クイズ問題: インドではイギリスが東インド会社を設立し、日本では関ケ原の戦いの火ぶたが切って落とされたのは、西暦何年のことでしょう?
答え: 1600年

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: インドの歴史
text: 17世紀、スペイン・ポルトガルの没落に伴い、アジア海域世界への進出をイギリスとオランダが推進した。1612年にはオランダ東インド会社がチェンナイの北プリカットに商館を構えていたが、1623年、英蘭両国が東南アジアで衝突してアンボイナ事件が起こり、イギリス東インド会社は東南アジア交易から駆逐されたかたちとなってインドへの進出を推し進めた。
title: 英蘭協約
text: 1623年:モルッカ諸島のアンボイナ島でアンボイナ事件が起こり、イギリスとオランダが対立。オランダ東インド会社が香辛料貿易を独占することになった。イギリスは東インドの制海権を失って香辛料貿易が頓挫。
title: オランダ東インド会社
text: 1623年にモルッカ諸島でアンボイナ事件が勃発し、オランダ東インド会社が日本人の傭兵を含むイギリス商館のイギリス人を虐殺した。イギリスは東南アジアから撤退し、インドのムガル帝国攻略に向かう転換点となった。
title: 近代における世界の一体化
text: この頃、イギリスは清朝に対する大幅な貿易赤字を是正するために、1816年ウィリアム・アマーストを派遣したが、かれは三跪九叩頭の礼を拒否したため、あえなく交渉は決裂した。イギリスは原料供給地と化したインドにおいてアヘンを生産し、清朝に対し密貿易を開始した。すなわち、イギリス、インド、清朝の三角貿易である。
title: 第2次百年戦争
text: ナポレオン戦争はまた、世界的にはイギリスの覇権をより強固なものにする契機となった。オランダが革命フランスの勢力下に置かれたため、イギリスはケープ植民地(南アフリカ共和国西部)やセイロン島(スリランカ)、東インド(インドネシア)などオランダ植民地を次々に占領した。イギリス船はオランダ商館が置かれた長崎にまで来航し、フェートン号事件を起こしている(1808年)。ウィーン議定書によって東インドはオランダに返還されたが、セイロンやケープ植民地は返還されず、イギリスは1815年セイロン島内陸部のカンディー王国を征服してセイロン植民地を成立させた。
title: インドネシア
text: 1819年、イギリスのトーマス・ラッフルズがシンガポールの地政学上の重要性に着目し、ジョホール王国の内紛に乗じてイギリス東インド会社の勢力下に獲得したことにオランダが反発。1824年に英蘭協約が締結され、オランダ領東インドの領域が確定した。
title: インド
text: ヨーロッパ諸国が大航海時代に入り、1498年にヴァスコ・ダ・ガマがカリカット(コーリコード)へ来訪し、1509年にディーウ沖海戦でオスマン帝国からディーウを奪取した。1511年にマラッカ王国を占領してポルトガル領マラッカ(英語版)を要塞化することによって、ポルトガルはインド洋の制海権を得た。このことを契機に、ポルトガル海上帝国は沿岸部ゴアに拠点を置くポルトガル領インド(1510年 - 1961年)を築いた。
title: 海峡植民地
text: イギリスは、1623年にモルッカ諸島のアンボン島で起きたアンボイナ虐殺事件を契機として、東インド諸島から全面的に撤退を余儀なくされ、インド経営に専念するが、18世紀後半以降、中国との広東貿易が隆盛し、また19世紀初めのナポレオン戦争の結果、東インドを支配していたオランダの勢力が後退したので、再び東南アジアに進出するようになった。その橋頭堡となったのがマレー半島である。
title: オランダ風説書
text: 1600年、イギリス人のウィリアム・アダムスとオランダ人のヤン・ヨーステンが来日し、徳川家康と面会(リーフデ号事件)。これが契機となって、イギリスとオランダの2国との貿易が開始された(イギリスは1613年、オランダは1609年)。
title: イギリス東インド会社
text: とはいえ、1623年のアンボイナ事件をはさんだ時期において、平戸の商館を閉鎖するなど、アンボイナ事件以前より、イギリスは東アジア・東南アジアにおける活動を縮小しており、イギリス東インド会社の主な活動拠点は、インド亜大陸とイラン(サファヴィー朝)へ移っていった。今日、アンボイナ事件の歴史的意義を見直す動きもあり、アンボイナ事件を契機に東南アジアにおける活動の撤退をしたとされる学説を否定する主張もある。それによると、あくまで、アンボイナ事件の意義とは、イギリス、オランダ両国において、封印されるべき記憶として刻印されたものの、事件の原因は当時のオランダ東インド会社総督ヤン・ピーテルスゾーン・クーン(en:Jan Pieterszoon Coen)が個人的にイングランド人を毛嫌いにしており、本国政府の意向を無視したからに他ならないとの事である。
title: 英蘭協約
text: 1819年:イギリス東インド会社のトーマス・ラッフルズがシンガポールを拠点としたことにオランダが強硬に反対して英蘭対立が激化したため、この外交交渉が設けられた。
title: 日蘭関係
text: 上述のとおり、ヨーロッパ諸国のなかではオランダのみが日本との通商を許されており、長崎の出島にオランダ東インド会社の商館を設置していたが、1808年(文化5年)、イギリス軍艦フェートン号がオランダ船を捕獲するために長崎に侵入、薪水などを得て退去した。これがフェートン号事件である。当時のオランダは、ナポレオン・ボナパルトの弟ルイ・ボナパルトを王とするホラント王国であり、イギリスとは戦争状態にあって、その東南アジアの植民地はイギリスによって占領されていた。この事件は、ヨーロッパにおけるナポレオン戦争の余波が東アジアの日本にまで及んだものであるが、責任をとって長崎奉行松平康英は自刃した。
title: 岡本大八事件
text: 藤広は布教に熱心なカトリック系を排斥する一方で、貿易に熱心なプロテスタント系のオランダ人やイギリス人には朱印状を出して通商を許可していた。ロドリゲスに代わって家康に近侍したイギリス人のウィリアム・アダムス(後の三浦按針)の活躍もあり、肥前の平戸に慶長14年(1609年)にオランダ商館、慶長18年(1613年)にはイギリス商館が立ち貿易が活発化したが、その3年後には明朝以外の外国船の入港を長崎と平戸に限定したため、按針は江戸詰めができなくなり、平戸に没した。これが幕府の鎖国体制の端緒となる。なおイギリスはオランダとの対峙衝突が相次ぎ、アンボイナ事件前後から東南アジアから撤退してインドのムガル帝国経営へ向かい、1623年のアンボイナ事件をきっかけに商館も閉鎖、オランダは台湾を含めてアジア地域との香辛料貿易を独占支配した。
title: 海峡植民地
text: マラッカ海峡を臨むマラッカの町は、1645年以来、オランダの支配下にあったが、フランス革命の余波を受けてオランダ本国がフランスの勢力下に入ると、イギリスは1795年にマラッカをはじめとするオランダ領東インドの各地を占領した。
title: インド洋
text: 1580年にポルトガルがいったんスペインに併合され、さらに1600年にイギリスがイギリス東インド会社を、1602年にオランダがオランダ東インド会社を設立してインド洋への進出を本格化させると、ポルトガルのインド洋への影響力は衰退していった。ポルトガルに代わってインド洋交易を支配したのはオランダで、1617年に建設されたバタヴィア(現ジャカルタ)を拠点として勢力を拡大していった。1640年にポルトガルは再独立するものの衰運は挽回できず、1641年にはマラッカを押さえ、17世紀のほぼ1世紀にわたってオランダの時代が続いた。この時期はオランダ、イギリスのほか、ややおくれてデンマークが1612年に設立したデンマーク東インド会社や、フランスが実質的には1664年に設立したフランス東インド会社など、複数のヨーロッパ諸国の東インド会社がインド洋貿易に進出した。
title: インド
text: 1620年、デンマーク東インド会社がトランケバルにデンマーク領インド(1620年 - 1869年)を獲得。1623年のオランダ領東インド(現・インドネシア)で起きたアンボイナ事件でイギリスはオランダに敗れ、東南アジアでの貿易拠点と制海権を失い、アジアで他の貿易先を探っていた。そのような状況で、ムガル帝国が没落してイギリス東インド会社とフランス東インド会社が南インドの東海岸に進出することになり、貿易拠点ポンディシェリをめぐるカーナティック戦争が勃発した。1757年6月のプラッシーの戦いでムガル帝国とフランス東インド会社の連合軍が敗れた。同年8月にはマラーター同盟がデリーを占領し、インド北西部侵攻(英語版)(1757年 - 1758年)でインド全域を占領する勢いを見せた。1760年のヴァンデヴァッシュの戦いでフランス東インド会社がイギリス東インド会社に敗れた。
title: イギリス商館
text: そのような状況下の元和9年(1623年)に発生したアンボン事件は、オランダ東インド会社による東アジア貿易支配を確立させ、イギリスの影響力を弱体化させた。イギリス東インド会社はコックスの経営責任を問うことを名目にバタビアの支社に召還して平戸の商館を閉鎖することを決定する。元和9年11月12日(1623年12月23日/1624年1月2日)イギリス商館は閉鎖され、コックスらイギリス人商館員は翌日に日本を去った。
title: 近代における世界の一体化
text: アヘン戦争の後、イギリスのアヘン貿易は拡大したが、現地の商業ネットワークに食い込むことが出来ず、肝心の工業製品は拡大しなかった。イギリスでは貿易拡大のためにもう一度戦争も辞さずという雰囲気が高まり、1856年のアロー号事件は戦争を起こす為の導火線となった。同時期にインドシナ半島から中国大陸に進出を窺っていたフランスもキリスト教宣教師が殺害されたことを口実に出兵し、1857年、アロー戦争(第2次アヘン戦争)が勃発した。
title: オランダ東インド会社
text: 1619年には、第4代東インド総督ヤン・ピーテルスゾーン・クーン(在任1619年-23年、再任1627年-29年)がジャワ島西部のジャカルタにバタヴィア城を築いてアジアにおける会社の本拠地とした。
title: カピタン
text: そのような中、慶長5年3月16日(1600年4月29日)、オランダのロッテルダムのマゼラン会社(オランダ語版)に属する商船リーフデ号が難破し、豊後国に漂着した。生存者の中からウィリアム・アダムス(三浦按針)とヤン・ヨーステンが江戸に送られ徳川家康と会見した。半年後の関ヶ原の戦いで家康が天下を取ると2人は家康の外交顧問となり、それぞれ日英・日蘭貿易のために活動を開始した。慶長14年(1609年)、平戸に平戸オランダ商館を建設する許可を得たオランダ東インド会社は、ヤックス・スペックスを初代オランダカピタン(商館長)として派遣した。
title: 貿易史
text: 共同資本で貿易を行う貿易会社が増え、その中には特別許可状を受けて貿易を行う勅許会社が現れた。1555年のモスクワ会社がイギリス初の勅許会社となり、モスクワ大公国との貿易を独占した。東インド会社は各国で設立されて、イギリスでは1600年にイギリス東インド会社が設立された。オランダでは、ジャワ島のバンテン王国との往復や、新航海会社のモルッカ諸島到着に影響されて会社が林立し、それらを統合してオランダ東インド会社の設立となる。オランダ東インド会社の資本金は、イギリス東インド会社の約10倍の開きがあった。当時の会社は航海ごとに組織される当座企業であり、イギリス東インド会社も初期は当座企業としての面があったため、オランダ東インド会社が世界初の株式会社と言われている。
title: 近世における世界の一体化
text: イングランドとオランダの両国は豊臣政権から権力を奪取した徳川家康に接近し、日本におけるスペイン、ポルトガルの権益を奪い取っていった。とりわけ、オランダは1623年、モルッカ諸島のアンボイナ島でイギリス商館の日本人傭兵がオランダ商館のようすを探っていたとしてアンボイナ事件を起こし、イギリス勢力の駆逐に成功すると、キリシタン勢力の糾合による倒幕を恐れる徳川幕府に巧みに接近し、島原の乱に前後してスペイン、ポルトガルの勢力を日本から追い出すことに成功して、長崎の出島において対日貿易の独占を果たした。
title: ムラカ州
text: 1641年、オランダ東インド会社がジョホールのスルターンの援助を得て、マラッカを占領した。オランダの東南アジアにおける拠点はジャワ島のバタヴィアであったので、マラッカはマレー半島で産する錫などを輸出する地方港に転落した。1824年の英蘭協約でスマトラ島のイギリス植民地と交換にイギリスに譲渡された。その際、マラッカ海峡より西側はオランダ領、東側は英国領と定められた。
title: カピタン
text: しかし家康も日々拡大していくキリスト教を懸念し、慶長17年(1612年)、豊臣政権以来の新たなキリシタン禁教令を発布、貿易のみの外交関係を推進する。こうしたこともあり、西洋諸国間で対日貿易の主導権争いが過熱し、慶長18年(1613年)5月にはイギリスが平戸にイギリス商館を建設し、初代イギリス商館長にリチャード・コックスを置いた。しかしイギリスは、1623年に発生したアンボイナ事件を契機に対インド貿易に注力する方針に転換、平戸のイギリス商館を閉鎖し、対日貿易から離脱した。
title: 徳川家康
text: 慶長18年(1613年)、イギリス東インド会社のジョン・セーリスと会見。イングランド国王ジェームズ1世からの親書と献上品を受け取り、朱印状による交易と平戸にイギリス商館の開設を許可した。
title: グレート・ゲーム
text: 一方、極東ではイギリスの撒いた種が着実に成長していた。 かつてイギリス東インド会社を通商から締め出し、ライバルのオランダ東インド会社に欧州との交易を独占させた徳川幕府が支配するこの国を、イギリスを出し抜いた米国が開国させた頃、イギリスも遅ればせながら関係を持つことになった。 きっかけは大名行列を横切ったイギリス人達が殺傷された生麦事件だった。その報復のために差し向けた。(薩英戦争)イギリスは鹿児島城下を炎上させたが、イギリス側の艦隊も、油断のせいで旗艦が被弾するという被害を受けた。
title: 英蘭戦争
text: 17世紀始めには英蘭両国はカトリックのスペイン・ポルトガル勢力に対して協力関係にあったが、オランダ東インド会社の実力がイギリス東インド会社を上回り、1623年のアンボイナ事件を契機に、イングランドは東南アジアや東アジアから撤退せざるを得なくなった。香料貿易を独占したオランダにはアジアの富が流入し、イングランドでは反オランダ感情が高まった。
title: オスマン帝国のインド洋遠征
text: ヴァスコ・ダ・ガマのインド航路開拓以降、ポルトガルは16世紀前半のインド洋において一大勢力を築き、1510年に獲得したゴアを拠点としてアラビア半島やインドの沿岸諸都市を脅かした。
title: カール・ロベルト・ネッセルローデ
text: ネッセルローデは1843年にエフィム・プチャーチンを極東に派遣した。クリミア戦争の頃、アムール川の河口にニコラエフスク・ナ・アムーレの建設を進め、1855年には江戸幕府との間で日露和親条約を結んだ。清国は、アロー戦争に敗れてのち、外満州一帯を1858年のアイグン条約と1860年の北京条約でロシア帝国に割譲した。
title: ヘンドリック・ドゥーフ
text: 1811年にイギリスがオランダ領東インドを制圧してから1815年にオランダが再独立を果たすまでの間、出島商館は滅びたはずのオランダ国旗を掲げ続けた。この間は、イギリス船の出現が相次いだため、長崎奉行とオランダ商館は連携して臨検体制の改革を行い、連絡には秘密信号旗を用いるなど外国船の入国手続きが強化された。江戸幕府も事態を注視しており、フェートン号事件は幕府が1825年に異国船打払令を発令する遠因となった。
title: 北インド
text: 西欧諸国はすでにポルトガルがゴアなどに主にキリスト教布教・貿易のための拠点を設けたりしていたが、1757年のプラッシーの戦いののちイギリス東インド会社はベンガル地方から直接統治を開始・拡大していった。そして1857年の北インドを中心とするインド大反乱を経て東インド会社は解散され、イギリス領インド帝国となった。皮肉にも、この国は漠然と「インド」と捉えられてきた地域を統一した最初の政体であった。
title: シンガポールの歴史
text: 1641年、オランダとジョホール王国が協力してポルトガル領マラッカを攻撃し、オランダ領マラッカ(英語版)が成立し、マラッカ海峡の香辛料貿易はオランダが独占することになり、ポルトガルの覇権は終わった。
title: イギリス東インド会社
text: イギリス東インド会社(イギリスひがしインドがいしゃ、英: East India Company(EIC))は、アジア貿易を目的に設立された、イギリスの勅許会社である。アジア貿易の独占権を認められ、イングランド銀行から貸付を受けながら、17世紀から19世紀半ばにかけてアジア各地の植民地経営や交易に従事した。 当初は香辛料貿易を主業務としたが、次第にインドに行政組織を構築し、徴税や通貨発行を行い、法律を作成して施行し、軍隊を保有して反乱鎮圧や他国との戦争を行う、インドの植民地統治機関へと変貌していった。セポイの乱(インド大反乱)の後、インドの統治権をイギリス王室に譲渡し、1858年に解散した。
title: リチャード・コックス
text: 1613年(慶長18年)、コックスは東インド会社によって日本に派遣される。江戸幕府の大御所・徳川家康の外交顧問であったイングランド人のウィリアム・アダムス(三浦按針)の仲介によって家康に謁見して貿易の許可を得て、平戸に商館を建てて初代の商館長に就任した。
title: アロー戦争
text: 1856年の夏に、日米和親条約の規定に基づき、アメリカ合衆国の領事であるタウンゼント・ハリスが、伊豆の下田に着任した。ハリスは、日米修好通商条約の締結に当たって、アロー戦争とインド大反乱を引き合いにしつつ、イギリスが日本に出兵する可能性をほのめかして、江戸幕府に圧力をかけた。
title: イギリス東インド会社
text: その後、イギリス東インド会社は、オランダ東インド会社と東南アジアにおける貿易をめぐって、衝突を繰り返すこととなった。1602年にはジャワ島のバンテンに、1613年には、日本の平戸に商館を設置した。
title: ペナンの歴史
text: 1600年にイギリスが設立したイギリス東インド会社は東インドでの独占的貿易権を有していた。当初、東インド会社はオランダとの香辛料を巡る争いで敗北してマレー半島から撤退していたが、インドの経営に専念してからは権益の拡大を続ける。
title: インドネシア
text: 大航海時代の16世紀になると、香辛料貿易の利を求めてヨーロッパのポルトガル、イギリス(英国)、オランダが相次いで来航。17世紀にはバタヴィア(ジャカルタ)を本拠地としたオランダ東インド会社による覇権が確立された。
title: イラク
text: en:Battle of DimDim (1609年 - 1610年)。1616年にサファヴィー朝のアッバース1世とイギリス東インド会社の間で貿易協定が結ばれ、イギリス人ロバート・シャーリーの指導のもとでサファヴィー朝の武器が近代化された。1622年、イングランド・ペルシア連合軍はホルムズ占領に成功し、イングランド王国はペルシャ湾の制海権をポルトガル・スペインから奪取した。1624年にはサファヴィー朝のアッバース1世がバグダードを奪還した。しかし、1629年にアッバース1世が亡くなると急速に弱体化した。
title: シルクロード
text: 1622年、イングランド王国・サファヴィー朝ペルシア連合軍が勝利した(ホルムズ占領)のを皮切りに、1650年にはヤアーリバ朝(現オマーン)がインド洋の制海権を握り、ポルトガルとスペインの商人が追放された。また中近世以降は、中国から大量の陶磁器が交易商品となったので「陶磁の道」とも称された。
title: 2020年の読売ジャイアンツ
text: ヤン・ピーテルスゾーン・クーン (Jan Pieterszoon Coen、1587年1月8日 - 1629年9月21日)は、オランダの軍人、第4代オランダ東インド会社総督(在任1619年 - 1623年、1627年 - 1629年)。イングランド王国とバンテン王国と戦い、ジャワ島西部のジャカルタにバタヴィアを築いた。アンボイナ事件のために失脚したが、1627年に復帰した。1628年に台湾でタイオワン事件が起きると、事態収拾のため日本へ使節を派遣した。1629年、マタラム王国との戦闘中に病死した。
title: 倒幕運動
text: 1853年(嘉永6年)にアメリカのマシュー・ペリーやロシアのエフィム・プチャーチンらが来航して通商を求め始めたことから、江戸幕府は1858年(安政5年)、諸外国と通商条約を締結し、開国を決定した。
title: ジョホール王国
text: 17世紀初頭、オランダ(ネーデルラント連邦共和国)が東南アジアに達し、オランダ東インド会社を設立してアジア貿易に参入した。このとき、オランダはアジアの香料貿易をめぐってポルトガルと対立しており、ポルトガルとの対抗上、ジョホール王国を同盟相手として選んだ。1606年の5月および9月、オランダのコルネリス・デ・ヨンゲ(英語版)総督とジョホールのラジャ・ボングスのあいだで2つの同盟条約が調印された 。
title: イギリスの歴史
text: インドの阿片は主に中国で売買され、これは1840年に清との間で起こった阿片戦争のきっかけになった。阿片戦争とこれに続く1857年のアロー戦争によって、イギリスは極東の中継貿易地である香港を手に入れ、さらに中国大陸の経済的利権も獲得して中国の半植民地化に先鞭を付けた。
title: ムラカ州
text: 1826年、イギリスのトーマス・ラッフルズはペナンやシンガポールとともにマレー半島全域に英領植民地を成立させたが、近代港シンガポールの台頭が著しく、マラッカの港湾機能は衰退した。
title: 海のシルクロード
text: しかし、1622年、イングランド王国・サファヴィー朝ペルシア連合軍が勝利した(ホルムズ占領)のを皮切りに、1650年にはヤアーリバ朝(現オマーン)がインド洋の制海権を握り、ポルトガルとスペインの商人が追放された。また中近世以降は、中国から大量の陶磁器が交易商品となったので「陶磁の道」とも称された。
title: 雲南問題
text: 1874年にインド政府が実施した雲南調査において、北京のイギリス公使館が通訳として派遣したオーガスタス・マーガリーが武装した中国人に殺害された件(マーガリー事件)を機にイギリスは中国との間に抱える諸問題を解決する為に芝罘においてイギリス公使トーマス・ウェードと李鴻章の交渉が開始され、1876年に芝罘条約が締結された。
title: インドの歴史
text: 利害が対立した英仏両国は18世紀になると、新大陸と同様にインドでも抗争を続け、1757年、ベンガル地方のプラッシーにおいて、ロバート・クライヴ率いるイギリス東インド会社がベンガル太守軍とフランス東インド会社の連合軍を打ち破り(プラッシーの戦い)、植民地抗争におけるイギリス覇権が確立した。
title: 朱印船
text: 関ヶ原の戦いで全国統一した徳川家康は海外交易に熱心な人物で、1600年豊後の海岸に漂着したオランダ船の航海士ウィリアム・アダムスやヤン・ヨーステンらを外交顧問として採用し、ガレオン船を建造させたほどである。1601年以降、安南、スペイン領マニラ、カンボジア、シャム、パタニなどの東南アジア諸国に使者を派遣して外交関係を樹立し、1604年に朱印船制度を実施した。これ以後、1635年まで350隻以上の日本船が朱印状を得て海外に渡航した。
title: 近世における世界の一体化
text: オランダは、アジアへの重要中継点をポルトガルからうばい、ジャワ、スマトラ、モルッカを植民地とし、香料貿易をさかんに行って、1619年、その拠点をジャワのバタヴィアに置いた。さらに、台湾南部のゼーランディア城(1624年)、北米のニューアムステルダム(1626年、オランダ西インド会社の設立は1621年)、南アフリカのケープ植民地(1652年)、南アジアではセイロン島のコロンボ(1656年)などを拠点に海外に勢力を拡大した。タスマンによる南太平洋探検(1642年-1644年)もおこなわれた。
title: フランソワ・カロン
text: 島原の乱の後、1639年にポルトガル船の入港が禁止されたが(第5次鎖国令)、それに先立ち幕府はカロンに対してポルトガルに代わりオランダが必需品を提供できるかを確認している。
title: ムラカ
text: 1405年には明の永楽帝より命を受け、遠くアフリカ大陸まで大遠征を行った海軍大将鄭和の艦隊も、マラッカ(満剌加)に初寄港している。マラッカ王朝は朝貢貿易を通じ明国との同盟を強固し、北の大国シャム、南のサムドラ・パサイ王国からの脅威を牽制していた。マラッカ王国は1414年頃イスラム化し、香辛料貿易における重要な東西中継港として繁栄を極めた。
title: 安政の大獄
text: 江戸時代後期の日本には、外国船が相次いで来航した。清朝がアヘン戦争に敗れると、日本国内でも対外的危機意識が高まり、幕閣では海防問題が議論される。老中・阿部正弘が幕政改革を行ない、黒船来航後の安政元年(1854年)にアメリカ合衆国と日米和親条約を、ロシア帝国と日露和親条約を締結した。
title: 近代における世界の一体化
text: 1786年、インドと清国を結ぶ中継地として、イギリス東インド会社は、マレー半島のペナン島に注目した。イギリス東インド会社は、クダー王国のスルタンに迫り、ペナン島を割譲させた。また、ナポレオン戦争によって、オランダの支配が東南アジアに及ばなくなるとイギリス東インド会社は、次々とオランダ東インド会社が統治する地域を陥落させた。その中で、マレー半島のマラッカは、一度は、ナポレオン戦争後にオランダに返還されたが、1824年の英蘭協定によって、イギリスに帰属することとなった。加えて、1819年にはジョホール王国のスルタンから、シンガポール島を割譲させることにより、海峡植民地が完成した。
title: インドの歴史
text: 1498年にはヴァスコ・ダ・ガマがカリカット(コーリコード)へ来訪したことを契機に、ポルトガル海上帝国も沿岸部に拠点を築いた。ゴアは1510年以降、インドにおけるポルトガルの拠点として東洋におけるキリスト教布教の中心となった。
title: 日台関係史
text: 1628年(寛永5年)、台湾貿易をめぐり、オランダの植民地政府との間に紛争発生(タイオワン事件)、江戸幕府が平戸のオランダ商館を閉鎖。
title: オランダ商館
text: オランダ東インド会社設立の翌年である1603年、ジャワ島のバンテンに商館を設置。
title: ムラカ
text: 1826年、イギリスのトーマス・ラッフルズはペナンやシンガポールとともに英領海峡植民地を成立させたが、近代港シンガポールの台頭が著しく、マラッカの港湾機能は衰退した。
title: マラッカ王国
text: 1509年にポルトガル遠征隊が到着した当時、マラッカは東南アジアにおける最大の中央市場として機能していたが、マラッカの陥落によって交易拠点としての機能が東南アジア各地の港湾都市に分散した。ポルトガルがマラッカ海峡の通行を管理しようとし、またイスラム商人に対して徹底的な弾圧を行ったために、隊商の交易ルートがマレー半島を陸路で横断した後にスマトラ島の西海岸を南下してスンダ海峡に到達するものに変化した。
title: 商人
text: 大英帝国も香辛料貿易を求めてタイのアユタヤ、日本の平戸に商館を置いたがオランダによって妨害を受け、アンボイナ事件でインド攻略に方針転換を迫られた。イギリス植民地時代に起源を持つのがインドのタタ財閥である。英国は、関税によりインドの綿織物産業を駆逐して自国の製品を輸出した。一方で英国は、茶、磁器、絹を清朝から大量に輸入して貿易赤字に苦しんだ。このためインドでアヘンを栽培させ、それを清朝に輸出して赤字を取り戻そうと考えた。清朝は、アヘンを禁止し、英国のアヘン商人を取り締まったためアヘン戦争が勃発する。
title: 築地反射炉
text: 佐賀藩の第10代藩主鍋島直正は、折から藩政改革や西洋の科学技術の導入を積極的に行っていた。また、佐賀藩は福岡藩とともに長崎警備を担当していたが、1804年(文化元年)のレザノフ長崎来航や1808年(文化5年)のフェートン号事件では当事者として危惧を感じ、また1840年 - 1842年のアヘン戦争で清がイギリスに敗れたという情報も入ってくる。
title: 朝鮮通信使
text: 朝鮮では19世紀から凶作により通信使の費用調達が困難となり、1832年(天保3年・純祖32年)のロード・アマースト号をはじめとして中国近海では外圧が高まっていた。一方の日本は、家定が将軍となる前年1852年(嘉永5年・哲宗3年)に江戸城の西の丸で火災があり、1853年(嘉永6年・哲宗4年)の頃は凶作に加えてマシュー・ペリーの浦賀来航が起きていた。日朝双方で財政難と外圧の困難がありつつも、幕府は対馬藩に通信使の招聘交渉を行わせ、1865年(嘉永5年・高宗3年)を予定として対馬での聘礼を合意する。しかし1858年(安政4年・哲宗9年)には徳川家茂が将軍となり、日米修好通商条約の調印や、対馬でロシア軍艦対馬占領事件などが相次いだため、幕府滅亡まで通信使来日の計画はのぼらなくなる。それ以降は、釜山の倭館や対馬の厳原において、使節の交流が保たれた。
title: ムラカ
text: 1641年、オランダ東インド会社がジョホールのスルターンの援助を得て、マラッカを占領した。オランダの東南アジアにおける拠点はジャワ島のバタヴィアであったので、オランダ領マラッカ(英語版)はマレー半島で産する錫などを輸出する地方港に転落した。
title: 日露関係史
text: 1853年、アメリカ合衆国のマシュー・ペリー提督の浦賀来航(黒船来航)に続くようにロシア使節エヴフィミー・プチャーチンが3隻からなる艦隊を率いて長崎に来航。1853年にニコライ・ブッセ(ロシア語版)が樺太を占領したが、同年3月のクリミア戦争勃発を受けて撤退した。1855年2月にプチャーチンは、伊豆半島の下田で困難な交渉の末、日露和親条約(Симодский трактат、下田条約)を締結した。
title: インド大反乱
text: イギリスは、1623年のアンボイナ事件以降インドネシアを断念し、インドへの進出を開始した。イギリス東インド会社はカルカッタ、ボンベイ、マドラスを拠点に本格的にインドの植民地化をすすめ、ムガル帝国を形骸化させていった。
title: インド大臣
text: エリザベス朝の1600年に勅許状によって成立した勅許会社イギリス東インド会社は東洋貿易を独占する権利、現地で政府を組織する権限、通貨発行権、軍隊組織権、特定の国への宣戦布告権などを認められており、徐々にインドへ浸透した。特に1757年にベンガル太守にプラッシーの戦いで勝利し、ムガル帝国皇帝よりベンガル州の徴税権を獲得するとイギリス東インド会社によるインド植民地支配が加速した。
title: カピタン
text: オランダは、島原の乱の鎮圧に功があったこと及び西洋諸国に関する情報収集等の目的から貿易続行を許され、寛永18年(1641年)、オランダ商館を平戸から長崎の出島に移設し、ここに「鎖国」は完成した。以後、日本における西洋諸国の商館は、長崎出島のオランダ商館のみが安政5年7月10日(1858年8月18日)の日蘭修好通商条約締結まで存在することとなった。
title: 東海旅客鉄道労働組合
text: 1854年9月7日、スターリング提督率いるイギリス東インド・中国艦隊が長崎に来港、江戸幕府の許可を得た長崎奉行水野忠徳と目付永井尚志が同年10月14日(嘉永7年8月23日)、日英和親条約に調印した。
title: 元文の黒船
text: 元文の黒船(げんぶん の くろふね)とは、日本の江戸時代中頃の元文4年(1739年)夏、牡鹿半島、房総半島、および伊豆下田などに、ロシア帝国の探検船が来航した事件である。アメリカ合衆国の黒船(米国東インド艦隊ペリー提督)による、嘉永期の黒船来航に114年先立つ、いわゆる「鎖国」期における、江戸幕府とロシア帝国との初めての接触であった。
title: 近江天保一揆
text: 国内ばかりでなく、蝦夷地へ度重なるロシア船来航から天保2年2月18日(1831年3月31日)には来航したロシア船と蝦夷地役人との間で交戦騒ぎが起こり、天保8年6月28日(1837年7月30日)にはアメリカの商船モリソン号が浦賀に表れ、浦賀奉行所が砲撃し打ち払いを行ったモリソン号事件が起きた。また、隣国清では天保10年7月27日(1839年9月4日)九竜沖砲撃戦からイギリスとの間で阿片戦争が勃発し、近江で一揆が起こる直前の天保13年7月24日(1842年8月29日)清の敗北から南京条約が締結された。その後阿片戦争に勝利したイギリスが日本に軍艦サマラング号を来航させるとの情報がもたらされていた。
title: 朱印船
text: 天下統一による統一政権が日本に生まれると交易統制の必要性が発生し、近世ではじめに統一政権を樹立した豊臣秀吉は日本人の海外交易を統制し、倭寇(後期倭寇)を禁圧する必要から、1592年に初めて朱印状を発行してマニラ、アユタヤ、パタニになどに派遣したとされるが、この時のことはあまり資料がない。
title: イギリス東インド会社
text: インドにおける会社の大拠点はベンガルのカルカッタ、東海岸のマドラス、西海岸のボンベイである。フランス東インド会社と抗争し、1757年にプラッシーの戦いで、同社の軍隊がフランス東インド会社軍を撃破し、インドの覇権を確立した。以後単なる商事会社のみならず、インド全域における行政機構としての性格をも帯びるようになった。
title: エフィム・プチャーチン
text: この当時、清ではアロー戦争が勃発しており、英仏連合軍が広州、天津を占領していた。プチャーチンはこの機に乗じて、調停の名目で介入し、1858年6月13日、天津において清との間に天津条約を締結した。
title: 佐賀藩
text: 佐賀藩は長崎に程近いため、幕府より福岡藩と1年交代での警備を命ぜられていたが、その負担は代々藩財政に重くのしかかった。文化5年(1808年)、ナポレオン戦争により、イギリスのフリゲート艦が長崎へ侵入してオランダ商館の引渡しを要求するフェートン号事件が起こったが、佐賀藩は無断で警備人員を減らしていたため必要な対策がとれず、その不手際を幕府から叱責される。また1828年のシーボルト台風で死者1万人弱の被害を出し、財政が破綻寸前に陥るなど、藩をとりまく状況は悪化した。
title: 近代における世界の一体化
text: 江戸幕府は、1853年のマシュー・ペリーひきいるアメリカ艦隊が来航。ペリーの報告書『日本遠征記』によれば、ペリー艦隊が江戸湾に入っても、1日数十隻の船が艦隊のすぐそばを通って江戸に物資を運んでいた。佐藤誠三郎は、このように日本が沿岸航路の発達と国内市場の形成が進んでいたため、経済秩序を防衛する意識も高かったと論じている。この来航をきっかけに、1854年に日米和親条約を、1858年には不平等条約である日米修好通商条約を結んだのに続き、オランダ・ロシア・イギリス・フランスともほぼ同じ内容の条約を結んで開国にふみきった(安政の五カ国条約)。なお、ペリーは1854年に琉球との間にも琉米修好条約を結んでいる。
title: 日露関係史
text: 19世紀半ばに入ると、ロシアは農奴解放(1861年)を求める国内の改革への圧力と、クリミア戦争などのヨーロッパ方面での南下の試みの挫折を受けて、再び極東への進出を重視してきた。さらにプチャーチンは間をおいて再び長崎に来航し1858年に日露修好通商条約(Едоський договор、江戸条約)を結んだ。これにより、下田・箱館・長崎の3港が開かれるとともに千島列島の択捉島と得撫島の間に両国の国境が定められた。
title: ペナンの歴史
text: しかし、1756年からイギリス本国が始めた七年戦争を初めとする一連の戦争によりその狙いは頓挫する。フランスが敵対国となったために、マドラスと広東を結ぶ航路は攻撃に晒されることになった。
title: アラブ首長国連邦
text: 16世紀、ヴァスコ・ダ・ガマがインド航路を発見し、ポルトガルが来航、オスマン帝国との戦いに勝利し、その後150年間、ペルシア湾沿いの海岸地区を支配する。
title: ヤックス・スペックス
text: 1600年(慶長5年)、オランダ船リーフデ号が豊後に漂着し、その乗組員は徳川家康に保護された。家康は海外貿易に熱心であり、1604年に朱印船制度を実施した。さらに1605年には、平戸藩初代藩主であった松浦鎮信が新造した朱印船で、リーフデ号の船長であったヤコブ・クワッケルナックと乗員のメルキオール・ファン・サントフォールトにオランダ総督マウリッツに宛てた親書を持たせ、オランダ東インド会社の交易拠点であるパタニ(マレー半島)へと派遣した。しかしながら、オランダ東インド会社は1602年に設立されていたものの、ポルトガルとの競争が激しく、直ちに日本との貿易を開始する余力はなかった。
title: 日本の貿易史
text: オランダは、ポルトガルが日本との貿易で利益を得ていることを知り、銀を得るために進出を計画してスペイン・ポルトガルと紛争を起こした。オランダのリーフデ号が日本に漂着した際に、イギリス人のウィリアム・アダムス(三浦按針)も乗り込んでおり、日本に来た初のイギリス人となった。家康はオランダとの貿易を望み、ヤックス・スペックスが平戸に来航する。スペックスは家康の外交顧問となったアダムスを通じて朱印状を得た。同年にはオランダ東インド会社が日本の緑茶を平戸から運び、フランスやイギリスで飲茶が広まるきっかけとなった。茶貿易は、のちに中国からの紅茶の輸出が中心となる。イギリスもクローブ号を最初として平戸に商館を開いて貿易を始めるが、イギリスが輸出しようとした毛織物は日本で人気がなく、撤退した。
title: 貿易史
text: 前述の状況の中、ヨーロッパ諸国が16世紀以降に香辛料貿易に進出をはじめる。最初に大規模な介入をしたのは、アフリカ南端からインド洋へのルートを開拓したポルトガルだった。ポルトガルはインド洋へ艦隊を派遣して、1509年のディーウ沖の海戦で、インドのグジャラート・スルターン朝とエジプトのマムルーク朝を破った。ポルトガルは1509年にはゴア、1510年にはホルムズやマラッカなど重要な港を占領して貿易ルートを確保して、香辛料貿易において優位が明らかとなった。ポルトガルはインド洋貿易圏に変化をもたらし、カルタスという通行証を発行した。インド洋貿易の船は、ポルトガルに関税を納めてカルタスを受けとる必要があり、持たない場合は拿捕された。
title: 日本の貿易史
text: 家康の死後、2代将軍の徳川秀忠はキリシタン禁教の徹底と国際紛争の回避を目的に、貿易や出入国の管理と統制を強化する。スペインとポルトガルはキリシタン禁教の観点から貿易を禁じられ、イギリスはオランダとの競争に負けて撤退した。島原の乱の影響で幕府はカトリックに対する警戒を強める。さらに、パウロ・ドス・サントス司祭の書状が発見されて、ポルトガル商人が禁教後も宣教師を支援していることや、長崎奉行の竹中重義とポルトガルとの密貿易が判明する。幕府はオランダ東インド会社に打診して、ポルトガルに代わって生糸と絹織物を輸入できることを確認した上で鎖国令を出し、ポルトガルとの交流や貿易を禁止する。ポルトガルの撤退後はオランダが日本と取り引きをした。
title: 米韓関係
text: 19世紀半ばの李氏朝鮮は1840年に勃発した阿片戦争以後本格化した西洋諸国の通商要求に対して海禁政策を採用し、国境を開放していなかった。1866年に通商を要求して乱暴狼藉を振るったアメリカ合衆国の商船ジェネラル・シャーマン号(General Sherman号)が大同江に侵入した際は、平壌軍民が反撃して燃やしてしまった(ジェネラル・シャーマン号事件)。このジェネラル・シャーマン号事件に対する報復として、アメリカ合衆国は1871年に辛未洋擾を起こした。
title: アヘン
text: 19世紀に入るとオランダ以外の欧米諸国も日本にも執拗に開国を迫り出してきており、江戸幕府は対応に苦慮していた。1839年(天保10年)にアヘン戦争が始まると、オランダはそれまでの風説書とは別に、詳細な別段風説書としての報告書「阿片招禍録」を作成して欧米が関わる動乱を詳細に報告を始めた。その3年後、明に続く大国と認識していた清がイギリスに大敗したことは幕政を大いに揺るがし、同年に異国船打払令を取り消した。このためアヘンに関しては日本も清の後追いになる危険もあったが、佐久間象山らによって魏源『聖武記』『海国図志』などが熱心に研究され(斎藤竹堂『鴉片始末』など)、鎖国を解いた4年後の安政5年(1858年)に安政五カ国条約締結に至り、このいずれの国からもアヘンの輸入を禁制とする条文が記載された。
title: 日本のキリスト教史
text: しかし一方で家康は海外との貿易の実利を求めていた。1600年にオランダ船リーフデ号が漂着し、イングランド人航海士ウィリアム・アダムスやヤン・ヨーステンが家康に仕え始めると、家康は、彼らから最新の欧州事情の情報を得た。かつての強国スペイン・ポルトガルに対して、新興のイングランドやオランダがアルマダの海戦や八十年戦争(オランダ独立戦争)などで勝利して追い上げている当時のヨーロッパ情勢を理解し、両陣営を競わせながら貿易の実利を得ることを狙っていたのである(ウィリアム・アダムスは、実際にアルマダの海戦に参戦していた)。
title: 幕末のスパシーボ
text: 幕末。ペリー率いるアメリカ艦隊の来航によって、200年余り続いた日本の鎖国は終わりを迎えた。そこに、プチャーチン率いるロシア軍艦「ディアナ号」が来航し、アメリカに続き日本との国交樹立を要求してきた。対応に苦慮した江戸幕府は、外国通の川路聖謨を全権代表に任じ、プチャーチンとの交渉に当たらせた。両者は伊豆・下田において会談したが、互いに譲歩することはなく議論は平行線を辿った。
title: 尊円流
text: 三田渡の盟約(さんでんとのめいやく)は、清と李氏朝鮮との間で行われた丙子の乱の終戦講和条約である。1637年1月30日に李氏朝鮮の首都漢城の郊外三田渡で締結された。この記念に大清皇帝功徳碑が建てられた。 李氏朝鮮は、初代国王である李成桂が1393年に明の初代皇帝朱元璋から権知朝鮮国事に封ぜられて以降、一貫して明の属国であり続けたが、三田渡の盟約をもって、明の属国から清の属国へとかわった。李氏朝鮮は正式に清の属国となり、毎年上納される物品の量はその後減らされたものの、三田渡の盟約の大枠は日清戦争後の下関条約(1895年4月17日)まで守られ続けた。
title: ムガル帝国
text: 1600年、イギリスは東インド会社を設立し、インド亜大陸に最初に商船団を派遣したのは、1608年のことで、西北インドの港スーラトに派遣したこの時、ジャハーンギールから有利な条件で貿易を行う許可を獲得した。
title: ペナンの歴史
text: しかし、ナポレオン・ボナパルトが発動した大陸封鎖令によって、香辛料の買い手のつかない状況になり、価格が暴落したことでペナンの農業収益は急激に悪化する。ペナンは関税を撤廃しているために東インド会社の収益は微々たる農作物収益とマラッカ内陸部から運ばれるスズのみのとなり、次第に東インド会社はペナンの経営に見切りをつけていく。東インド会社はペナンへの造船技師の派遣や造船所建設のための資材の搬入を中止し、ペナンに変わる海軍基地をセイロン島に定めた。
title: ザモリン
text: 1498年5月、ポルトガルの旅行者ヴァスコ・ダ・ガマがカリカットに来航した。ザモリンに面会したが貢物が少なかったことから冷遇され、同年8月ポルトガルに帰国した。しかし、ポルトガルはインド航路開拓により、カリカットがインドにおける貿易の中心地であるとわかり、胡椒などの貿易独占をもくろんで、以降ザモリンと敵対するようになった。
title: 黒船来航
text: アメリカは1833年にシャムとマスカットとの条約を締結することにようやく成功した。1835年には日本と清との条約締結のために特使を派遣することとし、このときに東インド艦隊が設立されている。この試みは成功しなかったが、アヘン戦争後の1842年に清との間に望厦条約を締結し、清国市場へ進出することとなる。この条約の批准のために東インド艦隊司令官ジェームズ・ビドルが清に派遣されるが、ビドルは日本との条約交渉の任務もおびていた。このため、1846年に浦賀に来航するが、条約を結ぶことはできなかった。
title: イギリス東インド会社
text: さらに、フランス革命による本国の混乱を契機に、イギリス東インド会社は東南アジアやビルマへのインド以外の地へ進出を開始した。決定的だったのが、1795年に、フランス革命軍がオランダを占領したことであった。イギリスによる前進基地の役割を担ったのが、マレー半島であった。1826年には、マラッカ、ペナン、シンガポールを中心に海峡植民地が形成された。
title: 阿部正弘
text: 弘化3年(1846年)、アメリカ東インド艦隊司令官ジェームズ・ビドルが相模国浦賀(神奈川県)へ来航して通商を求めたが、正弘は鎖国を理由に拒絶した。7年後の嘉永6年(1853年)にはマシュー・ペリー率いる東インド艦隊がアメリカ大統領フィルモアの親書を携えて浦賀へ来航した。同年7月には長崎にロシアのプチャーチン率いる艦隊も来航して通商を求めた。
title: 大航海時代
text: 1509年2月、フランシスコ・デ・アルメイダは国王の命で遠征艦隊を率いてイスラム勢力と戦い(ディーウ沖海戦)、インドとの直接交易を獲得するに至った。ポルトガルは順調にマレー半島・セイロン島にも侵略、1557年にはマカオに要塞を築いて極東の拠点とした。その間、1543年にジャンク船に乗ったポルトガル人が日本の種子島に漂着して鉄砲を伝えている。
title: 日中関係史
text: 前述のとおり、徳川家康から徳川秀忠の時代にかけては、江戸幕府は明との国交回復及び勘合貿易の再開をもくろんだ。しかし、倭寇や文禄・慶長の役の経緯から日本に警戒心を持つ明に断られ失敗した。徳川家光が3代将軍に就任する頃になると幕藩体制が整うと、江戸幕府は日本を中心とした華夷秩序の編成をもくろみ、海禁(「鎖国」)政策を確立していく。1633年、幕府は長崎奉行に対して、老中が発行する奉書を持つ船以外の海外渡航や帰国を禁止する第一次鎖国令を発令し、1635年にはすべての日本人の東南アジア方面への海外渡航と帰国を禁止する第三次鎖国令が発令されて朱印船貿易は終末を迎えた。1641年にオランダの商館を平戸から出島に移転させることによって、江戸幕府は「鎖国」を完成させた。
title: アイグン条約
text: 19世紀から20世紀初頭にかけて、清が列強と結ぶことを余儀なくされた不平等条約の一つである。太平天国の乱やアロー戦争(第二次アヘン戦争)による清国内の混乱に乗じたロシア帝国東シベリア総督ニコライ・ムラヴィヨフ=アムールスキーが、停泊中のロシア軍艦から銃砲を乱射して、調印しなければ武力をもって黒竜江左岸の満洲人を追い払うと脅迫し、清国全権・奕山(中国語版、英語版)に認めさせた。
title: 鎖国
text: 18世紀後半から19世紀中頃にかけて、ロシア帝国、イギリス、フランス、アメリカ合衆国などの艦船が日本に来航し、交渉を行ったが、その多くは拒否された。しかし、1853年7月8日には浦賀へアメリカのマシュー・ペリー率いる黒船が来航し、翌1854年3月31日には日米和親条約が締結され、終に「開国」に至った。その後、日米修好通商条約(1858年)を初めとする不平等条約が続々と締結され、「鎖国」は崩壊したのである。
title: オランダ領インド
text: 18世紀の後半、オランダは影響力を失っていった。有名なコラッチャルの戦い(英語版)(1741年)で、トラヴァンコール王マルタンダ・ヴァルマの軍隊がオランダ東インド会社を破り、マラバールでのオランダの権力は完全に覆された。フランス革命戦争中の1795年にウィレム5世が英国亡命中に発したキュー書簡(英語版)は、オランダの植民地をイギリスに委譲させて、フランスに侵略されるのを防いだ。オランダ領コロマンデルとオランダ領ベンガルは、1814年のロンドン条約でオランダ統治に復したが、1824年の英蘭協約によって英領に戻った。条約の条文で、財産と施設のすべての譲渡は1825年3月1日に行われることになっていた。したがって、1825年半ばまでに、オランダはインド亜大陸での最後の拠点を失った。
title: アーラムギール2世
text: こうした事情から、ヨーロッパの列強諸国はインドや東南アジアにおける植民地を問題にしてたびたび争った。インドでは、フランスとイギリスの勢力が激しい戦争を繰り広げた。1757年6月にベンガル太守と結んだフランス東インド会社の軍隊はロバート・クライヴ率いるイギリス東インド会社の軍隊に敗れた(プラッシーの戦い)。ベンガルにおけるイギリスの支配権はこれで確定し、第三次カーナティック戦争にも敗北したフランスの勢力はインドから撤退し、主に東南アジアへと移った。
title: グジャラート・スルターン朝
text: しかし、1498年にポルトガルの航海者ヴァスコ・ダ・ガマがカリカットに来航すると、16世紀初頭ポルトガル勢力が進出してインド洋交易の支配を目指すようになり、地方勢力と利権をめぐりたびたび衝突するようになった。