードバンドインターネット接続が全国的に普及しており、パソコンでインターネットを利用している人がわざわざ乗り換えて(あるいは併用して)利用するほどの魅力に乏しかった。
title: 沖縄テレメッセージ
text: OTCでは020電話番号を利用し、インターネットファックス・電子メール・ページャーを統合した「テレメのユニファイドサービス」を提供している。着信通知をページャーで行う、電子メールをファクシミリ・音声として受信するなどの機能がある。ただし、020へ発信可能な電話サービスはNTT東・西の固定電話・公衆電話、au(KDDI並びに沖縄セルラー電話)の携帯電話からに限られる。
title: 番号ポータビリティ
text: 2012年6月21日より、PHS事業者であるウィルコムが、WX04Kの発売に合わせて3G回線での音声通話サービスの提供を開始したことに伴い、3G回線で使用される090または080の電話番号の携帯電話番号ポータビリティの転入・転出が可能となった。なお、PHSに関しては、ワイモバイル移行後の2014年10月より完全実施されていた。
title: 近鉄ケーブルネットワーク
text: KブロードフォンはKDDIのVoIPを活用したKCNグループオリジナルのIP電話のサービス(テレビ岸和田は未提供)であるが、緊急電話番号(110番=警察、118番=海上保安庁、119番=救急・火災)などにつながらなかったり、予期しない接続障害が発生する恐れがあるため、できるだけNTT西日本などの通信事業者との併用としたうえで、Kブロードフォンを利用する場合は「第2電話(予備用)」として利用することを奨励している。
title: ペリカン便
text: なお、JPEXへの移管に伴い、ペリカン便関連の電話番号については、フリーダイヤルから新たにKDDIのフリーコール番号に変更されている(携帯電話からの問い合わせ用は、NTTコミュニケーションズ・ナビダイヤルが別途設置されている)が、各営業店の番号は概ね、従前の日通のPA支店・営業所番号を継承している。今後、事業統合や郵便事業への集配業務の一部委託へ向けて、一部日通委託拠点の直轄化や再委託拠点の見直しなどをはかっていく方針としていた。
title: 118番
text: これに伴い、船舶電話による「海の110番」(自動船舶電話より110番にかけると最寄の海上保安本部に接続、昭和53年度開始。衛星船舶電話は管区番号付記により接続、平成7年開始。)およびフリーダイヤル「0120-499950(至急救急GO!)」(平成10年3月開始)は廃止された。
title: フリーダイヤル
text: 各社のダイヤルイン・KDDIのフリーコールDXでは、逆に、契約者側から発信する場合、通話先の電話機の番号表示に、「0120xxxxxx」の番号を表示させる機能も、オプションで用意されている。
title: ホットライン
text: 本来の意味のホットラインでは、事前に選択された宛先以外に電話を掛けることはできない。
title: PHS
text: 特殊簡易公衆電話(いわゆるピンク電話)、および新幹線公衆電話(回線が自動車公衆電話に切り替わる秋田・山形新幹線を除く)からPHSに発信はできなかった。また、電報・コレクトコール・ダイヤルQ2・ナビダイヤル・テレドーム等は利用不可。また、フリーダイヤル等は掛ける先(着信)側でPHSを受け付ける契約がされていないと掛けられなかった。
title: ナビダイヤル
text: ナビダイヤルとは、日本国内において複数の着信先に対して全国的に統一された電話番号を提供する、NTTコミュニケーションズが提供する電話の付加サービスで、同社の登録商標(日本第4085448号)である。0570ダイヤルと呼ばれる。1997年(平成9年)5月1日開始。
title: 出会い系サイト
text: 日本ではインターネットの登場以前、テレフォンクラブ(1985年)、伝言ダイヤル(1986年)、ダイヤルQ2などがその役目を担っていた。また1990年代半ばにはプリント倶楽部での写真にポケットベルの番号を記載し公衆電話に貼り付けておく「ベルナンパ」なるものもあった。
title: アステル東京
text: またアステル電話機へ他事業者の電話番号を入力したため、メールやWEB、高速ハンドオーバー等の機能が利用できなくなった。さらに 157(サービスセンターの電話番号)へ発信するとYOZANではなくDDIポケットのサービスセンターに接続されるという珍事も起こった。これはアステル電話機がDDIポケット網を使うことによりDDIポケットの電話機として認識されていたためである。アステル電話機以外でアステル東京契約を行っていた場合は全国コールサービスへ申し込む際アステル電話機(AJ-51)に無償変更ということになっており、同じ端末を継続して全国コールサービスを利用することは出来なかった。アステル電話機でも一部機種(A151/A152/AY11/AY15/AN11/AI15/AD11/AC91/MA-N2)では継続使用できなかった。
title: デジタルツーカー
text: CIは東名阪で使われているデジタルホンのDとツーカーのTu-Kaを合わせたものであった。
title: D-FAX
text: 契約者に割り当てられた発信者付加課金番号(020から始まる11桁)へ送信されたG3FAX画像を添付ファイルとした電子メールが、指定したメールアドレスへSMTPで送信される。NTT東・西の加入電話・ISDN・ひかり電話(IP電話)、ソフトバンクテレコムの直収電話、KDDIの直収電話・0ABJ-IP電話、J:COMのJ:COM PHONEプラスから発信できる。
title: ツーカー
text: 合併後の2005年10月11日より、ツーカー電話の使用中の電話番号をそのまま用いauへ移行する契約変更制度が開始され、auへの巻き取り施策が開始された。ただし、KDDIの予想を超えた手続きの申し込みがあり処理が逼迫したため、手続き提供開始から1週間の同年10月18日より一時的に受付を中断した。11月2日より暫定的に受付を再開し、11月9日に正式に再開した。EZwebのEメールアドレスは、EZweb@mailとEZweb@mail2に限り、2006年2月20日より引き継ぐことが出来るようになった。
title: アステル東京
text: 月額1029円(税込)。指定した3つの電話番号と110番、118番、119番の緊急通話番号および157(アステルサービスセンター)への発信のみが行えるプラン。着信は無制限。mozio/ドットiのEメールやコンテンツサービスも使用不可で、端末も専用機のみ。
title: フリーダイヤル
text: フリーダイヤル等については、長い間NTT東西の一般電話(ISDN含む)や公衆電話からの通話に限られ、携帯電話やPHSからの通話は不可能であったが、最近では、契約者(着信側)の選択により、携帯電話やPHSからでも通話可能な番号が多くなっている(テレビショッピングなど通信販売の注文受付が多い)。ただし、新幹線公衆電話やピンク電話からは発信できない。同様に、NTT以外の他社直収電話、IP電話(ひかり電話など)、CATV電話からも、着信課金番号にはかけられない場合が多かったが、現在は通話可能なケースが増えてきている。着信側の希望により、発信可能な地域を制限(一般電話の場合は市外局番の頭2 - 3桁、携帯の場合は都道府県単位など)したり、全国共通番号として、発信地域によって着信先を振り分けたりすることもできる。
title: KDDI
text: 旧日本高速通信株式会社(TWJ、テレウェイ→KDDへ合併)由来の識別番号0070は、2002年6月末をもって終了し、フリーフォン(事業者対象の通話料着信者払いサービス)とDOD(データオンデマンド)サービス(いずれも0070番号の新規申込は受け付けていない)のみに使用されていたが、0070番号の使用期限切れに伴い2010年3月末にサービスを終了した。
title: 電話番号案内
text: 日本は電話番号「104」を番号案内用に充てる。NTT東日本・NTT西日本とNTTドコモは、発信地最寄りのNTT東西回線を通じて接続されるNTTタウンページが案内する。日本マルチメディアサービスやKDDIエボルバなどの案内事業者もあり、一部の直収電話やIP電話は固定電話でもこれらの事業者が案内する。
title: 中継電話
text: 2002年にソフトバンクBBからVoIPを用いたIP電話である「BBフォン」が開始され、同一事業者間通話では通話料が無料であるなど価格崩壊を引き起こした。また、2003年には050番号による異なるIPSPや加入電話との相互通話が可能となり、IPSP(ISP)の参入が相次いだ。ただし個人向けは一般的にセカンダリ電話で加入者電話と同様の0AJ電話番号の使用ができないため、加入電話から置き換える動きは大きくなかった。
title: ヤマト運輸
text: 2021年(令和3年)4月1日より、全国の宅急便センターとセールスドライバーへの決済に、QRコード決済が可能になった。ただし、ヤマト便の保険料(現金のみ)と代金引換(コレクト)には、QRコード決済は出来ない。利用可能となるQRコード決済種別は、au PAY、d払い、LINE Pay、メルペイ、PayPay、楽天ペイとなる。
title: 翌朝10時郵便
text: 1968年(昭和43年)10月1日、東京中央郵便局、名古屋中央郵便局および大阪中央郵便局相互間において、「速達郵便物の特別取扱い」が開始された。これは、各中央郵便局の特別窓口で引き受け、他の中央郵便局に受取人が開設した本サービス専用に「特○号」の番号が付された私書箱に配達することに限定し、おおむね午前中(引受締切時刻は区間により11時 - 13時に設定された)に引き受けた郵便物は新幹線(東京←→大阪間は航空便)で当日午後に、午後(同じく22時に設定された)引き受けたものは航空便(大阪→名古屋のみ自動車便)で翌朝7時から受け取れるようにしたもので、三大都市の企業の事業所間で信書らしきものを航空運送事業者に託して送達していたことへの対策であった。郵便物は書留速達扱いとし、差出人、受取人とも事前に郵政省の承認を必要とした。
title: 日本の電話番号
text: シャープ (#) ダイヤル(NTT)、着信短縮ダイヤルサービス、クイックダイヤル(au、ソフトバンク)、クイックナンバー(docomo)ともいう。#+4桁の番号。#7000 - #9999までの範囲である。現在、主に官公庁、大企業等が登録利用者・業者として利用している。通話発信者は通話料金のみの負担。フリーダイヤルが登録されている場合は通話料金も無料。
title: メール便
text: クロネコメール便の代替措置として、カタログやパンフレット等、信書でないことが確実なものの発送を引き受ける、法人向けサービス「クロネコDM便」に切り替えられ、それ以外の顧客に関しては、これまでメール便で引き受けていた、小型の荷物を念頭とするサービスは「宅急便コンパクト」として、宅急便に新たに設けられた。
title: 日本のIP電話
text: 2010年代、スマートフォンのインターネット電話・プロバイダフリーのIP電話への050番号付与が行われるようになった。
title: テレゴング
text: 電話番号はテレドームと同じ0180で始まる10桁の番号で、固定電話からは通話料金8.5円が発信者にかかる(受付完了ガイダンスが流れたら回線は自動的に切断される)。NTT東日本・西日本以外の回線(携帯電話やPHS、IP電話など。NTTコミュニケーションズのArcstarダイレクトを含む)からはかけられない。NTT東日本・西日本からでもひかり電話からは発信できない。テレビ画面等に電話番号を表示する際、0120で始まるフリーダイヤルへの間違い電話を防ぐため、「0180-XXXXXX」のように、8が強調表示(大きい文字や色付き文字)されることが多い。
title: 郵便ポスト
text: 日本における郵便事業の主体が郵政事業庁から日本郵政公社に変更になって以降、窓口の拡大を狙いコンビニエンスストア各社と提携、ローソン(2003年1月1日より)、サークルKサンクス(2003年12月15日より)、am/pm、ミニストップ(2006年1月16日より)、デイリーヤマザキ(2005年6月1日より)店内に郵便ポストが設置された。ただしコンビニ店内に設置のポストは差入口がおよび本体が一般のものより小さいため、定形外郵便物のうちA4サイズ角2以上の物は入らない。また、近くに既に郵便ポストが設置されている場合は、店内にポストが設置されない場合もある。
title: 日本の電話番号
text: なお、ひかり電話(ひかり電話#ダイヤル NTT東日本)、携帯電話(NTTドコモ・クイックナンバー)・(au by KDDI・クイックダイヤル)・(ソフトバンクモバイル・着信短縮ダイヤル機能 (PDF) 10ページ目の12番目の項目)、PHS(ウィルコム・クイックダイヤル)、においても、それぞれ、#ダイヤル番号登録利用者・業者等による利用契約がされている事が必要。
title: ゆうパック
text: ゆうパックリニューアル以前、ほとんどのコンビニチェーンの宅配便商品は最大手のヤマト運輸の宅急便であったが、2004年に公社のローソンに対する委託を前に、ヤマトが公社に対してローソンへの委託の撤回と不当廉売(税制面での優遇、小包の赤字を独占事業である信書の黒字で補填、小包と信書を同じ輸送便で配送してコスト計算を行っているなど)を主張し、独占禁止法第24条に基づき差止請求を提訴した。しかしローソンの受託を皮切りに、ミニストップ、デイリーヤマザキ、am/pm、サークルKサンクス、セイコーマートなど各チェーンもこれに続いた(一部は、日本通運とのデュアル対応から、ペリカン便のJPEX移行時にゆうパックに統一)。訴訟については郵政民営化に伴い、旧公社より郵便事業→日本郵便が承継した。
title: 災害用伝言板
text: NTT東日本・西日本の「災害用伝言板(web171)」については契約の有無に関わらず利用することができるため、楽天モバイル・MVNO(いわゆる格安SIM)や、直収電話・CATV電話・IP電話など、上記の電話事業者以外と契約している場合でも利用することができる。
title: クロネコファックス
text: クロネコファックス(クロネコFAX)とは、ヤマト運輸とその系列のヤマトシステム開発が展開する公衆ファクシミリサービスである。
title: テレホンカード
text: なお、NTTカードソリューションで制作していたオートダイヤルカード(フリーダイヤル・フリーアクセスカード含む)は、需要の減少により2019年9月13日をもって制作受付を終了した。
title: 郵便番号
text: 7桁化後は宅配便などでも郵便番号が使われるようになっており、ヤマト運輸や佐川急便では独自の郵便番号簿も発行されている。
title: 日本文化センター
text: 電話番号の下4桁は、フリーダイヤルを含めてすべて「2222」で統一されていた。ただし、大阪は当初「2222」ではなく「0321」だった。2012年頃からテレビコマーシャル版に限り「0120-952-430」へ変更されたものの、のちにURLと同じ「0120-00-2222」に戻っている。
title: ホットライン
text: すなわち、24時間対応で非営利の電話番号、例えば、一般的な緊急時の直通電話(代表電話番号ではなく、特に、消防本部の通信指令室や救急車と病院の救急救命室を繋ぐダイヤルインの番号)や自殺志願者のための人生相談(クライシスホットライン)などがこれに当たる。
title: ダイヤルQ2
text: 電話による有料情報サービスの情報料金を、電話料金と一緒に回収するもので、分割化前のNTTにより1989年(平成元年)7月10日に開始された。Quest、Question、QualityなどのQをもとにこの名称が付けられたとされる。電話番号が\"0990\"ではじまっていることから後付けでこの名称となった説もあるが、定かではない。NTTの固定回線以外の電話(携帯電話、PHS、IP電話、直収電話)からはかけられず、公衆電話からも後述の事情によりかけられなくなった。
title: メール便
text: 急成長を遂げてきた分野ではあるが、2004年(平成16年)に日本郵政公社(現・日本郵便)がメール便と競合する「冊子小包」(現・ゆうメール)の大口割引の割引率を上げた。これを受け、佐川急便は同年に「佐川ゆうメール」(現・飛脚ゆうメール)を開始した。飛脚ゆうメールでは、佐川急便は集荷までのみを行い、集荷したメール便を佐川急便が差出人としてまとめて日本郵便の(統括)支店に差し出し、日本郵便のネットワークで配達するものである。日本通運も「NITTSU郵メール便」の名で同様のサービスを行っている。
title: 118番
text: 先述の通り緊急通信と同様に扱われる番号だが、他の110番や119番に比べて知名度が低いためか、有効通報の割合は1%程度と低く、間違い電話(116番(電話の新設・移転)や117番(時報サービス)、186番(非通知解除設定)、104番(電話番号案内)、110番、119番、札幌市の011-8xxの0の脱落、フリーダイヤル0120-118xxxの0120の脱落など)や、いたずら電話が大半を占め、各地の海上保安本部は頭を悩ませている。なお、海上保安庁では、いたずら電話や執拗な冷やかしなど、悪質なものについては直ちに逆探知し、厳正に対処することとしている。
title: W42CA
text: 主な法人導入事例としては、ヤマト運輸がセールスドライバー向けの携帯端末として導入したことを公表している。 なお、ヤマト運輸で使用しているモデルは一般向けモデルとは異なり(商品コードも別)同社専用モデルで、同社以外に提供されることはない。 一番わかりやすい一般向けモデルとの相違点は、簡易留守メモのアナウンスが『こちらはヤマト運輸です』とデフォルトで設定されている。
title: ヤマト運輸
text: ☆DM便以外2015年3月末で廃止。DM便はクロネコメール便廃止の代替措置として2015年4月より導入。
title: PRIN
text: ウィルコムのEメールサービス(@*pdx.ne.jpおよび@willcom.com)を利用する(端末専用メールボックスにアクセス)事ができる、唯一のプロバイダであった。
title: シティバンク、エヌ・エイ (在日支店)
text: 1985年に電電公社がフリーダイヤルを開始すると同時に、フリーダイヤルを用いた顧客対応を開始した(当時は行員への直通通話用のみ。テレホンバンキングを開始したのは1988年)ほか、1980年代後半には世界に広がるシティバンクのネットワークを生かしたシティバンク独自の概念を反映したアカウント口座「マルチマネー」を開始した。
title: 電報
text: 電報(でんぽう、英: Telegraphy)とは、電信を用いた文書(電文情報)の配達サービスである。郵便による信書より高速に通報できる。日本での電話番号(FAXを除く)は115など。
title: 宅急便
text: サービス名称には、他に「ハニーライン」「トゥモローサービス」「クイックサービス」などが候補に上り、最終的に「YPS」と「宅急便」の2つが残った。サービス開始当時はこの2つを組み合わせて「YPSの宅急便」と呼ばれていた(当時の宣伝チラシにこの表記がみられる)。
title: 電話番号案内
text: 2007年(平成19年)7月からNTT東西は、番号を案内後に直接接続する「DIAL104」サービスを開始した。対象はNTT固定回線の発信のみで、公衆電話・携帯電話・直収電話は対象外である。
title: ナビダイヤル
text: 特殊電話サービスの一つ。転送電話サービスである「ボイスワープ」を大規模に高度化したものであり、電話番号が 0570-0xxxxx(現在は、200xxx・550xxx・666xxx・783xxxが追加されている)の形になる。主に大手製造メーカーなど、全国規模に一般消費者向けに事業を展開する企業のコールセンターへの問い合わせ窓口番号として利用されており、発信地域によって窓口を振り分けたいといった企業側の要求を満たすことができる。
title: ナビダイヤル
text: 着信側がNTT東西・NTTコム(Arcstarダイレクト)以外の直収電話やIP電話を使用している場合。
title: 新生銀行
text: なお、電話連絡は、原則新生パワーコール(0120-456-007。口座未開設の顧客の場合は、0120-456-860)で行うこととなり、法人顧客専用の電話番号を除き、フィナンシャルセンターごとの番号は公開されていない。また、新生パワーコール(利用者向けのみ)は、米国から掛ける場合は専用のトールフリー番号が別途用意されている(+1-866-SHINSEI = +1-866-744-6734)。それ以外の国から掛ける場合は、東京03から始まる番号を、コレクトコールにてかけてもよいことになっている。
title: WX01J
text: ウィルコムが法人向けに提供しているPHS網を利用してPHSのエリア内であればどこでも構内内線が取れるW-VPNサービスに対応。
title: 伝言ダイヤル
text: 東京伝言ダイヤルセンターのサービスエリア内から「#8300 (0170-00-8300) ・#8301 (0170-10-8301)」、及び「03-148・03-140(こちらの2つの番号はエリア内の各交換機が番号を受け付け、回線が展開している事が条件。)」のどちらをダイヤルしても、センター所在地である03地域の市外交換機にダイヤル信号は到達した。
title: メール便
text: 1997年(平成9年)3月に、ヤマト運輸が 「クロネコメール便」の名称で開始(2015年(平成27年)4月からは、企業向けサービス「クロネコDM便」のみ)。その後、他社も追随した。佐川急便「飛脚メール便」(のちに「飛脚ゆうメール」も開始)、日本通運「NITTSUメール便」(現在は廃止)、福山通運「フクツーメール便」(現在は新規契約停止)などがある。また新聞販売店等がその配達網を利用して業務を受託していることもある。
title: コードレス電話
text: 一般家庭用のほか、事業所コードレス電話と呼ばれる、企業などの内線電話として多数の親機を設置して構内の各場所での通話を可能にしたシステムもあったが、2000年代に入り構内PHSシステムや無線IP電話(IPセントレックス)に置き換えられるようになった。
title: インターネット電話
text: 前述の通り、通信経路上にインターネットがあるIP電話サービスには、サービス品質上、IP電話番号(050番号)の付与が難しかったが、050番号の発着信をIP電話事業者上のIP電話サーバで扱い、当該サーバと利用者との間でインターネット電話的にVoIP接続することにより、050番号ながら(ユーザ末端において)プロバイダーフリーのIP電話(050付与)としてサービス提供されるようになった。
title: 文明堂
text: こうして東京の5店舗(銀座、新宿、日本橋、麻布、渋谷)すべてで加入者番号「0002」を得ることができ、1953年2月24日に『カステラは1番 電話は2番』のキャッチフレーズを使った新聞広告が復活した。その後も文明堂は加入者番号「0002」を集め続けた。
title: WX10K
text: WX04Kでも対応していた3GによるSMS・MMS(電話番号あて)に加えて、新たにライトメールが利用可能になっている(PHS番号のSMSは非対応)。
title: ラクマ
text: 現在、郵便局留め、宅配便営業所止め、郵便私書箱受け取り、私設私書箱受け取り、コンビニ受け取り、宅配ロッカー受け取りは、統合前後で取り扱いが異なる。統合前の旧ラクマでは可能、フリルでは禁止となっているが、統合後の新ラクマでは禁止となる。
title: SoftBank 3G USIMカード
text: SoftBank 3G USIMカードは、電話番号情報が記録されているICカードである。
title: トーンモバイル
text: 基本料金は1000円で、IP電話・一般の通話(090等の番号)どちらも可能となっている。いわゆる「かけ放題プラン」はIP電話用(10分以内)・一般の通話用(5分以内)それぞれに用意されている。
title: ペリカン便
text: なお、JPEXへの移行に伴い、送り状が2006年以降に発行されたものをベースに新調され、「取扱店・CVS用」の元払い送り状と着払い送り状については、4桁ごとに送り状番号がハイフンで分けられている「ゆうパック」の送り状や、2005年以降に発行された「宅急便」の送り状同様、引き受け店控えでは差出人名と受取人名以外の個人情報以外の情報をマスクする処理がされているが、集荷・JPEX直営の取次所などで利用されている元払いの送り状については従前通りとなっている。同様に、新たに同一宛先割引適用のために、前回の伝票番号の記載欄が新たに設けられ、さらに同一割引の使用済み印の欄が左隅のペリカンマークの下に設けられた。
title: フリーダイヤル
text: フリーダイヤル(英字表記:Free Dial)は、特定の電話番号にかけることにより、通話料を着信側が全て負担(着信課金)する、日本のNTTコミュニケーションズが提供する電話の付加サービス。
title: 吹田ケーブルテレビジョン
text: 放送事業のほか、インターネットサービスプロバイダ「ZAQ」と050番のIP電話ZAQケーブルフォンを展開。さらにKDDIと協業で、「0AB〜J」番号のIP電話サービス「ケーブルプラス電話」を行っている。
title: シモン・マグス
text: 110番も本来この一つで、これは通信指令室の受付番号である。他には照会センター(各種手配情報を蓄積している)の番号である“123番”などがある。照会センターの警電番号は全国共通であり、警察電話から123番にかければその都道府県警察の照会センターにつながる。ちなみに、警視庁系列である東京警察病院には、警察電話からなら局番なしの68700でつながる。
title: 隠しコマンド
text: これはあくまでも電話機接続の技術者のためのチェック用であるため、一般の利用は想定されていないし、奨められない。日本では故障受付の113番や通話中調べの114番のサービスを利用すべきである。
title: POSTNET
text: POSTNET(ポストネット、英: postal numeric encoding technique)は、郵便物の配送を補助するためアメリカ合衆国郵便公社が使用しているバーコード。ZIPコードと ZIP+4 コードが長短2種の線でエンコードされる。殆んどの場合、住所あるいは私書箱の下2桁からなる数字(デリバリーポイント)が付け加えられる。
title: WORLD WING
text: movaからSIMカードへの切り替えは、日本国外での発着信により自動的に行われるが、その逆は帰国後にmova端末で「1540」をダイヤルする必要がある。auのように端末上での設定はいらず、カードを差し替えて切り替え番号をダイヤルするだけである。この番号は、デュアルネットワークサービスでのFOMA/mova間切り替え番号と同じであることから、デュアルネットワークサービスを応用して日本国外使用時のみ一時的にFOMAユーザーとし、国内ではmovaに切り替えて使うことがわかる。
title: 119番
text: 1890年(明治23年)12月16日、加入電話交換事業を創業した逓信省は、日本初の電話番号119番を日本橋区の東京郵便電信局に指定した。消防組織を内包していた警視庁は数年遅れて加入電話に入り、その電話番号1430番が市民からの火災報知に用いられた。