クイズ問題: 太平洋戦争のとき、日本を軍事・経済的に包囲した「ABCDライン」の4カ国とは、アメリカ、イギリス、中国とどこの国でしょう?
答え: オランダ

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: 真珠湾攻撃陰謀説
text: ABCD包囲網とはA(アメリカ)、B(イギリス)、C(中国)、D(オランダ)による軍事的、経済的封鎖の包囲網が作られたとする当時の日本国政府による呼称であるが、これによって「やむを得ず」戦争を起こさせられたのかどうかは歴史の検証における焦点のひとつであり、ルーズベルトの陰謀説もこの議論の一部を形成する。
title: 大東亜戦争
text: 大東亜戦争(だいとうあせんそう、大東亞戰爭、英: Greater East Asia War)は、大日本帝国と、中華民国、イギリスやアメリカ合衆国、オランダ、オーストラリアなどの連合国との間に発生した戦争に対する呼称。東條内閣が、支那事変(日中戦争)も含めて「大東亜戦争」とすると閣議決定した。
title: 経済協力局 (アメリカ合衆国)
text: 1950年6月の朝鮮戦争勃発は、米国の対外援助政策を大きく転換させた。ベルリン封鎖、北大西洋条約機構 (NATO) 設立などを通じ、東西世界は緊張の度を強めていたが、朝鮮戦争によって両者間の本格的な軍事衝突が始まった。
title: 太平洋戦争
text: 太平洋戦争(たいへいようせんそう、英: Pacific War)は第二次世界大戦の局面の一つで、大日本帝国を中心とする枢軸国と、連合国(イギリス帝国、アメリカ合衆国、オランダ、中華民国など)との太平洋を中心とした地域における戦争に対する、連合国側からの呼称である。大日本帝国においては1941年(昭和16年)12月12日、東条内閣が閣議で大東亜戦争と呼ぶことに決定し、当時続いていた支那事変(日中戦争)も含めるとされた。
title: 貿易史
text: 第二次世界大戦後は、アメリカを中心とする西側諸国と、ソビエト連邦を中心とする東側諸国は対立して、冷戦と呼ばれた。アメリカの復興計画であるマーシャル・プランに東ヨーロッパ諸国は参加せず、ソ連は1949年から経済相互援助会議(COMECON)によって東側諸国と貿易圏を形成する。COMECONでは、ソビエト連邦は原油を供給して、東側諸国は農産物、工業製品、消費財を輸出した。対するアメリカは1949年に対共産圏輸出統制委員会(COCOM)を設立して、ソ連、東ヨーロッパ、キューバ、中国などへの戦略物資や軍事技術の輸出を規制した。これはアメリカの封じ込め政策に沿うものでもあった。
title: 米中貿易戦争
text: 米中貿易戦争(べいちゅうぼうえきせんそう、英: China–United States trade war)は、アメリカ合衆国と中華人民共和国の二国間における貿易問題のことである。
title: 李承晩ライン
text: 李承晩ラインは、建国されたばかりの韓国が海洋資源の独占を目的としたものであり、サンフランシスコ平和条約の発効によって廃止されることが目前に迫っていたマッカーサー・ラインの代わりに公海上に設定した排他的経済水域である。
title: 日独伊三国同盟
text: 数少ない日本とドイツとイタリア三国間、日本とドイツまたは日本とイタリアの二国間の軍による共同作戦が行われたのは、イギリスとその植民地のインド、アフリカ、オーストラリア、マレー半島を結ぶ上に、スエズ運河につながることから、長年イギリスが支配していたインド洋における海軍の作戦であった。
title: ソビエト連邦
text: ソ連はドイツ軍が中央ヨーロッパおよび東ヨーロッパで得た領土を占領し、同領土は後にソ連の衛星国になってヨーロッパに鉄のカーテンを築いた。また1945年8月には日ソ中立条約を一方的に破棄し日本に対して攻撃を開始し、日本軍に制圧されていた中国東北部と内モンゴル、北方領土や朝鮮半島北部を占領し、アジアに竹のカーテンを築いた。第二次世界大戦ではともに戦ったものの、アメリカ合衆国やイギリスなどの西側諸国とのイデオロギーおよび戦後処理をめぐる政治的意見の相違により、それぞれが自らを中心とする経済・軍事同盟(ソ連を中心とする経済相互援助会議およびワルシャワ条約機構と、アメリカを中心とする欧州復興計画および北大西洋条約機構)を構築するに至り、ついには核戦争と隣り合わせの冷戦へと発展した。
title: 地中海
text: 地中海は欧州他地域と同様に北大西洋条約機構(NATO)とソビエト連邦などとの東西冷戦の舞台ともなり、沿岸に領土を持たないアメリカが第6艦隊を展開するようになった。
title: パクス・アメリカーナ
text: 「パクス・アメリカーナ」とは、ソ連を盟主とする社会主義圏(東側諸国)に対抗する自由主義圏(西側諸国)の盟主として、アメリカ合衆国が北大西洋条約機構(NATO)や日米安全保障条約などを通して西側世界の軍事を引き受け、「核の傘」で資本主義諸国と西側世界を保護するとともに、マーシャル・プランなどによって西欧諸国の、エロア資金などによって日本・琉球・台湾の復興を支え、「ドルの傘」のなかで自由主義経済を編成する体制であったと概括することができる。
title: 太平洋戦争
text: 日本では1925年(大正14年)の日米未来戦記などで「太平洋戦争」が使用されたが、1941年の開戦直後に「大東亜戦争」が閣議決定された(「亜」は「亜細亜」すなわちアジアの略語)。「アジアの欧米植民地を解放し、大東亜共栄圏を設立してアジアの自立を目指す」という理念を掲げた。植民地宗主国を中心に構成された連合国側にとっては都合が悪かったため、戦後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の占領政策で「大東亜戦争」は「太平洋戦争」へ強制的に変更させられた。
title: 第二次世界大戦
text: 中でも日本は石油の約8割をアメリカから輸入していたため、石油輸出の全面禁止は深刻な問題であり、早期に開戦しないとこのままではジリ貧になると陸軍を中心に強硬論が台頭し始める事となった。これらの対日経済制裁の影響について、日本ではアメリカ(America)・イギリス(Britain)・中華民国(China)・オランダ(Dutch)による経済包囲が行われるとして「ABCD包囲網」と呼ぶ動きが広まった。
title: ANZUS
text: 1949年3月、北大西洋条約機構 (NATO)を発足させる北大西洋条約が結ばれると、アジア・オセアニア諸国の一部にはNATOに対応する軍事同盟を太平洋側にも作ろうとする考えが生まれた。その一つは中華民国(台湾)・大韓民国など直接共産主義勢力と接する国家を加盟させる構想であったが、アメリカによって拒否された。もう一つはイギリス連邦諸国とアメリカ合衆国を同盟させる構想で、オーストラリアが推進した。同国でこの構想を唱えたパーシー・スペンダー外相は、第二次世界大戦で日本軍がイギリス軍を東南アジアから駆逐してオーストラリアを攻撃した経験から、イギリスの代わりにアメリカ合衆国を頼る必要があると考えていた。
title: 連合国 (第二次世界大戦)
text: こうして戦争中から発生しつつあったソ連と米英のズレはついに対立となり、1948年にはソ連がベルリンにつながる輸送路を封鎖する事件が発生する(ベルリン封鎖)など、冷戦が勃発した。このためドイツと朝鮮半島における占領地域はそのまま東西の勢力圏となり、分断国家の領域となった。1948年には朝鮮半島ではソ連占領地域の朝鮮民主主義人民共和国とアメリカ占領地域の大韓民国が成立し、1950年6月25日に東西の代理戦争とも言える朝鮮戦争が勃発した。
title: 北大西洋条約機構
text: 第二次世界大戦が終わり、東欧を影響圏に置いた共産主義のソビエト連邦との対立が激しさを増す中で、イギリスやアメリカが主体となり、1949年4月4日締結の北大西洋条約により誕生した。結成当初は、ソ連を中心とする共産圏(東側諸国)に対抗するための西側陣営の多国間軍事同盟であり、「アメリカを引き込み、ロシアを締め出し、ドイツを抑え込む」(反共主義と封じ込め)という、初代事務総長ヘイスティングス・イスメイの言葉が象徴するように、ヨーロッパ諸国を長年にわたって悩ませたドイツ問題に対するひとつの回答でもあった。
title: 冷戦
text: ヨーロッパのみならず、アジア、中東、南アメリカなどでも、それぞれの支援する機構や同盟が生まれ、世界を二分した。この二つの陣営の間は、制限されているがために経済的、人的な情報の交流が少なく、冷戦勃発当時のイギリス首相ウィンストン・チャーチルは、「鉄のカーテン」と表現した。
title: 第一列島線
text: なお、この言葉自体は、元々はアメリカ合衆国の中国封じ込め政策(英語版)において設定された戦略ラインのことであった。
title: マッカーサー・ライン
text: サンフランシスコ講和条約締結に伴って廃止されたが、日本海海域においては、代わって韓国大統領・李承晩によって一方的に「李承晩ライン」が設定されたことにより国際問題となった。
title: 大東亜戦争
text: 太平洋戦争の語自体は日米戦争を現すものとして戦前から使われており、戦争名討議の際にも海軍が提案している。また旧海軍軍人の中には戦後「日本にとって真の敵は(中華民国やソ連ではなく)アメリカであり、したがって大東亜などと無駄に戦域を拡張すべきでなかった」との反省から、「太平洋戦争と(歴史的には)呼称すべきだ」と主張する人々が存在した。
title: 提督の決断IV
text: アメリカ・イギリスが相次いで降伏し、第二次世界大戦はようやく終わりを告げた。だが、戦勝国である日本とドイツは中東の石油資源を巡って対立。両国の関係は次第に悪化する。日本は主力艦隊をアラビア海に派遣し、対するドイツもH型艦船を中心とした大艦隊で迎え撃つ準備を整えていた。大規模海戦の火蓋は、アラビア海で再び切られようとしていた。
title: レッドサン ブラッククロス
text: アメリカ合衆国はミシシッピ川流域などで東西に分断されたまま西アメリカ、東アメリカの2つの国家となり、40年近く続く日独冷戦の最前線となる。日英米は「太平洋条約機構」を、ドイツ側は「大欧州統合条約機構」(GETTO)を組織している。両陣営は互いに激しい諜報活動や世論工作を行っている。日英米側は世界の制海権は握っているものの、現実の東西冷戦期の西側諸国ほど自由世界は優勢ではない(ただし日本の国際的影響力は史実の戦後日本より遥かに大きい)。1980年代には中曽根政権が登場して対独強硬政策をとり、1990年には第四次世界大戦が起こる。反応兵器こそ使われなかったが、燃料気化爆弾他の大量破壊兵器の使用により北米各地は再び甚大な被害を受けた。
title: インパール作戦
text: 1942年(昭和17年)3月のアメリカ合衆国大統領フランクリン・ルーズベルトの提案により、英米両国は4月にその担当戦域を分割して、イギリスの担当は、インド洋・中東および地中海と決められた。インド洋・中東での指揮権については、陸海空三軍指揮官の権限は同格扱いであったが、陸軍指揮官が指導的立場にあることは認められた。
title: ヨシフ・スターリン
text: 連合国陣営内でソ連が果たした役割は非常に大きく、国際連合安全保障理事会常任理事国となり、アメリカ合衆国と並ぶ超大国として戦後秩序に影響を与えた。ヤルタ会談とポツダム会議では大戦後のヨーロッパ情勢についての協議を行って冷戦を始めて鉄のカーテンを築き、ファシズム打倒後の共産主義と資本主義の対立においては西ヨーロッパ諸国と北大西洋条約機構を結成したアメリカに対し、非同盟を掲げてスターリンと対立したヨシップ・ブロズ・チトー政権のユーゴスラビアを除く東ヨーロッパ諸国とワルシャワ条約機構が後に設立される。アジア情勢を巡っては国共内戦で中国共産党を支援して中国大陸に中華人民共和国を成立させ、第一次インドシナ戦争ではベトナム民主共和国、朝鮮戦争では朝鮮民主主義人民共和国を支援して竹のカーテンを築いて東側陣営を拡大していく。
title: 米中関係
text: なお、朝鮮戦争は公式には終結(終戦)しておらず、朝鮮統一問題は米中関係での重要な地位を占めている。また、朝鮮戦争で中国の脅威を認識したアメリカは台湾海峡への不介入政策を転換させ、第一次台湾海峡危機後の1954年12月2日には米華相互防衛条約が結ばれた。
title: 太平洋戦争
text: またイギリスの歴史家C・ソーンはアメリカはイギリスとの関係から対日戦争に至った経緯から「太平洋戦争」は不適切で、極東戦争を提唱したが、ソーンの他A・J・P・テイラーらは日本がアジアでの英国勢力を駆逐するために開戦し、結果としてイギリスは植民地を失い「敗北」したことを考えれば「大東亜戦争」呼称は妥当とした。ジョン・プリチャードらは「十五年戦争」は曖昧で「極東戦争」は地理的にヨーロッパ中心主義、「War with Japan(対日戦争)」も一方的なので「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した。
title: 日本近代史
text: 1937年(昭和12年)には、盧溝橋事件で日中両軍が衝突し、日中戦争(支那事変)が勃発した。ヨーロッパでは1939年(昭和14年)9月、ナチス政権下のドイツがポーランドに侵入し、第二次世界大戦が勃発した。日本は当初、「欧州戦争に介入せず」と声明したが、1940年、フランスがナチス・ドイツに降伏し、ドイツ・イタリアの勢力が拡大するに及んで日独伊三国軍事同盟(三国同盟)を締結した。大西洋憲章を制定した米英の連合国に対し、日独伊は枢軸国と呼称されるようになった。
title: ウィンストン・チャーチル
text: 第一次世界大戦でも日本はイギリスとともに連合国として参戦したが、日本が中国への21カ条要求で権益拡張を主張するようになると、中国における自国の利権が侵されることを恐れたアメリカが反発し、アメリカがイギリスに対して日英同盟の破棄を促し、その結果日英同盟は1921年のワシントン会議で破棄された。
title: 大西洋
text: 1949年には北大西洋条約機構が設立され、北大西洋の両岸(北アメリカと西ヨーロッパ)が軍事同盟を締結したことによって北大西洋は巨大な軍事同盟の傘の下におかれることとなった。
title: 新グレート・ゲーム
text: 新グレート・ゲーム(しんグレート・ゲーム、The New Great Game)とは、かつてソビエト連邦領だった中央アジアの国々のパイプライン建設を通して、石油と天然ガスの長期的な供給を確かなものにしようという中国、ドイツ、インド、日本、ロシア、韓国、イギリス、アメリカ間の競争関係のことである。
title: 日本の軍事
text: 第二次世界大戦において敗北したために日本はその軍事力の大部分を失った。日本は米国主導の下、帝国主義を破棄したことにより、朝鮮、台湾、南洋諸島を失った。その後に朝鮮戦争で顕在化した米ソ冷戦において、ソ連などの共産勢力に対抗するために軍備を再建し、米国と日米安全保障条約に調印した。
title: クリストファー・ソーン (歴史家)
text: いわゆる太平洋戦争について、戦争が長期的・思想的側面から評価するならば人種間戦争・脱植民地化へのプロセスと論じうることを指摘し、従来着目されてきた日米戦争という側面のみでなく、植民地帝国であった英国・オランダと日本との抗争の側面に対しても関心を向けるべきことを著書『太平洋戦争とは何だったのか』において提起した。また、同様の理由から、太平洋より広い地理的視座を持つ「極東」を冠した「極東戦争(Far Eastern War)」という呼称を用いることを提唱したことでも知られる。
title: 中東
text: 第二次世界大戦が起こるとイギリスは北アフリカや西アジアでドイツやイタリアなどと対戦し、そこでは作戦上使用する呼称として中東(MENA)が使われるようになった。
title: 太平洋戦争
text: たとえば林房雄は薩英戦争や馬関戦争、ペリー来航以来の西欧列強のアジア侵略に対抗して日本がアジア解放を目的とした「大東亜百年戦争」の集大成として「大東亜戦争」をみなし、そのほか、十五年戦争、アジア・太平洋戦争、昭和戦争などの呼称が提唱された。アメリカの歴史家ジョン・ステファンは呼称として第二次世界大戦は広範囲で、「太平洋戦争」は「あまりに狭すぎる」ので不適切であり「大東亜戦争」という呼称が「日本がインド洋や太平洋、東アジアおよび東南アジアで繰り広げようとした戦争を最も正確に表現している」と指摘している。
title: 冷戦
text: 日本が統治していた朝鮮半島は、ヤルタ会談によって北緯38度線を境に北をソ連、南をアメリカが占領し、朝鮮半島は分断国家となった。このため、1950年6月にソ連の支援を受けた北朝鮮が大韓民国へ突如侵略を開始し、朝鮮戦争が勃発した。朝鮮戦争には「義勇軍」の名目で中華人民共和国の中国人民解放軍も参戦し戦闘状態は1953年まで続いた。
title: 第二次世界大戦
text: 太平洋戦線は太平洋戦争と連合国により呼称され(当時の日本側の呼称は「大東亜戦争」)、日本とイギリス、オーストラリア、アメリカ、ニュージーランドなどが太平洋の島々とアラスカやハワイを含むアメリカやその領土のフィリピン、カナダ、オーストラリアなどで戦った太平洋戦域(英語版)、オランダの植民地であったインドネシアやイギリス領のマレー半島、フランス領インドシナなどで日本とオランダ、イギリス、アメリカ、フランスなどが戦った南西太平洋戦域(英語版)、イギリス領ビルマやイギリス領インド、イギリス領セイロンやフランス領東アフリカで日本がイギリスやオーストラリア、ニュージーランドなどと戦った東南アジア戦域(英語版)、そして中国大陸や満州国などで日本や満州国が中華民国とアメリカ、イギリスなどと戦った日中戦争に分けられる。
title: マーシャル・プラン
text: ベルリン封鎖に端を発したドイツの東西分裂の固定化などを通じて、既に東西世界は対立の様相を鮮明にしつつあった。ソ連の原爆保有発覚、国共内戦での中国人民解放軍(中国共産党の軍事部門)の勝利は、西側世界に衝撃を与えた。一方アメリカと西ヨーロッパ諸国は北大西洋条約機構(NATO)を設立(1949年4月4日)し、アメリカは西ヨーロッパに対して大きな軍事的影響力を保持した。
title: レッドサン ブラッククロス
text: ゲーム版 1985年に発売。二・二六事件から歴史改変を行い、日独伊三国防共協定が成立していない状況での世界大戦、という視点から製作されたウォー・シミュレーションゲームが『レッドサン ブラッククロス』である。アメリカ合衆国はモンロー主義に縛られて介入せず、中近東からインド周辺までの地域で日本とナチス・ドイツの戦力が激突するという従来に無い斬新な設定は多くのファンを獲得した。
title: 遣独潜水艦作戦
text: なお1942年当時は、東南アジアからインド洋にかけての地域は日本海軍の制海権下にあったものの、東部大西洋からヨーロッパにかけてはドイツ軍の手は及ばず、さらにイギリス海軍の厳重な対潜哨戒網が敷かれていたこともあり、大西洋上のルートや入港先についてはたびたび変更されている。とくに1943年以降は、ドイツ軍は大西洋~ヨーロッパの制海権をほとんど連合軍に奪われ、日本が制海権を握っていたインド洋以東のアジア海域にもイギリスやアメリカなどの連合軍による通商破壊が活発になっていた。
title: 大東亜共栄圏
text: 大東亜共栄圏(だいとうあきょうえいけん、旧字体:大東亞共榮圈、Greater East Asia Coprosperity Sphere または Greater East Asia Prosperity Sphere)は、第二次世界大戦を背景に、第2次近衛内閣(1940年〈昭和15年〉)から敗戦(1945年〈昭和20年〉)まで唱えられた日本の対アジア政策構想。太平洋戦争期、日本政府がアジア諸国民の指導方針として提起し、東條英機の表現によれば、共栄圏建設の根本方針は「帝国を核心とする道義に基づく共存共栄の秩序を確立」することにあった。大日本帝国を中核とし、満洲国および中国関内を含む「北方圏」とほぼ東南アジア全域を含む「南方圏」とを包含する。
title: 南進論
text: 武力南進が実際に国策として決定されたのは1940年のことである。この時日中戦争の泥沼に陥っていた日本は、1940年4月から6月のドイツの電撃戦により東南アジアに植民地を持つオランダ・フランスがドイツに降伏し、イギリスも危機に瀕していたため、このことを利用して東南アジアを自己の勢力を組み込めば危機的状況から脱出できると考え、武力南進を決意した。
title: 松岡洋右
text: 当時の大きな外交問題は、泥沼となっていた日中戦争、険悪となっていた日米関係、そして陸軍が主張していたドイツ・イタリアとの三国同盟案であった。松岡は太平洋を挟んだ二大国が固く手を握って、世界の平和を確立すべきと唱えていた。
title: 戦略兵器制限交渉
text: 戦略兵器制限交渉(せんりゃくへいきせいげんこうしょう、英: Strategic Arms Limitation Talks、略称: SALT)とは、第二次世界大戦以降の東西冷戦のもとでソビエト連邦とアメリカ合衆国が軍備拡張競争抑制のために行った、互いの核兵器の数を制限する条約締結を目指した交渉のことを指す。
title: 極東戦争
text: そういう立場からすれば、この戦争は「民主主義」対「ファシズム」の戦いではなく、また、この戦争が単に太平洋をはさんで日米両国間の戦いにとどまるものではなく、むしろ基本的にはイギリス(およびフランス・オランダ)と日本との戦いであり、アメリカは中国との関係からではなく、むしろイギリスとの関係からこの戦争に介入したのだと説く。そうした地政学的な位置づけからすれば、一般に用いられている「太平洋戦争」ないし「大東亜戦争」という呼称は適切ではなく、多少の難点 はあるものの「極東戦争」と呼ぶ方が適切だとする。
title: 中曽根康弘
text: 1982年11月当時、日米関係は最悪と呼べる状態だった。時代背景は、ソ連が大陸間弾道ミサイルSS20をヨーロッパに配備して、それに対抗する形でアメリカはパーシングIIを配備しようと計画しており、東西冷戦構造が一段と厳しさを増し、一触即発の事態にもなりかねない核の脅威の中で、西側の首脳達は厳しい外交の舵取りを行っていた。そんな中、アメリカのロナルド・レーガン大統領は、アジアが全く無防備であることを念頭において、日米共同宣言の中で「日米で価値観を一体にして防衛にあたる」とした。
title: 東條英機
text: 1941年(昭和16年)12月8日、日本はイギリスとの間で太平洋戦争に突入し、間もなくアメリカとの間にも戦いを開始した。マレー作戦と真珠湾攻撃を成功させた日本軍はその後連合国軍に対して勝利を重ね、アジア太平洋圏内のみならず、インド洋やアフリカ沿岸、アメリカ本土やオーストラリアまでその作戦区域を拡大し、影響圏を拡大させた。なお、開戦4日後の12月12日の閣議決定において、すでに戦闘中であった支那事変(日中戦争)も含めて、対連合国の戦争の呼称を「大東亜戦争」とするとされた。
title: アメリカ合衆国の歴史 (1945-1964)
text: アメリカ合衆国は1949年に他の11か国と共に北大西洋条約機構を結成し、アメリカ史170年間で初めてヨーロッパと「関わる」ことになった。スターリンは東ヨーロッパの経済をそのマーシャル・プランに対抗するビジョンで統合し、1949年には初の核爆発実験を行い、1950年2月には中華人民共和国との同盟条約に調印し、1955年には北大西洋条約機構に対抗する東ヨーロッパのワルシャワ条約機構を結成することで応酬した。
title: トルーマン・ドクトリン
text: まず、アメリカがモンロー宣言以来の孤立主義と訣別し、南北アメリカ大陸以外の諸地域、とくに合衆国が伝統的には距離を置いてきたヨーロッパにも積極的に介入を進めていくという点。そしてそれは即ち、ギリシャ内戦中に英領インド(のちのインドやパキスタン・バングラデシュなど)を手放すなど斜陽化が進むなかで国際情勢に積極的に介入してきたイギリスに代わり、第二次世界大戦では連合国の盟主を務めたアメリカが世界の紛争に介入するという点、つまり「パックス・ブリタニカ」の終焉と「パックス・アメリカーナ」の到来(同時にそれは東側諸国にとっては「パックス・ソヴィエティカ」であった)。この2点を事実上、世界に宣言したことが、トルーマン・ドクトリンの重要な意義である。
title: レオニード・ブレジネフ
text: 1970年代のソ連とアメリカは、政治的・戦略的パワーのピークに達した。SALT I 条約は両超大国間の核兵器バランスを確立した。ヘルシンキ条約は東ヨーロッパに於けるソ連の覇権を合法と認めた。また、アメリカのベトナム戦争での敗北及びウォーターゲート事件はアメリカの影響力低下を招き、ソ連海軍はセルゲイ・ゴルシコフのもと、積極的に海洋進出して初めて世界的な力を持つことになり、ソ連は南イエメンのアデン湾、ベトナムのカムラン湾、シリアのタルトゥースなどに不凍港を得て中東及びアフリカに進出し、1971年の第三次印パ戦争ではインドを支援して軍艦まで派遣し、1973年の第四次中東戦争でもアラブ諸国側を物資支援して実戦部隊の展開準備を行い、キューバを代理としてアメリカの裏庭とされる中南米の紛争・1975年のアンゴラ内戦及び1977年から1978年のオガデン戦争などへの軍事的介入にも成功した。
title: 第二次世界大戦の影響
text: ヤルタ体制の中で東欧諸国は否応なく、ウィンストン・チャーチルが名づけたところの「鉄のカーテン」の向こう側である共産主義体制に組み込まれることとなり、ドイツという共通の敵を失ったソビエトとアメリカ合衆国は、その同盟国を巻き込む形でその後1980年代の終わりまで半世紀近く冷戦という対立抗争を繰り広げた。また、フランスやイギリス、ソビエトなどの主要連合国はアメリカに倣い核兵器の開発・製造を急ぐこととなり、後に成立した中華人民共和国やインド、パキスタンなどがこれに続いた。
title: イギリスの歴史
text: 1956年にはエジプトがスエズ運河の国有化を宣言し、同地帯を占領したためイギリス、フランス、イスラエルとの間で戦闘が勃発した。これが第二次中東戦争(スエズ危機)である。英仏は国際世論の支持を得られなかったためスエズから撤退し、地中海と紅海を結ぶスエズ運河の利権を喪失した。
title: 石井・ランシング協定
text: 第一次世界大戦のなか、決して激戦地とは言えない東アジア・南洋諸島において参戦した日本が「連合国」として中国大陸に対して権益を拡大しようとすることは英仏米の連合国は快く思わず、その牽制としてアメリカ合衆国国務長官ウィリアム・ジェニングス・ブライアンが「ブライアン・ノート」を発表することとなった。
title: ヘンリー・キッシンジャー
text: キッシンジャーの推進したデタント政策は、ベトナム戦争からの脱出という短期的な意味と、米ソという二つの超大国間の対立という約20年間継続されてきた従来の冷戦構造に、当時朝鮮戦争や中ソ国境紛争を経て3つの世界論に基づく第三世界という立場で米ソと敵対した中華人民共和国を「第三勢力」として新たなプレイヤーに組み入れること(「米中ソ三角関係」などとも評される)、ソ連が核戦力の面でアメリカと対等な立場にあることを明示的に認めることによって、大国間の勢力バランスを現状に即したものへと安定的に再編成するという、長期的な意味を持った戦略の組み合わせだった。
title: 三国協商
text: その動きを見たドイツは行動に移り、いわゆる3B政策(バグダード・ビザンティウム・ベルリン)を推進して西アジアへの進出を図り、イギリスの3C政策(カイロ・ケープタウン・カルカッタ)との対立を深めていった。こうなると最強国イギリスの力をもってしても、西アジアにおけるドイツ・東アジアにおけるロシアという二つの敵を独力で抑える事は難しくなった。長い間保持してきた「栄光ある孤立」を放棄し、1902年に日本と日英同盟を、1904年に長年の宿敵・フランスと英仏協商を結んで、それぞれロシアとドイツの伸張を食い止めようとした。
title: The Euro Front
text: 1978年のパレオロゴス作戦失敗以来、1980年代には欧州大陸全土がBETAに蹂躙され、ドーバー海峡を挟んだ英国やアイルランド、地中海の島嶼部に退避している。ただ、一部の列強国は生活・産業基盤をアフリカや南米に移し、捲土重来を図っているが、黒海から地中海に伸びる長大な欧州防衛ライン(対BETA包囲網)の維持や、長引くBETAとの消耗戦による戦力や兵站の不足が問題になり始めている。
title: 朝鮮民主主義人民共和国
text: 当初分断国家朝鮮両国の武力衝突であった朝鮮戦争は、東西冷戦構造の中で突然の侵略を受け劣勢になった韓国側に立ったダグラス・マッカーサー元帥の下、アメリカやイギリス連邦、タイやトルコ、フランスやベルギーなど16か国から構成される「国連軍」 の参戦と、「国連軍」の朝鮮半島北上により北朝鮮の劣勢を受けて北朝鮮側に立った彭徳懐司令官率いる中国人民志願軍の介入により国際紛争へと拡大した。戦争は朝鮮全土を破壊した上で1953年7月27日の休戦を迎え、38度線に軍事境界線が制定され朝鮮の分断が固定化された。
title: 江古田・沼袋原の戦い
text: 韓国、北朝鮮のように「日本海」の名称を拒む国もあるため、代わりに「北東アジア(東北アジア)」などという名称でこれらの国々の連絡会議が行われることもある。
title: 封じ込め
text: 封じ込め(ふうじこめ、Containment)とは、アメリカ合衆国の政策であり、海外の共産主義の拡大を阻止すべく、多くの戦略が用いられた。冷戦の構成要素たるこの政策は、東欧や中国、朝鮮、ベトナムにおける共産主義の影響拡大を図るソビエト連邦による一連の動きへの反応であり、デタントと巻き返しの中間的立場を代表していた。ドクトリンの基礎は、米国の外交官ジョージ・ケナンによる1946年の電報で明示された。米国の外交政策用語としてのこの単語の起源は、ジェームズ・フォレスタル国防長官にケナンが提出した1947年の報告(のちに雑誌記事に使用)に遡る。この語は、1920年代のソ連に対する西側の政策を記述するのに用いられたフランス語「cordon sanitaire(防疫線)」の訳語である。
title: レッドサン ブラッククロス
text: 日露戦争後、大陸問題は史実では日本が他の勢力を追い出して権益を独占しようとする構図だったが、こちらでは日英が協力してパイを分け合っている中国大陸にアメリカが門戸開放を迫る図式になっている。第一次世界大戦後の対独債務問題の記述ではドーズ案の説明が無い(ドーズは陸軍に入隊しており、戦場に送られて戦死するような改変が行われた可能性もある)。その後、ワシントン体制でも外交的に敗北し、カナダ駐兵問題で陸続きの隣国を仮想敵と受け止めたことを通じ連鎖的に関係は悪化していく。この対立の結果、米国内では新大陸(南北アメリカ)の権益を防衛するための孤立主義(モンロー主義)が幅を利かせていく。
title: 日満経済ブロック
text: 日満経済ブロック(にちまんけいざいブロック)とは、1920年代末期の昭和金融恐慌および世界恐慌に対応して、日本およびその植民地である台湾・朝鮮、そして満州を加えた経済ブロックを構築しようとする日本の政策構想およびそのブロック。後に支那(中国)を加えた日満支経済ブロック/日満華経済ブロック(にちまんしけいざいブロック/にちまんかけいざいブロック)として発展する。
title: レインボー・プラン
text: 日本、ドイツ、イタリアも不可分であったわけではなく、またはドイツとイギリスが同盟国となった場合の大西洋方面での開戦を想定したもの、カラーコード戦争計画時代のものを引き継いだイギリスを仮想敵としたもの、またソ連を仮想敵としたものも存在したと言われている。
title: 太平洋戦争
text: 日本は重慶中華民国政府への軍事物資の補給ルートを遮断するため、6月19日にフランス領インドシナ(仏印)政府に圧力をかけ、「援蔣仏印ルート」の遮断を要求した。ナチス・ドイツへの敗北後にフランス本国で成立したヴィシー政権との間で9月に協定が結ばれ、紅河以北のインドシナに進駐、中華民国支配地域への攻撃に利用した。これにより日本の対米英関係は緊張した。その後、新たにビルマを経由する「援蔣ビルマルート」が作られた。1940年(昭和15年)7月19日の荻窪会談では、盟主である英国が不在の東南アジア植民地に向かう南進論の方針が確認され、戦争相手は英国のみに局限するが、対米戦も準備する必要があるとされた。7月26日には基本国策要綱が閣議決定された。
title: 国鉄三大ミステリー事件
text: 1949年(昭和24年)、中国大陸では国共内戦における中国共産党軍の勝利が決定的となり、朝鮮半島でも北緯38度線を境に親英米政権と共産政権が一触即発の緊張下で対峙していた。このような国際情勢の中、戦後日本占領を行うアメリカ軍やイギリス軍を中心とした連合国軍は、対日政策をそれまでの民主化から反共の防波堤として位置付ける方向へ転換した(逆コース)。
title: 連合国 (第二次世界大戦)
text: 8月にはイギリス首相ウィンストン・チャーチルとルーズベルトが会談し、大西洋憲章が締結された。これはドイツの侵略に反対するとともに戦後の世界構想を提示したもので、将来の国際連合設立の基礎となるものであった。ルーズベルトはアメリカ・イギリス・ソ連・中華民国の4カ国、すなわち「四人の警察官」で戦後世界の平和を保つべきと主張した。チャーチルは中国の参加には消極的であったが、結局は受け入れた。
title: レッドサン ブラッククロス
text: 1巻等の記述によると日露戦争後に日本とより緊密な同盟関係を結び朝鮮半島、中国大陸へ深くコミットしていく。ロシアは拡張に失敗した場合に別の地域で拡張策を図っており、日本の代わりに英国が立ちはだかった為インドに向け南下を図ろうとするが、外交的な策を重ねる事でインドの安全も担保する。また、大陸への深入りは英日関係の強化、英米対立の激化の双方を加速している。第一次世界大戦は史実に近い国際関係により幕を開けるものの、戦後の対独債務問題に加えて中国の門戸開放問題が加わり、ワシントン会議での四カ国条約も成立せず、日英対米という図式が完成。カナダへ連邦軍を増派し、ロンドン軍縮会議ではカナダ駐兵問題も争点となる(会議は不成立に終わる)。こうして英国は合衆国との政治的・経済的対立を深めていった。
title: 絶対国防圏
text: 第二次世界大戦時の日本において、太平洋を主戦場とする海軍と中国大陸と東南アジアを主戦場とする陸軍でその担任地域は分かれていたが、絶対国防圏と設定した地域は陸軍が設定したものに近いものであった。しかし設定したは良いが、それを実現および領域を維持するための攻撃力も防御も補給線も戦略思想も、シーレーン防衛能力からして、すでに広範囲な地域を戦場とすることは事実上不可能となっていた。
title: 昭和
text: しかし、軍の強硬姿勢に押される形で交渉は難航し、当時ナチス・ドイツに対し完全な劣勢であったウィンストン・チャーチルイギリス首相や中華民国の蔣介石らによるアメリカの参戦の要望、および日本海軍の動きにフランクリン・ルーズベルトアメリカ合衆国大統領が激怒したことによりコーデル・ハル国務長官より中国大陸から撤退すべしとの交渉案(通称ハル・ノート、実際の草稿者はハリー・ホワイト財務次官補)を受ける。これを日清戦争・日露戦争以降に獲得した全植民地からの撤退要求と解釈した日本政府は、事実上の米国政府による最後通牒と認識し、対英米蘭開戦が決定された。こうして太平洋戦争(大東亜戦争)が開戦し、日本は第二次世界大戦へ参戦することとなった。アメリカ、イギリスは大西洋憲章を制定し、自陣営を連合国と称し、日本、ドイツ、イタリアの枢軸国と対抗した。
title: 相互確証破壊
text: 例えば、米ソ間に相互確証破壊が成立した冷戦後期以降、この2ヶ国間では直接の軍事力行使は行われていない。アメリカ合衆国のロバート・マクナマラが1965年に打ち出した。核抑止(核の傘)も参照のこと。
title: 冷戦
text: 中東では、第四次中東戦争が起き、主にソ連の支援するアラブ諸国が政治的な成果をおさめ、石油危機によって西側先進国に深刻な打撃を与えた。しかし、四度にわたる中東戦争を主導してきたエジプトは戦争前にソ連の軍事顧問団を追放し、戦争後はソ連と関係断絶し、ソ連と対立するアメリカや中国から軍事的経済的援助を受け始め、アメリカの主導でキャンプ・デービッド合意が成立し、さらにアメリカは西側に対する石油禁輸を主導したサウジアラビアがドル建て決済で原油を安定的に供給することと引き換えに安全保障を提供する協定(ワシントン・リヤド密約)を交わしてオイルダラーを確立することでドル防衛に成功し、単純な米ソ対立が反映されてきた中東でも新たな冷戦の構図が生まれつつあった。
title: 独ソ戦
text: 連合国の勝利がほぼ確定的となった1944年になると、イギリスはソ連の東欧支配、さらには地中海への進出に警戒心を見せるようになった。モスクワ会談(英語版)ではチャーチルがスターリンと「パーセンテージ協定」を締結し、東欧に対するソ連の優越権を認める一方で地中海へのソ連の進出を食い止めようとした。
title: 冷戦
text: 冷戦(れいせん、英: Cold War、露: Холодная война)もしくは冷たい戦争(つめたいせんそう)は、第二次世界大戦後の世界を二分した西側諸国のアメリカ合衆国を盟主とする資本主義・自由主義陣営と、東側諸国のソビエト連邦を盟主とする共産主義・社会主義陣営との対立構造。米ソ冷戦や東西冷戦とも呼ばれる。
title: 近代から現代にかけての世界の一体化
text: 第二次世界大戦で勝利したアメリカとソ連は、全世界で冷戦と呼ばれる衝突を繰り返した。その中で展開されたベトナム戦争において、アメリカは経済的に日本と西ドイツの台頭を許す結果となった。1967年のヨーロッパ共同体(EC)結成を契機に、西側諸国は米欧日の三極構造へと徐々に変遷していく。また、ワルシャワ条約機構を中心に東側諸国を衛星国化したソ連もまた、中華人民共和国、ユーゴスラビアがソ連に対して離反する動きを見せ始めた時代であった。
title: デイビー・クロケット (戦術核兵器)
text: 第二次世界大戦後のアメリカは、ソ連が戦争行為を仕掛けてきた場合、即座に戦略核兵器で報復攻撃を行うという「大量報復戦略」を取っていた。しかし、この戦略では大国間の直接戦争は抑止できても、朝鮮戦争のような、大国同士が直接戦争行為を行わない「小さな戦争」、大国の同盟国間において行われる「局地戦」は抑止することができなかった。このため、「小さな戦争(局地戦)」から「大きな戦争(全面戦争)」まで、様々な段階に対応した核兵器のバリエーションを増やすことが必要だと考えられた。
title: ソビエト連邦の外交関係
text: 第二次世界大戦終結後の1946年、前首相としてアメリカ各地を講演していたチャーチルはいわゆる「鉄のカーテン」演説を行い、東西対立の世界を表現した。アトリー政権も戦災復興や各植民地の独立運動高揚に直面した帝国の再建にはアメリカが主導するマーシャルプランに参加する他なく、イギリスは外交面での主導権を徐々に失いながらもアメリカに依存して帝国の維持を図り、1949年には北大西洋条約機構(NATO)の原加盟国となった。これは1951年に首相に復帰したチャーチルも踏襲し、両国は世界第2(ソ連=1949年)・第3(イギリス=1952年)の核保有国として対立を続けた。しかし、1950年1月に中国共産党の中国人民解放軍が香港に迫ると、イギリスは西側主要国で最初に、当時はソ連の強い影響下にあった中華人民共和国の承認に踏み切った。
title: オマハ・ビーチ
text: 1940年当時、欧州を支配下に収めたナチス・ドイツには、「アシカ作戦」でイギリスを制圧する計画があったが、ヒトラーは、それ以前にイギリスはドイツに対し講和を求めてくると考えており、大西洋岸を守る必要を全く感じていなかった。
title: 近代から現代にかけての世界の一体化
text: こうしてアメリカを盟主とする西側、ソ連を中心とする東側の二大陣営が形成された。両陣営の緊張は、分割占領下のドイツをめぐって高まり、まもなく、1948年のソ連のベルリン封鎖をきっかけとして、ドイツは東のドイツ民主共和国と西のドイツ連邦共和国に分断された。ソ連も原爆実験に成功し、西側のNATOに対抗して東欧諸国とのあいだにワルシャワ条約機構を結成した。アメリカは、アジア・太平洋方面などでも各地域ごとに地域集団防衛条約機構を組織し、「冷たい戦争」とよばれた米ソの対立は世界的なひろがりをみせた。
title: 限定戦争
text: 1950年に勃発した朝鮮戦争ではアメリカ合衆国とソビエト連邦という超大国のイデオロギー的な対立が遠因となったはじめての正規戦であったが、この戦争でアメリカ軍は核攻撃の是非をめぐって議論が行われていた。当時、核兵器という兵器を運用するための理論的基盤が不足しており、軍事戦略や外交政策との関連から核戦略の理論を構築する研究が求められていた。核兵器を絶対兵器と位置づけたロバート・オズグッド(en:Robert Osgood)、核抑止を提唱したバーナード・ブローディ、限定された核兵器の使用を提唱したヘンリー・キッシンジャーなどのアメリカの戦略家たちは核兵器を前提とした安全保障環境において核戦争の危険を回避しながら軍事力を活用するための戦略理論を構築していった。
title: ソビエト連邦の外交関係
text: 戦後には社会主義国である東ヨーロッパの衛星国をワルシャワ条約機構(WTO)といった軍事同盟や経済相互援助会議(COMECON)で厳しく統制し、(東側陣営)の盟主としてアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本といった資本主義国(西側陣営)と対峙する、冷戦と呼ばれる世界を二分した対立が始まった。また東アジア、アフリカなどで社会主義政権を後援し、代理戦争と呼ばれる戦争が各地で起こった。1962年のキューバ危機はその最高潮であり、米ソの間で対立緩和の動き(米ソデタント)が起こったが、1979年に制限主権論(ブレジネフ・ドクトリン)の名の下にアフガニスタンに介入したことで終わった。
title: 日米開戦
text: そのため、日本政府を操る矢俣は日本経済を守るために武力行使を行うことを決めた。日本は中華人民共和国とインドと共に、「新大東亜共栄圏」を復活させ、その資源確保のためにシベリアへ進出する。これはアジア太平洋地域におけるアメリカの影響力を縮小させるものであった。また、旧ソビエト連邦のICBMであるR-36Mを入手し、極秘に核兵器を開発配備し、軍事的・経済的攻撃をアメリカにしかけた。
title: 大東亜戦争
text: ピーター・カルヴォコレッシー(英語版)、ガイ・ウィント、ジョン・プリチャードは、「十五年戦争」はあいまいで、「極東戦争」は地理的にヨーロッパ中心主義であり、「対日戦争」も一方的であるため、「大東亜・太平洋戦争」という呼称を提案した
title: 戦略地政学
text: パン・リージョンは経済的な概念だけでなく、戦略的な概念でもあった。ハウスホーファーは、ハルフォード・マッキンダーが提唱したハートランドの戦略的概念を認めた。ドイツが東欧、ひいてはロシアの領土を支配することができれば、敵対的なシーパワーを封じる戦略的地域を支配することができる。イタリアと日本との同盟は、ドイツのユーラシア大陸における戦略的支配力をさらに強化し、これらの国が孤立したドイツを守る海軍力となることを意味する。
title: 対馬
text: 1950年(昭和25年)の朝鮮戦争、1952年(昭和27年)の李承晩による一方的な海洋主権宣言(いわゆる「李承晩ラインの設定」)など、極東情勢の緊迫化は国境の島対馬に甚大な影響をあたえた。
title: 安保闘争
text: なお、当時冷戦下でアメリカやイギリス、フランスなどのいわゆる「西側諸国」と対峙していたソビエト連邦は、西側諸国主導のサンフランシスコ平和条約に対立の意思を示し、49カ国の条約締結国には入らなかった上に、自国を事実上の仮想敵国(ソ連脅威論)とした日米安全保障条約に対しても激しい非難をした。
title: 第二次世界大戦の背景
text: 第一次大戦(日独戦争)の勝利により、日本は山東半島の旧ドイツ権益を獲得したが、それを話し合ったパリ講和会議では、中国大陸の門戸開放政策を主張する米国と対立(また日本は欧米に対し、人種差別撤廃要求をしたことで米英と対立)した。また、シベリア出兵における日本の積極的な軍事行動へ不信感を持った列強諸国との中国大陸における利権の対立などから、日英同盟を望まない米国の思惑、人種差別撤廃要求を破棄された日本の欧米への不信感、日英双方国内での日英同盟更新反対論などを背景に、ワシントン会議が開催され、日英同盟が解消。また山東還付条約により中国大陸での見込み権益を失った日本政府は、起訴便宜主義を法制化した。ここから日本は列強国と徐々に離れて行き、孤立しはじめていく。
title: 大日本帝国
text: 支那事変中の1940年にフランス領インドシナに進軍し、1941年にはイギリスやオランダ、アメリカ合衆国に対して宣戦布告(米國及英國ニ對スル宣戰ノ詔書)を行い大東亜戦争が勃発。日本は東亜新秩序をもとに大東亜共栄圏の建設を目標に掲げ、これらの国や植民地へ本格的に進出し占領地を拡大した。
title: 日朝関係史
text: 日本降伏後の朝鮮半島は、北緯38度線を境界として北部にソ連軍、南部にアメリカ主導の連合国軍が進出して、冷戦の対立が朝鮮半島にも影響する。1948年8月15日に南の大韓民国(韓国)と同年9月9日に北の朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)がそれぞれ独立を経て分断国家が誕生し、北朝鮮が38度線以南の韓国へ侵攻を行い、朝鮮戦争(1950年6月25日 - 1953年7月27日、以後休戦中)が勃発した。アメリカは国連軍を創設して韓国を支援し、ダグラス・マッカーサーが国連軍司令官となる。
title: 核抑止
text: 自国に対する核攻撃を抑止することを「基本抑止」といい、同盟国や第三国に対する核攻撃を抑止することを「拡大抑止」あるいは「核の傘」という。
title: 連合国 (第二次世界大戦)
text: またアジアでは、1931年に勃発した満州事変とその後の1933年の日本の国連脱退以降、中国大陸での利権をめぐり日本とイギリスやアメリカとの間で緊張が増した。これを受けて日本とドイツ、イタリアが急速に接近し、1936年には日独間で防共協定を締結、さらに1937年には日独伊防共協定に発展したことで、これらの3国は事実上の同盟関係を結ぶに至る。さらに同年に日本と中華民国との間で日中戦争が勃発したが、アメリカやイギリスは中華民国を全面的に支持し、これ以降日本とイギリス、アメリカなどとの間は修復不可能なほど険悪になっていた。
title: 核戦略
text: 核兵器はあまりに威力が大きすぎ、キッシンジャーが指摘するところによると、相手国を全面戦争へと巻き込むという脅し以上に使用できないのである。ここに核兵器によって互いの戦力が制限された戦争、すなわち制限戦争(限定戦争とも)の概念が生まれた。また、制限戦争下では通常兵器もまた必要であることが示された。
title: イギリスの歴史
text: 1941年12月8日に日本が対米英宣戦布告を行うことによって、アジア・太平洋地域での対日戦線が開かれることになった(太平洋戦争/大東亜戦争)。日本軍により早々に香港、マレー半島、シンガポールといったアジアにおけるイギリスの拠点が次々と陥落させられ、ビルマの侵攻を受け、インドを窺う姿勢をとったことは大きな打撃となった。海戦でもマレー沖海戦では日本海軍の航空機部隊に対して東洋艦隊が壊滅したのはイギリスの海軍力の斜陽を示すことになった。
title: 封じ込め
text: 「封じ込め」の語は、アメリカと西ヨーロッパ諸国による北大西洋条約の締結・北大西洋条約機構(NATO)の設立や相互防衛協定など、ハリー・S・トルーマン及び共和党の政策と最も関連している。ドワイト・D・アイゼンハウアーは、これと対立するドクトリンである巻き返し政策を弄したが、1956年のハンガリー動乱への介入については拒絶した。リンドン・ジョンソンは、ヴェトナム政策正当化のために「封じ込め」の語を用いた。
title: ロマノフ朝
text: だが、クリミア戦争敗北後のロシアは東アジアへの勢力拡張に積極的になり、アロー戦争では英仏に味方して清とアイグン条約を締結してアムール川一帯など大規模な領土を獲得した。日本とも江戸幕府と日露和親条約を締結して国交を結んだ。
title: 米韓相互防衛条約
text: アメリカ合衆国とソビエト連邦を中心とした冷戦は、1950年に朝鮮半島を舞台とした朝鮮戦争となってついに火を噴いたが、1953年7月に国連軍と朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)・中華人民共和国の間で一応の休戦となった。しかし南北朝鮮は和解したわけではなく、戦争再発の危険性は十分に考えられた。
title: 核抑止
text: 核抑止(かくよくし)とは、核兵器の保有が、対立する二国間関係において互いに核兵器の使用が躊躇される状況を作り出し、結果として重大な核戦争と核戦争につながる全面戦争が回避される、という考え方で、核戦略のひとつである。核抑止理論や、比喩的に「核の傘」などとも呼ばれる。
title: 中華民国海軍
text: 海軍を含む軍隊が大陸沿岸のわずかに残った島嶼を死守している間、蒋介石は大陸反攻の意思を捨てていなかった。中華民国海軍もいずれはアメリカの支援の下で(第二次世界大戦のノルマンディーや朝鮮戦争の仁川のような)中国本土上陸作戦を行うものと捉えていた。しかしソ連と中国が核兵器を保有すると、大陸反攻はキューバ危機のように連鎖的に世界を核戦争に突入させるリスクのある行為となり、アメリカはそのような状況を望まなくなった。米中全面衝突を望まないのは実のところ毛沢東も一緒だった。こうして(中ソ対立で毛沢東が海軍拡張を後回しにしなければならなくなったのも手伝って)、1960年代後半に入ると、台湾海峡には暗黙の休戦状態が成立した。
title: インド太平洋
text: 中国はパキスタンと連携し、グワーダル港など中国パキスタン経済回廊(CPEC)を建設している。これに脅威を感じていたインドのナレンドラ・モディ首相はそれまでのルックイースト政策からアクト・イースト(Act East)戦略を提唱し、日米のインド太平洋戦略を支持した。
title: アジア主義
text: 当初は大久保利通と李鴻章の約束に始まる日本と清・朝鮮との対等提携指向を指すものであったが、冊封体制下の朝鮮をめぐって江華島事件や壬午事変、甲申政変を経て起こった日清戦争で、アジア主義は主戦論と非戦論に分裂し、政府や国内の新聞も清への対外硬が主流となり、日清戦争以後のアジア主義の定義は、元来のアジアとの平和協調路線(興亜論)とは完全に正反対のものになった。
title: 中台関係
text: 1950年6月、朝鮮戦争が勃発。北朝鮮の進軍を「国際共産勢力の侵略」とみなしたトルーマン政権は、一転して台湾海峡に第七艦隊を派遣し、台湾海峡の中立化を宣言、「将来の台湾の地位は未定」と声明した(台湾地位未定論)。こうして、アメリカが米中全面戦争を恐れ、毛沢東政権による台湾侵攻と蔣介石政権による中国大陸反攻のいずれも認めない方針をとったことにより、共産党の台湾“解放”作戦は頓挫した。
title: ABCD包囲網
text: ABCD包囲網(ABCDほういもう、英語: ABCD encirclement)とは、1930年代後半(昭和10年頃)に、日本に対して行なわれた貿易制限の総体に、日本が名付けた名称である。「ABCD」とは、貿易制限を行っていたアメリカ合衆国(America)、イギリス(Britain)、中国(China)、オランダ(Dutch)と、各国の頭文字を並べたものである。ABCD包囲陣、ABCD経済包囲陣、ABCDライン(英: ABCD line)とも呼ばれる。この呼称は日本の新聞が用いたものとされるが、初出については良く分かっていない
title: 真珠湾攻撃
text: 12月10日、アドルフ・ヒトラーは軍部の反対を押し切ってアメリカへ宣戦布告し、第二次世界大戦はヨーロッパ・北アフリカのみならずアジア・太平洋を含む地球規模の戦争へと拡大した。当時モンロー主義を色濃く残していたアメリカは、ヨーロッパでの戦争にも日中戦争(支那事変)にも介入には消極的であり、連合国に対する支援はレンドリース法による武器援助に止まっていたが、真珠湾攻撃を受けてアメリカの世論は一気に参戦へと傾いた。