クイズ問題: 家計や企業の経済活動を元に、おもに価格の決まり方を分析することから、価格理論とも呼ばれるのは何経済学?
答え: ミクロ経済学

関連するWikipedia記事の抜粋:
title: 価格
text: ミクロ経済学におけるP(価格)とマクロ経済学におけるP(物価)は、前者は財の相対価格(個別価格)を表すものであるのに対し、後者は単に物価水準を表しており、根本的に別の概念である。
title: 需要と供給
text: ミクロ経済学におけるP(価格)とマクロ経済学におけるP(物価)は、根本的に別の概念である。前者は個々の財の相対価格を表すものであるのに対し、後者は個々の財の価格を全体として平均した集計量としての物価水準を表すものである。
title: ファンダメンタル
text: ファンダメンタル(fundamental)とは、経済用語で「基礎的事項」の意味である。
title: 乗数効果
text: 乗数効果(じょうすうこうか、英: Multiplier effect)とは、一定の条件下において有効需要を増加させたときに、増加させた額より大きく国民所得が拡大する現象である。国民所得の拡大額÷有効需要の増加額を乗数という。マクロ経済学上の用語である。リチャード・カーンがもともとは雇用乗数として導入したが、ジョン・メイナード・ケインズがのちに投資乗数として発展させた。
title: ファンダメンタル
text: マクロ経済においては、雇用・生産・物価などの基礎的な事項を指す。それら基礎的な事項を元に、金利や資産価格などが正当化される。
title: 効用
text: 効用(こうよう、英: utility)とは、経済学(ミクロ経済学)の基本的概念であり、各消費者が財やサービスを消費することによって得ることができる主観的な満足の度合いのこと。
title: 不平等
text: 古典的な経済学(古い経済学)では、一般に「報酬が業績と結びついているインセンティブの度合が大きいほど、総産出量がより高くなる(なるはずだ)」などと考えられてきた(主張されてきた)。また「インセンティブによって、生産量が増え、かわりに不平等が拡大する」などと考えられてきた。そしてこの観念を「incentive-equality trade off インセンティブ・平等のトレードオフ」となどという用語で呼んで いた / いる。
title: レバレッジ
text: レバレッジ(英語: leverage)とは、経済活動において、他人資本を使うことで自己資本に対する利益率を高めること、または、その高まる倍率。
title: 弾力性
text: 経済学における弾力性(だんりょくせい、英: elasticity)とは、ある変数の変化率ともう1つの変数の変化率の比である。一般に、「AのB弾力性」という使い方がされ、Bの変化率に対するAの変化率(=Aの変化率/Bの変化率)を表す。
title: アーサー・セシル・ピグー
text: 実質資産純残高(資産マイナス負債)の増加を通じて消費が刺激されることで国民所得が増加する。これをピグー効果という。 これに対して、物価水準Pの下落あるいは名目マネーサプライMの増加によって実質マネーサプライM/Pが増加したとき、利子率の下落を通じて投資が刺激されることで雇用・国民所得が増加する。これをケインズ効果という。
title: マネタリスト
text: 一方で、ケインジアン(ケインズ経済学者)は、価格水準(p)が一定であれば変化するのは産出物の数量(Y)であり、またMとYがそれぞれ独自に変化することがあるのでそのような因果関係を見ることは出来ないと主張していた。また、貨幣の所得流通速度(v)が一定でないこともあり貨幣供給量とPY(名目GDP)の関係は安定的とは限らない、とした。
title: 体育大学駅
text: 限界均等化原理(げんかいきんとうかげんり、英: equimarginal principle)または限界原理とは、トレードオフの関係のものを単位あたり(限界:marginal)で等しくすると、最も効率が良くなるという、ミクロ経済学の原理の1つ。新古典派経済学の核となる原理。
title: 為替レート
text: 高橋洋一は「為替レートは各国のマネーの量で決まるというのは世界の常識である」「通貨供給量・金利差を重視する『マネタリーアプローチ』の説明力が高い。これを実務の世界で応用しているのが、ジョージ・ソロスであり、『ソロスチャート』と呼ばれる各国のマネタリーベースの比に為替は落ち着くというのは、マネタリーアプローチと本質的に同じである。長期・中期的にもマネタリーベースでかなりの部分を説明することができる」と指摘している。
title: テイラー・ルール
text: テイラー・ルール(英:Taylor rule)とは、ジョン・ブライアン・テイラーが1993年に提唱した、インフレーションや国内総生産といった経済変数に従って政策金利水準を与える金融政策の一種。また、望ましいとされる金利水準と経済変数の間の関係式。テイラー・ルールは、単にFRBの実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない。
title: CVP分析
text: CVP分析の\"CVP\"とは「コスト」(Cost) と「販売量」(Volume) と「利益」(Profit) の頭文字である。 具体的には、コストを変動費と固定費に区分した上で、売上高から変動費を差し引いて限界利益を算出し、限界利益を売上高で除して限界利益率を算出する。このとき、固定費を限界利益率で控除すれば、損益分岐点における売上高が算出される。
title: 金融経済学
text: さらに経済主体の消費を用いてCAPMと確率的割引ファクターを結びつけたモデルとして消費CAPM(英: consumption capital asset pricing model, CCAPM)がある。
title: マネタリスト
text: に基づき、貨幣の所得流通速度(v)が一定であるとき産出物の数量(Y)が一定ならば、貨幣の供給量(M)によって価格水準(p)の名目価値が決定されること、すなわち物価は発行される貨幣の量で決まると主張した。貨幣数量方程式は状態方程式なので本来はそのような因果関係を表したものではないが、マネタリストは因果関係を表す式として解釈し、貨幣供給量を安定的に管理することを重視する。これは、貨幣の所得流通速度(v)は景気拡大局面では上昇し収縮局面では下落する傾向にあるなど、短期的には変動するものの、長期的には安定しているという観測結果に基づく。
title: バブル経済
text: 経済学の定義では、バブルとは「ファンダメンタルズ価格(理論価格)から離れた資産価格の動き」とされている。
title: 消費CAPM
text: 消費CAPM(しょうひキャップエム、英: consumption-based CAPM, CCAPM)とは金融経済学やマクロ経済学における資産価格モデルの一つ。CCAPMとも呼ばれる。効用最大化問題の解としての性質を持ち、消費と金融資産の価格との関係が明示化されているという特徴がある。経済学の理論的には妥当なモデルであるが、標準的なモデルでは実証パフォーマンスが悪いことが知られている。
title: 貨幣数量説
text: フィッシャーの交換方程式と、マーシャルのケンブリッジ方程式は、本来まったく別のアプローチから通貨量と物価の関わりを記述したものである。流通速度(PQ/M)の逆数が貨幣選好であると読み換えることの根拠はない。しかしQとは相殺取引等を前提とせず、不動産や債券など金融資産の売買を考慮せず、中間生産物の売買を除去すれば国富・国民経済計算の観点からは実質的な価値(実質GDP=Y)そのものであり、また統計的にはMやPは共通した統計量であり、二つの方程式を統合した分析は信用サイクルの分析などに重要な示唆をあたえている。
title: マネタリーベース
text: 経済学者の原田泰は、政策金利とマネタリーベース・マネーサプライが連動すると論じた。
title: アルフレッド・マーシャル
text: は(Md : 貨幣需要、A : 資産総額)、のちのケインズにおける貨幣需要関数(貨幣需要 = 取引需要 + 投機的(資産)需要)の原形といわれる。
title: 有効需要
text: 均衡GDPが完全雇用の下で達成されるGDPの水準(完全雇用GDP)を下回ることを不完全雇用均衡(デフレ・ギャップ)というが、この場合には有効需要の不足に基づく非自発的失業が発生する。このとき、政府が公共事業あるいは減税を通じて有効需要を発生させ、完全雇用GDPを達成することが考えられる。このような政策を財政政策と呼ぶ。このさい、政府支出の増加分よりも多くGDPが増加する現象を乗数効果と呼ぶ。不完全雇用の下で、意図的に需要を発生させて雇用を改善させる考え方はケインズ経済学(ケインジアン)の大きな主張点であり、世界恐慌に悩むアメリカで行われたニューディール政策はこの考え方に沿うものである。有効需要の理論は、レッセフェール(自由放任主義)で経済が行き詰っても、意図的に政府が経済に介入することで改善を図ることができる可能性を示すことになった。
title: マルクス主義批判
text: 1970年代以降は、マルクス経済学内部でも意見は不一致となることが顕著になった。イアン・スティードマンは、物量が利潤率(したがって生産価値)を決定し、価値の水準はせいぜい利潤率(と生産価値)の決定において余剰なので、マルクスの価値理論は放棄されるべきだと論じた。
title: 利益
text: 利益は、単純にいえば収入から支出を差し引いたもの、つまりキャッシュ・フローを指す。しかし、今日の企業会計においては、利益(損益)とキャッシュフローは別の概念である。
title: 利潤最大化
text: 利潤最大化(りじゅんさいだいか、英: profit maximization)とは、正則な経済学において仮定される、企業の行動基準である。
title: 岩田規久男
text: マネタリーベース(ハイパワードマネー) × 信用乗数(貨幣乗数) = マネーストック(マネーサプライ)
title: 需要と供給
text: 需要曲線と供給曲線の交点で決まる状態を競争均衡と呼ぶ。このとき需要量と供給量は一致し、一義的に価格が定まる。この時の価格を均衡価格(または市場価格)、取引量(数量)を均衡取引量と呼ぶ。
title: マクロ経済思想史
text: ジョン・ヒックスは1937年の論文でケインズの考えを一般均衡のフレームワークに組み入れた。このフレームワークでは財市場と貨幣市場が全体として均衡する。これはIS -LMモデル(投資I・貯蓄S - 流動性選好L・貨幣供給M)と呼ばれるようになり、1960年代までマクロ経済理論と政策分析の基礎となった。IS-LMモデルは、投資と貯蓄の均衡を表す点の集合であるIS曲線で財市場を表す。貨幣市場の均衡は、貨幣の需給の均衡を表す点の集合であるLM曲線で表される。両曲線の交点で経済集計量の均衡が決まる。利子率と産出量はそれぞれ唯一の均衡値をもつ。IS-LMモデルは「金融トランスミッション・メカニズム」として利子率に着目する。貨幣供給は利子率のチャネルを通じて総需要や雇用などの実質変数に影響する。貨幣供給の減少は利子率を高め、投資を減らし、経済全体の産出量を減らす。
title: 利潤率の傾向的低下の法則
text: なお、利潤率が常に低下するわけではなく、低下傾向に反対に作用する要因もあり、長期的に見れば利潤率は低下する、ということから、マルクスは利潤率の低下を「傾向的低下」と呼んだ。景気循環の中で、利潤率は上下するが、景気の下降局面で利潤率が低下することは利潤率の傾向的低下の法則ではない。
title: IS-LM分析
text: IS 曲線(アイエスきょくせん、IS curve)は、財市場 の均衡を達成する国民所得 Y と利子率 r の組み合わせが描く曲線である。 財市場の均衡とは、財市場における有効需要と供給が一致することを指す。
title: 利潤率
text: 利潤率(りじゅんりつ、英: rate of profit)とは、マルクス経済学において、投下総資本に対する剰余価値の比率を表す指標である。不変資本をC 、可変資本をV で表すと、利潤率r は投下資本総額K = C + V に対する剰余価値M の比率で表される。すなわち
title: 価値
text: 経済学では商品市場で取引される価値(交換価値)を二つの面から研究する。欲求の充足という消費面からのアプローチが効用価値説で、もう一つが生産面からアプローチした労働価値説である。
title: AD-AS分析
text: AD-AS分析の「総需要曲線」はIS-LM分析から導き出される。AD-AS分析の「総需要曲線」はIS-LM分析の均衡点を写した(Mapping)ものになっており(図2と図3を参照)、財市場と貨幣市場が同時に均衡(IS-LM分析)したときの物価水準と産出量水準(GDP)の組み合わせを示している。AD-AS分析では縦軸に物価水準( P {\\displaystyle P} )を取り、横軸に産出量(GDP)を取った図において総需要(AD)と物価水準の関係を表したものが総需要曲線であり、ある経済が物価水準( P 1 {\\displaystyle P_{1}} )のとき、 Y 1 {\\displaystyle Y_{1}} がその経済の総需要である。総需要曲線は以下のように表される。
title: リアルビジネスサイクル理論
text: リアルビジネスサイクル理論(リアルビジネスサイクルりろん、Real business-cycle theory)とは、景気循環の要因は生産技術や財政政策などの実質変数(実物的要因)に限られるとするマクロ経済学(新しい古典派)の理論である。リアル(real)とは実質的(実物的)を意味し、いわゆるモノに関連した要因を意味している。ビジネスサイクル(business cycle)とは景気循環を指す。「実物的景気循環理論」と訳す場合もある。
title: SR-71 (バンド)
text: 生産者余剰(せいさんしゃよじょう,英: producer surplus)とは、均衡取引量までの、均衡取引価格と生産者の限界費用との差額の総和で、取引から得られる企業の便益を指す。
title: セイの法則
text: ケインズの体系においては、セイの法則はただ単に「供給された量は必ず需要される」という命題として捉えられている。この場合に価格調整(需要不足のときは自動的に価格が下がるメカニズム)は、命題を成立させる十分条件の代表例の一つにすぎない。
title: 有効需要
text: ケインズ経済学では、マクロ的に働く数量調整を重視する。これは、古典派が短期間の市場調整により価格が調整されるとする市場均衡理論と対照的である。価格や賃金が調整されないほどの短期においては、財の数量を調整することしかできないという考えに基づいている(価格や賃金の下方硬直性)と解釈されることもある。ただし仮に賃金(労働価格)が柔軟で伸縮可能なものであったとしても、その伸縮的な賃金が持続的な完全雇用を維持できるという見解をケインズは否定しており、ケインズにおいては総需要と総供給は均衡点で一致するが、これが完全雇用を伴うのは極限的なケースに限られるとマクロ的に理解されている。
title: 金融政策
text: 田中秀臣、安達誠司は「マネタリーベースの供給量が十分か不十分かは、単純な伸び率の比較では解らない。十分か不十分かは、その経済で適正であると思われる名目経済成長率をベースに算定するのが望ましい(例:マッカラム・ルール)」と指摘している。
title: 資本コスト
text: 企業価値評価(DCF法)では、他人資本と自己資本の両方のコストを加味した「加重平均資本コスト(WACC)」が割引率として用いられることがある。
title: 経験曲線効果
text: 経験曲線効果(けいけんきょくせんこうか、英: experience curve effect)とは、経験と効率との間の関係を示す経験則である。単に経験効果とも呼ばれる。一般に個人や組織が特定の課題について経験を蓄積するにつれて、より効率的にその課題をこなせるようになることを指す。また累積生産量の増加に伴って、製品数量ごとの間接費を含めた総コストが予測可能な一定の割合で低下していくことを指す。
title: フリードマンのkパーセントルール
text: フリードマンのkパーセントルール(英: Friedman's k-percent rule)は、貨幣供給量成長率に関するマクロ経済学の理論のひとつで、長期のインフレ率をコントロールする最も良い方法は、中央銀行が毎年あらかじめ決めた割合(k%)だけ名目貨幣供給量を非裁量的に(経済の状態に関係なく)増やしていくことだと主張するものである。1959年にマネタリズムの提唱者であるミルトン・フリードマン(Friedman, M. (1959))によって提唱された。単にkパーセントルール(英: k-percent rule)とも呼ばれる。
title: ピグー効果
text: ここで、資産(wealth)とは、ピグーによって、マネーサプライと国債の和を物価で割ったものと定義されている。ピグーは、賃金引下げによって物価(生産物の貨幣価格)が下がることによって、資産の実質価値が大きくなり、その実質購買力の増加が生ずるので、これが支出(特に消費支出)を刺激し、雇用が拡大すると論じた。これがピグ―効果である。
title: 価値論
text: 新古典派価値論は、財の効用を中心に考える。財の効用から中間財の効用が定まり、さらに波及して生産要素(土地や労働)などの評価も定まると考える。この意味で、新古典派価値論は主観価値説といえる。資本を将来の予想収益の割引現在価値とする考え方(アーヴィング・フィッシャー)も、予想収益が主観的な期待であることを考えると主観価値説である。
title: 財政政策
text: 公定歩合など政策金利の引下げなど金融政策による経済への影響が政策の発動から時間を要するのに対して、財政政策による効果は発現までの時間が短いとされることが多いとされている。マネーサプライの増加が名目GDPを増加させるまでには数四半期かかるとされることが多いが、公共事業の増加などは支出の時点で効果を発揮するとされている。このため財政政策を用いて経済の変動を安定化させるというファイン・チューニング(英語版)という考え方が広まった。
title: 新古典派経済学
text: 新古典派においては一般に、経済を経済主体の最適化行動と需給均衡の枠組みで捉え、パレートの意味での効率性によって規範的な評価を行う。
title: 交換価値
text: 交換価値(こうかんかち、value in exchange,exchange value)とは、古典派経済学およびマルクス経済学の概念で、ある商品の使用価値がその他の商品の使用価値と交換される場合の比率を指す。
title: IS-LM分析
text: LM曲線(エルエムきょくせん、LM curve)とは、貨幣市場の均衡を達成する国民所得 Y と利子率 r の組み合わせを表した曲線である。 貨幣市場は貨幣の供給 と貨幣の需要で成立している。
title: ピグー効果
text: ピグー効果(ピグーこうか、英: Pigou effect)とは、特にデフレーションにおいて、資産(wealth)の実質価値の増加が生産高や雇用に刺激を与える効果のことである。「資産効果」と呼ばれることもある。
title: フリードマンのkパーセントルール
text: フリードマンをはじめとしたマネタリストは、ケインズ経済学のような裁量的な(経済の好景気・不景気に依存してその都度変更されるような)貨幣供給は経済に攪乱要因を与えるだけであると考えており、経済の状態に関係なく一定の割合で名目貨幣供給量を増やすk%ルールを提唱した。
title: アルフレッド・マーシャル
text: より V とは、財の取引額 PT とマネーサプライ M の比として捉えることができる。ここで P は価格水準、T は取引量である。 この V は貨幣の取引流通速度 (Velocity of circulation of money) と呼ばれる。
title: 貨幣数量説
text: ミルトン・フリードマンに代表されるマネタリストは、Q/Vの構造に長期的な安定傾向を見いだし、短期的には貨幣の中立性が満たされないことはあるが、長期的には満たされるとする。このため貨幣量が増加すると一時的に実質GDPまで拡大することはありうるが、長期的には実質GDPは完全雇用できまる水準に低下し、物価Pの上昇をもたらすだけだと考える。Q/Vは一回あたりの発注ロット数の平均値をあらわすが、フリードマンは経済の期待成長力や期待収益率の多寡によって、1回あたりの受発注量が増減することは短期的に観察できる事実であるが、長期の統計においては安定した関係にあると実証した(この功績でノーベル賞を受賞)。
title: マンデルフレミングモデル
text: マンデルフレミングモデルは、IS-LMモデルに海外部門を入れて拡張したものであるので、価格調整が不完全な短期モデルである。マンデル=フレミング・モデル分析が当てはまる場合、おおむね短期では1年、長期で数年のタイム・スパンであると考えられている。比較的短期の場合、賃金・価格は大きな誤差は生じず、固定されていると考えられるため、ケインズ経済学に基づくモデルが採用され、総供給は完全弾力的であって、現実の産出量は総需要によって決定される。
title: 価格戦略
text: 価格戦略(かかくせんりゃく)とはマーケティングの手法のひとつで、利益計画に基づいて価格を決定するものであり、大きく分けて主に三種類ある。
title: 金融経済学
text: しかし年単位となるような長期的な価格の予測可能性については短期と異なり取引コストを加味しても利益を上げられるような予測が可能であるという研究成果がある。ロバート・シラーは1984年に配当利回りが1年後の株式のリターンに説明力を持つことを発見した。この研究は行動ファイナンスの先駆けとして重要視されている研究の一つである。またロバート・シラーはJohn Campbell(英語版)との共同研究で企業の実質利益が価格に説明力を持つことや配当利回りが将来の配当成長率に正の影響を持つことを実証した。特にロバート・シラーは前者の研究結果からPERを改良したCAPEレシオ(英: cyclically adjusted price-to-earnings ratio, CAPE ratio)を考案している。
title: ケインズ経済学
text: ケインズ経済学の根幹を成しているのは、有効需要の原理である。この原理は、古典派経済学のセイの法則と相対するもので、「供給量が需要量(投資および消費)によって制約される」というものである。これは、有効需要によって決まる現実のGDPは古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである。このような原理から、有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策(ケインズ政策)が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。またケインズは、財政規律にきわめて熱心であったことも明らかになっている。
title: ストラクチャード・ファイナンス
text: 通常ファイナンスといえば、バランスシートの右側の活動である。企業の資金調達は、借り入れや普通社債等「負債」とされるデット・ファイナンスと、新株発行や転換社債等のように「資本」と関連するエクイティ・ファインナンスとからなるのが一般的な考え方であった。これに対して、バランスシートの左側にある「資産」を利用した企業の資金調達が、アセット・ファイナンスである。
title: 効用最大化
text: 効用最大化(こうようさいだいか、英: Utility Maximization)とは、経済学(特にミクロ経済学)で用いられる分析手法である。経済学では経済主体の行動が効用最大化問題に則るように「効用」が定義されるため、適切に効用関数が設定されていれば効用最大化問題を解くことによって経済主体の行動を理論化したり予測することができる。
title: 貯蓄投資バランス
text: マクロ経済学においては、マクロバランスあるいは、Investment(投資)とSaving(貯蓄)の頭文字からISバランスと呼ばれ、一国の貯蓄と投資の差額がその国の貿易収支に一致することを示す式である。
title: 限界効用
text: 限界効用(げんかいこうよう、英: marginal utility)とは、財(モノ、およびサービス)を1単位追加して消費することによる効用(財から得られる満足度)の増加分のこと。ミクロ経済学の消費者理論で用いられる概念である。
title: 日本原子力研究所
text: ヴェブレン財は、所得が高い層になるほど需要が増すという上級財の一区分であり、販売されている価格が高いほど需要が増すということが特徴。経済学の主要な概念となっている価格弾力性によれば、需要とは財の価格が下がればそれだけ増すという原理はあるものの、これは価格が高いほど需要が増す側面もあり価格弾力性の定義に反していることになる。
title: 総需要
text: ケインズの提唱した有効需要の原理によれば、価格メカニズムの働かない短期において経済の総供給と国民所得を決定するのは、その経済の総需要(有効需要)の大きさである。
title: 流動性選好説
text: 流動性選好説(りゅうどうせいせんこうせつ、英: liquidity preference theory)とは、利子は貨幣の流動性を犠牲にすることの対価であるために、貨幣需要量(投機的需要)は利子率の減少関数であるという経済学における仮説である。ジョン・メイナード・ケインズによって、主著『雇用・利子および貨幣の一般理論』で提唱された。
title: 中国横断自動車道
text: ミクロ経済学の消費者理論において、所得効果(しょとくこうか)とは、財・サービスの価格の変動が、消費者の実質的な所得を通じて需要量に与える効果のこと。たとえば、財の価格が下がった場合には、消費者の実質的な所得が増えるため、その影響のみによれば財の需要量を増やすと考えられる。
title: 有効需要
text: 一般理論の序論第3章のケインズ自身の言では、雇用量は総需要曲線と総供給曲線の交点において決定され、さらにこの点において事業者の利潤期待が最大化されるとし、ケインズはこの交点を有効需要と呼んだ。経済学では、有効需要とはマクロ経済全体で見た需要のことを指し、消費・投資・政府支出および純輸出(輸出マイナス輸入)の和で定義される。総需要と同義であり、Y=C+I+G+X-Mとも表される。「全体としての産出物の需要表」。全体としての産出に必要な雇用が完全雇用状態でない場合、非自発的失業が生じる。古典派は非自発的失業がない状態まで全体としての産出が行われるとする。
title: 富士製紙
text: インセンティブ(英語: incentive)とは、社会活動(その大半は業務)をある行動に向かわせるための理由として、最終的には金銭面で有利になるような方向で行われる方策を指す。日本語では「誘因」とも訳される。
title: 総需要
text: 総需要曲線は、物価水準を縦軸に、実質生産量(Real output、実質GDP)を横軸に取った図において、右下がりの曲線として表される。総需要曲線が右下がりの曲線なのは実質残高効果、ケインズの利子率効果、マンデル・フレミングの為替効果の3つの効果によるものである。実質残高効果は物価水準が上昇することで資産の実質価値が低下し、これによって消費支出が減少することで財・サービスに対する需要が減少するというものである。ケインズの利子率効果は、物価水準が上昇することで実質マネーサプライが減少し、マネーサプライの減少を補うため債券が債券市場で売られることで債券価格は下落、利子率が高くなることで、投資が減少し、財・サービスに対する需要が減少するというものである。
title: ミクロ経済学
text: 消費者(家計)の行動について考える。 財の消費量の組み合わせに対する消費者の好みが、選好関係、効用関数、無差別曲線といった形で、数学的に定式化される。 予算制約のもとで、効用を最大にする消費量の組が選択されると考えられる(効用最大化)。 効用最大化の結果得られる最適な消費量を需要量と言う。 需要量は財の価格の組と消費者の所得に依存しており、価格の組と所得に対し、そのもとでの需要量を対応付ける関数を需要関数と言う。 当該財の価格と需要量の関係を描いたグラフを需要曲線と言う。 (財がギッフェン財でない限り、) 当該財の価格が上昇すれば需要量は減少する。これを需要法則と言う。 図の上では、需要曲線は右下がりになる。
title: 奈落の花
text: 古典的経済学においては、財やサービスの市場価格は「需要と供給」の逆相関(需要量と供給量の差)によって決定されることになっている。実際には多くの二次因子、とりわけ生産者と潜在的購買者の市場情報の利用可能性が市場価格に影響し、その価格は市場ごとにばらつきが存在するが、その状態は長続きすることがなく、需要量と供給量の差で市場価格が変動することにより、終局的には市場価格は需給バランスが取れた状態の価格(均衡価格)に向かっていく。
title: 消費
text: ケインズモデルにおいては消費はconsumptionの頭文字であるCで表される。
title: フローとストック
text: アルフレッド・マーシャルの式M=kPY においては、M(マネーサプライ)はストック、PY(名目GDP)はフローにあたる。kの逆数である貨幣の所得速度が低下することは、ダムの淀んだ水に喩えられることがある。
title: 総需要
text: IS-LM分析では、総需要曲線は登場しない。ただし、IS曲線は45度線分析の財市場分析との関わりがある。IS-LM分析によって均衡利子率と均衡国民所得(=均衡生産量)が導き出されるが、この均衡国民所得はその経済の総需要である。後述のAD-AS分析はIS-LM分析から総需要曲線を得る。
title: AD-AS分析
text: AD(総需要)AS(総供給)分析は、実際のところ、ケインズ経済学の理論の可視化であり、これは広く受け入れられるに至っている。広くセイの法則(供給はそれ自体の需要を生み出すという古典派経済学の法則)を基にしていた古典的なAD–ASモデルでは総供給曲線を(長期だけでなく)常に垂直なものとして描いていた。
title: リチャード・クー
text: バランスシート不況とは、大多数の民間企業がバランスシート悪化の修復に動く事で、合成の誤謬によってマクロ経済に悪循環をもたらし引き起こされる、デフレによる不況(景気後退)の原因を説明した、リチャード・クーが提唱した経済理論モデルの一つである。
title: 失業
text: これに対してジョン・メイナード・ケインズのマクロ経済学は、有効需要の不足が失業発生の理由とみなした。ケインズ経済学では、「賃金は硬直的なので、需要と供給が一致することはない」とされる。ケインズ経済学では、労働市場では賃金の下方硬直性があるため失業は存在する。また、財・サービス市場においても価格は硬直的であり、価格が瞬時に調整されるわけではない。価格・賃金は短期的にはゆっくりとしか調整されない。ケインズ経済学の賃金・価格の硬直性は短期の仮定であり、数年間かければ賃金・価格はやがて調整される。ただし、利子率の下方硬直性では、ケインズ的不況が短期ではなく中期(10年程度)に渡って継続される。
title: 45度線分析
text: ケインズは総需要の増加は特に投資の増加分によってもたらされると考えた。投資が増えると、投資した金額以上に国民所得は増加する。この考え方を投資乗数という。リチャード・カーンがもともとは雇用乗数として導入したが、ジョン・メイナード・ケインズがのちに投資乗数として発展させた。 総需要が以下のように表されるとする。
title: 現代ポートフォリオ理論
text: 証券市場線及びCAPMは裁定価格理論(英: Arbitrage Pricing Theory, APT)とよく比較される。裁定価格理論は1976年にステファン・ロス(英語版)によって考案された。期待収益率をマクロ経済学に関係する様々な要因を説明変数とした線形代数の形でモデリングしている。説明変数としてはGDP、物価上昇率、為替レート、失業率などが挙げられる。APTはCAPMと比べて仮定の制限が少ない。
title: ケインズ経済学
text: 乗数の概念はもともとリチャード・カーンが提案したものである。一般理論では第10章で乗数について述べられるが、ケインズ自身も一般理論の第10章冒頭において乗数の概念がリチャード・カーンの功績であることを認めている。リチャード・カーンの導入した乗数はもともと投資の増分と総雇用の増分について述べた雇用乗数であったが、ケインズはこれを応用して総投資の増分と所得の増分に関する投資乗数を導入した。投資乗数とは次のように導き出される。ここで、国民所得の増分をΔYとすると、ΔYは消費(C)と投資(I)の増分によって構成されるので
title: サプライサイド経済学
text: マクロの経済活動は総需要と総供給の均衡によって決まるが、サプライサイド経済学においては、そのうちの総供給側に着目する。 総需要曲線と総供給曲線の交点において国民所得と物価水準が決定されるが、
title: 金融経済学
text: 超過ボラティリティパズル(英: excess volatility puzzle)とは金融商品の価格変動がそのファンダメンタルズの価値の変動に比べて激しいという問題である。
title: 置塩信雄
text: 労働市場についての、従来の経済学に対するケインズの批判は有名である。新古典派経済学は、賃金と雇用量は労働市場の均衡において決まると考えるが、ケインズは財市場において実質賃金率が決まると考える。多くのマルクス経済学者は(新古典派と同様に)労働市場で実質賃金率が決まると考えてきた。しかし労働市場で決まるのは名目賃金率であり、同様に名目価格は財市場で決まる。実質賃金率を決めるためには、その双方(名目賃金率と名目価格(物価))が必要である。置塩は、実質賃金率の変動を研究し、資本主義経済の蓄積過程においては、実質賃金率を規定する最も大きな要因は、資本家の投資需要であることを突き止めた。つまり投資需要が財全体の需要に影響し、財の需要量が財の供給量に影響し、財の供給量が雇用量と名目賃金率に影響する。最後に財市場で決まる物価と名目賃金率とから実質賃金率が決まるのである。
title: インセンティブ (経済学)
text: インセンティブ(英: incentive)は、人々の意思決定や行動を変化させるような要因のことをいう。誘因とも呼ぶ。
title: 入生田
text: 需要関数(じゅようかんすう)とは経済学用語の一つ。ある財が価格などといった市場の変化により、それが需要に及ぼすであろう大きさを関数という形で表したもの。需要関数にもっとも大きな変化を及ぼすであろう場合は、売り上げの調査対象としている財そのものの価格の変化である。他には、その財そのものの価格に変化が生じていない場合でも、その財の代替財となっている財の価格が上昇すればその財の需要が上昇し、その財の補完財となっている財の価格が上昇すればその財の需要が減少するということもある。
title: IS-LM分析
text: IS–LM 分析(アイエスエルエムぶんせき)または IS–LM モデル (IS–LM model) とは、国民所得と利子率を用いて財市場と貨幣市場の同時均衡を分析することである。また、短期における価格硬直性を仮定している。この分析では、政府の財政政策や中央銀行の金融政策の効果を明らかにできる。ハンセン=ヒックスモデルとも呼ばれる。
title: GDPデフレーター
text: 経済学において、GDPデフレーター(GDP deflator)とは、ある経済機構において一年の間に新しく国内で生産されたすべての最終財とサービスの価格水準の指標であり、ある国(または地域)の名目GDPから実質GDPを算出するために用いられる物価指数である。GDPは、国内総生産を表す。これは、ある一定の期間内(四半期または毎年)に一国の領土内で生産されたすべての最終財およびサービスの金銭的価値の合計である。名目GDPと実質GDPはそれぞれ物価変動の影響を排除していないGDPと排除したGDPであるため、その比にあたるGDPデフレーターは、物価変動の程度を表す物価指数であると解釈される。従ってGDPデフレーターの増加率がプラスであればインフレーション、マイナスであればデフレーションとみなせる。
title: バリュー・チェーン
text: バリュー・チェーン(Value Chain)とは、元々、マイケル・ポーター (1985) が著書『競争優位の戦略』の中で用いた言葉。価値連鎖(かちれんさ)と邦訳される。
title: 企業価値
text: 企業価値(きぎょうかち、又は事業価値、エンタープライズ・バリュー)とは、企業が持つ有機的一体としての事業の価値を金額で表したものをいう。法人の事業実体がつかみにくく、かつ、営む事業の特性に応じた評価が必要となることから、企業価値を一義的に決めることは非常に難しい。なお、一般的に企業価値の計算アプローチ手法としては過年度の蓄積を基礎とするコスト・アプローチ(清算価値法、修正簿価純資産法など)、将来の収益性を基礎とするインカム・アプローチ(収益還元法、ディスカウント・キャッシュ・フロー法など)、実際の売買市場で成立している類似企業の株価を基礎とするマーケット・アプローチ(類似業種比準法、マルチプル法など)の3種類が挙げられる。
title: インフレーション
text: 賃金も物価の上昇に伴って上昇するが、物価に比べると調整に遅れをとるため、実質賃金が下がり、雇用を増やしやすくするので失業率は下がる(フィリップス曲線)。実質GDPが増えるディマンド・プル型では雇用は増加し、実質GDPが減少するコスト・プッシュ型では雇用は減る。
title: 消費CAPM
text: 消費CAPMはミクロ経済学やマクロ経済学で標準的な効用最大化と一般均衡から導出される資産価格モデルである。よって確固たるミクロ的基礎づけを持っているという点でルーカス批判などで指摘される問題を克服しており、理論的には経済学のパラダイムと整合的なモデルになっている。しかし、ファイナンスの既存モデルに比べて著しく実用性に欠けるということが数々の実証研究によって明らかにされている。以下ではそれらの実証研究によって明らかにされた消費CAPMの持つ実証的問題点を述べる。特に以下で問題となっているのは、完全市場において、単一の代表的個人で消費者が表され、効用関数が時間について加法分離的であり、CRRA型効用関数を用いた場合の消費CAPMである。
title: ミルトン・フリードマン
text: 政府によって実施される財政政策は、財政支出による一時的な所得の増加と乗数効果によって景気を調整しようとするものである。しかし、フリードマンによって提唱された恒常所得仮説 によると、一時的な変動所得が消費の増加に回らないため、ケインジアンの主張する乗数効果は、その有効性が大きく損なわれる。そのため、恒常所得仮説は、中央銀行によって実施される金融政策の復権を求めたマネタリストの重要な論拠の一つになった。また、経済状況に対する政府中銀の認知ラグや政策が実際に行われるまでのラグ、および効果が実際に波及するまでのラグといったラグの存在のために、裁量的に政策を行ってもそれは適切に機能せず、かえって不要の景気変動を生み出してしまうことからも、裁量的な財政政策を批判した。
title: ケインズ経済学
text: もともとケインズは、景気対策として中央銀行の介入による利子率のコントロール(金融政策)に期待していたが、のちの『一般理論』においては企業の期待利潤率の変動や流動性選好などの制約で金融政策が奏効しない可能性を認め、雇用量を制約する生産量の引き上げの方策として公共投資(財政政策)の有効性を強く主張するようになった。
title: ヨハン・ハインリヒ・フォン・チューネン
text: また経済学においてはこの業績は長い間忘れ去られていたものの、ウォルター・アイザードやウィリアム・アロンゾ、エドウィン・ミルズ(英語: Edwin Mills (economist))らによって都市を都市内の住民が通勤する地点(中心業務地区、CBD)に、輸送費を通勤費に置き換えることで、チューネンの地代を用いた理論(付け値地代理論)は都市内立地の分析にたいしても有効な分析手段となることが示された。こうした分析は都市経済学として経済学の一分野を形成し、1970年代以降多くの研究が行われている。また彼の地代の議論は古典派経済学の前提に基づいて行われているが、デイヴィッド・リカードの差額地代論を推し進め、現代的な(近代)経済学における限界生産力理論に通じる最初の理論の一つであると考えられている。
title: マネーサプライ
text: エコノミストの坂東俊輔は「マーシャルのkの上昇、経済の開放度合いの高まり、変動相場制への移行などを通じて、ASEAN諸国において公開市場操作によるマネーサプライ管理の重要性が高まっている。先進国においては近年(1998年)、政策目標・政策手段との間に中間目標を設定し、政策を運営する方法が一般化している。そうした目標の一つに、マネーサプライが入っている。マネーサプライは数量変数であるため、金利のような価格変数よりも貸出量・設備投資などとより密接な関係があるからというのが通説である。ただし、マネーサプライ管理は一つの重要な指標ではあるが、マネーサプライの安定的な管理=経済の安定というわけではない」と指摘している。
title: 利潤率の傾向的低下の法則
text: 利潤率の傾向的低下の法則(りじゅんりつのけいこうてきていかのほうそく、英: law of the tendency of the rate of profit to fall, 独: Gesetz des tendenziellen Falls der Profitrate)とは、マルクス経済学における資本主義経済の法則の一つ。資本家が剰余価値を不変資本により多く振り分けると、資本の有機的構成が高度化する。すると総資本に対する剰余価値の率は低下する。すなわち、利潤率は必然的に低下することを示した法則である。マルクスが『資本論』第3巻第3編で論じた。
title: 資本主義
text: シカゴ学派でもあるミルトン・フリードマンが主唱。貨幣数量説の再評価などマネーサプライを重視し、ケインズ主義的な裁量的財政政策を批判して、ルールに基づいた政策の実行を提唱した。
title: フィリップス曲線
text: ミルトン・フリードマンはフィリップス曲線に期待(予想)の概念を導入し、インフレ率の水準に関わらず長期的には一定の失業率に落ち着くとし、この失業率を自然失業率(natural rate of unemployment)と呼んだ。マネタリズムは、長期のフィリップス曲線は垂直になると主張する。つまり、インフレ率と失業率には逆相関の関係はないということになる。フリードマンに影響を受けた新古典派のマクロ経済学者たちは、景気の状況によって財政・金融政策を頻繁に動かすのは、逆に経済を不安定にするとしている。
title: Memory 青春の光
text: 生産関係(せいさんかんけい)とはマルクス経済学の基本概念の一つで、生産が行われる上で、人間によって相互に結ばれている関係の総体のことを言う。
title: リフレーション
text: 経済学者の浜田宏一は「物価が上がっても国民の賃金はすぐには上がらない。インフレ率と失業の相関関係を示すフィリップス曲線を見てもわかる通り、名目賃金には硬直性があるため、期待インフレ率が上がると、実質賃金は一時的に下がり、そのため雇用が増える。こうした経路を経て、緩やかな物価上昇の中で実質所得の増加へとつながっていく。その意味では、雇用されている人々が、実質賃金の面では少しずつ我慢し、失業者を減らして、それが生産のパイを増やす。それが安定的な景気回復につながり、国民生活が全体的に豊かになるというのが、リフレ政策である」「リフレ政策を通じて、物価上昇で実質賃金が低下し、企業収益が増えることで雇用拡大の余地が生まれる。ワークシェアのアイデアと同じである」と指摘している。
title: フィッシャーの交換方程式
text: また、等式MV=PTにおける取引量Tにも問題がある。フィッシャーの交換方程式MV=PTは恒等式であり、常に正しいと考えられるが、取引量Tと物価Pの積が常に購買価格(MV)と等しくなるためには、売れ残りの商品を取引量Tから除く必要がある。なぜなら、買われなかった商品の分を取引量Tに加えれば、取引量Tと物価Pの積が購買価格(MV)と等しくならなくなってしまうためである。
title: ウィリアム・ペティ
text: ペティは財の「自然価格」と「市場価格」を区別した。